新卒採用編その3 志望動機その2の2

こんばんは。
今回は志望動機を固める上で最も大事なファクター、業界理解と企業理解についてです。

かつて私が新卒採用を担当していた頃、特に大事だと思っていたことのうちの一つに、志望動機で描いているキャリアイメージがミスマッチを起こさないかどうか、という視点がありました。入社後に本人が「こんなはずじゃなかった」と思うのは誰にとっても不幸なことですからね。
ここで大事になるのはその業界を理解しているか、そしてこの会社を理解しているか、ということです。

ウチのことホントにわかってくれてる？ということをこれから延々と綴っていきます。長くなると思いますが、まあ当たり前のことしか書きませんし、便所の落書きと思って知能指数の低さには目をつぶってください。

私が身をおく業界が具体的になんなのかは伏せますが、割と社会になくてはならないサービスを提供していて、業界全体の問題意識もそれなりに共通して持っていて、やり方次第ではさらなる成長も見込めるけど、大手でさえどうしていいかよくわかってない、そんな業界です。
今後産業構造が大きく変化したとしても比較的なくなりにくいけど正直地味な仕事で、参入障壁もそんなに低くない業界です。
給料もそんなによくありません。悪くもないとは思いますけど、まあごく平均的な給料なんで。そのかわり信じられないほどのハードワークでもありません。セクションにもよりますが、少なくともミーティングが夜から始まるなんてことはありません。
待遇に不満がないかと言われれば嘘になりますが、生活できないわけでもなく、でももっと給料がほしくて転職するというケースもないわけではありません。
平たく言ってまあ、ありがちというか、どんな業界にも共通している、よくある良さも悪さも兼ね備えた業界です。

どういう業界で働くかを決めるということは大事なことです。もちろん、同じ会社に入ったとしても、セールスの仕事、調達、製造、現場、カスタマーサービス、バックオフィスと様々な仕事があるのは事実ですが、結局はその会社の本業をなんらかの形で支えることになるのですから、どんな仕事でも、その業界で働いていることに変わりはありません。

そして、その会社をたとえ辞めたとしても、多くの場合は経験を活かして同業他社や関連する業界へ身を置き続けることになります。なので、会社に就職する前にまず、業界に身を置く、ということに真剣に向き合ってください。
私は今から転職したとしても、全く別の業界で仕事をするよりも同業で仕事をすることの方が現実的だと思っています。なので、先に述べた業界の状況は、ほとんど一生私についてまわることなのです。

なのでなおさら、どんな会社のどんなポジションでどんな仕事をしていても、その業界の仕事をしていることに変わりはありません。
今のご時世、従来のメンバーシップ型雇用に取って代わりジョブ型雇用が主流になりつつありますが、そうであってもこの部分はあまり変化しないような気がします。

また、ジョブ型にも企業によっては様々あるようで、もちろん職種限定社員のオファーもあるようですが、中には非限定社員＝総合職の単なるスタートポジション確定オファーである場合も少なくありません。
そして、多くの場合、職種限定社員は非限定社員に比べて、生涯年収でいえば多くの収入は見込めないというのが現実です。このあたりの理由はいつか詳しく触れてみたいと思いますが、端的に言えば、将来的にハイクラスのマネジメントができる可能性が低いからです。私自身、やはり非限定社員の方がマネジメントにも適していると思い、妥当な現実だと考えています。

多くの会社が新卒採用でジョブ型雇用を導入しようとしている中で、会社の本業を支える将来のコア人材獲得の必要から、やはりまだまだ総合職一括採用=メンバーシップ型雇用が主流のきらいがあり、現在就活をされているかたの多くもやはり総合職としてのご入社を考えている方が多いと思います。
ここは賛否あっていいと思いますが、新卒のうちから高度専門職以外の職種限定で将来的な可能性を狭めるより、最初は様々な職種に触れておく方が本人のためにもいいと思います。また、日本でジョブ型採用が進みにくい理由は解雇が容易ではない法制度が原因だと思っていますが、この議論はまたの機会に。

