「敵」が協力して石油の流れを制御し、価格をつり上げようとする中東戦争が計画された戦争であるという、さらる証拠
第二次大戦中も
日本には石油がなく、長くは戦えないだろうと言われた中で、あれだけ続けれたのは？裏話で米国から石油が供給されていたと言われる話もある。
それは海上で赤十字船（自分の思い違い）日本郵船（Twitterで教えて頂きました）へ移し替えられ手に入れていたという話です。
そうですね、アメリカもそれを知っててパナマに石油を売りその石油を日本が買って日本郵船で日本へ運んでいたそうな…。
— 思兼β (@omoikane_b) February 7, 2024
ロシアもそれを知っててスイスに天然ガスを売り、それをヨーロッパ諸国が買って居たらしい…。
文章は20年くらい前に見ているけど、確実だとは言いきれないが、約8年間（1937年7月7日：日本が中国へ侵攻し、太平洋地域での第二次世界大戦が勃発。1945年8月14日、無条件降伏に大筋で同意したことにより日本が正式に降伏し、第二次世界大戦が終結。）続けられたのは？その可能性を否定できない。
(真珠湾攻撃から太平洋戦争が始まったと位置つける人が居るけど、それは単に米国が参戦する切っ掛けを作ったに過ぎない。)
その時は石油価格のつり上げというよりは、長く続ける必要があった…目的は複数だと思われるが、確実に分かるのは二つ：
一つは日本人の大量虐殺と敗戦からの完全な支配。
もう一つは原子力爆弾の完成。（いや、コマーシャルかも…）
昭和天皇軍部取り巻きからも、戦況の悪化と、その先行きが敗戦が明らかに見えた時に、天皇裕仁へ特攻作戦を具申した。
それはもう普通には戦えない。ここまでして国民の命の犠牲を出してまで戦うのですか？と投げかけ、考えていただくためだった。
ところが正反対の反応を示し「良い案だ、やれ…」と言うことだった。
更には敗戦確実の中、講和への勧めも却下され「まだやることが残っている…」と言い放った。（NHK深夜放送を観ての記憶）
「まだやることが残っている…」これは原子力爆弾だと思われる。
それは完成を待っていたが、実験は終わったものの、小型化できずにB29では輸送できなかった。当時の技術では、輸送すると空中で輸送中に爆発する可能性が高かった。なので地上起爆に繋がる。
Twitterで昨年まとめたものがあるので、興味のある人は覗いて見てください…連ツイになってます。
本土爆撃もあった戦時中に、エースパイロットが広島上空を飛んでいた時に、それは起きた…この証言をどう取りますか？
— あかいひぐまⅡ🎗 (@akahiguma_ii) August 6, 2023
『本田稔・太平洋戦争における撃墜王・剣部隊出身』
第343海軍航空隊少尉・本田稔氏「エノラゲイ見てませんし、私、空中から爆弾落としたと思ってないんですよ。下から爆発」 pic.twitter.com/Onp8zlipQW
またもう一つのメモでも…
「マッカーサー元帥に原爆投下の決定について尋ねると、彼は相談も受けていなかった」って、あり得ないだろ…以下参照：
広島、長崎の原爆投下は不必要だったと第二次世界大戦の米軍トップ指導者が発言
によりマッカーサー元帥でさえ知らなかった作戦があることは、何を物語っているか？そう、本当の一握りしか事実を知らず、完全に騙されていたと言うことです。
それを知っているの者は裏世界と繋がった仲間で、すべての人を騙して誘導していたと言うことが理解できるだろう。
従って裕仁は裏世界の仲間で、日本人の味方ではなかった。
最初から負けるシナリオに国民を騙して誘い込んだ、確信犯だと言うことが浮かび上がってくるだろう。
そう個々の国と言われるトップ、または飾りのトップに据えられた操り人形を裏で動かしている権力者は、すべて繋がっていると考えた方がいい。
その中でも小競り合いはあるとしても、それはすべて繋がっている。
最も分かりやすいのは４年前に始まった「COVID-19症状を持つ、SARS-CoV-2、新型コロナウイルス詐欺」です。
これは先進国と呼ばれる国を中心に、ほぼ全世界の国が一斉に同調し行った「世界同時多発偽旗作戦」だと言うことを忘れてはいけない。
そこに難儀を示した国のトップや、従わなかった国や、途中で降りた国もあったのは確かですが、一斉にこの詐欺を開始したのは間違いないからです。
