https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1142833 『新世界より』を思い出した。 https://www.amazon.co.jp/dp/4062143232 男の積極的／競争的／暴力的な性向は閉鎖的な定常型社会には有害なので、男を骨抜きにして女のルールで共同体を運営することが維持・存続には有効になる。

https://courrier.jp/news/archives/361436/ 《イスラエルでは、2022年に成立した連立政権に含まれる宗教政党の指導者5名の妻には42人の子供がいます。超正統派の人口は現在20％ですが、2040年には35％に達するでしょう。》 少子化の懸念は無いが、これはこれで問題のような。

「円安→観光客殺到→儲かる→積極推進」程度の思考能力しかない安倍の結果責任は重大 https://www.youtube.com/watch?v=k3HMy_X8P3U https://www.youtube.com/watch?v=WicImnG9-K4 https://www.nikkansports.com/general/news/202405010000726.html https://youtu.be/dLkTABuxJuM?t=654

これはLGBTに続く事実上の改善命令か。 https://edition.cnn.com/2024/05/02/politics/biden-japan-xenophobic-us-ally/index.html https://thehill.com/homenews/administration/4638430-biden-calls-japan-india-xenophobic-on-immigration-alongside-china-russia/ https://www.youtube.com/watch?v=DkpUrF_kZlY https://courrier.jp/news/archives/346213/

「日本」と書いてヤマトと読む

以前にも紹介したこれ👇がまた記事になっていたが、興味深い内容なのでもう少し詳しく紹介。 ヤフコメには桃崎教授が「邪馬台をヤマトと読む」ことを画期的新説として唱えていると誤解した批判が溢れているがそうではない。 「古代中国では一般的な法則」とは「〈王朝の全体名に採るべきは、王業が定まった（基盤が確立した）地である〉という命名慣行」のことで、 例えば👇の問いもこの法則によって説明できる。 この法則を日本に当てはめると、統一国家としての漢字の国号の「倭」「日本」と旧大和国の

異世界転生モノでは主人公が鍛冶師や錬金術師というのがやけに多いが、これは日本人のものづくり好き・職人気質を反映しているのでは。 こういう得意分野を捨てて金融立国・資産運用立国・観光立国などの慣れない分野に活路を求めたのが失敗のもとだったように思える。

https://www.afpbb.com/articles/-/3516825 https://www.afpbb.com/articles/-/3517486 《自国に滞在している徴兵対象年齢のウクライナ人男性の帰国を支援する用意があると表明》 日本政府も「ウクライナ（キエフ政権）と共に」と言うのなら、この男たちを早急に送り返すべきでは。

https://agora-web.jp/archives/240430161436.html プロスポーツに例えると、有力選手が米欧に移籍して国内リーグが「二軍化」してしまう構造に「改革」された結果ということ。国内で選手を育成するよりも外国から助っ人を雇う方がコスパが良いので、選手のレベルは上がりにくくなり、停滞が新常態に。

ノルウェーの2023年の合計出生率は1.40で過去最低を更新。 2010年からの30歳未満の低下が晩産化（tempo効果）ならいずれは30歳以上の上昇によってTFRは元の水準に戻るが、少産化・無子化（quantum効果）なら反転上昇の幅は限定的で低位水準が定着する。

国力低下と円安

この人👇は冷静で堅実な分析が持ち味なのだが、この記事は「トンデモ」と言いたいがためのストローマン論法になってしまっている。 「国力」の確立した定義がないのは事実だが、一般的にこのような文脈では「経済力」「財・サービスの量×質の生産力及びその成長力」という意味合いで使われていると思われるので、「経済学を逸脱している」という批判は当たらない。また、これらの論者は為替レートが常に「国力」によって決まっていると主張しているわけでもないので、「意味不明の概念では為替相場は説明できない

円は実質「1ドル=360円」時代に逆戻り

対ドルの円相場は160円に迫る34年ぶりの円安水準だが、実質で見るともっと凄いことになっている。 プラザ合意のあった1985年を基準年とすると、日本の物価（ここではGDPデフレータを用いる）はほぼ同じだが、アメリカの物価は2倍以上になっているので、名目為替レートが同じだと実質為替レートは約半分に減価することになる。 👇のマーカーは名目1ドル=158円だが、実質為替レートは（1985年基準）は約360円で、58年前の1966年の水準に相当する。「昔の1ドル=360円はまだま

アメリカの2023年の合計出生率は約1.62で統計開始以来最低を更新。非ヒスパニック白人は1.5台前半と推定される。 https://forbesjapan.com/articles/detail/70633 https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-04-25/SCHGX2T1UM0W00