ただ、よく世間でメンバーシップ型雇用が「配属ガチャ」とか「就職ではなく就社だ」と揶揄される理由は、本人の配属希望が必ずしも叶うとは限らないからです。これも議論の余地があっていいと思います。本人のキャリアは本人のためにあるもの、という考え方は私も基本的には賛成ですが、一方で会社には人事権があります。戦略的に、全体最適を踏まえて労働者を配置する権利です。これは足元の経営を円滑に行うために必要なことです。総合職の場合、配転の辞令に従う就業規則に同意して雇用契約を締結します。会社はそれを必ず事前に説明しています(していないと法律違反です)。
会社も意地悪で配転するわけではなく、限られたリソースで最大効率を弾き出そうと苦心しています。しかし従業員全員の希望を叶える理想的な人員配置と、経営上の全体最適との間にはどうしたってギャップがでてきてしまい、本人が望まないポジションへの転属となることも少なくありません。そこで決定的なミスマッチが起こってしまうと、労使双方にとって大きなデメリットになり得ます。

そんな事態を防ぎたいので、企業としては会社の事業内容の範囲内であればなるべくミスマッチが起こらないような人材を求めています。つまり、自分の会社の中でならどんな仕事もこなしてくれるユーティリティプレイヤーこそ、会社の求める理想的な人物像です。

そうなるとなおのこと、働く側も業界理解や企業理解が大切になります。会社のことをよく知らないで入社して、予想外の仕事を任されて苦しむのは自分自身です。

総合職で入社後、配属される確率が一番高いのは、その会社の本業を担っているセクションです。会社としても当然、そこに多くの人的資源を投入して、最大効率で最大の利益を生み出したいと考えています。間接部門は基本的には利益を生まないので、お金を稼いでくれる人がいっぱいいた方が業績も上がり、結果的に従業員にも利益を還元できます。だから、いわゆる直接部門に多くの人材を配置することは労使ともにとって疑いの余地なく正解なのです。一般的に直間比率の正解は直接部門7〜9程度らしく、つまりバックオフィスは1〜3割程度の人しか配置されません。

また、ジョブローテーションを組んでる会社ならはじめは現場のような、その会社の仕事の根源的なセクションに新入社員を配置することが多いと思います。
これもいろんな考え方があっていいと思いますが、最初に製造、製作、調達のような現場を経験しておくと、営業としてサービスや製品を顧客に売ってお金を稼ぐポジションに移った時に自社製品や現場に理解のある優秀なセールス担当者になる可能性が高いと考えるのが自然だからです。もちろん、そうでない反例は山ほどあるでしょうが、ここは確率論、可能性としては妥当な考え方と言ってしまっていいでしょう。

所謂配属ガチャ、就職ではなく就社、といった論の是非は置いておいて(というよりこれは私自身、これが正解だと思う持論をいまだに模索しています)、やはり新入社員には、将来的にはその会社の本業で成果をあげることを望むのが企業です。

なので、まれにESの志望動機の欄に「御社のバックオフィスで働きたいです」と書かれている方がいらっしゃいますが、正直よほど欲しいと思える自己PRや高度な実績、もしくはよほどパーソナルな部分に根差した納得性がない限りは敬遠せざるを得ません。
入社後の配属にはその時のその会社の様々な状況が影響しますので、ある程度人事の柔軟性に余裕を持たせておきたいと考えていますし、先ほども触れた通り、会社には人事権があります。総合職の場合、バックオフィスで働くことを望まれてもやはりお約束できないのが現実です。そして自分の望むポジションで仕事ができないことは、本人にとってはもちろんですが、会社にとってもデメリットです。

根性論的な精神性が根強い企業文化なら話は別ですが、やはりいやだいやだと思いながら仕事をするスタッフと、そこそこ面白い、悪くないと思いながら働くスタッフを並べたら、効率がいいのは後者です。

もちろん世の中には仕事は嫌いだけど能力がある人はいると思います。しかしその人が能力を活かして好きな仕事をした場合と比べると、圧倒的に後者の方が能力を発揮するでしょう。仕事ができることの条件に、仕事を嫌うことが積極的に含まれるとは、合理的には考えにくいです。

