ドローンや喫煙によるテロ・健康・経済被害対策を考えよう

韓国人が来日して、大阪で生粋の日本人を狙ったヘイトクライム（憎悪犯罪）な殺人未遂事件を起こしても、精神障害者なので実質無罪という事件が過去にあった。そして最近は京都でガソリン放火大量殺害事件だ。しかしＴＶアニメでは健康被害が多く、日本国内の火事の原因の毎年上位なのに、未だに喫煙シーンが多い。

このように世の中には数多くのリスクがあり、１つの要素だけで他の安全保障を否定するのは無意味だ。これは数多くの施設で、防犯ライブカメラと覆面と武装警備員が必要という事だ。パチンコなどは敵の軍資金になっているので禁止し、外国人のテロリストの入国も、厳しく検査するべきだろう。

サウジの石油施設を破壊した「軍事用ドローン」がスゴすぎ！
たった160万円でレーダー無力化
＞これが一般化すると、何千億円もかけてイージス・アショアを
＞作ろうなんていっても、ミサイル防衛は無力化される

なにこの「喫煙が有害だと言うけれど、自動車の排気ガスは有害」と喫煙擁護者が言う感じの無関係な物を持ち出す手法？これは喫煙・ドローン攻撃も自動車・核ミサイル攻撃も、違う手段で攻撃してくるので、様々な安全対策をしないと駄目という事だ。

ドローン向けなレーダーや迎撃システムなどもある事にも触れていないし、少ない防衛費を無駄に多い男性差別な男女参画予算の８兆円（２兆円を求める消費増税もしなくて良い）などからあてるべきだ。そして日本は世界一ビザを免除されている国なのに、北米では北朝鮮に渡航歴がある日本人は、ビザが免除されない。

反原発マスコミだって過去には、福島原発事故でこのような「多くの安全対策をしろ」と言ってきたではないか。しかし統計という客観的な科学からして、原発や自動車の排気ガスよりも喫煙や、非核化していると言うが、北朝鮮が未だに開発している核ミサイルの方が、圧倒的に人は死ぬという被害は段違いに大きい。

そもそも犯行声明を出したイランのテロリストは、ドローンで破壊したと主張してるけど、この規模になると巡航ミサイルかもしれない。そしてイラン政府の要人は、このテロ行為を擁護していた。そして中国は爆撃用ドローンや国民を大量殺害しているアフリカ諸国の政府に兵器を輸出している死の商人であり、タバコもシリアの利益になっていたのだが、左翼なマスコミはあまり報道しない。

マスコミは原油価格は１バレル６１ドルあたりで１５％も急騰したと言うが、過去のＮＹ原油価格の最高値は１４７ドルで、今までが安い。そしてドル円は少し下落したが、十数時間で全戻ししプラ転してる。これは世界経済からして、大した事は無いと投資家などは見ているという事だ。

そしてこの事件は日本はアラブに頼りすぎは良くないので、電力などは南米などの石油や日本の領海にも多くある、海洋ウランも使える放射性物質があまり出ない核融合にしようという警鐘だろう。

【軍事ワールド】「空からのテロを防ぐ」ドローン迎撃システム、米海兵隊が実用化
＞使い捨ての迎撃機
＞当初は広大な海洋を偵察するためのもの
＞安価な使い捨ての無人機として開発
＞１７年には６機による台風（ハリケーン）の監視に成功している
＞米海兵隊のシステムは、ＳＵＶ並の大きさの
＞連携した車両２台に搭載できる小型システムで、迅速な配備が可能
＞ドローンによるテロや犯罪を防止するため、今後は軍だけでなく
＞警察や民間の警備会社にも、ドローンを“無力化”する
＞システムの必要性が高まるとみられる

この記事は今から約１年２ヶ月前の記事だが、左翼マスコミなどと違って予想が当たっている。他にも日本の保守派が韓流な政治家に抗議デモをして、しばらく経ったら問題が表面化され、やっと韓流は隠しながらも報道し出した。また左翼マスコミは「トランプが大統領になったら株安・円高になる」と恐怖を煽ったが、大外れだ。

そしてこのドローン迎撃システム以外にも、妨害電波などもある。ドローン迎撃システムは今、困難している千葉などの台風被害も多少は防災できたかもしれない。少し前に日本も海兵隊制度を導入するという話があったが、ドローン攻撃だけでなく、台風防災などでも海兵隊制度は早く導入した方が安全だ。

トランプ政権、電子たばこの規制強化へーフレーバー付きの販売禁止
＞学齢期の子供の吸引が急激に増えている状況を受け
＞当局に介入を求める世論が強まっている
＞ブルームバーグ氏はフレーバー付き電子たばこなどの禁止を
＞支援する運動や資金提供を行っている

方や日本では「電子タバコは煙が出ない」と雑に言い張り、規制が進んでいない。日本のマスコミはタバコのＣＭをするのではなく、欧米のように禁煙支援をするべきだろう。米軍式なダイエットで禁煙しろと言うと、ネットの掲示板では匿名の書き込み者が、「喫煙とダイエットは関係無い」と言い張っていた。

しかし舌が辛くなるので甘いコーヒーなどをたくさん飲み太る。私も禁煙をしたら、暴飲暴食をしなくなった。経済絶好調なトランプ米国を見習って、禁煙し電子タバコなどの有害な商品を売っている国の関税は上げたり、受動喫煙などで被害を増やさないためにも、喫煙率や犯罪率が高い移民は制限した方が安全だ。

以上

令和元年 皇紀２６７９年（西暦２０１９年） ９月１７日　著者：城神ＹＵ