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【日本電産】世界シェア首位の商品が目白押し、世界トップの総合モーターメーカー

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　名物敏腕経営者に率いられた、世界ナンバーワンのモーターメーカーである日本電産は、かくいう私の保有株ポートフォリオの中でもエースストライカーの位置を占めており期待の星であるとともに、EV化の世界の潮流の間違いなく大本命だと思っている。


1．日本電産の概要

世界首位のＨＤＤ用など精密小型モーターから車載、産業用など中大型にシフトで買収積極的。

世界トップの総合モーターメーカー。

精密小型モータ（HDD用モータ、FDBモータ）、中・大型モータ（車載・家電・産業機械用）、車載用製品、機器装置（検査計測装置・センサ）、電子・光学部品等の製造販売。精密小型のスマートフォン向けバイブレーション用モータから超大型の産業システム向けのモータまで幅広いモータをラインナップ。

ブラシレスDCモータ、HDD用小型精密モータは世界トップ。車載市場向けは運転支援システム化に伴い超小型パワーパック（電動パワステ・電動オイル用モジュール製品・次世代ブレーキシステム・モータ）、家電・商業・産業市場向けはモータ単品からソリューションプロバイダを推進。

M&Aに積極的、共立マシナリ・シンポ工業・トーソク・コパル・三協精機製作所等を子会社化。2013年傘下の日本電産コパル・日本電産トーソク、2014年日本電産コパル電子・日本電産リードを完全子会社化。

2016年米エマソン・エレクトリックの産業用モーター・発電機事業を買収（1200億円）。

2018年冷蔵庫部品事業を米ワールプール社から買収（1175億円）。

2019年オムロンの車載子会社買収（約1000億円）。


　なんといっても、名物長敏腕経営者の、永守会長のM＆A拡大で大成功というのがこの企業の特徴ですね。



2.取扱商品一覧

・小型・精密モータ（ブラシ付DCモータ、ブラシレスDCモータ、ギヤードモータ、コアレスモータ、レーザスキャナ、シンクロナスモータ、ソレノイド、ファン＆ブロワ）
・中・大型モータ（誘導/非同期モータ、永久磁石/同期モータ、 ブラシレスDCモータ、サーボモータ、ポンプ用モータ、ロボット用モータ）
・機器装置（FA機器用モータ、無人搬送台車、IoT）、検査・計測機器（エアコンコンプレッサー用・自動車部品用計測装置、画像検査装置）、金型・成形・切削・加工部品
・車載用製品（パワートレイン、ドライブトレイン、ステアリング、ボディー、ADS）、センサ（圧力センサ、漏液センサ、電流センサ、エンコーダ、ポテンショメータ）
・電子デバイス（スイッチ、トリマポテンショメータ、デジタルポテンショメータ、アッテネータ、過電流保護素子、サーキットプロテクタ、光学機器）
・モータ関連製品、ユニット・モジュール製品（白物家電・給湯器ユニット、ポンプユニット、モバイル機器、熱伝導・放熱デバイス）

日本電産　使用されているもの

　日本電産の、モーターは幅広い分野、生活シーンで活躍していますね♪


2.日本電産のホームページ　世界シェアNo.1の製品のご紹介　　



日本電産グループには、世界シェアNo.1の製品が多数あり

すごい数の世界シェア№1ですね(笑)


日本電産シェア一位①


日本電産シェア1位②



3.未来への取り組み

　EV駆動モーターシステム、EVプラットフォーム、自動運転と自動車業界への重点的な展開が取り組みとして見えてきますね。


日本電産 未来への取り組み


日本電産 未来への取り組み2


3.日本電産の業績

日本電産　業績①


売上の伸びは、10年間で2.2倍、5年間で1.3倍へ拡大

日本電産業績②


2019年はいまだかつてない減速という状況だったが、コロナ禍の中でも着実に巻き返している。

日本電産業績③


営業キャッシュフローも安定している

3-2.日本電産のコンセンサス

日本電産コンセンサス

アナリスト予想では、営業利益が2021年実績の1,600億円から2022年予測は1,960億円へ22.5％成長を見込む。さらに、2023年予測は2,401億円と22.5％成長を見込んでいる。

これから、さらに成長ペースは加速度的に拡大すると私は思っているが、手堅く今のペースでの営業利益の成長として、5年後の2026年時点では、営業利益は4,300億円突破し、2026年決算では、EPSで550円を軽く超えていると思う。過去の平均PER37倍として、株価は20,000円は軽く超えているだろう。


4.日本電産の将来性


　2016年比較となりますが、2040年には次世代自動車は約67倍に拡大し、エンジンからモーターへの置き換わりで大変なことになると思います。

★EV未来予測図

　

　さらに、2021年は共和党政権から、民主党政権に変わり、クリーンエネルギーに莫大な予算が組まれることが確定的な事態となり、スタート台にまさにたった、ここからという時代。

　

