自分用備忘録を中途半端な形で投稿してしまったんだ。
この記事ですが、WTMの投稿などで取り扱いがありそうな項目を、自分用にその都度書き加えていたものとなります。
一部項目などは最近の項目を反映させる為に、加筆しております。
内容はちょくちょく不備があったりします。これは自分用に書いていたのでキッチリまとめていないからです。
この記事には一つたりとも引用記事がありません。各項目の名前や語句を組み合わせて検索してみて下さい。
個人的な見解を大いに含みますし、間違っている部分もあると思われます。直す時間などはWTMまとめ記事を重視したいので、こちらの手直しなどは期待禁物です。
気が向いたら項目の追加などをするかも知れませんが、WTMまとめ記事などを重視したいので期待禁物です。
ダーラムさん関連
ダーラムによる、ヒラリーが起こしたとされる数々の問題に対する法的検証及び訴訟などを含めた対応。
ビル・バー司法長官(当時)によって任命されたダーラムは、ヒラリーが企んだトランプ/ロシアデマに対する追及の為、水面下で様々な証拠・証言を集めていく。
2022年5月、ヒラリー側の工作員として動いていたサスマンを相手取った裁判が行われた。
・主な登場人物
ジョン・ダーラム
2020年にトランプ大統領によって、政権交代が発生しても解任されないとされる"特別検察官"に任命。
2016年の大統領選の際にロシアが介入したとする案件を調査開始。
調査の結果、ヒラリーがトランプ大統領に対するネガティブキャンペーンとして"トランプとロシアの間に共謀があったとするデマ"の拡散・周知を画策したと判断、ヒラリー側に対する調査を本格化させる。
ヒラリー・クリントン
2016年の大統領選の際にトランプ大統領と大統領のイスを争った、ビル・クリントンの妻。
大統領選の前後に"トランプ大統領がロシアとの闇の繋がりがある"といったデマの拡散を企む。
マイケル・サスマン
パーキンス・コーイ所属。サイバーセキュリティ弁護士とも。
FBIに対して"トランプ大統領とアルファ銀行との間に繋がりがある"というデマを吹き込み、トランプ/ロシアデマの醸成を試みる。
ロドニー・ジョフ
元FBIで、連邦政府の機密にアクセス出来る立場の人物。
サスマンからの依頼を受けるという形でトランプ大統領のオフィスなどをハッキング。
大統領として活動を開始後もそれは続いたとされる。
このハッキングしたという事実から、一連のデマ醸成に一役買った形。
マーク・エリアス
元民主党全国委員会(DNC)/クリントン弁護士。
パーキンス・コーイでサスマンと同僚だった。
サスマン、ジョフとロシアデマの醸成に関する打ち合わせを行う記録を、ダーラムさんに取得されている模様。
ダーラムさんがサスマン裁判において、本当のターゲットとして捉えているのはエリアスだ！…とする声もある。
クリストファー・スティール
いわゆる"スティール文書"を作成した元英国スパイ。
スティール文書はトランプ大統領やその側近が、ロシア政府の要人と個人的な繋がりがあるといった内容を"でっち上げ"た文書で、それを根拠に一連のトランプ/ロシアデマの一大キャンペーンを築くキッカケを作る事になる。
クリストファー・クーパー
サスマン裁判を担当する裁判官。ダーラムさん関連の裁判はこの人かも。
オバマによって任命されたので、信頼性も推して知るべし。
ロビー・ムック
ヒラリー側の選挙公報担当。
サスマン裁判に出廷し、トランプ大統領とアルファ銀行にまつわるデマをメディアに普及する事を、ヒラリーが個人的に認めたと証言した。
ジェームス・ベーカー
元FBI顧問弁護士。サスマンから虚偽の報告を受けた人物として名前が上がる。
この時サスマン側からは「誰かと協力しているわけでは無い」と嘘をつかれていた事から、サスマンは起訴されることになる。
・主な登場組織
アルファ銀行
ロシアはモスクワにある大手銀行。
ヒラリー側によって"トランプ大統領との間にやり取りが出来る状況下にあり、秘密のやり取りを行っていた"などという言いがかりを付けられる。
トランプ大統領に対するロシアデマによる被害者とも言える。
パーキンス・コーイ
サスマンが所属する法律事務所。
DNC・ヒラリー陣営から多額の献金を受けて、フュージョンGPSに対立候補であるトランプ大統領の調査を依頼。
フュージョンGPS
"ワシントンD.C.に本拠を置く商業調査及び戦略的情報機関"とされる。
パーキンス・コーイから依頼を受け、スティールを雇用。
