ETA（Electronic Travel Authority）の申請方法
オーストラリアのETAは、現在、アプリから申請が可能となっています。
①アプリストアで、Australia ETAと検索し、以下のアプリをダウンロードします。
②ETAが申請できる国の一覧です。日本は該当する国に含まれているため、Nextをクリックしてください。
③ETAについての説明が記載されています。ETAは、観光目的のビザで、就労はできませんと記載されています。Nextを押してください。
④Terms and Conditionsです。「Agree」ボタンを押してください。
※一番下までスクロールをしないと「Agree」ボタンを押せません。
⑤データやプライバシーを保護するために、Face ID、もしくはパスコードを入力してください。
⑥「旅行代理店ですか？」という質問です。ご本人様が申請する場合は、「No」をクリックし、Nextボタンを押してください。
⑦+New ETAを押して、申請をスタートします。
⑧ETAの申請条件について記載されています。
-ETAの有効期間は、発給後12カ月です。
申請したパスポートの有効期限が12カ月未満の場合は、パスポートの期限まで有効となります。
-ETA有効期間内であれば、何度でもオーストラリアに入国ができます。
-就学は3か月まで可能です。
-結核に感染していないこと。
などが記載されていますので、ご確認いただき、「Agree」を押してください。
⑨ETA申請は、3ステップです。
1.パスポートを撮影＆ICチップを読み取り
2.ご自身の顔写真の撮影
3.質問に回答
「Start」ボタンを押してください。
※有効なパスポートをご用意ください。
⑩「Scan Passport」をクリックして、パスポートの顔写真のページ全体をスキャンしてください。
※「Australian ETAがカメラへのアクセスを求めています」と表示された場合は、OKを押してください。
⑪パスポートのICチップを読み取ります。
「Read passport chip」をクリックして、パスポートとスマホを重ねて読み取りをします。
※スマホケースをお使いの場合は、スマホをケースから外して、スキャンしてください。
⑫ICチップを読み取ると、パスポート情報が自動で入力されます。内容を確認していただき、間違えがなければ、Confirmボタンを押してください。
⑬顔写真を撮影します。
パスポートの写真と同じように、正面をむけて撮影してください。
枠に顔が入るように撮影をしてください。
赤枠が緑枠になると、シャッターが自動できれます。
⑭オーストラリアへ入国するために使用するパスポート情報が間違えないかご確認ください。
⑮今回申請するETA以外に、現在有効なビザを持っているか確認ができます。確認が必要な人は、Check for existing visaをクリックしてください。
確認する必要がない場合は、Nextを押してください。
⑯質問に回答していきます。
Country of Birth：生まれた国
Has the applicant ever been known by any other name?
現在の名前以外を持っていたことはありますか？（ご結婚など）
Yes/Noをクリックして、Nextを押してください。
⑰住所と電話番号を入力します。
オーストラリアの住所の場合は、自動で出てくるのですが、日本の住所は出てこないため、Enter address manuallyを押してください。
電話番号は、国番号81を選択し、市外局番の最初の0を外した番号を入力してください。
⑱メールアドレスを入力してください。
メールアドレスを入力すると、下記の画面が出ます。メールアドレスにコードが届いているので、そのコードを入力して、Nextを押してください。
⑲確認画面が出てきます。内容をご確認いただき、Confirm and Save Profileをクリックしてください。
過去に有罪判決を受けたことがない場合は、Noをクリックしてください。
家庭内暴力などで起訴や有罪判決を受けたことはありますか？
家庭内暴力の保護を目的として裁判所などから命令・指示されたことはありますか？→通常は、No
オーストラリアでの連絡先を入力してください。
ホームステイ先、学生寮、ホテルの情報をご入力ください。
確認画面です。間違えがなければ、Nextを押してください。
⑳Nextを押してください。
㉑Apple Pay、もしくはクレジットカードでETA申請料の20ドルをお支払いください。
お支払い後、ETAの証明書がメールで届きます。
そのメールをプリントアウトして、渡航時にお持ちください。
変更・記載ミスによる誤情報がある可能性もございます。また入国の可否については、入国管理官の判断になりますので、上記申請方法は、入国を100％保証するものではありません。
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