2010: ロックフェラーの「ロックステップ作戦」予測
2020年「ロックダウン」
元記事はこちら。
principia-scientific.com/2010-rockefellers-operation-lockstep-predicted-2020-lockdown/
2020年8月25日掲載
文：ジェームズ・フェッツァー
2008年の金融危機を受け、2010年にフィランソロピーの主要機関の一つであるロックフェラー財団は、後に「シナリオ・プラニング演習」と呼ばれるものを開催しました。
そこでは、私たちが計画しているのかしていないのかわからない未来の出来事を「ゲーム化」しています。
表向き、未来やシナリオの計画、特に公衆衛生に関するものでは慎重である。
そのため、一般大衆には何の脅威にも映らなかった。とはいえ、このような情報に対して、特に健康情報に関しては、高度に増加し忍び寄る検閲を含め、系列機関はこの情報を大衆から隠すために可能な限りのことをした。
テクノロジーと未来へのシナリオ
この演習は、グローバル・ビジネス・ネットワーク（GBN）と呼ばれるグループと関連して行われた。このグループは、非常に洗練され、つながりのあるシリコンバレーの影響力の売り手たちで、ウィキペディアでは「（企業、NGO、政府など）組織がますます不確実で不安定な世界に適応して成長するのを助けることを専門とするグローバル戦略企業」として説明されているが、今は消滅している。
その中には、「未来学者」のピーター・シュワルツ、「Students for a Democratic Society」の元メンバーのスチュワート・ブランド、そしてエサレン研究所と関連するStatforの役員で、Wikipediaのページはないが広告界の大物と同じ姓のジェイ・オグルヴィが含まれている。(関係があるかどうかは不明)。
いずれもSRIインターナショナル（旧スタンフォード・リサーチ・インターナショナル）、ロイヤル・ダッチ／シェルとつながっている。スタンフォード大学の理系学部は、DARPAや米国の諜報機関と関係があり、いわゆる「人工知能」の生みの親であることはよく知られている。
物語："ロック・ステップ"
テクノロジーと国際開発の未来へのシナリオ
「ロック・ステップ」シナリオは、ロックフェラー財団概要文書"テクノロジーと国際開発の為の未来のシナリオ"に示された4つの物語のうちの最初のシナリオです。
これは、人獣共通感染ウイルスが大流行し、地球上のあらゆる場所で数百万人が死亡したとのケースを扱っています。それほど長い文章ではありませんので、ざっと読んでみましょう。というのも、実に目を見張るような内容だからです。詳細は知っておくに越したことはありません。
シナリオ
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
「野生のガチョウを起源とする新型インフルエンザは、極めて強毒で致死的であった。ウイルスは世界中を駆け巡り、世界人口の20パーセント近くを感染させ、わずか7カ月で800万人の死者を出したが、その大半は健康な若年層だった。パンデミックは経済にも致命的な影響を及ぼした。人と物の国際的な移動が停止し、観光などの産業が衰弱し、グローバルなサプライチェーンが寸断された。国内でも、普段は活気のある店舗やオフィスビルが数カ月間空っぽになり、従業員も顧客もいなくなった。
パンデミックは地球を覆い尽くした。しかし、公式の封じ込めプロトコルがないためにウイルスが野火のように広がったアフリカ、東南アジア、中央アメリカで不釣り合いに多くの死者が出た。しかし、先進国においてさえ、ウイルスを封じ込めることは困難なことでした。米国は当初、国民の飛行機搭乗を「強く控える」方針をとっていたが、その甘さが命取りになり、米国内だけでなく国境を越えてウイルスの拡散を加速させた。しかし、いくつかの国はうまくいった。特に中国だ。中国政府は、全国民を対象とした強制検疫を迅速に実施し、すべての国境を瞬時に封鎖したことで、数百万人の命を救い、他の国よりもはるかに早くウイルスの拡散を食い止め、パンデミック後の迅速な回復を可能にしたのである。
