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自社に合うポータルサイトは?各特徴と選定ポイントを徹底解説します

不動産仲介会社はさまざまなチャネルで集客を図っていますが、やはり一番多く利用されているのが「ポータルサイト」です。
大手ポータルサイトは長い歴史があり、かつ、最近では弊社の運営するカナリー(CANARY)のような新興のポータルも進出してきており、30以上のポータルが存在します。

本記事では、どんなポータルがあるのか 特徴を踏まえてご紹介すると共に、「本当に自社に合ったポータルは何か」、「どうやってポータルを選定していくか」考える軸や方法について、説明していこうと思います。


今の集客方法は本当にベストなのか、見直してみよう

各社様がどうやって集客をしていくか、さまざまな観点で検討されていることかと思います。
改めて、どんな考え方を持って検討しているのかを見ていきます。

反響数の観点

何といっても反響の「数」を最も重視するパターンです。確かに、そもそも反響の数が足りなければ来店にも成約にも繋がらないので、ある程度の反響数は必要となります。1都3県の場合、1人あたりの反響数が月50~60件となる仲介会社様が多いようです(カナリー調べ)。

特に仲介手数料を一律で割引するシステムをお持ちの会社様は、初回の反響からすぐに連絡が繋がれば、そこからの来店・成約に繋がりやすい傾向があるため、「少しでも反響を増やしていく」ということに注目して、ポータルを選定しているようです。

返信率の観点

反響に対応したあとに、顧客から返信があったかどうかの数字を重視するパターンです。
後述の「来店率」は各店舗さま意識されている話をよくお伺いしておりますが、来店に至るには「返信」をいただく必要があります。
事実、「返信率」が低い営業マンと、「返信率」が高い営業マンそれぞれに対して「来店率」を向上させる方法は大きく異なってくると思います。
返信率を集計していくには、表計算ソフトにて日々日報シートを作成して集計していくのが最も気軽に始められる方法ですが、最近ではさまざまな業務効率化ツールが台頭してきておりますので、そのようなツールを活用していくのも良いかもしれません。

来店率の観点

初回の反響から来店に繋がる数を重視するパターンです。こちらの数字を重視している仲介会社様が最も多いように感じられます。店舗型の仲介会社様の場合、まずは対面でご来店いただき、ヒアリングにつなげることで、お客様からの信頼を得やすいメリットがあります。

ただし、近年の新型コロナウイルスによる影響で、対面での接客を避け、オンラインでの対応を希望するユーザーも増えてきています。2021年10月 不動産情報サイト事業者連絡協議会の調査によると、「不動産会社に求めるもの」として、賃貸でお探しのユーザーの3人に1人(27%)が「各種オンラインに対応」と回答しています。
上記ニーズを踏まえると、今後はオンラインでのやりとりにも対応し、来店をせずともそのまま成約に繋げる方法を新しく得ていく必要があるかもしれません。

成約率の観点

上記にもあるように、近年はオンライン対応の需要が高まってきており、来店率よりもその後の「成約率」を高めるという仲介会社様も増えてきています。
確かに、反響や来店数が少なくても、その後の成約率が高ければ、成約数は維持 もしくは向上でき、その分効率の良い営業ができている と言い換えることができます。

つきましては、今後は反響数・来店率に加えて、「返信率」・「成約率」の向上もKPIに入れていくとよさそうです。

自社に合うポータルは、各会社によって異なる。気を付けるポイントは?

上述のように、各社様によってポータル選定にあたり意識している数字は異なっていました。また、昨今のニーズを踏まえるとどの数字も大切で、特に「返信率」や「成約率」を意識されているケースが増えてきていることが分かりました。
その他、下記のような点も踏まえて検討すると、より自社に合うポータルが見えてきそうです。

料金体系

反響課金、掲載課金どちらかにこだわっている仲介会社様も多いようです。
どちらの課金方法だったとしても、1反響あたりに掛かった広告費(=反響単価)が適切かどうかを見極める必要があります。
また、質のいい反響を得るためにはオプション機能が必要となるポータルも多いですが、それも含めたトータルコストを考えておきましょう。

利用しているユーザー層

そのポータルがどんな広告を打ち出しているのか、随時チェックすることをオススメします。
例えば、テレビCMや電車広告がメインの媒体となるのであれば、さまざまなユーザー層からの反響が来ることと思います。
一方で、インターネット広告を中心に展開しているポータルであれば、掲載先のSNSや媒体をよく利用するユーザー層が集まります。ターゲティングがしっかりしているので、その層にあった物件や掲載内容にすることを心がければ、より質の良い反響となるでしょう。
掲載先にはどんなユーザーが居るのか、それは自社に合っているのか、意識してみると良さそうです。

