【全亜種に対応するワクチンを開発させていたトランプ大統領】
内容としてはデボリューションPart15の翻訳になります🐸🍿
（今までの状況がわかっていらっしゃる方は目次の【国家安全保障と公衆衛生を促進するための米国におけるインフルエンザワクチンの近代化】からご覧いただければ十分かと思います🍿）
私は初日から、ワクチンについては賛否が分かれるテーマであり、まだ分かっていないことが多いので、議論しないようにしようと言ってきましたが、最近、ニュースで爆弾発言があったので、ようやくこの話題を取り上げることにしました。
すべての答えを持っているわけではありませんが、ある計画が見えてきました。ひとつだけ、確かなことを述べます。
トランプのワクチン推進は、デボリューションとDSの解体に直結している。
プランデミックの失敗の連鎖
バイデン政権がこれほどまでに惨敗しているのはなぜなのでしょうか。
どんな岐路に立たされても、ディープ・ステートを傷つけ、ドナルド・トランプを利する道を選ぶのです。選挙を成功させた政権が、そのアジェンダを実現するために完全に失敗することなどあり得るのでしょうか？
この言葉を作ったのは私ではないが、今使うのが適切でしょう。トランプとそのチームは、敵の中に”ユダのヤギ”を取り込んだのだ。”ユダのヤギ”とは何でしょうか？
【ユダのヤギとは、一般動物の牧畜に使用される訓練されたヤギのこと。ユダのヤギは、羊や牛と一緒に行動し、特定の目的地へ誘導するように訓練されている。家畜小屋の場合では、ユダのヤギは羊を屠殺場へ導くが、自分の命も助からない。聖書に登場するイエス・キリストの使徒で、イエスを裏切ったイスカリオテのユダにちなんだ言葉である。(wikipedia)】
トランプ氏の”ユダのヤギ”が敵に潜り込んでいるという考え方は、トランプ氏の行動の一部を理解するのに役立ちます。ユダのヤギは敵を誤った判断に導くだけでなく、味方にも情報を提供することができるのです。
ユダのヤギであろうとなかろうと、トランプとそのチームは敵の10歩先を行ってきたのです。彼らは、敵が次に何をしようとしているのか、常に知っているようです。COVIDは、この組織的な予知能力の完璧な例です。
トランプが敵のパンデミック計画を事前に知っていたことを証明してみせます。その事前知識によって、トランプとチームは適切な対抗策を講じることができたのです。それでは、その内容をご覧ください。
伏線
2017年1月9日、まだバラク・オバマの指導下にあったホワイトハウスの科学技術政策室（OSTP）は、"潜在的なパンデミック病原体のケアと監視（P3CO）のためのレビューメカニズムの部門別開発に関する推奨政策ガイダンス "を発表しました。
以下は、「Devolution - Part 14」でこの話題について触れた部分です。
【ホールドレン博士が、中国共産党とつながった清華大学の客員特別教授であることは事実です。David Rubensteinが清華SEM諮問委員会の委員長を務めていることに留意してください。ホールドレン博士は、オバマ政権下でOSTPの長官も務めました。ホールドレン博士は、このPolicy Guidanceが2017年1月9日に発行されたとき、OSTPのディレクターでした。
本日、ホワイトハウス科学技術政策室（OSTP）は、"潜在的なパンデミック病原体のケアと監視（P3CO）のためのレビューメカニズムの部門別開発に関する推奨政策ガイダンス " を公表します。 この勧告を採用することで、病原体の病原性及び／又は感染性を増強して潜在的なパンデミック病原体（強化型PPP）を生み出す可能性のある特定の生命科学研究に対する現在のモラトリアムを解除するための要件が満たされることになります。
つまり、ホールドレン博士はDavid Rubensteinと同じように清華大学と関係があるだけでなく、長官としてOSTPに政策指針を提言し、結果的に機能獲得研究のモラトリアムを解除したことも事実なのです。】
ちょうど2日後、ジョージタウン大学で行われたパンデミック対策に関するフォーラムでファウチはこのように発言しています。
ファウチ氏：トランプ氏はパンデミックに直面するだろう。
【国立アレルギー・感染症研究所のアンソニー・S・ファウチ所長（医学博士）は、ドナルド・J・トランプ氏が大統領在任中にパンデミックに直面することは「間違いない」と述べた。ファウチ氏は30年以上にわたってNIAIDを率いてきました。】
機能獲得研究のモラトリアムの解除とファウチの発言との間のタイミングが興味深いですが、我々が見てきた予兆はこれだけではないのです。以下は、医学専門家がパンデミックに「備え、計画」している多くの例のうちのほんの一部です。
・ハーバード・グローバル・ヘルス研究所 - 2017年秋のセミナーのテーマは「パンデミックへの備え」。