逆に、煩雑で面倒な仕事が嫌いだから、積極的に自ら動いて効率化を進められる能力の高い人(こういう人は本当に貴重だと思います)もいます。
ただ、それは結局、自分のポジションの仕事を自分の好きな方向に持っていっているわけで、会社の本業に対する好き嫌いとは無関係どころか、面倒な仕事を蹴っとばして自分の好きな本業にたどりつきたいと思うことが原動力であることが少なくありません。どこまでいっても嫌いな仕事しかないのなら、積極的に仕事をコンパクトにするモチベーションにもなりにくいですよね。

また、もちろん、仕事が好きでやっているけど能力が高いとはいい難い人がいるのも事実で、仕事への愛情、下手の横好きが結果的に周りに悪影響を与えてしまっているケースもあります。これが実は企業にとっては最大のガンで、そういう人が仕事を牛耳りはじめると、本当にただただ仕事の質を落とし続けることになります。
ただ会社は、そうなったと判断した時点でうまくその人を別のポジションへ動かせばいいだけで、適材適所でその人の好きな気持ちがうまく活かせるポジションを見つけてあげればいいんです。
むしろそういう人が仕事を嫌いになった時、はっきり言ってそんな仕事辞めたほうがいいと思います。

個人的には「御社の人事部で働きたいです！」と言ってもらえるのはすこしだけ嬉しい話なんですが、新入社員が人事部に配属される確率的は非常に低いです。まして採用の仕事なんかは100人採用して1人いるかいないかだと思います。
人事系の仕事にフォーカスするなら、人材系事業が本業の会社やシンクタンク、社労士法人など、入社後ほぼ確実に希望の仕事に就ける会社になぜ行かないのかと思います。人事をやりたいというだけを就活の軸にするなら、配属ガチャで危ない橋を渡るより、それを本業としている会社を探したほうが本人のためです。万が一、入社後に人事部ではなく営業担当に配属されたとしたら、ミスマッチに本人が苦しむことになりかねませんが、人事系の仕事が本業の会社なら、営業担当だったとしても人事系の仕事をしていることに変わりはありませんので、ミスマッチは起こりにくいでしょう。

ここまでごく当たり前なことを書いてきました。そんなことわかってるよ！という方がほとんどだと思います。
ただ、問題なのは、その会社の本業というのが実はひどく曖昧で、どんなことで稼いでる会社なのかを詳しく知るには相当に難儀するというところなのです。

多くの会社は自分がどういう会社なのか、なにが本業でどう稼いでいるのか説明に苦心しながら、それがきちんと求職者に伝わらないことに頭を抱えています。それもそのはず、その業界が抱える問題点、将来的な展望や経営戦略に及べば、2時間程度の会社説明会で語り尽くせるはずがないんです。
だからといって求職者を1日中無給で拘束して事業内容の説明を怒涛の如く浴びせるわけにもいきません。例えそんなことをしても理解が深まるとも思えませんしね。
なので他の手段を講じて頑張ってらっしゃる会社もいっぱいあります。メーカーなんかは自社製品のアピールがそのまま事業の説明に直結しますから、比較的やりやすいと思いますが、私が身を置いているようなサービス業だと一筋縄では行きません。SNSやYouTubeを使ったところで、やはり端的な説明を求められるのに変わりはなく、伝えられる情報量は知れています。

実際、業界団体の合同説明会に出席したときも、他の会社の採用担当者の方々が苦心されているポイントがそこでした。半ば諦めというか、開き直りもあるんですが、会社説明会の内容はほんのさわりのダイジェスト版に過ぎません。採用担当者は毎年、学生が本当に知りたいことはなにかと考えて説明会を再構成していますが、それでも万人が求める情報をカバーすることは到底無理な話で、ダイジェスト版に過ぎない説明に終始することは避けられません。

