パンデミックワクチン業界は必死だ。次の「パンデミック」では警察やNATOさえも使って人々にワクチン接種を強制しようとしている。
奴らはやめる気無いようです
ワクチンの危険性やアンチ効果はもう十分に知れ渡ってきていると感じるが、一番大事なことには中々触れる人がいませんね…だからダメなんです。
それが周知されない限り何度でも感染症詐欺を繰り返し行われるでしょう。
その一番大事なことは『ウイルスは存在しない』ってことです。
その事に触れずにワクチンの危険性を発する者達には、意図を持って発信しているように疑ってしまいます。それはウイルスというオバケを存続させたいようにも思えてしまいますね。
新型コロナウイルス詐欺始まって以来5年目です…
自分みたいな者でさえ原因を掘り下げて、根本的な問題点を突き詰めた時に「ウイルス」と言われるその物は何なのか？感染症自体がどのような構図で起きるのか？と言う拠点に辿り着きました。
結果巧みに専門用語を鎧とし、今まで多くの詐欺が行われていたことがハッキリしました。
それは新型コロナウイルスに限らず「全てのウイルスは存在しない」ことと、バクテリア（細菌）の正常な働きを捻じ曲げて病源とする詐欺が、今まも行われている西洋医学を崇拝している信者の多さに、心苦しく過ごす日々に繋がり、なんとかしなければ…と日々考えています。
なので上記で述べたようにウイルスの存在には触れずに、コロナウイルスワクチンの危険性だけを述べている人達には、何かの意図があるのかな？と疑ってしまいます。特に医療関係者の方々はそんな感じなのか？とも思えてしまいますね。
なのでそれ以外の人々にどのくらい共有できるか？徹底的に周知できるかがこの先の逆転現象に繋がるはずですね…そう、気がついた人々からの声で裸の王様にしていまいましょう。それしかないね＾＾
以前に書きましたがマスク一枚装着する事により、多くの未来ある命が犠牲になることまで考えて、出来ることをできる範囲で、より多くの人々が行動に出たときに、必ず世の中は変わる。勇気を持ってその空気感を作った時に、我々の力は奴等より圧倒的に強い。人々は自分たちの本当の力に気がついてないだけなんです。
さてと〜これからも争っていくぞ＾＾
そんな感じでまだ奴等はジワジワと進めてきている現状も理解する為に、以下の「ニュージーランド」での出来事をメモしておきます。
ローダ・ウィルソン 著 2024年8月4日
https://expose-news.com/2024/08/04/they-want-to-use-police-and-even-nato-to-force/
ニュージーランドは、7月12日に発表したパンデミック対策の最新版に、法執行機関を利用したワクチン接種の強制を盛り込んだ。
その1週間前には、ゲイツ氏が資金提供し、世界保健機関（WHO）のお気に入りであるピーター・ホテズ博士が、米国では「アンチワクチン接種者」に対して国土安全保障省と司法省の力を借りるべきだと提案した。
そして国際的には、予防接種を拒否する人々に対してNATOを出動させるべきだとホテズは言った。
下の画像は、ニュージーランド政府が強制ワクチン接種の合法化を計画している証拠だとして、ソーシャルメディアで広く共有されている。
捏造や誇張ではないかと考える人もいた。しかし、ニュージーランド保健省が7月12日に発表した『ニュージーランド・パンデミック計画』と題する文書（以下、「計画」という： ニュージーランド保健省が7月12日に発表した『ニュージーランド・パンデミック対策計画』（以下『計画』）である。 この文書によれば、人々は 「所定の治療」を受けるまで隔離されることになる。
同計画は、パンデミック（世界的大流行）に備え、対応するために政府がとるべき措置を定めたものである。これは「ニュージーランド・インフルエンザパンデミック・プラン」を更新したものである：「 A framework for action 2017」を更新したものである。ニュージーランドでは2006年からインフルエンザパンデミック行動計画があり、2017年に新しい法律と人口計算を反映して更新された。
2020年3月19日、世界保健機関（以下「WHO」）によってコビッド・パンデミックが宣言される前に、ニュージーランド・ヘラルド紙は次のように報じた。
2017年の計画は、特定の仮定に基づくパンデミックモデルに依存していた。「保健省の局長であるアシュリー・ブルームフィールド博士は、ロンドン大学インペリアルカレッジの新しい研究が、（モデルによって決定された段階を）どのように管理するかを再考させたと述べた。
読者の皆様もご記憶のとおり、インペリアル・カレッジ・ロンドンのモデル化は、悪名高い英国の物理学者ニール・「ロックダウン教授」ファーガソンによるもので、同氏はそのキャリアを通じて不正確なモデル化をめぐって数々の論争に巻き込まれてきました。
関連：ニール・ファーガソンによるCOVIDパンデミックのモデル化は、疫学が役に立たないことを決定的に証明したのか？
