Sustainable Planetへの道
サーキュラーエコノミーという世界
中石和良署のサーキュラーエコノミーというタイトルの本には、
SDG’ｓの「方法論」であり気候変動のを緩和させる「手段」であると書かれています。
この本では、大量生産、大量消費というビジネスモデルから廃棄物と汚染発生させないことを前提にしたサーキュラーエコノミーへのシフトEUで急速に進んでおり、日本が進めている3R(Reduce、Reuse、Recycle)戦略は廃棄物を前提としたものなので、グローバルスタンダートから見ると日本は周回遅れであると警笛を鳴らしています。
欧州で進むデジタル製品パスポート（DPP）
EUでは、サーキュラーエコノミー政策の柱として2022年3月に公表された新エコデザイン規定であるDPPが急速に広がっています。DPPでは、対象製品の環境に関する様々な情報の表示が義務付けられ、対象事業者はその製品のサプライチェーン上で異なる企業が保有しているデータを連携させ、数値データとして公開しなければなりません。
日本でも動き出した自律分散型企業間データ連携の仕組み
EUでは、すでにGaia-XやCatena-Xが構築されデジタル製品のLife Cycle Assessment（LCA）を可視化し、サプラーチェーンの上流から下流の間の各企業の温室効果ガスの排出量を知り効果的な対策を打つ仕掛けが立ち上がっています。
もちろん、日本製品がEUで商品をおこなうためには、同じ機能が要求され、Gaia-XやCatena-Xと行ったシステムとシームレスに接続させる必要があるわけです。
そのため経産省がオブザーバとなり28社が参加するGreen×Digtal Consortiumで企業を超えてデータ連携システムが検討されています。
CTEC2023で取り組みがYou Tubeで紹介されています
連携の柔軟性や実証実験の成果など最新情報がおさめられています。
つづく
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