国民を危険や被ばくから守るために極端な手段をとったのは中国政府だけではなかった。パンデミック時には、世界中の国の指導者がその権限を行使し、マスクの着用義務や、駅やスーパーマーケットなどの共同スペースへの入場時の体温チェックなど、徹底したルールや制限を課したのである。パンデミックが去った後も、市民とその活動に対する権威主義的な管理・監視は続き、さらに強化された。パンデミック、国際テロ、環境危機、貧困の拡大など、ますますグローバル化する問題から自らを守るために、世界中の指導者たちはより強固な権力を握ったのである。
当初は、より管理された世界という考え方が広く受け入れられ、賛同を得ることができた。市民はより大きな安全と安定と引き換えに、より父性的な国家に自らの主権の一部とプライバシーを進んで譲り渡したのである。市民はトップダウンの指示や監視に寛容になり、さらにはそれを望むようになり、国の指導者は自分たちの思うように秩序を押し付ける自由を得た。先進国では、このような監視の強化がさまざまな形で行われた。たとえば、すべての国民に生体認証IDを付与したり、国益のために安定が不可欠とされる主要産業に対する規制を強化したりした。多くの先進国では、一連の新しい規制や協定による強制的な協力が、ゆっくりと、しかし着実に秩序と、重要な経済成長の両方を回復させた。
しかし、発展途上国においては、状況は異なり、また、より多様であった。トップダウンの権威は国によってさまざまな形をとり、その指導者の能力、資質、そして意図に大きく左右された。強力で思慮深い指導者のいる国では、市民の経済的地位と生活の質が向上した。例えばインドでは、政府が高排出ガス車を違法化した2016年以降、大気の質が劇的に改善されました。ガーナでは、基本的なインフラを改善し、すべての国民がきれいな水を使えるようにするための野心的な政府プログラムの導入により、水を媒介とする疾病が激減しました。しかし、より権威主義的なリーダーシップは、無責任なエリートが、増大した権力を利用して、国民を犠牲にし、自らの利益を追求した国々では、あまりうまく機能せず、場合によっては悲劇的な結果を招くこともあった。
例えば、2018年のワールドカップでは、観客が自国の国旗をあしらった防弾チョッキを着用するなど、悪質なナショナリズムの台頭が新たな危険性を生んでいます。強力なテクノロジー規制はイノベーションを妨げ、コストを高く維持し、普及を抑制しました。途上国では、「承認された」技術へのアクセスは増加しましたが、それ以上は制限されたままでした。技術革新の拠点は主に先進国にあり、多くの途上国は他人が「最善」と考える技術の提供を受ける側になっていました。技術革新の中心は主に先進国であり、多くの途上国は、他人が「最善」と考える技術の提供を受けているに過ぎない。これを見下し、「中古品」と嘲笑するコンピューターやその他の技術の配布を拒否する政府もあった。一方、より多くの資源と優れた能力を持つ発展途上国は、これらのギャップを自力で埋めようと内部革新を始めた。
一方、先進国では、多くのトップダウンのルールや規範が存在するため、起業家精神が大きく阻害されることになった。科学者やイノベーターは、政府からどのような研究を進めるべきかを指示されることが多く、そのほとんどが、市場主導型の製品開発など儲かるプロジェクトや基礎研究など「確実なもの」に導かれ、よりリスクの高い研究分野や革新的な研究はほとんど未開発のまま放置されることになった。大きな研究開発予算を持つ裕福な国や独占的な企業は、依然として大きな進歩を遂げているが、その躍進の裏にある知的財産は、国や企業の厳格な保護のもとに閉じ込められたままであった。ロシアとインドは、暗号化関連製品とそのサプライヤーを監督、認証するための厳しい国内基準を課しましたが、このカテゴリーは現実にはすべての IT イノベーションを意味するものでした。米国と EU は報復的な国内基準で反撃し、グローバルな技術の開発と普及に支障をきたした。
特に発展途上国では、自国の利益のために行動することは、必要な資源を得るため、あるいは経済成長を達成するために団結するため、その利益に見合った現実的な同盟を求めることを意味する場合が多い。南米やアフリカでは、地域や小地域の同盟関係がより構造化されていった。ケニアは南部および東部アフリカとの貿易を倍増させ、アフリカ大陸内での新しいパートナーシップを拡大させた。中国のアフリカへの投資は、主要な鉱物や食糧の輸出へのアクセスと引き換えに、新たな雇用とインフラを提供するという取引が、多くの政府にとって好都合であることが証明されたため、拡大した。国境を越えた結びつきは、公的な安全保障支援という形で広がっていった。外国の安全保障チームの派遣は、最も悲惨な破綻国家のいくつかでは歓迎されたが、画一的な解決策では、ほとんど良い結果をもたらさなかった。