だから戦争も、感染症詐欺も、政策されるルールも、個々の国の政府が政策する法律もすべては繋がっている。
これを止めれるのは世界中に居る気が付いた人。奴等のエネルギーに成らない、加担しないと決めた人だけです。
それにはまだ沢山の人々が気が付かなければなりません。WW3が差し迫っている今は緊急に対話が必要です…自分はそう考えています。
そんな中で目に留まった記事をメモしておきます。
中東戦争が計画された戦争であることのさらなる証拠。
ブライアン・シルハヴィー
ヘルスインパクトニュース編集部
中東での戦争、そして我々が現在目にしている第三次世界大戦の全体的な始まりの段階について、今日のニュースを注意深く調べてみると、その証拠は、最高レベルでは、石油の流れを継続させ、石油価格をより高くしようとして、皆が協力しているという事実を指し示している。
2022年にロシアとウクライナの間で戦争が勃発して以来、西側メディアは戦争によって石油価格が高騰するという悲惨な警告を目にしてきた。
このシナリオは、今週もサイモン・ワトキンスがOilprice.comに寄稿した記事で続いている。ワトキンスが伝えようとしているシナリオは、記事のタイトルに明確に表現されている：
中東における米国とイランの攻撃が原油価格の大幅上昇を脅かす
しかし、米国がイランを支援する過激派を空爆し始めたので、原油価格が高騰するというこの主張を裏付ける証拠を文書化しようとして、実際には、中国、イラン、米国がかなり以前から、禁輸措置にもかかわらず、イランから中国への原油輸出を維持するために協力してきたことを認めている。
[ホワイトハウスは、ロシアが2022年2月24日にウクライナに侵攻して以来、イランから中国への違法な石油輸出が劇的に増加していることを無視しようとしている。
石油が合法的であろうと違法であろうと、世界市場に入ることは需要を満たし、価格を下げるのに役立つ。
この第二の要因の場合、米国がイランから中国への原油流入の増加を容認していることは、北京が中東における巨大な影響力を行使して政治的緊張をさらに抑えることに比較的満足していることを意味する。
イラン石油省と緊密に連携している情報筋と、EUのエネルギー安全保障コンプレックスで働く情報筋（いずれも先月中にOilPrice.comが独占取材した）によると、2023年12月12日から今年1月18日までのイランの生産量は日量460万～490万バレルだった。
その後、平均420万～450万B/Dに減少した。これは、公式発表では299万B/Dである。国内および他の製品の製造に使用される原油を差し引くと、イランはこの期間に約180万～195万B/Dの原油を輸出しており、それ以前の数カ月間はこの数字をわずかに下回っていた。
この追加輸出原油のほとんどは、制裁回避のためのさまざまな方法を通じて中国に輸出されている。
ここでは、船舶の自動識別システム（AIS）トランスポンダーのスイッチを切ることで、船舶の追跡を困難にすることも含まれている、とだけ言っておけば十分だろう。
もうひとつは、貨物の書類や船舶の航海計画に、船舶の最終目的地を偽って記載することである。この標準的なイランの制裁回避手段は、2020年に同国のビジャン・ザンガネ前石油相が公然と認めている：「私たちが輸出するものはイランの名義ではありません。私たちが輸出するものはイランの名前ではありません。書類も仕様書も何度も何度も変更されています」。
さらに、マレーシアとインドネシアの領海内での海上輸送も、イランが石油を最終的に中国に運ぶもうひとつの一般的な方法であることが証明されている。イランのモハンマド・ザリフ外相（当時）が2018年12月、ドーハ・フォーラムで述べたように：「イランで完成し、代償を払って他国にも教えられる技術があるとすれば、それは制裁逃れの技術である」
中国側からすれば、制裁を受けたイランの石油を静かに買い取るシステムは、何年も完璧に機能し、現在も同じように機能し続けている...。
