何清漣★米国の新型コロナ戦争の生み出すもの 2021年8月7日

　ワシントン・ポスト、ガーディアン、NPR、CBS、NBC、ロイターなど多くの主流メディアが、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）の情報を転載しました、全世界が再度、新型コロナウイルスのデルタ変異株（さらに新しいタイプも登場とか）による恐怖に陥っています。

　NBCは「CDC内部文書が『戦争が変わった！』、ワクチンが効かないかも。デルタ株は強い伝染力」と緊急警告！」という明快なな見出しをつけました。

　：米国にとって、最悪にも米国人はすでに免疫力を使い果たしてしまっている時期で、流行は今や社会戦争になった。ワクチンも必ずしも効果が保証されず。ホワイトハウスが国民に強制接種を命じれば、政府と国民間の戦争になりかない。

　★デルタ株に無力なこれまでのワクチン

　ワシントンポストが入手したCDC内部文書は、2021年7月下旬までに、米国内の1億6200万人のワクチン接種を終えた人々の中で、3万5千人の接種済みの人々が、毎週新たな感染に見舞われているといいます。

　CDCは、マサチューセッツ州のリゾート地で発生した新型コロナウイルスの例を詳しく紹介しています。研究者によると、7月3日から7月17日の間に発生したマサチューセッツ州プロビンスタウンの469人の患者のうち、74％が完全にワクチンを接種しており、そのうち79％が症状呈していました。

　CDCによると、感染力の強いデルタ変異株が米国50州すべてで発生。最近の米国における新規コロナ症例の4分の1を占めており、今後数週間で米国内に広がる主要な株になると予想されています。

　このような状況の中、ファイザー社は7月8日、防御力を高め、変異したウイルスに対抗するため、新型コロナワクチンの3回目の追加投与を申請予定との声明を発表しました。

　しかし、CDCとアメリカ食品医薬品局（FDA）はすぐさま拒否しました。ファイザー社とCDC、FDAの間で論争になっているのは、

　；ワクチン会社はデルタ株の流行につれての免疫力低下を懸念している。企業なので当然、利潤も考慮している。7月28日のファーザー者の2021年第二四半期の財政報告は、上半期の収入総額335億米ドルで前年比で68％増でした。そのうち78億ドルが新型コロナワクチンによるものです。上半期の累計販売額は113億ドル。

　これだけでも1年間では330億ドルになります。第3回目の接種が行われれば将来のワクチン収入の中心になるでしょう。

　CCDが拒否している理由は、3回目の接種は、ワクチンに対する全体的な防御力が低下し、実際に変異ウイルスに対応できない場合にのみ検討すべきだ、ということです。

　しかし、ファイザー社とCDCの論争は核心となる問題に触れていません。先のCDCの新型コロナデルタ株についてのワクチンの有効性の内部レポートが漏洩してから、一般大衆はレポートにでてくる専門用語などは覚えてなくても、このことは覚えています。それはこういうことです。

　；7月のマサチューセッツの469症例では、74％がワクチン接種を終えており、かつその体内のウイルス量は、ワクチン未接種者と同じだった。今は、ワクチンを打った人でも容易にウイルスを撒き散らしてしまう。

　この結論は、バイデンの強制接種計画を挫折させてしまう可能性があります。

　★バイデン氏のワクチン計画、米国では各界が反対

　バイデン政権が今年4月に発表したワクチンカードプログラム案は、テキサス州やフロリダ州などの共和党州から強い反発を受けています。

　民衆の半数近くが接種を拒否したため、バイデン氏は7月6日に新型コロナウイルスの「戸別訪問接種プログラム」を提案。7月29日には連邦政府職員への強制接種命令を発令し、アメリカ人全員に接種を義務付ける強制接種命令を排除しないと主張しました。

　これに対して、政界、医療界、官界が反対し、中でも民主党内からの反対の声が激しかったのでした。

　米国の巨大企業の中には、すでに従業員にワクチン接種を義務付ける措置をとっているところもあります。ハイテク巨頭のFacebookとGoogleは今週、従業員が職場復帰する前に、ワクチン接種の照明を求めました。一方、左派系メディアの大物CNNは8月上旬、ワクチン接種を受けない3人を解雇しました。

　こうした動きは、政府の強制と見られ、各方面から反対の声が上がりました。ニューヨーク市やカリフォルニア州での政府の動きは、地元の労働組合が抵抗しました。

　バイデン大統領がこの決定を下す前に、一部の全国的労働組合は反対していました。3万人の連邦職員と情報部員を要する連邦法執行職員協会主席のラリー・コスメ会長は、組合はワクチンを支持するが、強制接種には反対だとして、「人々に強制的に医療行為を受けさせるのは米国のやり方ではない。賛成派がどう弁明しようが、明らかに市民の権利に対する侵害である」と述べました。