2025年まで、人々はトップダウンの統制に嫌気がさし、指導者や当局に選択を委ねるようになったようだ。
国益と個人の利益が衝突するところでは、必ず紛争が発生した。散発的な反発はますます組織化され、協調されるようになり、不満を抱く若者や地位や機会が失われた人々（主に発展途上国）が内乱を引き起こした。2026年、ナイジェリアの抗議者たちは、根強い縁故主義と腐敗に嫌気がさし、政府を崩壊させた。この世界の安定性と予測可能性を好む人々でさえ、あまりに多くの厳しい規則と国境の厳しさに、不快感と束縛感を覚え始めたのだ。遅かれ早かれ、世界政府が懸命に築き上げた秩序は、必ずや崩れ去るという予感があったのだ。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
以下左は、「ロックステップ」のシナリオから得られた重要なポイント、右はその比較でコロナウイルス(COVID-19)事件。
ロックフェラー財団とシリコンバレーのエージェントは、本当に現在のパンデミックを予測していたのだろうか？反社会的行動を感知する機能的MRIスキャナーは発がん性があり、健康診断の義務化（DNA採取？そして、コミュニケーションと意識のワールド・ワイド・ウェブの夢は絶望的なのだろうか？
これらの疑問があるからこそ、ウイルスが本物かどうかを判断することが重要なのである。ウイルスそのものが非物質的である可能性もないとは言えない。ウイルスが科学的にどのように、誰によって存在すると想定されてきたかについては、無数の疑問がある。殺人ウイルス、殺人微生物が支配階級の戦略的有効性を持っていることは間違いない。ハリウッドは、2011年の『コンテイジョン』のような映画で、このシナリオを何年も前から予告してきた。(主演のグウェニス・パルトロウは、マスクをつけてファーマーズ・マーケットに出店しているのが目撃されている。
さらに注目すべきは、トランプ大統領の義父でビビ・ネタニヤフ首相の側近であるジャレッド・クシュナーが、COVIDテストマニアから利益を得る立場にあることだ。Mint Press Newsが報じたように、クシュナーの弟は、"今週、COVID-19の検査センター検索を開始した巨大医療企業オスカー・ヘルスの共同設立者であり、ユーザーは自分のデータを入力すると、検査を受けることができる多くの場所の1つに誘導される。"です。オスカーヘルスは、16000ドル近いオバマケアの免責金額を販売したことで批判を浴びている。そして、ビル・ゲイツのマイクロソフトは、最近必読のReddit AMAによると、遠隔教育を支援するためにすべての学校に機械を置く予定です。
主流メディアは脚本に従う
ロックフェラーの「シナリオ」あるいは脚本に従うように見えるが、米国の企業メディア、特にMSNBCは、中国のような「緩和」措置を、このCOVID-19とされる病気に対して求めている。この病気は軽いが、検証されていない多くの死者の原因となっており、検査前に患者として発表されたからである。MSNBCの司会者レイチェル・マドウは、「検査の大失敗」を認め、それについて謝罪し、その代わりに「緩和策」に焦点を当てることを主張しました。彼女は、人混みを避けること、飛行機に乗らないこと（どうせ乗れない）、「自己検疫」を提案し、自己検疫に関する「明確な連邦基準」が「必要である」かどうか質問している。
ニューヨークタイムズの科学・健康ライターであるドン・マクニエルは、権威主義的な傾向を強め、家族からの分離を主張する。彼は、中国では感染の75％から80％が「家族の中」であるため必要であると主張する。マクニエルはまた、"テスト・テスト・テスト "を要求している。しかし、彼が言っているのは、指定された保健所へ行くことだけではない。体温のチェックなど、中国的な対策についても話している。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーー
