給与額を決める４つの要素

お金は人生の選択肢を広げたり、悲しみを減らすことに役立ちます。今日は「給与額は（だいたい）影響力の大きい順に

1.利益率 ＞ 2.需給バランス ＞ 3.経営の意思 ＞ 4.パフォーマンス 

で決まるよ」という話です。 ※会社員の場合。個人事業主や経営者は除く。

まずはじめに1枚でまとめるとこうなります。

ひとつずつ見ていきましょう。

1
利益率（業種の差）

会社員として「30歳までに年収1000万円」と意気込むなら、まずそれを実現できる業種を選ぶ必要があります。というもの、業種ごとで利益率の水準は大きく異なっており、それらの給与に与える影響は少なくありません。

ちなみに、会社によって差はあるものの「金融」「コンサル」「製薬」が業種として利益率が高い傾向にあり、高給な人たちが多いという印象がありますよね。

参考：業界別 利益率ランキング

2
需給バランス（職種の差）

職種によって採用の難易度は大きく異なります。たとえば「2019年5月の技術系（IT/通信）転職求人倍率は7.96倍」といった話もあります。ネット業界であればどの会社もエンジニア採用は大きな課題です。

また、多少の変動はありますが会計士やアクチュアリーのようなプロフェッショナルの供給も十分でなく（＝採用が難しい）、これらの職業が高給であることの要因になっていることは間違いありません。

一方で「人気の仕事・やりたい人たちがわんさかいる仕事」というのは、企業からすると「高い給与を払わなくても仕事をしてくれる・報酬に不満があって辞めたとしてもすぐに別の人を採用できる」と見なされがちなので、自ずと給与は低くなります。いわゆる「やりがい搾取」状態にならないように気をつけなければなりません。

参考：職種別転職求人倍率

3
経営の意思（会社の差）

業種・職種が同じであったとしても、所属する会社によって給与に差が出ますよね。ここは会社の評価制度・給与制度や経営者の感覚によって変わる部分です。

たとえば、大企業であれば「自社の従業員の給与は、その職種の給与相場の上位25%以内になるようにする」というポリシーを設けている企業もあります。

またオーナー企業・非上場の中小企業では経営者の意思が反映させやすくなりますので、上層部は意外と高給といったこともあります。中小企業の社長は（資産額ふくめて）大企業の社長よりも金持ちなことがあるという、あの状態です。

4
パフォーマンス（個人の差）

最後にやっとやってくるのが個人の差です。高いレベルの「芸術家」「技術者」「経営者」などは、同じ職種の人たちの数倍〜数百倍の価値を生み出すことができるので、報酬に連動しやすいですよね（芸術家は会社員であることは少ないですが）。

一方で、工場のライン工のように、個々人の差が出づらい職務の場合は給与の変動もほとんど期待できないことになります。

※現場のワーカーさんから業務の改善提案を期待して、それを評価できるものであれば報酬や処遇にちゃんと反映する優良企業もあります。

ということで、最後にまた同じ図を元にしておさらいです。

今日は

■給与には４つの要素がある
■多少の差はあるものの給与への影響力の順番としては 1.利益率 ＞ 2.需給バランス ＞ 3.経営の意思 ＞ 4.パフォーマンス となりやすい

というお話でした。お金がすべてではありませんが、お金を重視する場合は、考えなければいけないことが多そうですね。