防衛装備品の日米豪による開発促進の計画について。 水中での自立型用無人機、極超音速兵器への対抗用の兵器、戦闘機と連携する無人機など海空戦力を向上させて海洋における対中国包囲網を形成する一貫なのだろう。 アメリカを安全保障上のハブとするのでなく、平和によるハブ形成が求められる。

(作中の自衛隊における装備調達) 小銃は、有事の際の予備を備蓄を整える上で、毎年多めに製造と調達が行われている。 製造コストを下げるために、特定の国に対して輸出や供与も行われている。

日本が異世界に転移したのは2000年代(10年以上前)なので、自衛隊の装備や武装、そして戦術も現実のそれとは大きく異なっている。

陸自の予算は増やすが、装備調達は対空対艦ミサイル、通信システムの整備と対サイバー戦と普通科部隊の装甲車両を優先。 MBTと火砲は、残った予算の許容する範囲で調達する。

自衛隊の装備における問題である、「調達と充足に時間がかかりすぎる」を改善するには現実世界以上の生産数と調達スピードの早さが求められるが。 このためにはまずコストの低下が絶対である。 櫻井通晴の「契約価格、原価、利益」をしっかり読み込んでおく必要がある。

自衛隊の装備およびその調達の問題 調達・充足・更新に時間がかかり過ぎる（時間が20年以上かかる） 改善や改良が遅い 実戦証明がない 規格が独自の物が多く、ガラパゴス化しているとしばし批判される。 やたらコストがかかる。

作中の日本では防衛装備の調達について、大幅な見直しが行われており特定の装備などか一括で調達されている。 特に普通科の装備が顕著であり最新型の20式小銃については、普通科隊員の戦闘システムの1つとして銃本体と共にフォア・グリップやサイト、グレネードランチャーが一括で調達されている。