・クレードX - 2018年5月15日にワシントンDCでジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが実施した1日のパンデミック演習。
・イベント201 - "ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターは、世界経済フォーラムおよびビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と提携して、2019年10月18日に高レベルのパンデミック演習であるイベント201を開催した"
また、2021年9月9日に発表されたThe Interceptの記事によると、武漢ウィルス研究所での機能獲得研究の資金源はアンソニー・ファウチ率いる国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）であることがわかります。
【NIHの文書が、米国が武漢の機能獲得研究に資金を提供した新たな証拠を提示】
【The Interceptが入手した文書には、武漢ウイルス研究所とその近くにある武漢大学動物実験センターが、協力者の米国に拠点を置く非営利団体EcoHealth Allianceとともに、米国政府が定義する「懸念すべき機能獲得研究」に従事していたことが新たに記載されています。
物議を醸したこの実験の助成金は、アンソニー・ファウチが所長を務める米国立衛生研究所NIH（National Institutes of Health）の国立アレルギー・感染症研究所から出たものである。動物から人へのウイルスの拡散を研究しているエコヘルス同盟への助成金には、武漢ウイルス研究所と華東師範大学への副助成金も含まれている。この助成金の研究責任者は、エコヘルス・アライアンス会長のピーター・ダザック氏で、同氏はCovid-19の起源を探る上で重要な発言を行っています。】
トランプとそのチームは、これらの公表された事実をすべて知っていたはずです。この情報と、トランプ氏の敵の中にスパイがいる可能性が高いという考えを合わせると、何らかのウイルスが放出されることを予期していたことは間違いないでしょう。ドナルド・トランプ氏らがウイルスの放出に対抗するためにどんな手を打ったのかを見てみましょう。
ウィルス放出への対抗措置の内容
国家安全保障戦略 ２０１７年１２月
【１2月18日、ドナルド・トランプ大統領は「国家安全保障戦略（NSS）」を発表した。この戦略は、世界における米国の優位性を回復し、我が国の大きな強みを生かすための米国の前向きな戦略的方向性を示しています。
NSSは、4つの重要な国益、すなわち「4つの柱」を特定しています：国土、米国民、米国生活の保護、米国の繁栄の促進、力による平和の維持、米国の影響力の前進です。トランプ大統領は、この新戦略を「原則的な現実主義に基づき、重要な国益に導かれ、我々の永遠の価値に根ざしたもの」であるとした上で、次のように発言した。「この戦略は、好むと好まざるとにかかわらず、われわれが新しい競争の時代に従事していることを認識するものである。」】
国家安全保障戦略の中で、トランプ氏がパンデミックの潜在的な脅威に初めて言及したことを垣間見ることができる項目があります。このセクションがいかに予見的であるかに注目してください。
【生物学的脅威とパンデミックに対処する
生物学的事件は、壊滅的な人命の損失を引き起こす可能性があります。米国本土に対する生物学的脅威は、故意の攻撃、事故、自然発生の結果であれ増大しており、その発生源で対処することが必要である。
エボラ出血熱やSARSのような自然に発生するウイルスや、2001年に米国で起きた炭疽菌による意図的な攻撃は、人命を奪い、経済的損失をもたらし、政府機関に対する信頼を失わせることによって、生物学的脅威が国家の安全保障に与える影響を実証している。】
2017年12月のNSSのこの文章は、私たちが経験してきたCOVIDパンデミックをほぼ完璧に描写しています。"命を奪い、経済的損失を生み、政府機関への信頼喪失に貢献することによって、生物的脅威が国家安全保障に与える影響を実証した "とあります。トランプは知っていたかのようです。
国家生物学的防衛戦略
次に、2018年9月18日、ドナルド・トランプは国家安全保障大統領覚書14号（NSPM14）を発表しました。
【国家生物学的防衛のための支援
第1項 方針 (a) 生物学的脅威から国家を守ることにより、国家と経済の安全を維持することは、米国の政策である。生物防衛事業の中で、米国政府は、米国の国家および経済の安全保障に重大な影響を及ぼす可能性のある、人間、動物、農業、環境に対する自然、偶発的、意図的な生物学的脅威のリスクを低減するために、国内および海外のパートナーと共に行動を起こす。】