簡単に言えば、「保税倉庫」に入れられた原油は、中国の税関総署（GAC）を一切通さず、「代金を支払った」という記録さえ残さず、その結果、GACの書類には一切記載されない。このことは、中国がイラン産原油を輸入量に記載することなく、また法の文面に関する限り、中国が米国の制裁に違反することなく、好きなだけ輸入できることを意味する。
中国に流入するイラン産石油の規模を長年にわたって談合して誤魔化してきたことは、ロシアのウクライナ侵攻以来、米中両国、そして世界にとって特に好都合だった。(記事全文)
本日『RT.com』に掲載された記事によると、英国もこのゲームに参加しているとのことだ。
英国、ロシア産石油の輸入禁止を回避 - 調査結果
英国は2022年以来、7億ドル以上の石油製品を購入していることが報告書で明らかになった。
英国は「製油所の抜け穴」を使って、自国のロシア産石油の輸入禁止を回避し、第三国で加工された燃料として数百万バレルを輸入している、とBBCが月曜日に報じた。
エネルギー・大気浄化研究センター（CREA）の最近の調査によると、西側諸国がロシア産原油の輸入を禁止した後、ロシア産原油のトップバイヤーとなったインドと中国が、制裁原油をジェット燃料やディーゼル燃料に精製し、英国を含む世界各国に再販しているという。
国際的に認められている「原産地規則」では、商業目的で原油を燃料に加工した国を原産国と定めているため、加工された原油を再輸出することは違法ではなく、英国がロシア産原油を禁止していることにも違反しない。
しかし、この「精製の抜け穴」は、2022年以降ロシア産原油の輸入はないとするロンドンの主張とは対照的である。(記事全文)
インドは先月、ロシアの石油を安い値段で買い、高い値段でヨーロッパに売らせるという茶番劇に参加していたことを認めた。
2023年、ヨーロッパはインド経由でロシアの石油を記録的な価格で購入した。
【ニューデリー】2023年、ヨーロッパはインドからの精製油の輸入が大幅に増加し、それと同時にインドのロシア原油輸入も顕著に増加した。この傾向は、ロシアのウクライナ侵攻に伴う制裁にもかかわらず、欧州の消費者は、もともとロシアから輸入された石油製品をインド経由で大量に受け取っていた可能性が高いことを示唆している。
インドは外交的なバランスを保ちながら、ウクライナ紛争中もロシアの石油を購入し続け、同時に西側諸国とのより緊密な防衛・貿易関係を育んでいた。(記事全文)
ゼロヘッジ・ニュースは、イスラエルとハマスの停戦交渉が進展していることを示唆するニュースが流れると、そのアルゴリズムが働いて、市場で原油価格が下落すると伝えている。戦争は石油の利益につながるが、和平や停戦はそうではない。
イスラエルとハマスの停戦協議に関するニュースから数日が経過した：
*交渉におけるハマスの反応は「ポジティブ」：アル・タニ
...このツイートは、アルジャジーラがハマスがイスラエルの停戦条件に対して「前向きな反応」を示したと一時的に報じた先週のように、アルゴ主導による原油の暴落を即座に引き起こした...その後、ツイートは削除された。
しかし、アルゴが声明の残りを読むと、ダンプはすぐに反転した。つまり、アル・タニでさえ、その時点では取引の枠組みについて詳細を述べることができなかったということだ。
それでも、原油ショートのCTA軍団が再活性化し（100％近い原油ショートにもかかわらず、CTAはどういうわけか、原油をさらにショートする余力を常に見つけている）、最新のヘッドラインが実際のニュースではなかったにもかかわらず、原油は現在50セント下落し、中東で今にも和平が始まりそうなため、スライドしている。(記事全文）
エール大学とスカル・アンド・ボーンズ・ソサエティ - 世界のために悪魔のシオニスト指導者を養成する
悪魔のようなユダヤ人たちが、世界の財政と政治指導者たちをどのように支配しているかを知る一つの方法は、エール大学の秘密結社スカル・アンド・ボーンズの歴史を見ることである。
エール大学は中国にも支部を開き、中国共産党の指導者、毛沢東を教育した。このビデオには、まずスカル・アンド・ボーンズと呼ばれるイェール大学の「秘密結社」についての企業メディアのクリップがあり、次にイェール大学で教育を受けた中国の指導者についての他のビデオ映像がある。
エール大学のスカル・アンド・ボーンズ・ソサエティはCIAを創設した防諜グループであるという説が多いが、「危うい英国諜報ネットワーク」と表現する人もいる。
