＜プレスリリース＞保護者の約9割がSTEAM教育の必要性を実感！ 期待することは「課題解決力をつけること」が最多 ~ヒューマンアカデミージュニアがSTEAM教育に関する意識調査を公開~
教育事業等を展開するヒューマンアカデミー株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：川上輝之、以下「当社」）の児童教育事業で、ヒューマンアカデミージュニア STE“AMスクール ロボット教室に通う保護者の方を対象に、「STEAM教育に関する意識調査」を実施・分析をしました。合わせて、「学校のプログラミング教育に対する意識調査」も行い、将来、お子さまに必要な教育について考える契機になりました。
【調査結果のポイント】
●保護者1,118名を対象とした「お子さまのSTEAM教育に関する意識調査」を実施。
●STEAM教育に期待することで、最も多いのは「課題解決力」。次いで「自己肯定感や論理的思考力」など。
●「STEAM教育はお子さまの将来に役立つ」と回答した保護者は約9割。
【本調査の概要】
本調査から、STEAM教育に関する認知度や期待感、更に、現在のプログラミング教育に関する保護者の意識が明らかになりました。
STEAM教育の認知度は、「知っている」が約32%、「聞いたことはあるがよくわからない」が約32%と、まだ理解が浅い状況であるものの、STEAM教育に期待することに関しては、特に「課題解決力」を求める声が多く、約8割の保護者が「この能力を子どもたちに身につけさせたい」と回答しました。さらに、約9割の保護者がSTEAM教育は「お子さまの将来に役立つ」と認識しており、必要性を感じています。
一方で、現在のプログラミング教育に関しては、約8割の保護者が不十分と感じており、これらの結果から、STEAM教育への関心と期待が高まっている一方で、プログラミング教育の充実が求められていることが分かります。
（調査項目）
・STEAM教育について知っているか ・STEAM教育に期待すること
・STEAM教育は将来に必要だと思うか ・STEAM教育の習い事がお子さまの将来に役立つと思うか
・学校のプログラミング教育は十分だと思うか
【調査結果の詳細について】
■STEAM教育（※）の認知度
・解答結果
「知っている」：32%
「聞いたことはあるがよくわからない」：32%
「いいえ」：36%
STEAM教育は、教科横断的な学習を通じて、実世界の問題解決能力を育む教育手法です。現代のIT社会に適応し、社会的課題に対処できる人材を育成するために、文部科学省もSTEAM教育の推進を支持しています。子どもたちの将来に不可欠な教育とされていますが、保護者にとってはまだ馴染みが薄いようであり、丁寧な説明が必要であるという点が明らかになりました。
※STEAM教育とは、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）を統合的に学習する「STEM教育」に、さらにArts（教養/創造性）を統合し、各教科での学習を実社会での課題解決に生かしていくための教科横断的な教育手法のことです。
■STEAM教育に期待することで最も多いのは「課題解決力」！
解答結果（複数回答）
「自分で課題を見つけ、問題を解決する力を身につけてほしい」：75%
「達成感や自己肯定感の醸成になると良い」：57%
「論理的思考力を身につけてほしい」：49%
「なんらかの将来に役立つ力が身につけば良い」：48%
「IT社会に対応できる人材になってほしい」：37%
保護者の間では、予測不可能な時代において「課題解決力」が重要だとの認識が高く、他にもお子さまが将来に備えて必要とする「基礎となる力」を育むことに期待が寄せられています。
調査結果の全編は、ヒューマンアカデミーこども教育総合研究所のWEBサイトでご確認いただけます。
https://kids.athuman.com/cecoe/articles/000210
▼プレスリリースの詳細
＜ヒューマンアカデミー株式会社・会社概要＞
ヒューマンアカデミーは、学びの面白さを提供する「Edutainment Company」として、1985 年の創設以来、時代や社会の変化にあわせながら800以上の講座を編成しました。未就学児童から中高生・大学生・社会人・シニア層とあらゆるライフステージにおけるSTEAM教育やリスキリング、学び直しの支援を行っています。
さらに、独自の「ヒューマンアカデミーGIGAスクール構想」を推進し、学習支援プラットフォーム「assist」を開発。SELFingサポートカウンセラーと講師が、個別に学習目的や目標にあわせた進捗管理や相談などの学習サポートをします。私たちは、常に最先端の教育手法やテクノロジーを取り入れ、学びの喜びを追求し最高水準の教育サービスを提供していきます。
本記事は、2024年2月20日のプレスリリースの抜粋となります。