この中で、特に印象に残っていることが2つあります。これらを念頭に置きながら、今後に臨んでください。
・国家安全保障担当大統領補佐官（APNSA）、別名「米国国家安全保障アドバイザー」の役割です。ドナルド・トランプが大統領令13961を発布した際に、【国家継続調整官および連邦政府機能復興委員会の議長】として指名したのがこの国家安全保障アドバイザーであるため、重要な意味をもっています。「Devolution - Part 13」で詳しく説明しています。
国家安全保障大統領覚書14号で示されたバイオ防衛に関する国家安全保障顧問の役割を見てみましょう。
【(b) 国家安全保障問題担当大統領補佐官（APNSA）は、2017年4月4日の国家安全保障大統領覚書14に記載されたプロセスを通じて行動し、政策調整の主導的役割を果たし、バイオ防衛の取り組みについて戦略的意見を提供し政策統合を促進するものとする。】
・第二に、国家安全保障大統領覚書14号では、バイオ防衛委員会が設置されたことである。この委員会の責任と委員長を覚えておくことは重要です。
【(c) ここに、保健福祉長官（長官）が議長を務める生物防衛運営委員会（委員会）を設置する。委員会の他のメンバーには、国務長官、国防長官、司法長官、農務長官、退役軍人長官、国土安全保障長官、環境保護庁長官が含まれるものとする。生物防衛に関わる責任または能力を有する他の機関の長は、適宜、委員会の招請に応じて参加するものとする。委員会は、戦略の実施を監視し、調整する責任を負うものとする。委員会は、合意を求めるものとし、意見の相違はNSPM-4プロセスを通じて対処される。委員会は、連邦政府以外のステークホルダーとの交流を促進するために、適切な協議又は諮問のメカニズムを確立することができる。長官は委員会の議長として、戦略の実施を調整する連邦政府のリーダーとしての役割を果たすものとする。】
バイオ防衛委員会の委員長は、保健福祉省の長官が務めることになります。この委員会は、戦略の実施を監視し、調整する責任を負っています。ここでいう戦略とは、NSPM14（国家安全保障大統領覚書14号）と同時に発表された「国家バイオ防衛戦略」のことである。以下、国家バイオ防衛戦略を紹介します。
【故意および偶発的な生物学的脅威。国家または非国家主体による生物兵器の使用やその拡散は、わが国の安全保障、人口、農業、環境にとって重大な課題である。複数の国が秘密裏に生物兵器計画を進め、多くのテロリスト集団が生物兵器の入手を目指している。世界中の多くの国で、病原体は適切なバイオセキュリティ対策が施されていない研究所に保管されており、危害を加えようとする行為者によって流用される可能性がある。】
【世界人口の増加に伴い、健康、繁栄、安全保障を確保するための課題があります。この技術は、もはや高度な研究所にとどまることなく、開発・利用されつつある。必要な専門知識、材料、設備は世界中で広く入手可能である。科学技術の進歩は、画期的な治療法や進歩をもたらすが、一方で、意図的な誤用をも促進する。米国には、私たちの技術を確実にする責任があります。】
【3.3.5 作戦の継続性計画をさらに改良し、演習し、評価する。米国内外の重要なインフラへの影響の緩和)バイオ事件発生時および発生後の国家必須機能の継続を確保する。】
【4.2.5 業務の継続性を維持する。
あらゆる状況下で、合衆国憲法に基づく合衆国政府の機構の保全と国家必須機能の継続的な遂行を確保するために、適切な権限委譲を含む包括的かつ効果的な業務の継続性を維持する。バイオ防衛に必要な重要な情報通信システムを確保し、保護する。】
つまり、国家バイオ防衛戦略では、以下のことが議論されている。
・意図的な生物学的脅威
・適切なセキュリティが確保されていない研究所に保管されている病原体
・科学技術の意図的な悪用
・適切な権限委譲を含む"継続作戦"の支援と維持
先に進む前に、これまでの内容を簡単にまとめておきましょう。
・機能獲得研究のモラトリアムが解除された2日後、ファウチが "トランプは間違いなくパンデミックに直面するだろう "という発言をした。
・NGOや政界が "パンデミック演習 "を行った例は複数あり
・米国政府は、アンソニー・ファウチ率いるNIAIDに由来する助成金によって、武漢ウイルス研究所の機能獲得研究に資金を提供していた
・トランプ大統領の2017年12月の国家安全保障戦略では、"人命を奪い、経済的損失を生み、政府機関への信頼喪失につながる "パンデミックについて具体的に言及されています。
・トランプが2018年9月に発表したNSPM14（国家安全保障大統領覚書14号）は、特に国家バイオ防衛を支援することを目的としており、国家バイオ防衛戦略と併せて発表されたものである