同氏に"トランプ大統領とロシアとの関係を調べて、スキャンダルを探す"事を依頼。
ロー対ウェイド裁判関連
1973年に判決が下されたこの件は、女性の中絶の権利に関して争われたもの。
・主な登場人物
ノーマ・マコービー
ロー対ウェイド裁判の原告。
中絶の権利を巡り、裁判を起こした。
この時身元の秘匿のために用いられた偽名"ジェーン・ロー"が、ロー対ウェイド裁判の名称に使われる事となる。
ヘンリー・ウェイド
テキサス州ダラス郡の地方検事。
"ジェーン・ロー"が起こした裁判の被告側に立った。
サミュエル・アリト
最高裁判事。2022年にリークされた"多数意見草案"でロー対ウェイド裁判の判決内容を真っ向から否定する意見が記載された。
・経緯
19世紀以降〜1950年代の流れで、"女性の健康に配慮する"という目的で中絶は母体の生命に関わる場合を除くと禁止されていった。
1960年代になると一部州などで緩和の動きが出始めると共に、プライバシーの権利が重要視され始める。
このプライバシーの権利は"合衆国憲法に直接記載されているものでは無い"らしいが、この権利が判例として認められるケースが出始めた。
・裁判
そんな中ノーマ・マコービーが未婚の状態で妊娠し、その後中絶。しかしその後中絶手術を担当した医師が逮捕される事で、"基本的に中絶を禁止している事でプライバシー権を侵害する、いわゆる違憲状態にある"としてテキサス州を相手取り訴訟。
合衆国裁判所にまでもつれ込んだ末にこの件はロー側の主張である"女性が中絶を受ける権利"を勝ち取ることとなる。
・判決理由
この時代に重要度を増したプライバシー権について、州が適正な手続き・補償抜きにその人の自由を侵害する事を禁止した"修正第14条"を根拠としている。
また、胎児を"人間"として見るかどうかという点も争点となり、この判例においては"胎児は人間としてカウントしない"とされた。
・多数意見草案のリーク
時は進んで2022年の5月2日、突如リベラル系メディアの"ポリティコ"がこのロー対ウェイド裁判にまつわる最高裁の多数意見の草案をリーク。
その内容としてはロー対ウェイド裁判の判決を覆す事になるであろう論調が記載されていた。
しかし、この草案をリークしたとされる人物はリベラル派であると予想されている。
ロー対ウェイド裁判が覆されるであろう論調が記載された草案をワザとリークする事で、基本的にリベラル派で構成される中絶支持派を暴走させ、世論を傾かせる事で最高裁判事に対する脅しを掛けようとしたのでは無いか？と噂されている。
2,000 Mules
2020年の大統領選挙においては数々の選挙不正行為が行われたが、この項目ではその内の主にジョージア州で観測された"2,000人のミュール(ラバ)"と名付けられた郵便投票にまつわる不正行為を取り扱う。
・主な登場人物・組織
デニッシュ・ソウザ
"ディネシュ・ドゥスーザ"とも呼ばれるけどひとまずおいらの記事ではこの名称に。
2,000 Mulesの監督を務められた素晴らしいお方。
キャサリン・エンゲルブレヒト
True the Voteの素晴らしい方。
メディアにも精力的にご出演なさり、2,000 Mulesの件にまつわるインタビューなどで周知活動をこなす。
グレッグ・フィリップス
同じくTrue the Voteの素晴らしいお方。
過去40年にわたって世界中の選挙のデータ収集や分析などをこなして来た超スペシャリスト。
True the Vote
選挙管理団体。
ジョージア州などで観測された、"ミュール"と呼ばれる運び屋が敢行した不正行為について精力的に調べ上げ、おびただしい物量の証拠を手に入れる事となる。
The Gateway Pundit
超アノン寄りなメディアという認知のこのメディア。
実はTrue the Voteに対してゲートウェイ側が独占的に保持している、計24テラバイトにも及ぶ凄まじい量の動画を提供している。
つまり2,000 Mulesにおける陰の立役者。
この件に関してももっとも精力的に記事を投稿している。
・経緯
2020年の大統領選挙の際に様々なやり方で行われた不正行為。
その内のジョージア州、ミシガン州、アリゾナ州、ペンシルベニア州、ウィスコンシン州で行われていた手法に主眼を置いてTrue the Voteが徹底した調査を敢行。
携帯電話のGPS情報や、監視カメラなどの情報を精査し、その結果として"大統領選挙全体を合わせた結果がこの件だけでひっくり返る"事を示した。
