マンション高層階に住むのは健康に悪いという調査とそれに対する各国の対応

EUで広まる「家庭にとっては高層階に住むのは良くない」という認識

イギリスをはじめとしたEU15か国では1991年以降は高層住宅が建築されていない。イギリスでの調査で、高層ビルに住むようになってから母親の精神的余裕がなくなったり子供が寂しく感じるようになったりという調査結果が出た。1967年にイギリス政府は公営住宅環境の密度の上限を設定したことで高層ビルブームは終了、1979年に誕生したサッチャー政権では4700棟ほどあった公営住宅を住居者に払い下げる政策に転換した。高層住宅が子供を育てるのに適していないという認識が広がり、富裕層やビジネスマンの住まいとなった。

日本における高層住宅の健康被害調査

日本での調査では、小学生のアレルギー陽性反応は1戸建てが27％であるのに対し、マンション含めた集合住宅だと46％を示し、階層が高くなるほど増える傾向にあった。あた、横浜在住の母親に取ったアンケートでは年齢を問わず10階以上に住んでいる女性の38％が流産を経験しており、1～2階に住む女性は6％程度であった。さらには高層群には呼吸器疾患が多かったり、子を持つ母親のノイローゼ率が高かったりも見られた。

スウェーデンの場合

スウェーデンでは社会が一時期高層住宅建設に向かいつつあったが、マスコミのキャンペーンやこれら調査もあって高層住宅は全く建てられなくなった。アメリカにおいてさえ、都心のタワマンは多忙な人間が済むところで、子育てファミリーは庭付きの戸建て木造住宅に住むのが一般的だという認識を持っている。