企業が働き方改革に取り組めない理由
企業の中には、働き方改革に取り組むことに困難を覚えているところもあるのではないでしょうか。
まずは、その理由を見ていきましょう。
・抱えている業務量が多すぎる
1つ目の理由として挙げられるのは、抱えている業務量があまりに多すぎることです。
現時点で抱えている業務量が多い場合、従業員は目の前の仕事をこなすので手一杯になってしまうため、働き方改革に回せるリソースが残ってない状況に陥ってしまうでしょう。
また、抱えている業務量が多いと、働き方改革のステップの一つである「業務の棚卸し」をしづらい状況になってしまいます。
業務の棚卸しとは社内で行っているあらゆる業務を洗い出す作業なのですが、業務量が多いと必然的に棚卸しすべき業務も増えることになります。
ただでさえ割けるリソースが少ないにも関わらずチェックすべき項目が多いとなると、働き方改革に繋がるタスクが後回しにされてしまうのは仕方ありません。
・解決するための具体的な手法が分からない
働き方改革の肝は「業務効率化」と「生産性向上」です。
両者をバランス良く達成できれば半ば自動的に働き方改革の成功にも繋がりますが、そもそも「どのように業務を効率化すればいいのか分からない」「生産性向上のための具体的手法は？」という部分で止まっている場合もあるのではないでしょうか。
解決するための具体的な手法が見えないと、そもそも何を行えばよいのかが分からなくなってしまいます。
ひとまず考えつく限りの手法を試し結果論的に働き方改革を進めるという手もありますが、それでは関係者に徒労感を与えてしまう恐れがあります。
・そもそも業務やワークフローを把握・統括できていない
働き方改革のステップの一つとして「業務の棚卸し」や「ワークフローの適正化」が挙げられます。
社内で行っている業務を正確に棚卸しし、それに沿って適切なワークフローを組み上げることができれば業務効率化や生産性の向上に繋がるでしょう。
しかし、業務やワークフローの把握や統括が乏しい場合、何を基点として棚卸しや適正化を行えばよいのかが不明確になってしまいます。
結果として業務の棚卸しやワークフローの適正化が進まず、もしくは進んだように見えても結果的にあまり効率が上がるものではなくなり、逆に働き方改革を阻害してしまう恐れもあります。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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