また、学生に言いたくても言えないこともあります。それは商売上の秘密や社内規程などの戦略的な社外秘事項、従業員の個人情報や顧客の情報などの守秘義務のあるもの、また上場企業であれば最新の財務状況や未発表の(というか確定していない)投資計画など、所謂株主に対するフェアディスクロージャーに反するもののことです。
逆に上場企業であれば、それ以外の、例えば開示後の決算短信や有報、経営計画などの経営に関わる重要な情報はホームページにIR情報として必ず置いてあります。また、最新のサービスローンチや本業の新しい展開などもたいていはニュースリリースにのせています。これは株主や顧客をはじめとしたステークホルダーにそれぞれの市場でフェアに評価を受けるために必要なことであり、上場企業にとっての義務でもあります。
もし、これらの情報を目にしたことがないという方がいらっしゃったら、是非一度目を通すことをおすすめします。結構な情報量だと思います。有報に至っては従業員の平均年収まできちんと書いてあります。(ここについてもいつかきちんと説明したいと思います)

採用担当者も自分の会社の最新の情報を全て伝えたいと思っていますが、ホームページに載っていること以上のことは先程触れたフェアディスクロージャーの観点から伝えられません。そうすると、大事な情報だけにまとを絞って最新の情報はホームページを見てね！となりがちなのは仕方のないことです。
むしろ、ホームページをみればすぐに追える情報だけしか伝えない会社説明会なんて不親切です。わざわざ時間を割いて説明会を開くのですから、できればそこでしか聞けないかたちで情報を整理して伝えたいわけです。

そうなるとますますダイジェスト版になることは必至です。しかも、大きな会社であればあるほど、一つのサービスだけで成り立っているなんてことはあり得ません。大なり小なり、本業の領域を広げさまざまな分野から業績を確保するのは当たり前の経営戦略です。
そしてその事業領域をクッキリと区切ることも難しい、というか、社内の事業同士が全くの異業で、シナジーが全く起こらないのなら、あまり上手い経営とは言えません。大概の仕事は、ここからここまで！とバッサリ区切れるほど単純明快ではありません。これに関しては、複雑だからいいというものでもありませんが。
私自身、人事以外の仕事も触ってきていますが、管理会計に携わったときなど、会社の全容を把握することの難しさを痛感したことがあります。これ、どっからどこまでカウントするのが正解なの？みたいな。

なので正確にその会社がどんな仕事をしている会社なのか説明をすることはますます不可能です。説明会の担当者自身ですら、自分たちの会社の全容を理解しきれていません。

それでもやはり、これから就職しようと思う会社に対してはできる限り正確な情報を掴むべきです。そしてそれは、会社説明会の一撃だけでは絶対に掴めません。断言します。そして、正確な情報を掴むことなく会社に入った場合、いつか必ず、大なり小なりのミスマッチを引き起こします。そこで一番損をするのは自分自身です。

もちろん説明できない企業側にも落ち度はありますが、決して意地悪でやっている訳ではありません。やりたくてもできないんです。隠したいわけでもなんでもなく、限られた時間で、出来る限り正確な情報を伝えたいと思っています。だけど、できないんですよ。やっぱり2時間じゃ無理ですよ。

そしてもっというと、就職するにあたって会社の全ての情報を必ずしも知っている必要はないということも、一方で事実です。むしろそれを把握している人は実際会社に一人もいません。経営層ですら全てを把握しているわけではありません。
当たり前ですよね。そんなスーパーマンがもしいたら、会社員なんかすぐに辞めてもっと稼げる仕事を自分で作りだすべきですし、その脳のリソースをもっと他のことに使うべきです。

そして極め付けは、会社に入る時に把握しておくべき情報は、仕事観や価値観、そして文字通りの世界観によって人それぞれだということです。なので、何が知りたいかという部分を極端な個別的事例にフォーカスするよりも、最大公約数的な、やはりダイジェスト的会社説明にならざるを得ないのが現実です。
その最大公約数の中でも一番大切だと考えられるのが、やはり本業である会社の事業内容なのです。