・国家バイオ防衛戦略では、意図的な生物学的脅威について議論し、業務の継続性の支援と保全について概説している
・NSPM14では、保健福祉長官を委員長とする委員会を設置し、国家バイオ防衛戦略を実施することを任務とした。
・NSPM14では、国家安全保障アドバイザーを政策調整とレビューの主導者として任命し、戦略的な意見を提供し、連邦政府の生物防衛の取り組みのための政策統合を促進する。
さて、ここからが本当に面白いところです。
インフルエンザ・ワクチンの近代化
ドナルド・トランプと米軍は、大統領就任当初から、中国をアメリカだけでなく、世界中の民主主義に対する最大の脅威と見なしてきました。この事実は、トランプ氏が何度も言及していますが、先に紹介した「国家安全保障戦略」にも記されています。
【米国は中国との協力関係を維持しようとしているが、中国は経済的な誘惑や罰則、影響力行使、暗黙の軍事的脅威を利用して、他国が自らの政治・安全保障上の課題に耳を傾けるように説得している。中国のインフラ投資と貿易戦略は、その地政学的な願望を強化するものである。
南シナ海での前哨基地の建設と軍事化の努力は、貿易の自由な流れを危険にさらし、他国の主権を脅かし、地域の安定を損なっている。中国は、米国のこの地域へのアクセスを制限し、中国がこの地域でより自由に行動できるようにするために、急速な軍事的近代化キャンペーンを展開している。
中国は、その野心を互恵的なものとして見せているが、中国の支配はインド太平洋の多くの国の主権を低下させる危険性がある。この地域の国々は、主権と独立を尊重する地域秩序を維持するための集団的対応において、米国が持続的にリーダーシップを発揮することを求めている。】
トランプ政権時にパンデミックが発生する可能性の「ヒント」がありました。ディープ・ステートとつながりのあるNGOや大学が「パンデミック演習」を実施していました。武漢ウィルス研究所とファウチには興味深いつながりがあります。
トランプはすでに、パンデミックや意図的な生物学的脅威に直面して、生物防御を強化するための措置をとっていたのです。また、彼は敵の中に、情報を提供できるスパイ「ユダのヤギ」を放っている可能性が高い。
それらをすべて知った上で、トランプが国家安全保障戦略に基づいて中国をどう見ているかを知れば、我々の軍事監視と情報の大きな焦点が中国の武漢ウィルス研究所にあったことは保証できます。コヴィッドが始まった頃に彼がとった行動のいくつかは、ほぼそれを証明することができると考えています。
その行動をお見せする前に、もう一つ興味深いことがあります。2021年8月、下院外交委員会は、コビッド19の起源に関する重要な情報を提供する報告書を発表しました。
【武漢ウイルス研究所
昨年9月、下院外交委員会は、COVID-19パンデミックの起源に関する報告書を発表した。その報告書では、SARS-CoV-2が武漢ウイルス研究所（WIV）から流出した可能性が強調されていた。より多くの情報が明らかになるにつれ、市場が流行の発信源であることを完全に否定する時期に来ていると考えています。また、証拠の優位性から、ウイルスが武漢ウィルス研究所から流出したこと、そしてそれが2019年9月12日以前のいつかであったことが証明されたと考えています。】
報告書はコビッドの起源が武漢ウイルス研究所であると結論付けており、さらにいくつかの日付も示しています。
・Covidは2019年9月12日以前のいつかに武漢ウィルス研究所から発生しました。
・武漢ウィルス研究所のウイルスおよびサンプルデータベースは、2019年9月12日の深夜に削除されました。
・2019年10月18日から27日にかけて中国・武漢で開催された「世界軍事競技大会」の参加者が最初のCovid感染者
・米国は武漢の衛星画像を持っている。
さて、ここで国家安全保障担当大統領補佐官、別名国家安全保障アドバイザーについて思い出す必要があります。国家安全保障顧問は、連邦政府の生物防衛の取り組みをリードする役割を与えられただけでなく、EO13961で定められた権限委譲の実施と実行において、最も重要な役割の1つを担わされることになったのです。
EO 13961の重要性を理解するために、「Devolution - Part 13」を読んでいただくことが重要です。
2019年9月10日、トランプ大統領はジョン・ボルトン国家安全保障顧問を解雇しました。
2019年9月18日、ロバート・オブライエンが国家安全保障顧問に就任しました。
その翌日、2019年9月19日、ドナルド・トランプは大統領令13887【インフルエンザワクチンの近代化】を発令しました。
【国家安全保障と公衆衛生を促進するための米国におけるインフルエンザワクチンの近代化】