そして、2021.1.12火曜に、一斉に報じられたニュースがこれです。

日本電産が、テスラへの供給に意欲を見せたとのニュース

　　　　


大御所、、株水兵さんも以下のコメント




　もうひとつ目玉としては、中国の吉利汽車や広汽汽車で採用され、中国メーカーとしっかりコンビを既に組んで走りだしているとことですね

日本電産 未来への取り組み 中国と！！


5.課題　　　次代

唯一のリスクとしては、偉大すぎる敏腕会長が永久に会長を続けることはできないのでそこが、カリスマ経営者を擁するが故の次代がリスクか。


6．次代へ、次へ向けて　　１０兆円売上企業へ

　３１年３月期に１０兆円という売上を目標に据えている日本電産。　

２０２０年１月に日産COOの関潤氏を招聘。４月より、日本電産社長に就任している。日産と日本電産、名前が似ておりこんがらがった思い出が(笑)

関氏が車載事業のほか、家電・商業・産業用事業の舵取りを行い、永守重信会長が精密小型モーターなどの事業をけん引する二頭体制で売り上げや利益拡大など経営目標の実現に取り組む体制となっており、日産から関氏以外もどんどん招聘している模様。これからは、EV自動車の時代でありへの車載事業への先行投資で大きく伸ばして行く方針に期待できる。

　２０２１年１月１２日に、関社長より『テスラのマスク氏と会談したい』との発言があり、大きくニュースで取り上げられている。



6.2次代へ  関社長に日経新聞のインタビューより

 関潤社長は日本経済新聞の取材に応じ、環境規制強化などに伴う電気自動車（EV）化の進展で「自動車の土俵にいなかった人たちがEVを作るのは一般的になる」と語った。主要部品の駆動モーターでは価格競争が加速し、2030年ころまでに自動車メーカーの内製品はほぼなくなると予測。米アップルがEVに参入すると報じられるなど異業種からの参入にも「全く驚かない。資本力を持っている企業は部品を全部（部品メーカーから）買って組み立てればいい」と述べた。
  関社長は2020年に日産自動車の副最高執行責任者（COO）から転じて日本電産の社長に就任した。関社長は「自動車を作る最大の障壁はエンジン。投資負担が大きく、認証にも手間がかかる」と指摘。日本電産はガソリン車のエンジンにあたるEV用駆動モーターを成長の柱と位置づけ、量産体制の整備に向けて中国や欧州でそれぞれ数千億円規模の投資計画を進めている。開発や生産コストとの兼ね合いで低価格で大量生産が可能な日本電産など専業メーカーにモーターを外注する流れが進むとの認識を示した。

    関社長は駆動モーターについて「自社開発しようとしている企業は世界に100社ほどある」と指摘し、EVが普及すれば「価格競争が起こり、ふるいにかけられる」と語った。中でも欧州の大手ティア1（一次下請け）など系列に属さない部品メーカーは「資金力があり（競争相手として）手ごわい」とした。

21年以降のEV業界の変化には「バッテリー単価の低減が加速する気配がある」ことを挙げた。EV需要の拡大を見越して、米テスラなどがバッテリー増産を進めている。コストの大半を占めるバッテリーの価格が下がれば、EV本体の価格も抑えられる。同時にユーザーが求める航続距離に合わせてバッテリー容量を変える動きも広がると指摘した。自宅近辺の短距離利用が中心のユーザーには低容量のバッテリーを搭載して価格を下げる「走行距離の割り切りが進む」とみる。EVが内燃車の価格を下回れば「EV化へ向けた動きが爆発する」とした。


７.結論   市場も大きく拡大

　日本電産は、総合モーターの世界シェアトップであり、売上も現在の１０倍である１０兆円規模を2031年に目標に拡大し、市場自体も大きく成長するEV化の波にのって、成長するEV化の潮流の大本命銘柄と認識している。ずばり、日本株のみならず世界・中国・米国株と比べても十分な戦闘力を有しており、ポートフォリオの中核に位置させたい銘柄である。かくいう私も基本は、ポートフォリオのメインはファンドとテーマETFと長期優待銘柄で構成しディフェンスを固めているが、日本電産は数少ない個別で集中投資している銘柄である。


EV　市場動向



8.追記：日本電産、三菱重工子会社買収を発表　EV技術取得

　日本電産は2月5日、三菱重工業から歯車（ギア）の生産設備を手掛ける子会社、三菱重工工作機械（滋賀県栗東市）を買収すると発表した。買収額は非公表だが300億円程度とみられる。5月をメドに買収完了を目指す。成長分野と位置づける電気自動車（EV）用駆動モーター事業に必須のギアの技術を取得する。ロボット用減速機にも生かす。

2019年に買収したオムロンの車載事業以来の規模だ。新型コロナウイルス感染拡大が続く中で積極攻勢を仕掛ける背景には、重点事業と位置づける電気自動車（EV）用駆動モーターの競争に先手を打つ思惑や好調な業績がある。





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