会社説明会では必ずと言っていいほど質疑応答の時間があると思います。そこでしか聞けない、しかし最大公約数的ではない情報を提供できるチャンスなので、正直ここは企業もかなり重視していますが、やはり時間は限られています。
あまりにも多い質問があれば予め説明のデフォルトに組み込みますし、先述のとおりホームページを見ればわかる情報はできればホームページ見てね！で済ませたいし、よくある話で「社風どうですか」みたいな曖昧な質問はやはり曖昧にしか答えられませんしあまり意味がありません。
なのでホームページを軽くでもいいので見てきた上で、ここのところよくわからなかったので詳しく説明してもらっていいですか？とかが一番的を射た質問ということになるんでしょうかね。たぶん担当者も言える範囲で詳しく説明してくれます。

もっというと、これから入るかもしれない会社のホームページくらいは目を通しておくことが身のためだということです。10分やそこいらで構いません。スマホからも見られるので移動中でもいつでもいいです。そして、そんな手軽に情報を掴めるホームページも見ないほど興味のない会社なら、説明会に行くのは時間の無駄なのでやめたほうがいいということです。会社説明会も予約が必要で枠も限られている場合もありますので、10分でも事前に時間を割ける人に譲ってあげてください。
会社説明会をきっかけにその会社の仕事に興味が湧くこともあるので一概にそうとも言い切れないのですが、興味のない会社の説明くらいつまらないものもこの世に珍しいと思いますので、会社にとっても自分にとっても辛い時間になると思います。

それが選考ともなるとなおさらです。面接は会社と本人がお互いを知るための場なので、わからないことや誤解があればきちんと説明しなおしますが、会社の事業に興味をもっていない人に企業理解を無理強いすることが建設的とは思えません。企業が求職者に興味を持ってもらうように努力していることはもちろんですし、実際いろんな方に興味をもってもらえることは非常に嬉しいことです。だけどハナっから興味を持って接してこない方にはあまり時間は割けません。よほど明確にミスマッチが見えている場合を除き、やはり少しでも興味を持ってくれる人を残します。むしろ、説明会ならまだしも、ホームページのひとつも見ずに面接まで来る方を見ると、「なんできたのよ？」と言ってしまいたくなります。

そして万が一、全く興味を持てないまま、内定が出てしまい、それを受けて入社したとして、「ほんとにそれでいいの？」と思います。そこしか受からなかったということもあるかもしれませんが、それは結局入社後に待ち受ける不幸な人生の始まりにつながる恐れがあるので、素直に就職浪人をすることをおすすめします。全く興味のない仕事を１年足らずで辞めて自分のキャリアに傷をつけるよりよっぽどマシです。
大概の企業は既卒三年以内であれば新卒として扱ってくれますし、家庭の事情などですぐに収入が必要なのであれば、学生時代には時間的な制約でできなかったオフィスワークのアルバイトなどをした方が社会勉強にもなります。そもそも家庭の事情などで大卒後すぐに就職する必要があるなら、最初から真剣に自分が興味の持てる業種の会社を探すべきでしょう。

もちろん、就職というのは個人的な価値観に基づくべきもので、私の考え方が絶対に正しいとは言い切れません。ただ、よくよく調べもせずなんとなく入った会社でミスマッチが起こって一年も経たずに辞めてしまうのは、そんなの誰にとっても不幸なことでしかありません。
私は中途採用も担当していたのですが、短期間で転職を繰り返すジョブホッパーは定着が見込めないため、中途採用市場でも敬遠されがちです。せっかくのチャンスを自ら不意にしてしまわないためにも、これから入るかもしれない会社のことは、よくよく調べてから選考に臨むようにしましょう。

嗚呼、言いたいことをつらつらと書き連ねていたら、あっという間に8000字を超えてしまいました。
情熱にかまけて碌な推敲をせずに公開しますので、今回も予告なく、あとから加筆修正します。ここに書いてあることは冒頭のとおり、便所の落書き程度のものだと思ってください。
やはりスマホで長文を書くのは難しいですね。

次回は志望動機のバラエティ≒ダイバーシティについて書きます。志望動機には正解、王道がないというお話になります。