ファーガソン氏は、物語をコントロールすることを仕事とする世界的な「科学者」の小グループの一人だ。パンデミックへの備えを更新する本当の原動力はWHOだ。
2020年11月、ニュージーランドの国家緊急事態庁は、インフルエンザパンデミック計画に関連する民間防衛緊急管理（CDEM）グループ向けの情報を更新しました。同庁は、「世界保健機関は、鳥インフルエンザとヒトインフルエンザウイルスが混合し、インフルエンザのパンデミックを引き起こす可能性があることを懸念している」と述べ、「ニュージーランドはパンデミックの可能性に備えている」と付け加えました。
2024年の更新版は、タイトルから「インフルエンザ」という言葉を削除し、「迅速に完了し、範囲が限定されている」もので、2段階で行われるパンデミック対策のより広範な見直しの一環である。計画には、保健省の医療官、公衆衛生医師、または保健省長官によって任命された医師に与えられる「特別な権限」に関するセクションがある。
これらの権限は新しいものではない。2002年、あるいはそれ以前に付与されていたが、新型コロナウイルスの「パンデミック」中に初めて使用された。新型コロナウイルスはダミーランだった。計画には次のように記されている。
特別権限
特別な権限は、保健大臣または疫病通知によって認められたり、2002年民間防衛緊急事態管理法に基づいて緊急事態が宣言された場合に適用される。
拘留、隔離、検疫の権限により、保健所の医務官は「人、場所、建物、船舶、車両、航空機、動物、または物を隔離、検疫、または消毒するよう要求する」ことができる（第70条(1)(f)）。
予防処置を規定する権限は、隔離または検疫された人に関して、保健所の医務官が、医学的検査を受けて感染症がないことが判明するまで、および保健所の医務官が規定する予防処置を受けるまで、隔離または検疫された場所に留まることを要求することを可能にする。
施設を徴発する権限により、保健所の医務官は患者の宿泊、治療、輸送のために施設や車両を徴発することができる（第71条(1)）。
第70条(1)(1a)および第70条(1)(m)に基づき、学校などの施設の閉鎖を求めることができる。これは、その施設の責任者に対する文書による命令、または新聞に掲載される命令、テレビまたはラジオで放送される命令によって行うことができ、その地区内のほとんどの世帯が受信することができる。命令で指定された場合、特定の感染防止策を実施している施設は閉鎖を免除されることがある。
第71A条は、第70条または第71条に基づく権限や職務の行使や遂行において、保健所の医務官または保健所の医務官から権限を与えられた者を助けるために、警察官は合理的に必要なこと（力の行使を含む）を行うことができるとしている。
これらの特別な権限は、COVID-19への対応で初めて使用された。一般論としては、うまく機能した。しかし、その適用にはいくつかの誤った手順があり、手続き上および人権上の保護措置が欠如しており、緊急事態におけるその場しのぎの措置としては使用できても、継続的で複雑な対応には適さないというのが判例である。中略
不吉なことに、保険省は次のように述べている： 「更新されたパンデミック計画は医療システムの対応をカバーしている。パンデミックに対する政府全体や社会全体の対応をカバーするものではない。また、パンデミック対策は、医療システムの備えを発展させるための一つのツールに過ぎない」と述べている。
以上から明らかなように、彼らは少数の医務官に広範な権限を与え、ニュージーランド経済の一部を停止させ、自由に人々を拘留できるようにしようとしている。彼らの言葉を借りれば、流行警報が発令された時や緊急事態が宣言された時ということになるが、コビドで見たように、実際のパンデミックや流行病の発生とは異なる。 しかし、ここでは 「予防医療」という言葉に注目したい。
「予防医学」とはどういう意味なのか？
この言葉は、上の抜粋の最後の段落の文脈で読むべきである： 「これらの特別な力は、COVID-19への対応で初めて使用された。 世界の他の国々ではとっくに "Covid "あるいは "covid "という、より適切なタイポグラフィを使うようになっているのに、"COVID "という大きな怖い注目を集める大文字が使われていることに注目してほしい。
安全で効果的な医薬品は、2020年以降、季節性インフルエンザをリブランディングしたコビッドの治療には使用されなくなり、禁止されている。 イベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどの医薬品は禁止され、ビタミンDやC、亜鉛の使用は奨励されなかった。 唯一許可された "薬 "は、レムデシビルやミダゾラムのような有害な薬と、いわゆるワクチンだけだった。
では、コビド注射を強要する「緊急権限」が「COVID-19への対応中に」初めて使われたのだから、彼らが言う「予防医学」とは、いわゆるワクチンか、それと同じくらい効果がなく有害なものだと考えることができる。