イギリスは長い間、ロシアに深刻に浸透されてきたので、NATOは最初から危うかった。よく知られたケンブリッジ・ファイブの裏切り者や核スパイに加え、MI5のホリス長官やルイ・マウントバッテン卿にも疑惑があった。
潜入問題は、独立戦争後に英国が米国に構築した古い秘密ネットワークにも及んでいる。イギリスはすでに13の植民地にネットワークを持っていた。そしてその後、アメリカの拡大期になると、イギリスは移民や企業家を装って新たなスパイを送り込んだ。イギリス貴族の近親者であるドイツ人もまた、追加のスパイを送り込むことができた。
スカル＆ボーンズの組織は、政治、軍、シークレット・サービスに絶大な影響力を持っている。共産主義革命の前段階からソ連への技術販売に関与した。
ボーンズはまた、イスラム世界全体を西側に敵対させたイスラム・テロとの戦いにも貢献した。ジョージ・W・ブッシュ政権（ボーンズ・メンバー）は、プーチン政権を宥和したことで特に注目された。
アメリカの技術に加えて、ソビエトはW.A.ハリマン・カンパニーとギャランティ・トラストとの一連の事業協定で融資も受けていた。どちらもボーンズメンバーでいっぱいだ。シンプソン、タッハー＆バートレット法律事務所は1920年代、ニューヨークのブロードウェイ120番地にあり、ソ連の利益を助けた。
この法律事務所は、1884年にトーマス・サッハー（スカル・アンド・ボーンズ1871年）によって設立された。彼の息子であるトーマス・デイ・サッハー（1904年ボーンズ卒）は、イェール大学を卒業し、教団に入った後、この法律事務所で働いた。若きトーマス・サッチャーはヘンリー・L・スティムソン（ボーンズ1888年卒）の下で働いた。
エリフ・イエール
エリフ・イエールはイギリス系アメリカ人の植民地行政官。彼の先祖にはプランタジネット王家が含まれる。エリフの父はボストンの裕福な商人で、英国枢密院のメンバーであった第2代ウォリック伯爵ロバート・リッチの弁護士であった。エリフ・イエールの叔父サミュエル・イートンはハーバード大学の創立に貢献した。
イライフがアメリカで暮らしたのは子供の頃だけで、その後の生涯はイングランド、ウェールズ、インドで過ごした。彼は悪名高い東インド会社の社員となった。1699年、彼は約20万ポンドの財産を手にして英国に戻ったが、そのほとんどはダイヤモンドの販売で得たものだった。これらの鉱山から産出されたダイヤモンドのうち、グリゴリー・オルロフ王子とキャサリン大帝が所有していたオルロフ・ダイヤモンド、ロシアの王女が所有していたブラック・オルロフ・ダイヤモンド、ルイ14世が所有していたホープ・ダイヤモンドなどが有名である。ロンドンはダイヤモンドの国際取引の中心地となった。
エリフの隣人には、パウイス公、バサースト大法官、アン女王、その息子でグロスター公ウィリアム王子などがいた。エリフの義理の息子はジェームズ・キャベンディッシュ公だった。ジェームズはハットフィールド家のエリザベス・セシル伯爵夫人の孫で、極めて影響力のあるセシル家の一員であった。(記事全文)
悪魔のようなユダヤ人銀行家が世界を牛耳り、世界の指導者たちを支配しているというのは陰謀論であり、真実であるはずがないとまだ信じているのなら、あなたは2020年に始まったCOVID詐欺を見過ごしたことになる。彼らは世界各国を締め出し、新しい「薬」や「ワクチン」（以前は「インフルエンザ」と呼ばれていたものを治すには、古い薬の方が明らかによく効いたのに）で詐欺を支援させたのだ。
COVID-19「ウイルス」への対処法について、これらすべての国、すべての指導者がまったく同じ台本に従っていたという事実を、他にどう説明できるだろう？
すべてはショーであり、このショーは最終幕に差し掛かっている。金融システムが崩壊しようとしている今、彼らは戦争、偽の疫病、UFO、その他あらゆるものを使って、世界の関心を原因である自分たちからそらすつもりなのだ。
こちらもご覧ください：
すべての戦争は悪魔のユダヤ人銀行家が仕組んだものである
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