【第1項 (a) インフルエンザウイルスは、ヒトと動物の間で世界的に循環しているため、常に変化している。これらのウイルスの比較的小さな変化が、毎年の季節性インフルエンザの大流行を引き起こし、米国では毎年、数百万人の疾病、数十万人の入院、数万人の死亡を引き起こしている。季節性インフルエンザとは異なり、パンデミックは世界中に急速に広がり、より多くの人々に感染し、事前に免疫を獲得していない集団に高い確率で病気や死亡を引き起こす可能性があります。パンデミックの発生時期や頻度を予測することはできませんが、過去100年の間に4回のパンデミックが発生しています。最も壊滅的なパンデミックは1918〜1919年に起こり、675,000人のアメリカ人を含む5,000万人以上が世界で死亡したと推定されています。
(b) ワクチン接種は、インフルエンザに対する最も効果的な防御策である。
(c) 現在使用されているすべてのインフルエンザワクチンは、各インフルエンザシーズンやパンデミック時に合わせて再調合する必要がある。多くの、あるいはすべてのインフルエンザウイルスに対して、より効果的で長持ちするインフルエンザワクチンを開発するために、さらなる研究が必要である。
(d) 現在のインフルエンザワクチン製造のための国内企業には、重大な欠点がある。ほとんどのインフルエンザワクチンは鶏卵で製造されており、70年来の製法で数ヶ月の製造期間を必要とするため、パンデミック対策としての有用性に限界があること、鶏卵の脆弱なサプライチェーンに依存していること、鶏卵での増殖に適応したワクチンウイルスを使用する必要があり、インフルエンザワクチンウイルスに変異が生じ最終製品の効果が低下する恐れがあること、効率的で拡張性のある連続製造プラットフォームには適しないこと。
(e) このアプローチは、パンデミック発生時の対応ニーズを満たすには不十分であり、パンデミックはほとんど警告なしに急速に発生する可能性がある。パンデミックは、防衛や国土安全保障を含む政府の重要な機能を圧迫したり、危険にさらす可能性があるため、政府は、より高速で拡張性の高い製造プラットフォームを促進するための行動をとる必要がある。
セクション2． 米国は、国内のインフルエンザ・ワクチン事業を近代化し、高い対応力、柔軟性、拡張性を備え、インフルエンザ・ウイルスの蔓延を防ぐ効果を高めることを政策とする。インフルエンザは、大規模な病気や死亡、軍事作戦の混乱、経済への打撃など、米国とその利益に大きな損害を与える可能性があるため、これは公衆衛生と国家安全保障上の優先事項である。この命令は、卵を原料とするインフルエンザ・ワクチン製造への米国の依存を減らすこと、新興インフルエンザ・ウイルスにより機敏かつ迅速に対応できる代替法の国内能力を拡大すること、より効果的かつ長期的な免疫を提供する、広範囲に防御力を持つ新しいワクチン候補の開発を進めること、推奨される集団におけるインフルエンザ・ワクチン接種の増加を促進すること、を指示するものである。
セクション3 国家インフルエンザ・ワクチン対策委員会 (a) 国家インフルエンザワクチン委員会（タスクフォース）を設立する。タスクフォースは、本命令の第2項で特定された目的を達成するための行動を特定し、その行動の実施と結果を監視し報告する。タスクフォースは、国防長官と保健福祉長官、またはその指名する者が共同議長を務めるものとする。】
EO 13887では、国防長官と保健福祉長官が共同議長を務める国家インフルエンザワクチン対策委員会を設置しました。
もう少し、非常に興味深い内容を見てみましょう。
【(f) この命令の日から120日以内に、タスクフォースは、国家安全保障問題担当大統領補佐官、国内政策担当大統領補佐官、行政管理予算局長官、科学技術政策局長官を通じて、大統領に報告書を提出しなければならない。
(i) より機敏で拡張性のあるワクチン製造技術の利用を促進し、多くのまたはすべてのインフルエンザウイルスから身を守るワクチンの開発を加速させるための5年間の国家計画。
(ii) 非営利、学術、民間のインフルエンザ・ワクチンの技術革新を促進するための提言。
(iii) CDCが推奨する集団におけるインフルエンザワクチン接種を増加させ、インフルエンザリスクに対する国民の理解と情報に基づくインフルエンザワクチンの意思決定を向上させるための提言。】
EO 13887によって創設された国防長官と保健福祉長官が共同議長を務めるタスクフォースは、いくつかの非常に重要な役職を通じて、大統領に報告書を提出することになっていたのです。
それらの役職は、これまで述べてきたような権限委譲(デボリューション)の役割も担っているので、詳しく見ていきましょう。
