在宅マッサージ ケアポートのご紹介
こんにちは。合同会社ケアポート代表の石岡です。
今回は当社の理念や事業についてお伝えしていきたいと思います。
1.当社が行う5つの事業
当社は、「マッサージで人を幸せにする会社」という理念に基づいて、以下の5つの事業を行っています。
1.在宅マッサージ事業
2.転倒予防講座の実施
3.認知症ケアの普及啓発
(認知症サポーター養成講座の開催)
4.看取りケアの普及啓発
5.健康マッサージ教室の開催
今回の投稿ではメイン事業の在宅マッサージについて説明をさせていただきます。残りの活動につきましては、後日別の投稿で取り上げる予定です。
2.「治療」から「ケア」へ
当社が行っている在宅マッサージは、5つのケアを柱としています。
1.転倒予防ケア
2.認知症ケア
3.痛みのケア
4.看取りのケア
5.ご家族のケア
私たち鍼灸マッサージ師の業界では、「治療」や「治療家」、「治療院」という言葉がよく使われます。私も免許を取得してすぐの頃は「鍼灸治療」をメインに施術を行っていたのですが、在宅医療に携わる年月が長くなってくるにつれて、だんだんと自分の中で「治療」という言葉がしっくりとこなくなってきました。
在宅介護の平均年数は約5年というデータを見たことがありますが、実際に担当した多くの患者さまが5年以内に亡くなられています。介護現場で働かれている方は実感としてわかるかと思いますが、どれだけ患者さまに医療や介護サービスを提供しても、そう遠くない時期に別れが来てしまうのが現実です。
そういった別れを何度も何度も繰り返していくうちに、自分はいったい何を「治療」しているのだろう、という思いが強くなっていきました。そして、参加する勉強会も徐々に技術的なものから認知症や看取りなどの「ケア」を学ぶものにシフトしていき、施術も鍼灸からマッサージを中心とするものに変化していきました。
現在、「ケア」という言葉はとても広い概念として様々な意味で使われていますが、私はただシンプルに「目の前の患者さまを大切にする」ことが「ケア」だと考えています。そしてこれからも、「マッサージは最良のケアである」という信念のもと、介護を受けて過ごす時間を少しでも穏やかなものに変えていけるような施術を提供していきたいと思っています。
3.在宅マッサージの保険制度について
ここでは、当社の主な事業である在宅マッサージの保険制度についてご説明していきたいと思います。
鍼灸マッサージ師が取り扱う保険施術は、「療養費」と呼ばれる保険制度に含まれています。健康保険によるマッサージの対象となる患者さまについては、「一律に診断名によることなく筋麻痺・関節拘縮などであって、医療上マッサージを必要とする症例」と規定されています。
また、往療(訪問施術)を行う条件は、「歩行困難等、真に安静を必要とするやむを得ない理由等により、通所して治療を受けることが困難な場合」であると規定されています。
上記の条件をまとめますと、筋肉や関節の症状・障害があって外出が困難な患者さまがかかりつけ医による同意書の交付を受けることで、疾患・病名、介護度に関わらずに健康保険による訪問施術を受けることが可能である、ということになります。
ちなみに「療養費」という保険制度とは、本来「まず患者が医療費を全額負担して、その後自己負担金を引いた差額を自ら保険者に請求する」という制度になります。保険証を持たずに病院にかかったことがある方はイメージがつきやすいかもしれません。しかし、現在は「受領委任制度」が認められているため、普通に病院にかかるのと同じように一部負担金を支払うことで施術を受けることが可能となっています。
4.患者さまの疾患例
前の項目では、「疾患・病名にかかわらず」とご説明しましたが、それだけではイメージがしにくい方もいらっしゃるかと思いますので、今まで施術をした患者さまの症状や疾患例を一部ご紹介したいと思います。
・脳血管疾患(脳出血、脳梗塞、くも膜下出血)の後遺症によりお体に
麻痺がある方
・がんで要介護状態となった方
・関節リウマチやパーキンソン病で歩行が困難な方
・大腿骨頚部骨折や脊椎圧迫骨折のため日常生活動作が困難な方
・脊柱管狭窄症の症状(痛みやしびれ)が強く手術が不適応な方
・コロナウイルス感染後に寝たきり状態となった方
介護保険では訪問リハビリのサービスがありますので、私がケアマネージャー様から依頼を受けるのは、痛みなどの症状が強かったり体力が低下していたりしてリハビリが困難なケースが多いです。また最近はご家族の介護で体調を崩された介護者の方の施術依頼を受けることが増えてきました。
5.お問合せ
当社は横浜市金沢区にお住まいの方を対象とした在宅マッサージを行っています。現在、要介護状態の方を対象とした訪問施術体験と転倒予防指導を受け付けていますので、希望される方は下記のメールアドレスまたはページ下部のお問合せフォームからご連絡ください。またパンフレットの送付や施術の相談も無料で受け付けていますのでお気軽にご連絡ください。地域の方のお力になれるよう精進してまいりますので、どうぞよろしくお願い申し上げます。
E-mail : contact@careport.jp
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