　2020年4月上旬にワクチンカードの義務化にはっきり反対したグレッグ・アボットテキサス州知事は、マスクの着用やワクチンの接種は個人の自覚に基づくべきであり、政府によって強制されるべきではないと、今回も強い姿勢で反対しました。そして、マスクやワクチン強制に対して、罰金千ドルの行政命令を発しました。

　ヒューストン・メソジスト病院のスポークスマンは、153人の従業員がワクチン接種を拒否したために6月22日に解雇されるか、その2週間以内に辞職したとメールで明らかにしました。

　こうしたワクチン接種が就業の前提条件となることが、医療関係では前提となっているため、こうしたことはしばしば起こります。

　ニューヨークに本部を置く「1199SEIUユナイテッド・ヘルスケア・ワーカーズ・イースト」は全米最大の医療労働者組合です。フロリダ州、ワシントン州、メリーランド州、マサチューセッツ州に数十万人の看護師や介護士を擁する同組合のジョージ・グレシャム会長は、医療機関側には従業員にワクチン接種を強制する権利はなく、COVID-19ワクチンの接種を従業員に強制する企業に対しては、法的または組織的な措置を取ると述べています。

　★まだ登場しない影の主役

　8月1日、米国下院外交委員会の共和党員は、共和党幹部のマイケル・マッコール下院議員（テキサス州）を筆頭に、84ページに及ぶ報告書を発表しました。

　報告書は、冠状動脈性肺炎（COVID-19）のパンデミックの原因となったウイルスが中国の研究施設から流出したことを示す圧倒的な証拠があるとし、米国が、この武漢ウイルス研究所に資金援助を与えて、ヒトに感染する「遺伝子組み換え」ウイルスを開発しようとしていたこと、そしてその作戦を隠蔽していたことを挙げています。

　ツイッター上で中国語のツイートを調べていたグループは、新華社が2019年9月26日に「军运会航空口岸专用通道开通测试（「2019 World Military Games」のための特別な空港専用道でテストオープン）」という記事で、「新型コロナウイルス防衛演習」に言及していたことに注目しています。上述のマイケル報告では今回、これに関連するいくつかのキーポイントが挙げられており、時間的に並べると

　1；　多くの証拠が、新型コロナウイルスが、2019年九月12日以前に武漢ウイルス研究所実験室から、偶然に漏出したことを示している。

　2；　10月下旬、武漢で開かれたワールド・ミリタリー•ゲームズには、世界各国から数十人の選手が参加したが、帰国後、新型コロナウイルスと類似した症状を発症した。（これに関しては、★武漢肺炎ウイルスを米国になすりつける中国（中共） 2020年03月14日　で何清漣さんも指摘。早すぎて誰も読んでないかw。幸い魚拓もあるので再録しておきます。）

　このことから、ミリタリーゲームズが開かれる前夜の演習ということは、中国側が早くからウイルス漏洩の可能性を知っていたということになる。

　報告書では、米国政府が出資する非営利団体「EcoHealth Alliance」の代表であるピーター・ダザックが、武漢ウイルス研究所に複数の助成金を提供し、同研究所が、主に石正麗（コウモリのウイルス研究の第一人者といわれる）の指導のもとでコウモリのコロナウイルスを研究と長年協力してきたことを指摘している。ダザックは2020年2月にランセット誌に「「COVID-19が自然由来ではないことを示唆する陰謀論を非難する」を寄稿し、武漢ウイルス研究所を一貫して擁護してきた。

　これと、この間の「ファウチ・メールゲート問題」（開示請求されたメールから、現在も新型コロナウイルス対策の陣頭指揮をとっている米国立アレルギー・感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長が武漢漏洩説を隠蔽した疑いを持たれている）から考えると、米国の幾分かの関与があるとみられる。

　6月上旬、ニュースサイト「Buzzfeed」、「Washington Post」、「CNN」が公開した3,200ページに及ぶ電子メールの内容は、情報公開法に基づいて米国の複数のメディアが連邦政府に公開を要請したものでした。

　ファウチの公開された3,200ページに及ぶ電子メールには、流行病との闘いに対するファウチの不安定で矛盾した態度や、科学界における一連の利益相反の疑いがあるだけでなく、オバマ政権下の武漢ウイルス研究所が資金提供した「機能の獲得」ウイルス研究は、ファウチがその推進役であり実行者であったことが示されていました。

　共和党の新しい議会報告書には、COVID-19の起源をめぐる議論に決着をつける確たる証拠ではありませんが、中国政府の許可があろうとなかろうと、実験室漏洩説は必ずや徹底的に調査されなければならない」という説得力ある事実を提起しました。