・不正行為のやり口
複数人の工作員"ミュール"を雇い、各州の各所に急遽設置されたドロップボックスへ投票用紙を大量に、複数回投函させるという手口。
ドロップボックスの設置にはFacebook(現Meta)のマーク・ザッカーバーグが資金を提供した事、コロナ禍を利用していた事が注目ポイント。
ミュールの中には州を跨ぐ者もいたとされる。
イーロン・マスク氏とTwitter関連
2022年の4月中旬に、イーロン・マスク氏がTwitterの買収に名乗りを上げた件。
・主な登場人物
イーロン・マスク
電気自動車などの最先端テクノロジーを有するテスラのCEOなど、様々なポジションに付く実業家。
パラグ・アグラワル
Twitterの現CEO。
ジャック・ドーシー
Twitterの前CEO。
・経緯
2022年4月14日にマスク氏がTwitterの買収を宣言。
当初はTwitterの役員の反対、"元"株主であるサウジアラビアのアル・ワリード・ビン・タラル・アル・サウド王子(長い)の反対などもあって苦戦が予想されたが、4月25日に一転してTwitter側が買収に合意したと伝えられる。
しかし、その後Twitterが抱える偽アカウント問題にマスク氏が触れ、合計ユーザー数の内"偽アカウント"が占める割合が5%以下である事の証明をTwitter側が行うまでの間、Twitterとの買収に関する交渉などを一時停止する事を宣言している。
ハンター・バイデン関連
ハンター・バイデンが紛失したノートPCから、様々なバイデンファミリーやその関係者のスキャンダルが発覚した件。
・主な登場人物
ハンター・バイデン
米国大統領の座を盗んだジョー・バイデンの息子。
彼が紛失したノートPCから、様々なスキャンダルが発覚する。
当初は中国との繋がり、そしてウクライナにも彼の暗いビジネスの影を覗かせている。
ジョー・バイデン
ハンターの父親。
息子ハンターを通してウクライナのブリスマや中国の要人とのパイプラインを作る。
デボン・アーチャー
ハンターのビジネスパートナー。
ブリスマとの取引でハンターと共に利益を享受した。
・主な組織
ロズモント・セネカ
ハンターが所有する投資ファンド。
メタビオタを通してウクライナの生物兵器研究所に資金を流したとされる。
Black&Veatch(B&V)
メタビオタを下請けとしている、国防総省のエンジニアリング会社。
メタビオタ
サンフランシスコの病原体研究会社。
ハンターがこの会社をウクライナに紹介したとされる。
ブリスマ
ウクライナの天然ガスの複合産業。
アーチャーの売り込みによってハンターと接触。
一時期はアーチャーを役員に、ハンターを取締役に起用していた。
その後、ハンターを通じてバイデンと接触。
ブリスマに都合の悪い人間を更迭する様にバイデンに依頼した。
中国企業家倶楽部(China Entrepreneur Club ※CEC)
中国共産党の要人など政府関係者、また政府自体とのつながりが強い組織。
ハンター、アーチャーを通じてオバマ政権と接触、その際にバイデンとも接触していた模様。
渤海産業投資基金、ハーヴェスト・フォンド・マネジメント
ロズモント・セネカと共同で"BHR"という投資会社を設立。
ドミニオンなど不正選挙
2,000 Mulesが暴いた不正行為以外の件を、この項目で扱う。
・ドミニオン
2020年大統領選挙の際にペンシルバニア州やミシガン州などで導入されていた、投票集計システム。
この機械には恐らく意図的にハッキング可能なセキュリティーホールがあったと思われる。
・経緯など
2020年大統領選挙の際に導入されたドミニオンだが、集計の際に【トランプ大統領に入れた票を、バイデンに入れた票として扱う動き】を取り、結果として導入された州に置いてその結果に致命的な影響を与えたとされる。
何故かドミニオンのサーバーがドイツのフランクフルトに存在し、遠隔操作によって票を弄っていた様だ。
選挙の後にそのサーバーは押収された。
一部地域では再集計を行ったところ、バイデンのリードからトランプ大統領のリードに結果が変わったという報告もなされた。
そんなドミニオンは米国の30州で導入されたとの事で、そもそもトランプ大統領を正当に勝利させるつもりが選挙管理側に無かったことが窺える。
ドミニオンの機械にUSBポート(入力)が存在し、外部からデータの注入などが出来る状態にあった事も後に発覚した。
