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お願い、僕(収支)をもっと見てほしい

【資産形成学】現状把握-1 ※準備中・先行公開※

どうも、てぃまるです!

それでは資産形成学シリーズの5つのステップ内のファーストステップ
1.現状把握
について内容とてぃまるの実践結果を解説して行きます。

例のごとく、先に結論をまとめると、このステップでやる事は以下の2点です
・楽天系サービスを利用した、高精度で(ほぼ)フルオートな収支管理の仕組み作り
・上記に伴う楽天ポイント獲得量増加を活用したコストダウン

そして更に手順も言ってしまうと以下の通りとなります。
① 楽天銀行・楽天カード登録
② 楽天銀行・楽天カードのアプリをダウンロード・登録
③ 収入の入金先を全て楽天銀行へ集約
④ 楽天市場の利用準備・ログイン
⑤ ユーティリティ他の楽天系サービスへの切替
⑥ 楽天証券開設

たぶん、これだけ見ても
「あ、そ、そうですか、はい」
となりますよね
私は勿体ぶって引き延ばす会話や文章が嫌いなので、だいたい先に結論とか要件を言いがちなのですが、このシリーズくらいの内容を文章にすると流石に背景情報が必要ですね...

という訳で、上の①~⑥について、
(1)背景情報
(2)具体的な構築手順
(3)運用手順
(4)てぃまるの実践状況
の4回で解説していきます

今回は(1)背景情報として、以下の通り目的と機能について解説していきます。

・目的
 目的は勿論「自身の収支を正しく把握すること」です
 資産形成学シリーズではより良い人生を送るための投資戦略を解説しますが、
 どんな商品へ、どこから、いつから(いつまで)、何円分、どのように投資すれば良いかは人によって異なります
 人によっては資産を増やすための投資なのか、資産を守るための投資なのかも変わってきます
 場合によっては投資よりも先に、支出整理や収入増加を図らなくてはいけない場合もあります
 そういった人それぞれ状況の違いを正しく把握第1歩として、楽天系サービスを活用した仕組み・システムを構築します

・機能
 機能は大きく以下の2つです
 高精度で(ほぼ)フルオートな収支管理
 楽天ポイント獲得量増による負荷の無いコストダウン
 大まかにまとめると、この仕組み・システムを構築・運用すると、生活の収入は楽天銀行、支出の大部分が楽天銀行・楽天カードで把握できるため、手順に則りさえすれば手間なく自分の収支状況が高精度に把握できます
 また楽天銀行・楽天カードは他の楽天系サービスと連携することで、楽天市場などで買い物をする際のポイント還元率が増加します
 更に獲得した楽天ポイントはクレジットカードの支払金額からの減額に当てることも出来るため、苦労無しにコストダウンまでできてしまいます 

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さて、ここまでの内容を読むと
「これって楽天カードとか楽天サービス以外でも同じこと出来るんじゃね?楽天じゃなきゃダメなの??」
と思う方も要ると思います

回答は
「合理的なら何使ってもいいです。ただし現状、楽天が一番合理的だと思います」
です

この仕組み・システムの機能を部分的に代替できるサービスは多々あると思いますが、総合的な効率と親和性は楽天系サービスで固めた方が高いです。
※他のサービスを利用した場合の検証はしていないので、もしより優れた仕組み・システムがあったら教えてください

例えばクレジットカードだと、楽天カードよりもポイント還元率高が高いカードもあるかと思いますが、1%を超える様なポイント還元は集客のための期間限定な場合が多く、期間が終われば低い還元率になってしまいます。
私の調べがつく範囲ですが、恒常的に基本還元率が1%を超えるカードは見当たりませんでした(下表参照)。

他にも
・楽天市場利用に10%近いポイント還元率になる
・楽天サービス間での連携が簡単
・楽天銀行の普通預金金利が0.02~0.1%と大手メガバンクと比較しても高い
・プログラム参加で楽天銀行のATM入出金手数料が無料
etc.と色々メリットがあるのですが、
本題と逸れていってしまうので一旦ここで終わりにします

最後まで読んで頂きありがとうございました!
次回は仕組み・システムの具体的な実装手順について解説していきます

【注意事項】
(1)本ブログの立ち位置
 本ブログでは資産形成の方法と、私がそれを実践した結果を解説・投稿します。本ブログで解説・投稿する内容は、特定の商材・商品の購入を斡旋する助言を目的としておらず、論理的・数学的・科学的観点から観点から投資商材・商品などの過去を分析した結果より得られた考え方の提示となります。
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 投資助言業務は金融商品取引法(以下「同法」という) 第二条 第八項 第十一号で定められる、顧客との間で投資顧問契約を締結し、顧客に投資助言を提供する業務を指します。またその業務を遠し、顧客へ「有価証券の価値等」「金融商品の価値等の分析に基づく投資判断」に関し、「口頭、文書、その他の方法」によって助言を行い、その対価として報酬を得ることで投資助言業務に該当します。
 この場合、「有価証券の価値等」というのは、具体的には、有価証券に投資を行うことによって得られるであろう利益(値上がり益、利子等)、と解釈されます。
 当該内容については本ブログでは言及致しません。
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