副業や投資は必須？日本の現状から解説

初めに言います。この記事を読むとあなたの考えは変わります。

今回は副業ってやらないとダメなのかという疑問を日本の現状や将来性を踏まえて解説していきます。

結論を先に言っておくと

副業や投資は絶対にやった方が良いです。

何故、やった方がいいのか？

では早速いってみましょう。

目次
①日本人が不安に思っていること
②ニュースにはならない日本の裏側
③社会の矛盾について
④これらの問題にどう対策すべきか？

①日本人が不安に思っていること

日本人が将来に不安を感じると思っている人が70%以上います。

一体、何に不安を感じているんでしょうか？

答えは「老後問題」です。

始まりは金融庁の報告書にありました。

金融庁の金融審査会がまとめた報告書で収入を年金のみに頼る無職世帯の例では老後30年間を生きるためにおよそ2000万円の資金が必要になると発表したのです。

老後資金の不足は以前から指摘されており、新たなものではありません。

しかし、報告書が試算に使用したデータは平均値で平均値は大きな数字に引きずられやすいため、必ず正しいものとは言えません。あくまでも一例だと考えて良いです。

では、実際のところ老後貯金は2000万円では足りないのでしょうか？

退職後は収入が減ってしまうのは当たり前です。しかし、仕事をしている時と同じ生活水準を維持し続けようとすると難しいです。

また、老後資金がいくら必要になるかについては個人差があり、会社員時代の消費支出がその後も続くとは限らないです。

まとめると老後の貯金額、生活スタイルにより老後を豊かに生活できるかできないかが決まると思います。

ただ、言えるのは多くの人は老後豊かに生活するのは難しいでしょう。

②ニュースにはならない日本の裏側

コロナウイルスの影響で日本経済は大打撃を食らいました。

企業の売り上げ減少、中小企業の倒産、日経平均株価の大暴落が起こりました。

その影響で日本銀行は2つのことをしました。

1.日本銀行が株を大量に買い入れ

2.ETFの爆買い

何のことかわかりませんよね？

これから簡単に説明していきます。

日本の上場企業の株は外国の機関投資家が大量に買っているケースが多いです。

しかし、コロナウイルスの大流行により世界市場の原理が働きました。

それはコロナウイルスの影響で各国の経済がストップしたことです。

そうすれば、製造業中心の日本は確実に経済が落ちると分かります。

これを察知した投資家が株価が下がる前に一気に株を売り始めました。

このことを放置しておくと日本経済がヤバくなると判断した日本銀行がETFという投資信託（上場企業の株が含まれた投資信託のパッケージ）を大量に買って、日本企業を一旦助けました。

だから、今は徐々に経済的に回復してきているのです。

これらのバックグランドを知らないと正直言って、将来的にやばいかもしれません。

物事には必ず表と裏があります。ただ、裏のことはあまりニュースにはされません。

だからこそ、いろんな媒体（ブログやYouTubeなど）で日本や世界経済・政治について学び、世の中の仕組みを知る必要があります

③社会の矛盾について

再生医療（iPSなど）などの発達により

僕たちの世代は老後100歳以上まで生きられると言われています。

「あー、素晴らしい。」と思った人に伝えます。

先程、日本人の老後問題について、豊かに生活できないかもしれないと伝えました。

しかし、2053年には年金制度が崩壊するとも言われています。

残酷ですよね。

日本人口や年金額を考えたらこの数字は割と正しいです。

私の場合、現在29歳ですが62歳で年金が終わる計算です。

仮に100歳まで生きたとしたら38年間は年金がない可能性があるのです。

心配になりますよね？

長生きしたくなくなりますよね？

でも、安心してください。

対策はあります。

④これらの問題にどう対策すべきか？

２つの対策を提案します。

・副業して貯蓄額を増やす。

・つみたてNISAとiDeCo（個人型確定拠出年金）を始めること。

知らない人はまず、これらについて知っていくことから始めましょう。

次回はつみたてNISAについて、またiDeCoって何？ということを投稿していきます。

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副業をしたいけど、何をすれば良いのか？

資産運用をしたいけどどうすればいいのか？

などのあなたの疑問に答えていきます。

では、また明日...