KAZU@AQUOIBONISTE
マガジン
グローバリストの野望：世界統一政府による全人類奴隷化計画
KAZU@AQUOIBONISTE
- 262本
世界の支配者たちであるグローバリストが目指す世界統一政府樹立に向けた流れを解説します。 彼らは世界経済フォーラム（WEF、通称ダボス会議）を通じて全人類奴隷化計画を発表し、着々と野望達成の為に邁進しています。 世界統一政府は全世界を共産主義的独裁体制を構築する流れであり、われわれ一般人から自由を奪う動きであり、彼らの陰謀を知り、全力で抵抗する必要があります。
医療と健康の基礎／医療業界の闇
KAZU@AQUOIBONISTE
- 140本
医療と健康の基礎について、物理学者的視点から解説します。現代は間違った医療行為、治療行為が横行しており、その背後の医療業界の闇についても解説します。
最近の記事
- 固定された記事
東京都知事選に学歴詐称の売国奴の小池百合子、二重国籍の台湾ロビーの蓮舫、売国維新の代理人の石丸伸二という、最恐の候補者が出そろった
東京都知事選が2024年7月7日を投票日として、立候補者が続々と名乗りを上げている。 大手メディアが話題に挙げているのは小池百合子、蓮舫、石丸伸二という最恐最悪な候補者ばかりであり、これらの中で勝敗が決まるとすれば、地獄でしかない状況だ。 東京都は小池百合子の売国政策により、ありとあらゆる国民財産が外国資本に売り渡されてきた。 東京都民の重要な財産であり、かつ、重要インフラであった東京メトロはいつの間にか外資に売却され、世界一安全でおいしい東京都の水道がいつの間にか外資に売
- 固定された記事
マガジン
記事
「主権サミット」という世界中の国でWHOによるパンデミック条約とIHR改定による世界独裁体制に抗うためのサミットが2024年5月23日に開催された
世界各地でWHOのパンデミック条約に反対する声が高まり続けている。 歴史的、文化的に大規模なデモを開催する文化のない日本でさえ、大規模な反対デモが開催されるまでになっている。 世界各国で民意の圧力により、多くの政治家がパンデミック条約にサインをすることを表明出来ない状況まで追い込まれている。 当初、パンデミック条約の策定を主導してきたイギリスとアメリカでは真逆の動きが出始めている。 イギリス政府は国民の強い反発を受け、スナク政権はもはやパンデミック条約を批准することを表明
日本の食が破壊されている：日本が益々、食の最終処分場にされ、「食用コオロギと食用ゴキブリ」を日本で消費させようとしている現実をご存じか？
日本は第二次世界大戦後、世界中のありとあらゆる廃棄物処分場にされ、さらに食料自給の道が完全に断たれようとしているという事実をご存じだろうか？ 戦前の日本では一般的ではなかったパンと牛乳が日本人の食生活に導入され、アメリカで生産されて売れ残った小麦と、廃棄処分された牛乳を脱脂粉乳として、アメリカから日本に強制購入させられるようになっていった。 急速に日本の食文化が変えられてしまった弊害は、日本人の健康にも大きな影響を与えるものとなったのだが、それ以上に、本来ならば捨てられるもの
日本の食が破壊されている：種子法が廃止され、さらに種苗法が改定されることによって日本の食料自給の道が完全に断たれようとしている
日本は第二次世界大戦後、世界中のありとあらゆる廃棄物処分場にされ、さらに食料自給の道が完全に断たれようとしているという事実をご存じだろうか？ 戦前の日本では一般的ではなかったパンと牛乳が日本人の食生活に導入され、アメリカで生産されて売れ残った小麦と、廃棄処分された牛乳を脱脂粉乳として、アメリカから日本に強制購入させられるようになっていった。 急速に日本の食文化が変えられてしまった弊害は、日本人の健康にも大きな影響を与えるものとなったのだが、それ以上に、本来ならば捨てられるもの
日本の食が破壊されている：日本が食料残飯処理国とされ、種子法が廃止されたことで自ら自給自足する道が完全に断たれようとしている
日本は第二次世界大戦後、世界中のありとあらゆる廃棄物処分場にされているという事実をご存じだろうか？ 戦前の日本では一般的ではなかったパンと牛乳が学校給食を中心に導入され、日本人の食生活が大きく変えられてしまった。 パンはアメリカで生産されて売れ残った小麦を中心に、牛乳はアメリカで生産されて消費期限が過ぎたものを脱脂粉乳として、アメリカから日本に配給され、強制購入させられるようになっていった。 急速に日本の食文化が変えられてしまった弊害は、日本人の健康にも大きな影響を与えるも
【緊急拡散希望】パンデミック条約や憲法改正、地方自治法改正、コロナ特措法＆行動計画などによって日本の独裁体制化政策へ反対するデモに参加しよう
岸田文雄政権の暴走が止まらない。 日本政府は、パンデミック条約や憲法改正、地方自治法改正、コロナ特措法による行動計画などによって、複数の手段で日本の独裁体制化を進めているにも関わらず、相変わらず大手メディアは連日、政治家の裏金やゴシップばかりを報道している。 岸田文雄は、支持率が歴史的な低迷を記録し、責任を取って辞任しろという声が高まり続けているにも関わらず、売国政策を堂々と継続し続けている。 2024年4月13日に東京の東池袋で開催されたパンデミック条約反対デモでは、2万