組織盗撮犯罪周知のチラシが出来ました！
集団ストーカー犯罪の1つに組織盗撮犯罪があります。
チラシを作成しましたので、この異常な犯罪の撲滅のために周知に活用してください！
気付かぬ間に自宅で盗撮が行われているかもしれません。
自宅にカメラが設置されていなくても、この異常な組織盗撮犯罪に巻き込まれている可能性があります！
そして、警察の対応が生ぬるいため、被害は甚大な広がりを見せています。
（気付いてない方も多い）
日本最大のカルト教団、反社団体、中国人による犯罪集団などが、この組織盗撮犯罪を日本人女性や子供などに対して行っています。
盗撮画像が拡散されてしまった方で、どのように盗撮されたかわからない方は、この組織盗撮犯罪を疑ってください。
通常のカメラを使った単発の盗撮とは異なり、かなり周到に計画され、綿密な連携を図った盗撮手法です。恐らく狙われたら防ぐことは難しいです。
そして、残念ながら相談先である警察（官）も、この犯罪の隠ぺいに一躍買っています。
被害者の皆さん、絶対にあきらめずに声を上げていきましょう。
個人情報を秘匿しつつ、この異常な犯罪を周知する方法を考え、チラシ配布を提案します。
犯罪者達は不正アクセス・デバイスハッキングも含め、ターゲットを認識している可能性があります。
（ホテルなどの宿泊施設は偶然被害に遭う事があります。仕掛けられたカメラの発見方法などはネットにもありますので、十分注意してください。）
この異常な盗撮犯罪を世間一般に周知し、警察をはじめ公的機関に徹底した対応を取ってもらうべく、私たちサイバーハラスメント法整備推進会は活動しています。
被害者には少しの落ち度もありません。
犯罪者達は、被害者の心の隙を狙って、更に金銭要求してくることもあります。
ですが、決してお金を払ってはいけません。
セクストーション（性被害+脅迫）と言われる犯罪が、アメリカでは深刻化しており、未成年者が多数自殺しています。
日本ではまだ明らかになっていないませんが、同様の被害が想定されます。そして異常な盗撮犯罪組織があることは事実であり、犯罪者が逮捕されずにのうのうと生活しています。高級住宅街に犯罪者らが住まい、明るみに出そうになると海外逃亡しているケースもあります。
被害者は性的画像を搾取されている弱みから、仮に発覚しても示談になるケースも多く、残念ながら弁護士事務所サイトでは、いかに犯罪者側が示談に持ち込めるかという宣伝をしているところがほとんどです。
法の専門家である弁護士が、そのようなスタンスでいることは、今後は非難の対象になるでしょう。
異常な盗撮犯罪については、日本全体の認識を変えていく必要があると思います。特に被害者の方たちは、ご本人にまったく落ち度がないにもかかわらず二次被害に遭うケースも多いです。
盗撮にあっても画像がないなら被害に遭ったとはいえないとか、本人が気付いてないなら無いものとされる、漫画やアニメで盗撮されているシーンが軽んじられているなど、大したことではないという風潮を植え付けられていること自体がおかしいのです。
それはひとえに日本全体の社会認識が間違っているといってよいでしょう。
被害者の心労ははかり知れず、外出できなくなる方もいます。
外出できなくなるばかりか、日常が壊れ、人生が壊れてしまうことだってあります。
被害者に何の落ち度もないのに！
そして組織盗撮犯罪者達は金のために、何の罪もない被害者の魂を殺していきます。
一度ネット上に拡散された画像を消すことは難しく、被害者は追い詰められていきます。
これは、魂の殺人です。
この異常な犯罪を無くすために、あらゆる活動や行動をサイバーハラスメント法整備推進会では行っていきます。
世論の声が高まると法整備や是正が行われていきます。
チラシ配布は地道な活動ですが、周知方法としての効果が高いので、是非やってみてください！