ユーザーからの掲載の見え方

自社に来る反響を意識するあまり、実際にユーザーはポータルからどのように物件を検索しているのか、あまり見ていなかった…という声をよく聞きます。
実際に自分がユーザーになったつもりで、各媒体を見直したときに、問い合わせまでの導線がしっかりしていて、物件の検索がしやすいと感じられるかどうか も一つの判断軸にすると良さそうです。
ユーザーファーストを心がけたポータルであるほど、ユーザーからの評価も高く、じっくりと物件探しをしたうえで問い合わせをしてくれるケースが多いと思われます。

次章では、実際にこれらも踏まえて各ポータルの特徴をご紹介していきます。

改めて、どんなポータルがある?その特徴を踏まえて検討してみよう

さて、実際にご存知のものも多いと思いますが、大手~新興の各ポータルをご紹介します。
ここまでご紹介したポータル選定のポイントを踏まえながら、ぜひご覧ください。

SUUMO(スーモ)

運営会社:株式会社リクルート住まいカンパニー https://suumo.jp/

大手 リクルートが運営する不動産ポータルサイトです。売買賃貸共にシェアも高く、全国的に有名なポータルです。掲載課金で、1枠あたり数千円~/月が主な料金となっており、定額のため掲載を始めやすいことはメリットの一つです。

LIFULL HOME`S(ライフルホームズ)

運営会社:株式会社LIFULL https://www.homes.co.jp/

SUUMOと同様、全国的に有名なポータルサイトです。反響課金と掲載課金、2つのプランがあり、仲介会社様のニーズに合わせてプラン選択が可能です。ユーザーに向けては特集コラムや動画など、さまざまなコンテンツを展開しており、人気です。

at home(アットホーム)

運営会社:アットホーム株式会社 https://www.athome.co.jp/

創業は昭和40年代で、REINS(レインズ)よりも歴史が長く、加盟・利用不動産店数が約55,000店舗(2018年6月時点)と、最も多くの不動産会社を掲載しているポータルサイトです。主に掲載課金で、不動産会社向けのデータベース(ATBB)でも有名です。

賃貸スモッカ

運営会社:株式会社じげん https://smocca.jp/

「入居お祝い金」として最大5万円キャッシュバックされるキャンペーンなど、ユーザーに喜ばれる施策を行っています。自動追客電話など独自の機能も備えており、「手間がかからないポータルサイト」というキャッチコピーを強みにしています。

CANARY(カナリー)

運営会社:株式会社カナリー
アプリ版 https://canary-app.jp/ WEB版 https://web.canary-app.jp/chintai/

2019年4月にリリースされた新興のポータルです。まだ新しいながらも、累計ダウンロード数は150万件を突破しています。スマートフォンの「アプリ」に特化しており、SNSを通じた広告により、アプリ世代からの認知度が非常に高いことが特徴です。

アップル社によるアプリのユーザー評価では★4.7(5点満点中 2022年2月現在)を獲得しており、お部屋探しのアプリの中では大手ポータルを超えてNo.1となっています。

まずはオンラインやお電話で詳細のご案内も可能なので、どうぞお気軽にお問い合わせください。
資料請求もこちらから受け付けています。

今の集客方法が合っているのか、トライアンドエラーが必要!

さて、ここまで 自社に合ったポータル選定のポイントと、各種ポータルの特徴をご紹介してまいりました。
不動産会社様にとってポータルサイトは、営業活動の肝となるものであり、新規導入や変更にはなかなか思い切りが必要なものかと思います。

大手から新興含め、各種ポータルには違った特徴があり、ご自身の知らないものもあったかもしれません。
これらを試してみるということは、自社や自店舗の成約率に貢献するチャンスがあり、大きな価値があります。

  • 反響単価踏まえて、費用対効果が高いという結果になれば、思い切って新規導入・課金してみる

  • 思い切りが付かない場合は、現ポータルの掲載数を減らして、別ポータルに予算を振り分けてみる

ポータルでお悩み、ご検討の方は、まずは上記2つの方法どちらかをやってみることをオススメいたします。
皆さまにとって、より良い反響の獲得への参考になりましたら幸いです!

今回も記事をお読みいただきありがとうございました!
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カナリーとは

株式会社カナリーは、不動産情報アプリ「カナリー」を主軸に不動産業界のDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組むスタートアップ企業です。

メインの事業は不動産情報アプリ「カナリー」。アプリに特化した急成長ポータルとして、全国47都道府県に展開しております。
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宅建業法改正による電子契約解禁をはじめ、今後も業界のDXが進む中で「何から始めればよいかわからない」「何を選べばいい?」「表計算を脱却したい」…など、いろいろなお声を頂いております。

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