PCとドミニオンを繋いで管理者権限でドミニオンのデータを操作出来る事で、ドミニオンのセキュリティの杜撰さが更に明らかになった。
・関連企業
ドミニオン・ボーディング・システム
ドミニオンの製造元。
スマートマティック
ドミニオンのソフトウェアに関係する会社。
この会社のソフトウェアが使用されていた事を、シドニー・パウエルさんが報告した。
この会社のソフトウェアが様々な国で使用され、不正選挙の達成に悪用されて来た様だ。
エジソン・リサーチ
ドミニオンの投票システムの中央報告先となる会社。
各地のドミニオンのデータを集積し、開票結果の提供を担当。
サイトル
電子投票システムを提供する会社。
2020年大統領選挙の際に複数の州にシステムを提供。
その提供システムには"穴"があり、ハックされるリスクが指摘されていた様だ。
・バイデンジャンプ
ジョージア、ミシガン、ウィスコンシン、ペンシルベニアの4州に置いて、投票の集計の途中まではトランプ大統領が優勢だった。
しかし本来集計を行なっていない筈の深夜に、急に"バイデン票だけ"その得票数が上がった為、トランプ大統領のリードが消滅した。
この件を"バイデンジャンプ"と呼ぶ。
・キリが無い、不正行為の数々
その他にも投票用紙に仕込みを入れたとの話も存在。
機械が読み込めないペンで書かせる事で、弾かれた票をバイデン票としてカウントされたケースも。
かくして、不正行為の数々によってバイデンが不当に大統領の座を乗っ取ったのがこの件の結果。
1月6日の件(議事堂襲撃とか暴動とか言われたりしてるヤツ)
2021年1月6日に米国の国会議事堂周辺でトランプ大統領が支持者を集めて演説などを行った際、何者かの手引きによって議事堂に侵入可能になってしまい、そこから議事堂警察やFBIなどと揉め事になるというアクシデントが発生した。
・主な登場人物・組織
スチュワート・ローズ
オース・キーパーズの創設者。
1月6日の件において"signal"を用いた暗号化された通信で暴動を煽動した。
2020年11月から複数回観測されている煽動は当日にも行われ、Signalによってオース・キーパーズの他のメンバーとやり取りを行っていた様だ。
2022年の1月に扇動共謀罪で、ローズと11人が起訴された。
レイ・エップス
オース・キーパーズのアリゾナ支部長、FBIの工作員と言われる。
1月6日の件においてキーパーソンと思わしき、複数の行動をしている事が観測された。
前日に複数の場所で"国会議事堂を襲撃しよう"と呼びかけ、当日にはトランプサポーターグッズである"MAGA帽子"を被って煽動役を務めた。
国会議事堂に敷かれたバリケードを破壊する集団の先頭に立っている姿も報告されている。
これだけの事を行いながら逮捕・起訴をされていない。
オース・キーパーズ
極右団体。トランプ大統領支持を唱えるが、この件に関して行動していた人物に関してはFBIの工作員という説があるので、その実アンチ・トランプの様な行動をとっていたと思われる。
ただし、乗り込んだ人物や暴力を働いた人物の中に、民主党がパトロンのテロ組織ANTIFAのメンバーが存在するとの指摘もある。
・状況を軽く
1月6日当日のアクシデント発生のタイミングではトランプ大統領の演説がまだ10分ほど残されており、かつ国会議事堂からは30分程離れた場所で演説を行なっていた様だ。
その部分だけでも、トランプ大統領支持者が演説を途中で抜け出して国会議事堂に乗り込むのが、現実的では無い事が分かる。
レイ・エップスなどの煽動役がほぼ不問にされている一方で、巻き込まれる形になったトランプ大統領支持者が複数逮捕されている。
女性の支持者1名がこの騒動の中殺害された事も記載する。
国会議事堂の入り口の扉は"C4爆弾でも無ければ開けられない"程に頑丈だったらしいが、この件の際には【
内側から解錠された】事を示す写真が存在する。
この件で起訴されていないエップスの様な人物こそ、この件に最も深く関わっているとも考えられている。
CRT(批判的人種理論)
近年の米国の学校教育で教えられているこの批判的人種理論は、ザックリ書くと"差別を助長する様な内容"となっており、親御さん達が猛反発する事態が度々発生している。
基本的に米国を卑下し、人種差別が社会構造的に生まれやすい土壌にあるという方針。
"人種という概念はヒトの身体の作りなどによって自然に定まったものでは無く、社会形成にあたって特定のグループを抑圧し、搾取対象とする事を目的として人為的に作られたものだという理論"との事。
