神田昌典の日経MJ連載コラム『女性活躍、成果上げるには』 あなたのビジネスを飛躍させるピースは女性かもしれない

面白い統計がある。

2011年の米国での研究調査によると、女性管理職が多い企業は毎年パフォーマンスが平均１％向上し、
年4200万ドル以上の追加収益が生まれるそうだ。

しかし、日本は管理職の女性比率が低い。

18年の国際労働機関の調査によると、世界の企業などで管理職に占める女性の割合は27％。
しかし日本は12％とG7で最下位だった。

どうすれば、女性がもっと活用されるのか。
私が突破口と考えるのは「リモートワーク」と「マーケティング」だ。

女性の役員や管理職が少ない理由の１つは、育児や介護によってキャリアが中断しやすいことだ。
もちろん、男性が休暇を取り主導的に育児や介護をする場合はある。

だが、厚生労働省の19年の調査では、子供が生まれて育児休業を取得した割合は女性が83％なのに対し、
男性は7.5％に過ぎず、依然として女性が育児を担う現実がある。

育児休暇から戻った時に、今までのキャリアがリセットされることは多い。
能力を発揮でき、付加価値を生み出せる仕事が自宅でできれば、キャリア上のボトルネックは解消されるだろう。

では、一般的に女性がその特質を生かせる職種とは何だろうか。

ヒントになるのが、ジュディ・ロビネット氏が著した『How to Be a Power Connector』。
本書は「男性は縦の組織をつくるのに対して、女性は会社や部署を超えた横軸のネットワークをつくる」
傾向があると指摘する。

こうした特質を生かせる仕事として最適なのが、デジタルマーケティングだ。

リード・ジェネレーション（見込み顧客を獲得する活動）や
カスタマーサクセス（顧客との継続的関係を構築する活動）などのデジタルマーケティングのプロセスは、
部署同士が横連携してデータを統合的に集めないと機能しない。

デジタル時代のマーケッターは女性的な特質を持った人のほうが活躍できるのである。

実際に海外のマーケティングイベントに行くと、参加者の半数以上を女性が占めている。

一方、日本で女性はわずか。
私は女性社員をCMO（チーフ・マーケティング・オフィサー）に抜てきするのが最も効果的だと考えている。

ただ、日本企業は現状維持バイアスが非常に強いので、女性社員が変革を起こそうとすると非難され、孤立しやすい。

回避するなら、女性が同志をつくれるようサポートすることが重要だ。
会社を超えて、各社の女性役員候補が連携できるようにするのも一手だ。

女性CMOがリモートで成果を上げれば、
CLO（チーフ・ラーニング・オフィサー）やCPO（チーフ・ピープル・オフィサー）などでも
女性が登用される道筋ができ始めるだろう。

チャンスを逃してはいけない。

ちなみに、私の会社も女性を最高執行責任者（COO）に就けたら、財務成績が目に見えてよくなった。
会計士には「数年前と比べて、同じ社長の会社の決算書とはとても思えません」と言われて、苦笑している。

神田昌典の日経MJ連載コラム『女性活躍、成果上げるには』 あなたのビジネスを飛躍させるピースは女性管理職かもしれない

こんにちは！アルマクリエイション若手マーケッターの水落です！

いかがでしたか？今回は、日経MJの記事の中でも、特に大きな反響をいただいた『女性活躍、成果上げるには』という記事を紹介します。

この記事の内容からも読み取れるように、日本ではまだまだ「女性の管理職」への登用が進んでいないのが現状です。しかし、将来の労働人口の減少や働き方の多様化を考えると、女性管理職の重要性は必然的に高まります。

そこで以下では、中小零細企業を中心に、女性を管理職に登用するにメリッについて考察してみたいと思います。

目次
・女性管理職の現状
・日本で女性管理職が増えない原因
・女性管理職のメリット
・女性管理職登用のまとめ

有能な人材不足に悩んでいたり、古い企業体制から脱却したいと考える経営者の方に、ぜひ参考にしていただければ幸いです。

女性管理職の現状

現在の日本における女性管理職の割合は、下図のように欧米の先進国に比べると半分以下となています。

※出典：男女共同参画局「第5次男女共同参画基本計画説明資料」

そこで内閣府は、2020年代のできるだけ早期に、女性の指導的地位に占める割合を30％程度にするという目標を掲げていますが、現実はまだ遠い数字にとどまっています。

そもそもこの目標数値は、従業員数301人以上の大企業に指導するもので、企業側からも数値ありきで管理職を登用するものではないといった反発もあり、なかなか進んでいないのが現状です。

日本で女性管理職が増えない原因

日本で女性管理職が増えない背景には『女性は結婚したら退職する』『女性が家事育児に専念するのが当たり前』といった固定概念が大きな要因です。

最近では、育児休暇が男女ともに取りやすくなりました。また、男性も家事や育児に積極的に協力するといった意識づけも定着しつつあります。それでも女性管理職の割合が欧米の半分にも満たないのは、やはり「既婚女性は家庭に収まるもの」という偏見が強くあると言えるでしょう。

しかしリモートワークが推奨され始め、奇しくもコロナ禍によって在宅勤務という働き方が進んだ今、女性管理職の登用に積極的な企業が出始めています。

特にジェンダー・ギャップの少ないITベンチャーでは、女性の管理職はもはや珍しくありません。最近では営業職がメインの企業でも登用が進みつつあります。

女性管理職のメリット

それでは、女性の管理職が企業に与えるメリットを考えていきましょう。

女性が管理職として活躍する上で、仕事のスキル以外でも強みとなるメリットがあります。特に女性がリーダーになることで、チームをまとめる能力に大きな効果が期待できるのです。

女性管理職が率いるチームは、男性の管理職が率いるチームに比べて、横のつながりによる団結が強いのが特徴で、相談や共感がしやすいことからスタッフ全員の能力が活かされます。

営業チームにおいても、クライアントへの女性特有のきめ細やかな心遣いによって、気持ちの良い取引ができるという声が多く聞かれます。

女性管理職登用のまとめ

このように、女性管理職を登用する部署によっては、あなたの会社の業績を大きく伸ばす可能性があります。

女性だから頼りないとか、仕事を任せるのはちょっと…。なんて古いイメージに固執していませんか？オフィスのスタッフをよく見ると、性別や年齢に関係なく管理職に向いている社員がいるかも知れませんよ！

このnoteを読んで「自分のビジネスを伸ばすポイントをもっと知りたい」と思った方は、ぜひ一度、アルマ・クリエイション代表の神田昌典の「ヒトを動かすコトバ365」をお試しください！

日本のトップマーケッターである神田昌典が執筆しているその日にあったメールマガジンを配信しています。
神田があなたの目標に近づく原動力となる言葉を毎日紡ぎました。
この機会にぜひ、その日からあなたの仕事に役立つ情報をゲットしてみてくださいね！

↓こちらから30秒で簡単無料でお試し！↓

「ヒトを動かすコトバ365」を無料で試す

最後までお読みいただきありがとうございます。

それでは、また次回をおたのしみに！