いま、「限界費用ゼロ社会」を読んでおく

やあ！コミュリーマンです！

いま、改めてニュータイプの時代を読んでいます。

「記事タイトルどこ行っとんねん！」というご指摘につきましては、大丈夫、ニュータイプの時代の第１章で、人材をアップデートする６つのメガトレンドという指摘がなされており、そのひとつに出てくるのが本記事のタイトルにある「限界費用のゼロ化」なのです。

限界費用ゼロ社会の著者は、アメリカでいうところのジェネレーションX（1965年〜1980年ごろの生まれ）が若かった1990年代には、「お金があれば幸せ」という価値観が世間の常識と考えられていたが、ミレニアム世代（1980年以降の生まれ）は「お金を稼ぐことよりもキャリアを充実させたい」という価値観に移行していくと指摘をしています。

いかがでしょうか？

その通りになりつつあると思わないでしょうか？

だからこそ、いま改めて「限界費用ゼロ社会」を読んでおくべきだと思います。

本記事がその切欠になると幸いです。

それでは、さっそく本題です。

限界費用ゼロ社会

アメリカ出身の文明評論家であるジェレミー・リフキンの「限界費用ゼロ社会」は、情報のデジタル化、インターネットの普及、再生可能エネルギーの発展などによって、商品やサービスの限界費用がゼロに近づく社会を描写しています。限界費用とは、一つの追加製品を生産するためのコストのことを意味します。

大まかな内容

１．限界費用ゼロ

製品やサービスを追加で提供するためのコストがほぼゼロになる。これにより、多くの製品やサービスが無料で提供されるようになり、ひいては伝統的な市場経済が変容する可能性があります。

限界費用ゼロ社会において、製品やサービスの「限界費用」とは、既に存在する製品やサービスを一つ増やすために必要なコストのことです。例えば、ソフトウェアなどデジタル製品の場合、一つ作れば、コピーするのにはほとんどコストがかからないため、限界費用はほぼゼロになります。

この考え方を、もっと簡単に説明すると以下のようになります。

①製品のコピーがタダに：デジタル製品は、一度作ればコピーがタダで増やせます。つまり、追加のコストなしで無限に製品を増やすことができます。

②無料でシェアできる：インターネット上で、音楽、映画、本などのデジタルコンテンツを無料でシェアすることができます。

③みんなで作る：人々が集まり、無料で知識やアイディア、リソースを共有し合い、新しいものを一緒に作り上げる「協働型（コラボティブ）・コモンズ」という新しい形の経済活動が生まれます。これは後述します。

④サステナビリティ重視：限界費用がゼロの社会では、環境に優しく、持続可能な生活や経済活動が重要になります。

と、ここまでを見るととても素晴らしい社会が待っているように思えますよね？もちろんそれだけでは済まない側面もあります。以下がそうです。

⑤市場が変わる：ものがタダでシェアできるようになると、今までの「お金を払って物を買う」という市場が大きく変わります。無料で提供される製品やサービスが増え、企業は新しい収益モデルを考えなければなりません。

要するに、ジェレミー・リフキンの「限界費用ゼロ社会」は、テクノロジーの進歩によって、物やサービスの生産や配布コストが極めて低くなり、これが経済や社会に大きな変化をもたらすという概念を提供しています。

２．協働型コモンズ

行動型コモンズというのは、大きく言うと、みんなで知識やアイディア、ツールを共有して、一緒に何かを作り上げる場です。インターネットが発展することで、世界中の人々が簡単につながり、協力して新しいアイディアやプロジェクトを実現できるようになりました。

今では主流となったオープンソースソフトウェアがまさにそうです。みんなでコードを書いて、無料でソフトウェアを開発します。スマートフォンOSのアンドロイドのベースとなっているLinuxが有名な例です。

wikipedhiaを思い出していただくと、よりわかりやすいでしょう。 ボランティアが集まり、無料で知識を共有し、世界中の人々に情報を提供しています。

これらの活動のポイントは、利益を追求するのではなく、共同で価値を生み出すことです。人々はお金を得るためではなく、知識やスキルを共有し、社会に貢献するために参加します。

限界費用ゼロ社会の考え方では、こうした協働型コモンズの活動が、より一般的になり、経済活動の新しい形として拡大するとされています

３．経済の変容

上記１－⑤でも触れましたが、伝統的な資本主義経済では、企業は商品やサービスを作り、それをお金に換えることで利益を得ます。しかし、「限界費用ゼロ社会」では、製品を増やすコストがほとんどゼロになるため、多くの製品やサービスが無料で提供されるようになります。

では、何が変わるのでしょうか？

具体的には、次の三つが挙げられています。

①企業のビジネスモデル：企業は、無料で製品やサービスを提供しながらも生き残るために、新しい収益源やビジネスモデルを見つけなければなりません。例えば、無料のアプリを提供し、広告やデータの売買で利益を上げる方法などが考えられます。（というのが2015年に出版されたこの本の主張ですが、そうなってきていませんか？）

②価値の創造：企業はもはや製品だけを売るのではなく、新しい価値を提供しなければなりません。例えば、教育や健康、エコロジーに関連したサービスや情報提供など、より広範で多様な形での価値創出が求められます。（そうなってきていますよね？）

③コラボラティブ・コモンズの拡大：人々が集まり、知識やリソースを共有し、一緒に新しいものを生み出す活動が増えます。企業も、この新しい動きに適応し、協力し合うことで新しい価値を生み出す必要があります。（そうなってきていますよね？）

結局、リフキンは、「限界費用ゼロ社会」では、ただものを売るだけの旧来のビジネスモデルでは生き残れなくなり、企業は新しいやり方で価値を提供し、利益を得なければならないと主張しています。そして、この変化は、より公平で持続可能な社会を作り出す可能性があります。

リフキンの主張は、従来の大企業が享受していた「スケールメリット」、すなわち規模の大きさによるコスト削減の利点が、限界費用がゼロに近づくことで意味をなさなくなる可能性を示唆しています。

従来の大企業のモデルは、大量生産によって単位あたりのコストを下げ、それによって競争優位を築くというものでした。しかし、製品の追加コストがほぼゼロの世界では、このモデルは崩壊します。

なぜなら、小規模なプレイヤーも、大規模なプレイヤーと同等のコストで製品やサービスを提供できるからです。ここまで何度も指摘をさせていただいていますが、だからこそ、大企業は新しいビジネスモデルや価値提供の形を見つけなければならないのです。