これが狙いなのかどうか、あなたはまだ疑っているのだろうか？
では、ビル 「世界をワクチンに」ゲイツとその相棒テドロス・ザ・テロリストとつながっているピーター・ホテズ博士の最近の発言を聞いてみよう。
関連：ドクター・カバーアップ：テドロス・アダノムのWHOへの物議を醸した旅とWHO事務局長テドロスがWHOの価値観に反してテロリスト集団に奉仕
先月末、WHOは、迫り来る鳥インフルエンザのパンデミック（世界的大流行）に備え、より貧しい国々でのmRNAワクチンの開発と流通を加速させる新しいプロジェクトを発表した。
「国連保健機関は、このプロジェクトは2021年に国連が支援するメディシンズ・パテント・プール（MPP）と設立したmRNA技術移転プログラムを通じて展開されると発表した。
その数週間前、著名なワクチン開発者であり提唱者であるピーター・ホテズ博士は、米国における「反ワクチン攻撃」に対抗するため、警察や軍隊を含む治安部隊を配備するよう呼びかけた。 彼はまた、国連とNATOが 「反ワクチン論者」に対して治安部隊を配備することも提案した。ホテツはビル・ゲイツやWHOともつながりがある。
2007年5月、ホテズがビル＆メリンダ・ゲイツ財団から、鉤虫ワクチンの開発とブラジルでの臨床試験のために5200万ドルを受け取ったと報じられた。その前年の2006年、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団はプレスリリースを発表し、同財団が顧みられない熱帯病との戦いを支援するために6820万ドルを拠出し、そのうち1380万ドルがホテズの研究に充てられたと述べた。しかし、2021年にホテズ氏はビル・ゲイツからの資金提供を否定した。
2022年、WHOは「反ワクチン・アクティビズム」を標的にしたビデオでホテツを紹介し、ワクチン接種を受けないことを選択した人々を 「反科学的攻撃」を支持していると非難した。
“Anti-vaccine activism, which I actually call anti-science aggression, has now become a major killing force globally."
— World Health Organization (WHO) (@WHO) December 14, 2022
- @PeterHotez, Professor and Dean @BCM_TropMed, on the devastating impact of #misinformation and disinformation. pic.twitter.com/ZluiMGJ2gX
さらに読む：「コロナワクチンは安全ではない」という声が高まる中、WHOは「反ワクチン活動家」を脅迫し、ワクチン未接種者を「主要な殺人勢力」と位置づけている。
2024年7月5日、コロンビアのカルタヘナで開催されたSimposio Internacional de Actualización en Pediatría（小児科最新情報国際シンポジウム）でのインタビューで、ホテス氏はこう語った：
バイデン政権に申し上げたのは、医療部門だけでは解決できないということです。そのためには、国土安全保障省、商務省、司法省の協力を得なければなりません。
私は先月、テドロス博士（WHO事務局長）にも同じことを言いました。他の国連機関も必要だ。NATO。これは安全保障上の問題であり、もはや机上の空論でも、難解な学問でもない。反ワクチン攻撃、反科学攻撃によって、20万人のアメリカ人が亡くなった。
そして今、私は小児科のワクチン科学者として、新しいワクチンを作り、命を救うことが重要だと感じている。命を救うことの裏側には、この反ワクチンの攻撃性に対抗することがある。
さらに読む：公衆衛生の軍事化：ホテズ博士の物議を醸す武装の呼びかけ、GreenMedInfo、2024年7月29日
ゲイツ／WHOの操り人形は、32カ国からなる政治的・軍事的同盟であるNATOを使ってワクチン摂取を強制しようと話している。 ニュージーランドでは、警察を使って「予防医療」を実施しようとしている。 同じようなワクチン接種の強制方法が語られたり、国家計画に盛り込まれたりしているのは偶然ではない。
誰もが疑問に思うのは、なぜ法執行機関や軍隊まで使って強制的にワクチンを接種する必要があるのかということだ。 それは、彼らのワクチンが安全ではなく効果がないからだ。 そのため、注射を打たれて命を危険にさらすことを厭わず、あらゆる手段で抵抗する者はほとんどいない。パンデミック・ワクチン産業は、私たちが彼らの心理作戦に再び騙されることはないだろうと知っており、政府のワクチン接種政策に対する私たちの反発は、次回はさらに強くなるだろう。
画像はイメージです： 2021年1月、ニュージーランド国会前に集まったロックダウン反対デモ参加者。出典：1ニュース
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