2024-03-15 気になったニュース

アラートより。

そんな発言を?と思ったら、どこにも出てきてなかった。
行き過ぎて踏んづけてしまったようだった。
どうなんでしょうね。
ネットで調べると過激な暴走型な印象だけど、出場出来てる以上、想定範囲内のプレーなんだろうとは思った。

今ぱっと見た感じだと、インボイスや大企業の還付に関係してそうだった。

マッキンゼーは、世界のコンサルヤクザって何かで見かけた。

だろうね!!!!!
世界のニューストピックを見てるといろいろある中での、一つなんだとは思えてしまう。


うろ覚えですけど、

灯りを灯す使命。
できる限り電気を灯してもらうようにお願いした。
(24h営業出来ない店舗でも)
各店舗に頭が下がる思いです。
→治安悪化を防ぐ。

仕入先のお店も被災していらっしゃる中で、本当に大変な中協力してくださった。

防災チームがあるそうで、連携して早い段階でお店を40店舗くらい閉めてたところ、数日後には既に閉めてた店が9店舗まで減ったということだった。
備えあれば患いなし。
何かあれば逃げる!を徹底して伝えていた。
(年に三回くらいの防災訓練があるみたい。)
だからみんな助かっていた。
断水が想定外だった。
災害があるということを想定したくはないけれど、
今後は、電力がない状態で、現金払いじゃなくなってくるだろうからそこへの対応が課題、など。

ちなみに、三菱が親会社だそうです。

私たちの身体は、暗さに応じてメラトニンを生成するようにできています。つまり、光に触れると、そのプロセスが阻害

なので明るい光がよろしくない。

ホワイトノイズと同じで心の乱れの制御。
途中のCM等で起きてしまわないようにオフタイマーするなど。


やばいね。メラトニンって美容成分じゃなかったっけ。(違ってたらアレだけど。しかし、22時前に寝ると、1時くらいには目がさめちゃうんだけどどうしたらいいんだろう。)
大変。


メラトニン » 松果体(しょうかたい)から分泌されるホルモン。

https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/heart/yk-062.html

美容ホルモンとか言ってる場合じゃなかった。

ロシアがウクライナで敗北することがなぜ欧州の平和に不可欠であり、米国の国益にとって極めて重要であるかも説明した。

とにかく、かゆい。と。

ダイキンは23年度の売上高が4兆円、海外売上高比率は8割を超える見込みで、空調売上高で世界一を独走中だ。
ナイジェリアでは23年に組み立て工場を稼働させ、アルジェリアでも組み立て工場の建設を検討している。エジプトや南アフリカに自前の販売会社を持つ

最近本当に値上がりしてる。(同じ値段で量が減るという方法で。)

陸路の検問所での厳格で長時間にわたる検査を回避することができる。
空中投下は陸路での搬送よりも費用が掛かるほか、搬送できる分量も限られており、最終的に混乱を引き起こす可能性もある。

最終的な混乱とは。

空から食料を届けるには、地上輸送の7倍もの費用がかかります。
強風や砂嵐をはじめとした不利な気象条件では、正確な空中投下に支障をきたし、安全な作戦の成功を脅かします。
計画通りに空中投下を実施するためには、気象データの分析と、現地にいる職員から報告される実際の天候についての情報を照合し検証することが重要となります。

可能性だそうです。
引き起こされませんように。
物資が届きますうように。
早く復興段階に入れますように。

「経済被害」が954兆円、被災した建物などの被害額「資産被害」が47兆円でこれらを合わせると1001兆円

【被害を避けるための対策について】
道路網の整備や。緊急時の輸送路で電柱が倒れないよう地中に埋設する工事、橋や漁港、港湾の耐震化。建物の耐震化を進め、旧耐震基準を新耐震基準に強化すること
(被災前に対策をしておくことで、復興が早く出来て、復興経費も削減できる。)

さまざまなタイプの地震のうち、陸のプレートの下に沈み込む「フィリピン海プレート」の内部を震源とするマグニチュード7.3の「都心南部直下」という首都中枢機能への影響が特に大きい地震が、被害想定のモデル

このあたり混雑してる。

事業として考えた場合。
コストのリスクが高い。

11年から上がってるのが、安全対策もだし、規約が変わるごとに対策をすることになる。

建設しようとするなら20-30年かかる。その間のリスク。ここが伸びるだけコストが上がる。

イギリスで建設中の原発があって、5兆円、
昔は5000億6000億だった。


フクシマの原発事故の影響は大きかったと思われる。

安全対策を重ねてるんだけれども、コストが上がるという悪循環に陥っている。

他国では、原発をたてるのが国家予算を超えてるのに、そこに輸出しようとしてる。

日本は輸出すると言ってたけど全部失敗してる。ベトナム、トルコ。
事実上不可能。

フランスなどは原子力と核が結びついてるから。
原子力の発電所で働く人たちと、核のデザイナーさん、携わる人の基盤が同じ。(大学の部門?)
核科学とか、核物理学とか。
産業も比較的近いところにある。
それがなくなると困るのでアメリカなどはお金を投じる。

