バイオエコノミーとはなにか

本記事では、世界中で実現が目指されているバイオエコノミーという概念について紹介します。

「初めて聞く言葉だ」とか「横文字で胡散臭いな〜」と感じている人も多いと思うので、わかりやすく解説していきます！

人類と地球の課題を解決するための、バイオエコノミー

2021年9月、例年通り国連総会が開催されました。

主なテーマとして「SDGs達成のための指針」や「COVID-19からの復興」が掲げられ、国加盟国の代表が問題提起や立場の表明を行いました。

国連総会は、各国の偉い人たちが集まって、地球規模の問題に対して「みんなで頑張ろ！こう解決しようぜ！」と話し合う場なんですね。

引用：Patrick Gruban, UN General Assembly

人類と地球にとって持続可能な社会をつくるために、解決しなければならない問題が山積しています。

そんな大規模・困難・複雑な問題に立ち向かうための方法の一つが、バイエコノミー社会の実現であり、近年注目されています。

「バイオエコノミー」とはどんな概念か

2009年にOECD（経済協力開発機構）がバイオエコノミーの概念を提唱して以降、その注目度は高まりつつあります。

OECDはThe Bioeconomy to 2030: Designing a Policy Agendaというレポート内で、バイオエコノミーを以下のように定義しました。

The bioeconomy is a new concept that encompasses many economic activities – each of which benefits from new discoveries – and related products and services arising out of the biosciences.

バイオエコノミーとは、生物科学から生まれた製品・サービスから恩恵を受ける多くの経済活動を包含する新しい概念です。

引用：OECD, The Bioeconomy to 2030

つまり、バイオテクノロジーを根幹とする製品やサービスによって支えられた経済活動を総称してバイオエコノミーと呼びます。

例えば、コロナウイルスのmRNAワクチン、動物を殺さずにつくられる培養肉、栄養素の含有量を高めた作物などは既に市場に出回っており、バイオエコノミーは徐々に存在感を増しています。

バイオエコノミーに対する各国の姿勢

バイオエコノミーはすでに世界中から重要視されており、国家戦略として推進されています。

欧州や米国では、2012年にバイオエコノミー政策が策定され、市場規模の拡大や、石油由来製品の生物由来製品への置換など、挑戦的な目標が掲げられました。

アジアにおいても、2016年に中国がバイオエコノミー関連の研究開発への投資比重を引き上げる施策を発表しました。

残念ながら（毎度のことですが...）日本は大きく出遅れており、2019年にようやく「バイオ戦略」が策定されました。

バイオ戦略は「2030年に世界最先端のバイオエコノミー社会を実現すること」を目標にし、産業界、大学、自治体などを巻き込んで推進していくとしています。

日本のバイオ戦略に関しては、別の記事で詳しく解説できればと考えています。

まとめ

この記事では、バイオエコノミーの概念、各国の取り組みについて紹介しました。

バイオエコノミーの興隆の兆しが見えることがお分かりになったのではないでしょうか。

バイオエコノミーがもたらす将来像や関連技術に関しては、以下記事にて解説してますので、ぜひご覧ください！

僕のnoteでは、バイオエコノミーに関する情報を今後も発信する予定です！

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最後までお読みいただき、ありがとうございました！