個人年金保険は微妙、だとしてどれくらい微妙なのか計算してみた（解約検討している人向け）

こんばんは。個人年金はありえない！！idecoにしないやつは情弱！！という論調をよく見るようになった気がします。手数料や控除額を考えると全くもってその通りだと思うのですが、定量的にどのくらい微妙なのかを比較してみました。
モデルケースとして年収600万の会社員、企業型DCあり、厚生年金基金あり、マッチング拠出なしのパターンを仮定します。また、比較元2種のそれぞれの運用益はあえて考えないで比較をします。

idecoの場合

上記のモデルケースですと、idecoに割り当てられる金額は大体月12,000なはずです。
令和４（2022）年10月から 企業型ＤＣ加入者が iDeCo を利用しやすくなります　・・・厚生労働省のサイトより

この場合、
年あたりの掛け金　144,000　に対して

所得税　　　　　　  14,400　
※年収600万から所得控除・社保控除等、諸々ひいて、
　課税所得300万程？所得税　10%
住民税　　　　　　  14,400　(10%)

となり、年間28,800の節税となります。
いやいや、引き出せないとはいえ、年間固定の20%の節税、強すぎませんか？

個人年金の場合

私の場合、ニ〇〇イのみ〇いのカ〇チなる保険に加入しています。
この保険では月15,000の掛け金をかけて、65歳以降で53万/年*15年(一括受け取りの場合)を受け取れる商品です。

この保険では個人年金保険料税制適格特約が適用され、
住民税として年28,000、所得税として年40,000の控除を受けることができます。

この場合、
年あたりの掛け金　180,000　に対して

所得税　　　　　　   4,000　
※年収600万から所得控除・社保控除等、諸々ひいて、
　課税所得300万程？所得税　10%
住民税　　　　　　  2,800　(10%)

となり、年間6,800の節税となります。
疑似的に年間3.77%程度のクーポンが入ると思えば大体あってそうですね。

さらにこの支払にはクレジットカードが使えるため、支払い毎に1%の還元を受けることができます。
そのため、実質的なクーポンは年間4.77%となりますね。

結論：わざわざ急いで個人年金を解約するのも馬鹿を見そうですが、idecoに全ツッパリしないのはもっと馬鹿を見そうです。