この思想には"最新型マルクス主義だ"との批判もある。
・雑に経緯
トランプ大統領が2020年9月にこのCRTを教育の場で教える事を禁止する大統領令を発令したが、バイデンが大統領の座を奪い取った初日にこの大統領令は取り消されている。
しかしながらトランプ大統領がこのCRTに注目させる事に成功した事で、保守派勢力が強い州においてはこのCRTを抑制しようという動きが活発化している。
エプスタインとかギスレイン・マックスウェルとか
米国の政治家などの要人を中心に、様々な人物が招かれた通称"エプスタイン島"。
その持ち主であるエプスタインを中心に、少年少女の人身売買などが大いに関わる異常事態に。
・主な登場人物
ジェフリー・エプスタイン
数々の要人との繋がりを持つ実業家・投資家。
自身の所有する通称"エプスタイン島"に要人を頻繁に招き入れていたが、そこでは少年少女があてがわれる接待、もしくは脅迫などが行われていたとされる。
ギスレイン・マックスウェル(ギレーヌ、ギスレーヌとも)
英国のメディア王ロバート・マックスウェルの娘。
エプスタインのパートナーにして人身売買に深く関与していた。
バージニア・ジュフレ
マックスウェルとエプスタインに性的虐待を受け、また要人との性的行為を強要された事で、マックスウェルを相手取り裁判を起こした。
・エプスタイン島
正式には"リトル・セント・ジェームズ島"という名称のこの島には少年少女が数多く連れ込まれたとされる。
この島には多くの要人が訪れている。
オバマ、ビル・クリントン、ビル・ゲイツ、アンドリュー王子などといった人物がリストアップされているとの事。
トランプ大統領も連れて行かれた事があったが、その光景を目の当たりにして絶縁を決意したと言われている。
ファウチやNIHなど
NIHやNIAID、エコヘルス・アライアンスは、中国は武漢の研究所でコロナウイルスの機能研究に資金を提供した。
ファウチやダザックが、新型コロナウイルスにまつわる様々な醜聞に関わっている可能性が非常に高いと見られている。
・主な登場人物
アンソニー・ファウチ
NIAIDの所長。米国大統領医療顧問。
武漢の研究所で新型コロナウイルスの機能獲得研究に資金提供をしたり、様々な医薬品・ワクチンに関するビジネス重視の展開を推進。
ピーター・ダザック
エコヘルス・アライアンスの代表。
機能獲得研究の専門家とされる。
武漢ウイルス研究所と連携を取り、新型コロナウイルスの機能獲得研究を行う。
また、複数名の科学者を脅迫して"武漢ウイルス研究所は新型コロナウイルスの起源では無い"とする手紙に署名させ、その手紙をLancet誌に掲載させるなど、コロナウイルスの起源にかんする"火消し"を敢行する。
フランシス・コリンズ
NIHの所長。
石正麗
武漢ウイルス研究所所属の、コウモリウイルス研究の第一人者との事。
ダザックと連携をとっていた模様。
・主な組織
NIH(国立衛生研究所)
武漢ウイルス研究所に、エコヘルス・アライアンスを通して資金援助を行った。
NIAID(アレルギー感染症研究所)
エコヘルス・アライアンス
NIHから送られた資金を武漢ウイルス研究所に流している。
武漢ウイルス研究所
NIHなどからの資金提供を受けて、コウモリから人間に感染する可能性があるコロナウイルスの特定、採取したコロナウイルスのスパイク遺伝子に、別の型のコロナウイルスの遺伝子を組み込むという機能獲得研究がなされた。
終わり
何故この記事を投稿しようと思ったのかと言いますと、意外と雑に様々な項目をまとめた記事が見つからないから…というのがその理由でございます。
その為、個人用で雑に書き殴っていたこのメモも、案外需要があるかも知れない…と思い立って、抜けや間違いもあって恥ずかしいのですが公開する事にしました。
この記事は記事というよりチラシの裏扱いだったメモなので、アフターサポートは期待しないで下さいませ😰💦
それから引用記事が無い理由ですが、このメモは本当に個人用でしたので見かけた時にサクッと加筆していっていたのが理由となります。
つまり、記事をじっくり研究するというより日々のまとめ記事作成の最中に少しずつ書き殴っていた訳です💦
なので、引用するにもどの記事がそれに当たるのかを覚えてなかったりします😭💦
その辺りは"自分で情報源を探す練習"をする…くらいの感じでお願いします。