・国家安全保障担当大統領補佐官（国家安全保障アドバイザーとも呼ばれる）ー ロバート・オブライエン
NSPM14（国家安全保障大統領覚書14号）では、国家安全保障アドバイザーを政策調整のリーダーとして任命し、連邦政府のバイオ防衛の取り組みにおいても政策の統合を促進する役割を与えていることを念頭に置いてください。
・大統領補佐官（国内政策担当）ー ジョー・グローガン＆ブルック・ロリンズ
ジョーはEO13887の発行と同時にこのポジションに就いたが、2020年5月に辞任し、ブルック・ロリンズが後任となりました。トランプ大統領の1期目が終わった後、ブルックは「Devolution - Part 13」で説明した重要な組織を形成することになりました。
【2020年の大統領選挙でドナルド・トランプが敗北した後、ロリンズとラリー・クドローは、トランプの公共政策を引き続き推進することに焦点を当てた新しい非営利組織の結成に着手した。2021年4月にAmerica First Policy Instituteが発足し、ロリンズは社長兼CEOを務めている。】
・行政管理予算局局長ー ラッセル・ヴォート
・科学技術政策室長ー ケビン・ドロージマイヤー
EO13887の中で最後に興味深いのは、国防長官に課された内容です。
【(b) 国防長官は、以下を行うものとする。
(i) 国防総省が毎年調達しているインフルエンザワクチンを、国産かつより迅速で拡張性のある革新的技術によって製造されたワクチンに移行するための費用見積りをOMBに提出する。
(ii) VA、CDC、HHSの他の部門と連携し、現在認可されているインフルエンザワクチンの臨床効果に関する知識を向上させるため、ワクチン効果に関する疫学的研究の実施を指示すること。
(iii) 国防総省の臨床研究施設のネットワークを利用して、認可されたインフルエンザワクチンの有効性を評価し、その有効性を高める方法を含む。
(iv) 国防総省のワクチン研究開発事業を、保健福祉省と協力して、インフルエンザワクチンの早期発見・設計とインフルエンザワクチンの後期評価の両方を含むために利用する機会を特定すること。
(v) 保健福祉省と協力して、次世代インフルエンザワクチンの開発を促進しうる免疫防御の代替的な相関関係を調査する。
(vi) パンデミック時に国防総省の先進製造施設を細胞ベースあるいは遺伝子組み換えインフルエンザワクチンの製造に使用することの実現可能性を評価するための研究の実施を指示する。
(vii) 保健福祉省と協力して、万能ワクチン構想を補完し、現在のワクチン接種率のギャップに対処するための、迅速に拡張可能な予防インフルエンザ抗体法に関する研究を加速させる。】
EO13887は、国家インフルエンザ対策委員会を設立し、権限委譲に関わる主要人物を通じて大統領に報告するだけでなく、国防総省が保健福祉省と協力してインフルエンザ・ワクチンの設計と評価を行うことを認めています。
このことは、陸軍とワクチンに関連する最近のニュースを見ると、非常に重要なことです。2021年12月21日、Defense Oneは爆弾発言をした記事を掲載しました。（別記事です⇓）
つまり、2020年初頭、米国防総省はCovid-19だけでなく、すべての「過去のSARS由来ウイルス」と将来のすべての亜種に対して有効なワクチンの研究を開始したのです。
約2年前から取り組んでおり、ウォルター・リードの2,500人のスタッフのほぼ全員が開発に何らかの役割を担っていたそうですが、今回初めて耳にしました。
このワクチンはNWO計画に対する致命傷となるでしょう。
この研究が行われるようになったのは、大統領令13887によって国防総省が研究できるようになったおかげです。私たちは4万フィートの高さから見る必要があります。
前回のまとめと、Covidのリリースにまつわる簡単な時系列を付け加えておこう。
・機能研究の獲得に関するモラトリアムが解除された2日後、ファウチは "トランプは間違いなくパンデミックに直面する"という声明を発表している。
・NGOや政界が "パンデミック演習 "を行った例は複数あり
・米国政府は、アンソニー・ファウチ率いるNIAIDに由来する助成金を通じて、武漢ウイルス研究所の機能獲得研究に資金を提供していた
・トランプ大統領の2017年12月の国家安全保障戦略では、"命を奪い、経済的損失を生み、政府機関への信頼喪失につながる "パンデミックについて具体的に言及されています。
・トランプが2018年9月に発表したNSPM14は、特に国家バイオディフェンスを支援することを目的としており、国家バイオディフェンス戦略と併せて発表されたものです。
・国家バイオディフェンス戦略では、意図的な生物学的脅威について議論し、業務継続の支援と保全について概説しています。