「どんな建物にも入れば、体温を測られます。私はこの建物に入りました。誰も
体温を測った。嘘でもいいから、くだらない質問をされたんです。[マクニール
台本を思い出そうとしているように見える] あなたの、あなたの熱を測りました。
バスに乗ると、体温を測られる。駅に入ったら、体温を測られます。
体温を測る。ビルの中に入り、マンションに戻る。
体温を測られる" [繰り返しに注意]
ーーーーーーーーーーーーーーーーー
もちろん現実の中国の対策、特に隔離は強制的な隔離による心的外傷後ストレス障害を増加させる結果となった。強制的な隔離、生計手段の喪失、そして「ウイルス・ノイア」とでも呼ぶべきものによって引き起こされる障害。ベテランの調査ジャーナリストであるジョン・ラポポーが nomorefakenews.com で報告しているように。中国は肺炎が蔓延し、大気汚染がひどく、武漢市民が抗議行動を禁止されているにもかかわらず抗議していることはよく知られているが、中国での死亡者数、死亡原因については疑わざるを得ない。コロナが分離して死亡したとされる中に、好ましくないタイプのものが含まれている可能性はないのだろうか。
この社会では、公衆衛生保護の名の下に「医療戒厳令」が施行され、「症候群監視」が行われる。この用語は、20年近くにわたるCDCの公式プログラムであるため、これからもっと耳にすることになるだろう。
パンデミックへの備え
●世界経済フォーラム、ハーバード・グローバル・ヒースと共同でホワイトペーパー「Outbreak Readiness and Business Impact」を発行（2019年1月18日）。グローバル経済全体で生命と生活を守る」、疫病の発生は「気候変動」と同じくらい大きなビジネスリスクであると宣言。 2019年6月29日に成立した
●中国の新ワクチン法、2019年12月1日からすべての人にワクチン接種を義務付け、ワクチン生産を近代化する。
●トランプ大統領が2019年9月19日に発表した「国家安全保障と公衆衛生を促進するための米国におけるインフルエンザワクチンの近代化」に関する大統領令で、人獣共通感染症のウイルスパンデミックが発生した場合に、ワクチンの迅速な展開が不可欠であると極めて同様に主張していること
●ゲイツ財団、世界経済フォーラム、ジョンズ・ホプキンス大学マイケル・ブルームバーグ公衆衛生大学院の健康安全保障センターが調整し、注目を集めた企画イベント「イベント201」も、「SARSをモデルにした」世界規模の「新型人獣共通感染症コロナウイルス」のパンデミックで6500万人が死亡するというゲームをして、企業がそうした危機にどう「貢献」できるかの提言を発表しています。ゲーム化されたイベント201のパンデミックは南米で発生する予定でしたが、このイベントのプレイヤーの一人は中国疾病管理センターの人間で、南米の代表者は出席していませんでした。
●マイクロソフト創業者ビル・ゲイツの発言やゲイツ財団の活動は、2013年のNetflixのドキュメンタリー「The Next Pandemic」を含め、長期に渡って行われている。ゲイツが、ワクチンを中心とした「慈善活動」に専念するため、マイクロソフトのリーダーから「退いた」ばかりなのは、偶然ではないのだろうか。ゲイツは、アマゾンの協力を得て、シアトル市民に家庭用コロナテストを送る「シアトル・コロナ・アセスメント・ネットワーク（SCAN）」を立ち上げた。GeekWireによると、SCANは「1年以上前から遺伝子分析を使って感染症の広がりを追跡してきたSeattle Flu Studyの発展形」だという。ゲイツ組織が世界の他の場所でヒトのサンプルを採取したように、現在、地域住民に鼻腔スワブを「提供」しているのだという。
ーーーーーーーーーーーーーーーーー
こうした「症候群監視」の進展の起源は、911事件後の初期にまでさかのぼる。この事件は、間違いなく、西洋民主主義に対する我々の無分別なクーデターの先駆けとなった。 注目すべきは、ロックフェラー・ロック・ステップのシナリオには「ワクチン接種」という言葉がないことである。反ワクチン検閲と強制的なワクチン法案が、この前例のないパンデミックとされる出来事に先行していたため、奇妙な省略に見える。実際、ロシアゲートで有名なアダム・シフ下院議員は、最近、米国医師外科医協会から、"ハイテク企業をいじめてワクチンに関する情報を検閲させた "として訴えられたのである。具体的には、彼らの訴えは、"シフが2019年の2月と3月に、Google、Facebook、Amazonに送った、ワクチンが有害かもしれないと示唆するいかなるコンテンツも信用しないかプラットフォームから外すようにそれらの企業を促す手紙を指摘しています。" もちろんAmazonやGoogleをはじめとするBig Tech企業はすでに「医療破壊」を始めています。