　マッコールレポートでは、「バイデン政権の90日間の情報レビューは十分ではない。 武漢の研究所と米国の協力関係をすべて調査することなくして、次の感染を防ぐために、感染症の発生原因を理解するために最善を尽くしたとは言えない。 真実を明らかにすることは、私たちの国家安全保障と公衆衛生にとって極めて重要だ」と述べています。

　この中国からの伝染病が、移り変わるアメリカの政治情勢に与えた影響は大きく、まだ明かされていない暗い秘密がたくさん隠されています。

　今のところ、比較的はっきりしたのは、米国民主党（政府）の防疫戦争のテーマは、2020年にはトランプ大統領の再選阻止だったのが、最近ではワクチンを接種したがらない米国人が標的に変わったことです。

　とりわけ、目的がはっきりしない顕教証明書ルールは、2020年にはすでに火と水のような政治的分断が、さらに広げるものであり、新たな、一種の政党別とはまた異なる分裂となるでしょう。（終わり）

何清涟：美国对COVID的战争对象究竟是谁？
2021-08-07

【大纪元2021年08月07日讯】随着全球再度陷入新冠疫情Delta变种（据说又有新变种）的恐慌，《华盛顿邮报》，卫报，NPR，CBS，NBC，路透社等多家主流媒体密集转报美国疾控中心消息。NBC干脆用此作标题：《美疾控中心CDC内部文件紧急警告：“战争已经改变”！疫苗未必管用！Delta变体高度传播！》，对美国来说，最不幸的不是美国人已进入免疫疲惫期，而是疫情确实成了一场社会战争：打疫苗未必管用，白宫如果采取强制措施让公民打疫苗，这就成了政府与人民之间的战争。

现有疫苗对付不了病毒变种Delta
《华盛顿邮报》获得的美国疾控中心（CDC）内部文件估计，截至2021年7月下旬，美国超过1.62亿接种疫苗的人群中，每周有35,000名接种疫苗的人出现有症状的突破性感染。

CDC以麻省一个度假区爆发的新冠疫情为例详解，研究人员发现，7月3日至7月17日期间麻省Provincetown爆发的469例中，74%的人已经完全接种疫苗，这些人当中有79%患者出现症状。据CDC说法，近期美国50个州全部出现德尔塔变异毒株病例，传染性更强，其导致的新冠病例占了美国近期所有新增病例的四分之一，预计未来几周将成为在美国传播的主要毒株。

在此情况下，辉瑞公司于7月8日发布声明，计划申请新冠疫苗第三剂加强针以加强防护并应对变异病毒，CDC和FDA（美国食品和药物管理局，Food and Drug Administration）紧急回应表示拒绝。疫苗公司与CDC之间的争议在于：疫苗公司担心随着变异体Delta流行，疫苗免疫力下降。公司当然有利润考量：据7月28日辉瑞公布2021年第二季度财报，上半年总收入335亿美元，同比增长68%；其中新冠疫苗销售额占78亿美元，上半年累计销售额113亿美元，仅此一项预计全年将达330多亿，第三针可望成为是其未来疫苗收入的主要来源。CDC拒绝的理由是：只有在疫苗总体防护效果下降和疫苗的确无法对付变种病毒时才考虑打第三针。

辉瑞与CDC的争执并未触及到核心问题。前述CDC对冠状病毒的Delta变种及疫苗有效性的内部报告外泄之后，公众哪怕不记得这报告的许多专业词汇，但一定会记住这一调查：7月麻萨诸塞州469起个案中高达74%已打完疫苗，且体内病毒量与未接种疫苗者相当，“现在，即使接种过疫苗的人也很容易传播病毒”——这一结论有可能让拜登的强制接种疫苗计划搁浅。

拜登的疫苗计划遭遇美国各界反对
拜登政府今年4月初拟推出疫苗证计划，就遭遇德州佛州等红州强烈反对。由于有将近一半民众不肯打疫苗，为了解决这个问题，拜登于7月6日提出“挨家挨户”上门接种新冠疫苗的计划，并于7月29日对联邦雇员发出强制疫苗令，还声称不排除发布强制疫苗令，要求美国全民打疫苗。拜登政府的疫苗计划遭遇到的反对来自政界、医疗界、社会公众等各方面，最激烈的来自民主党内。

美国一些最大的公司已经采取行动，要求他们的员工接种疫苗。科技巨头Facebook和谷歌本周宣布，他们的员工在返回工作岗位之前必须证明他们已经完全接种了疫苗。CNN这家最大的左媒则于8月初解雇了三名未打疫苗的员工。

此举被视为政府强制，遭遇各方反对。纽约市和加利福尼亚州的政府行动遭到了当地工会的抵制。在拜登宣布这一决定之前，一些全国工会公开表示反对。代表3万名联邦官员和特工的联邦执法官员协会（Federal Law Enforcement Officers Association）主席拉里·考斯姆（Larry Cosme）在一份声明中说，虽然该组织支持疫苗，但反对强制接种：“强迫人们接受医疗程序不是美国的方式，不管支持者如何为其辩护，这都是对公民权利的明显侵犯。”