・NSPM14では、保健福祉長官を委員長とし、国家バイオディフェンス戦略の実施を任務とする委員会が設置されました。
・NSPM14では、国家安全保障アドバイザーを政策調整とレビューの主導者として任命し、戦略的な意見を提供し、連邦政府の生物防衛の取り組みのための政策統合を促進します。
上記はすべて、世界にパンデミックを放つというディープステートの計画の状況証拠と、トランプがそのような攻撃に備えるための行動をとっている証拠を示しているのです。さて、COVID-19の「逃亡」をめぐる時系列です。
・2019年9月10日 ジョン・ボルトンが国家安全保障顧問として解雇される
・2019年9月12日（当日またはそれ以前） - 下院外交共和党の報告書に基づき、コビット19が武漢ウイルス研究所から「逃亡」したと考えられる。
・2019年9月12日 WIVのウイルスとサンプルのデータベースが深夜に削除された件
・2019年9月18日 ロバート・オブライエンが国家安全保障顧問に就任。国家安全保障顧問は、国家生物防衛努力の政策調整の主導権を持ち、後に大統領令13961による権限移譲(デボリューション)の中心人物となる
2019年9月19日 EO 13887【ワクチンの近代化】発行
EO 13887が、ロバート・オブライエンが国家安全保障顧問に就任したまさにその翌日に発行されたのは偶然ではないでしょう。AP通信が2020年の選挙の勝者をジョー・バイデンと宣言した翌日にクリストファー・ミラーが国防長官代理に任命されたのと似た感覚です。
トランプはパンデミックが来ることを知っていました。彼は戦争の準備を始めたが、EO 13887大きな役割を果たしていました。私は、これは大きな絵の一部に過ぎないと思っています。
私は以前、ドナルド・トランプが選挙が盗まれることを知っていて何もしなかったのなら、アメリカの破壊に加担していると考える、と言いました。COVID-19に関しても、同じことを言うつもりです。
もしドナルド・トランプがパンデミックが起こることを知っていて、それに対抗する手段を取らなかったとしたら、彼はパンデミックに加担していると考えるでしょう。
EO13887とそれに端を発する軍事ワクチンは、トランプが一貫して彼の最大の功績の一つとして喧伝してきた「ワープスピード作戦」と密接に関係していると私は考えています。
オペレーション・ワープ・スピード(OWS)
EO 13887とOWSは、ドナルド・トランプがCovid-19とディープ・ステートがもたらす支配計画に対抗するためにとった2つの主要なステップだと思います。OWSについては、もう少し詳しく文脈を見る必要があると思います。
【COVID-19のワクチン開発は、このウイルスによる公衆衛生や経済的な影響を緩和するために非常に重要なものでした。2020年3月末には、最初の臨床試験が開始され、米国ではワクチン開発の競争が始まりました。2020年12月14日、米国は、ウイルスから国民を守るための重要な一歩を踏み出しました。これまでのどのワクチンよりも短期間で開発されたワクチンの初回接種が行われました。
米国のワクチン対策の一環として、2020年5月15日、連邦政府は国防総省（DOD）と保健福祉省（HHS）が連携した「ワープスピード作戦（OWS）」を発表しました。HHSのウェブサイトに記載されているように、3億回分のCOVID-19ワクチンを製造することを目標とし、2021年1月までに初期投与量を提供することとしたが、OWSはまだ生産目標を達成していない。DODとHHSは、この目標を達成するために、ワクチンの開発・製造・流通を支援するために、2020年12月31日現在で約130億ドルの義務を負っています。】
ワープスピード作戦は、ワクチンの開発、製造、流通を支援するために、国防総省と保健省との間にパートナーシップを確立した。なぜ国防総省と保健福祉省が重要なのかを思い出してください。
保健福祉長官は、NSPM14によって確立された国家生物学的防衛戦略の実施を任務とするバイオ防衛運営委員会の議長である。
・国防長官と保健福祉長官は、国家インフルエンザ・ワクチン作業部会の共同議長を務めました。
・EO 13887により、国防長官は国防総省内のワクチン開発を実施することが可能となりました。
・OWSの枠組みの中で、国防総省と保健省は、大手製薬会社のワクチン開発、製造、流通の迅速化を支援しています。
私たちは、大手製薬会社がDeep Stateの一部であり、私たちをワクチンと変種による永久的な状態に保ちたいことを知っています。
もしトランプがEO 13887を発行し、OWSを実施しなければ、私たちがワクチンを目にするまでに何年も何年もかかり、亜種とワクチンという永久の悪夢が現実のものとなっていたかもしれないのです。