今、国民はまもなくワクチンによって、明らかに不足している免疫力を得られると言われている。これはさらに大きな脅威である。というのも、偉大なるミント・プレス・ニュース、現在はアンリミテッド・ハングアウトのレポーター、ホイットニー・ウェブが報告しているように、使用されるかもしれないモデナワクチンはDNA改ざんをするものだからである。私たちはこれを遺伝子組み換えワクチンと呼びたい。支配者層の攻撃は、このように遺伝的であり、種を殺すものである。 この省略にもかかわらず、ロックフェラーの「ロックステップ」シナリオは、支配階級の夢が実現したものだ（しかし、大衆にとっては悲惨なものだ）。世界の指導者、有名人、政治家など「新型コロナ」に不釣り合いに罹患している人々が、生体認証IDのために列をなすことになるのだろうか、と思う。また、グローバルなインターネットの終焉と、世界の人々の間の自由な情報の流れ、ひいては技術的、経済的革新を非難している暗号化の脅威レベルも注目に値します。このことは、ビル・バー司法長官が強く推進しているEARN IT法という文脈で考えてみると、表向きはオンライン児童虐待と戦うために政府にバックドアを要求していることになる。 これらの「措置」は、立憲民主主義、個人の主権、そして企業国家が個人の主人であり支配者であるという新封建的状況の到来を退廃させるものである。私たちはこれを "Chinafication "と呼んでいる。2014年にこの文書を速報した調査ジャーナリスト、ハリー・ヴォックスは、これを "権威主義的資本主義 "と呼んでいます。 ヴォックスは2014年10月21日、ニューヨークからロックフェラーのパンデミック「ロックダウン」シナリオについて初めて世界に警告を発した。彼の先見の明とタイムリーな警告は、ぜひとも閲覧をお勧めします。
ハリー・ヴォックスが鋭く語る侵略とは、私たち人間の人格、意識、存在に対する侵害である。これこそ不愉快なことであり、強姦魔のような性格のものです。ここで言われているように、「ドラグネット」、「究極のストップ＆フリスク」なのです。究極のパワーオーバーだ。
詳しくはjamesfetzer.orgでご覧ください。
参考動画
1. ハリーヴォックスの動画ー日本語字幕付
2. オランダの活動家が議会でロックステップのシナリオを暴く
ロックステップ！！ pic.twitter.com/lX8Ke83kT0
— KAKO (@GyTOGf3RTanlp98) December 13, 2022
3 アンソニー・ファウチの正体」の紹介。10分50秒から関連する話題。ファウチとビル・ゲイツは20年前から繋がり、パンデミックの演習を繰り返すようになった。
4 THE PLANは、2020年から2030年までの10年間、パンデミックが続くというWHO（世界保健機関）の公式な計画を示しています。これはWHOのウイルス学者、マリオン・クープマンスによって明らかにされています。
また、最初のパンデミックが起こる直前に計画され、大量に発表されたという衝撃的な証拠も見ることができます。
5 ビル・ゲイツのワクチンキャンペーンがロシアの公共放送で暴かれました。
関連記事
1 ロックフェラー財団のロックステップシナリオ全容
参考記事
1. 「THE SPARS PANDEMIC 2025-2028」
ジョンズ・ホプキンス健康安全センターにて公開されており、パンデミック予行演習「EVENT201」にも関与したプレゼンテーション（企画書・計画書とも言う）
2 世界のメディアは誰のものか？
3 . コロナに関して、公式外の情報はどのように検閲&排除されるか？その世界的な情報検閲の仕組み。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？