德州州长格雷克·阿伯特（Greg Abbott）早在2020年4月初就明确反对疫苗证规定，这次他仍然表态坚决反对，他认为，戴口罩或者打疫苗，靠个人自觉，不应该由政府强制执行。随后，他签下新行政令，谁敢强制戴口罩或强制接种疫苗，将处以罚款，最高达$1,000美元。

休斯顿卫理公会医院发言人曾在一封电子邮件中告诉《大纪元时报》英文版，6月22日有153名员工因为拒绝打疫苗而被解雇，或在前两周内辞职。其中一些医护人员是在接触病人过程中染疫，但却被以拒打疫苗为由解聘。

由于这类以打疫苗作为就业前提条件在美国医疗系统发生多起，总部位于纽约的1199SEIU医疗工作者东部联盟（1199SEIU United Healthcare Workers East，以下简称1199SEIU）是全美最大的卫生保健工作者工会，其成员来自新泽西、佛罗里达州、华盛顿州、马里兰州和马萨诸塞州，共计有数十万护士和护理人员，该工会主席格雷沙姆（George Gresham）表示，医院系统无权强制员工接种疫苗，并将与强制员工接种COVID-19疫苗的公司采取法律的或者组织性抗争。

美国疫情战争中未出场的重要参与者
8月1日，美国众议院外交事务委员会的共和党人发布了一份84页的报告，由资深共和党议员迈克尔·麦考尔（德克萨斯州）为首。报告说，大量证据证明，导致冠状肺炎（COVID-19）大流行的病毒是从中国一个研究机构泄露的，该报告提到武汉病毒研究所在美国提供的资金帮助下，努力研制可传染人类的“转基因”病毒，并掩盖了这个操作。

推特上的中文讨论圈早就注意到新华社2019年9月26日曾发布《军运会航空口岸专用通道开通测试》一文，其中提到防新冠病毒演习。上述麦考尔报告这次提到了几个关键点与此有关，按时间排序就是：

多数证据表明，SARS-COV-2是在2019年9月12日之前某个时间偶然从武汉病毒研究所实验室释放的。

10月下旬，来自多个国家的数十名运动员参加了在武汉举行的2019年世界军事运动会。据报道，他们在武汉期间或回国后不久患上了类似COVID-19的疾病。

这两个时间点可证明，军运会召开前夕的演习，乃因中方早就知道病毒外泄，有传染的可能。

该报告特别提到了美国政府资助的非营利组织生态健康联盟(EcoHealth Alliance)的负责人彼得·达斯扎克(Peter Daszak)，他曾向武汉病毒学研究所(Wuhan Institute of Virology)提供过几笔赠款，并与该研究所的主要蝙蝠冠状病毒团队（由石正丽领导）密切合作多年。达斯扎克在2020年2月《柳叶刀》杂志上组织了一封信，“谴责暗示COVID-19没有自然起源的阴谋论”，并一直为武汉病毒学研究所辩护。

结合前一向福奇电邮门的一些内容来看，美国有份参与。今年6月初，由美国Buzzfeed新闻网站、《华盛顿邮报》和美国有线电视新闻网（CNN）多家媒体根据美国《信息自由法》（Freedom of Information Act）向联邦政府申请公开福奇邮件中的内容，公布的3,200页电子邮件不仅显示出福奇在抗疫问题上的反复无常与自相矛盾，以及科学界有一连串利益冲突嫌疑，还涉及奥巴马时期资助武汉病毒研究所的“功能增益”（gain of function）病毒研究，而福奇是这项目的推动者与执行者。

新的共和党国会报告没有确凿的证据来解决关于COVID-19起源的辩论，但它提出了一个令人信服的案例，无论是否得到中国政府的许可，实验室泄漏理论都必须进行彻底调查，此前，根据拜登的要求，美国情报机构应在8月份提交有关冠状病毒来源的调查报告。麦考尔报告指出：“拜登政府的90天情报审查是不够的。如果不调查武汉的实验室以及美国与它们的所有合作，我们就无法声称我们已经尽了最大努力了解疫情是如何开始的，以便能够预防下一次疫情。揭露真相对我们的国家安全和公众健康至关重要。”

这场来自中国的疫情对美国政治格局变动影响可谓至深至巨，许多隐藏在黑幕后面的秘密有待揭露。目前比较清楚的是美国民主党（政府）的防疫战主题已变，2020年防疫战的主攻对象是谋求连任的总统川普；最近则成了不愿意接种疫苗的美国人。尤其是目的不明的健康证规定，将使2020年已成水火之势的政治分裂进一步扩大成新的分裂，一种不以党派划线的分裂。