いったいどれだけの間、私たちを閉じ込めていたのでしょうか。
その代わりに、EO13887は迅速なワクチン製造への道を開き、国防総省と保健省はこれらの大手製薬会社のワクチンを早急に一般に提供することを支援しました。
ディープステートの当初の計画を見事に妨害しました。DSのタイムライン全体が崩され、トランプのタイムラインに置き換えられました。
さて、ここでちょっとした憶測が入りますが、私が出した証拠に基づいた憶測です。
私は、ワープスピード作戦は2つあると考えています。
1. トランプは彼らの計画の時間軸を何年も早めただけでなく、最初のワクチンを早急に配布することを許可したのです。この加速的な展開により、彼らの計画は全世界に明らかになったのです。
無限の変異体と無限のワクチン、そしてそれに従わない者の追放。ファウチ、大手製薬会社、バイデン政権、メディアなどを暴露するためです。
2. もう一つは、将来のすべての亜種に対して有効な単一のワクチンを舞台裏で製造することです。この全対応ワクチンは彼らの計画を一撃で破壊します。
彼らが「暗黒の冬」の準備をしている間に、すべてのウイルスを終息させるワクチンのニュースが届きました。
ここで重要なのは、国防総省と保健省が効果のない大手製薬会社のワクチンを市場に出す手助けをしている間、彼らは自分たちのワクチンを秘密裏に開発していたということです。
リーク情報は皆無であり、ホワイトハットの作戦であったことが分かります。OWSの下での国防総省と保健省の任務は、大手製薬会社のワクチンの「開発を支援する」ことでしたが、大手製薬会社はパンデミックを完全に終わらせることができるこの新しい軍用ワクチンについて知らなかったのでしょう。
デボリューションが進行中であることが、更に確固としたものになりました。
デボリューション-パート13で説明したデボリューションに関与しているのと同じ人物が、トランプのパンデミック対策でも重要な役割を果たしています。
トランプが仕掛けたパンデミックを巡る作戦と、デボリューション作戦は、一体のものです。
まとめ
トランプのワクチン推進のスタンスはトランプ支持者に向いていないことが分かります。彼の支持者の大多数は、それでも関係なく彼に投票するでしょうし、トランプが支持していても、ワクチンを打たないでしょう。トランプはこのことをすべて知っています。
トランプは、主流メディアや政府高官の言うことに疑問を持つよう、教えてくれました。トランプは、自分で調べ、選択の自由を使って、最善と思われる決断をするように教えているのです。だから、もし彼のワクチンのスタンスが彼の支持者向けでないなら、それは彼を支持しない人向けだと論理的に判断できるのです。
トランプがワクチンについて語るとき、私たちは単に彼を額面通りに受け取ることはできないのです。EO 13887とOWSは、すべてのタイムラインを劇的に加速し、ディープステートをパニックに陥れ、ますます動揺した義務化、変種、ワクチンに全力投球するようになりました。
トランプの究極の目標は何か。我々を支配し破壊しようとする者たちに対して、アメリカを団結させようとしていることを忘れてはなりません。
彼は大衆の覚醒を設計しており、COVIDとワクチンの状況を慎重にナビゲートしながらそうしなければなりません。左派の大学や主流メディアによって洗脳された人口の半分に、どうやってアプローチするべきでしょうか？
彼らは、ワクチンが文字通りパンデミックを終わらせる唯一の解決策だと信じているのです。トランプがワクチン反対を表明したら、メディアはどう反応するでしょうか？
トランプがなぜそのようなことをしているのか、一日中推測することができますが答えは出ません。ここで答えは出ないだろうが、これだけは言えます-ドナルド・トランプはパンデミックが来ることを知っていて、それに備えるための措置を取ったのである。
彼の軍用ワクチンのニュースが私たちに示しているのは、ディープ・ステートとの戦いの舞台裏で本当に起こっていることの全貌を、私たちはまだ知らないということなのです。
その全貌を把握しているのは誰なのか？
ドナルド・ジョン・トランプ大統領
今、彼への信頼を失わないようにしましょう。
『全人類が悪魔支配から脱するためには、結局のところ、先に目覚めた人が 家族/親戚/知人/今日初めて会った人などに “話して伝える” という、地道な作業が必要になります。
何度も何度も大声で、あなたの声を、この世界に響かせてください(エコーチェンバー)。
あなたの声を通して、神からのメッセージが直接伝わります。
"神はあなたが人類を救うと知っていて、あえてこの時代にあなたを選んで地上に使わした" ということを、思い出してください。』
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