日本の話はまた別の話だと思ってる。
(ここで一度画面切り替わってる。カット入ってそうだった。)
惰性、コミットメントしちゃったので、やめられない理由のひとつなのかな。
温暖化対策。
出来たものを動かす限りは。
出来るまでの間。
今、ウラン価格が高騰してる。
燃料が今は安かったとしてそれが将来も同じかということ。


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有害化学物質の話 (PHPサイエンス・ワールド新書) Kindle版

左側の方の本が今、キンドルので無料になっていました。

2018年の記事でした。

米国が日本に、使用済み核燃料からプルトニウムを取り出す再処理の「特権」を認めた日米原子力協定が三十年の満期を迎え、17日から自動延長に入った。(2018年)

今後は日米のどちらかがその気になればいつでも協定を終了でき、河野太郎外相が評するように『不安定な状態』になった。原子力政策を変えやすい流動的な状況になったと前向きに捉えることもできる。日米両政府に脱原発を求める市民の声をさらに届けていくべきだ

米国は核拡散のリスクがあり、経済性にも欠けるとして核燃料サイクルから1970年代に撤退した。日本の状況を説明すると『まだそんなことをやっているのか』という反応だ

核兵器につながる技術の拡散を恐れる米国は、『なぜ日本にはプルトニウム抽出を認めて、わが国には認めないのか』と他国に言われたくない。

英米はプルトニウムを使うことを諦め、処分する研究を始めた。こうした取り組みに日本も加わればいい

協定はいつでも破棄できる「不安定な状態」になったと言われる。

合理的に考えて米国が破棄する動機はない。

米国は日本に再処理を認める見返りに、さまざまな核不拡散規制の協力を取り付けており、米国にとって極めて得の多い協定だ。『無期限延長』と捉えた方がよい

日本では(プルトニウムを燃料に使う)高速増殖原型炉もんじゅの廃炉が決まった。

日本政府は(通常の原発でプルトニウムを燃やす)プルサーマルを進める方針だが、すぐに大量のプルトニウムを消費するのは難しく

少なくとも今ある原発は、建設中のものも含めてプルトニウム消費のために活用するべきだ。だが3・11後の原子力政策の混乱もあり、長期的な計画を示せずにいる

もんじゅ ウィキより。
2016年12月21日廃炉が正式決定された

ウィキ

たくさん、いろんな条約のリンクが張ってありました。
そして後半に続くと。。。そして後半がまだ出てなかった。
(見れてないけれど)

これもあった。件数グラフなども。(見れてないけれど)

昨年10月7日の戦闘開始以降、部分的な損壊あるいは完全な破壊を受けたモスク(イスラム礼拝所)は域内にある1200堂のうち少なくとも1000堂に達すると報告した。

人道危機で水の確保もままならない状況

ラマダン中の許された時間帯に親族が集って一緒に食事をする慣例もできないでいる。戦闘の影響で居場所を失い、家族などが切り離された

ラマダンに入っても伝統的なパレスチナ料理を出して祝うことができず、贈り物のやりとりもない理由を子どもに説明することに苦労していると説明。

「イスラエルのドローン(無人機)の飛行音なしに、祈りの開始を告知する言葉を最後に聞いたのがいつかも思い出せない」と続けた。

ユニセフの募金のお願いだった。
現状

ユニセフの募金あつめの記事だと最後の最後で気づいたんだけど、メモしたのでアップしてみる。(文章の端々に違和感があって、なんだろうなって思ってたら、ああ寄付か。と。)

この法案が可決されれば、7月末までにイングランドとウェールズの被害者の大半の冤罪(えんざい)が晴れると期待されている。

1999年から2015年にかけて、口の現金とシステム上の記録額が合わなかったため、900人以上の郵便局長が横領や不正経理の無実の罪で訴追された。

原因は、富士通がイギリスで郵政窓口業務を担当する会社「ポスト・オフィス」に納入した会計システム「ホライゾン」の欠陥だった。

冤罪により、地域の郵便局の窓口業務を担っていた人々が、不足額を埋め合わせるために借金したり、横領罪で収監されたりした。

これまでに有罪判決が取り消されたのはわずか93人にとどまっている

多くの被害者が20年以上、補償を待っている。

法案では、冤罪の有罪判決を受けた被害者に、60万ポンド(約1億1300万円)で和解するオプションが提供

有罪判決を受けていない場合で、「ホライゾン」が原因と思われる損失を自己資金から補填(ほてん)していた郵便局長には、「強力な」金銭的救済が提供される。

こうした人々は「ホライズン不足金制度」を通じ、7万5000ポンドの固定額を補償として受け取る権利を得る。

既に低額で和解していた郵便局長には上乗せ。

スコットランドのアンジェラ・コンスタンス司法相は、今回の法案がイングランドとウェールズにしか適用されないのは「非常に残念」だと述べた。

コンスタンス氏は、イギリス全土に適用される法律を求めているが、もし実現しないならば、スコットランド政府は独自の法律を導入することになると話した。

っ映画かドラマになっていたみたいで。見てみたい。(900人の従業員が責任取らされていたというのが、いまいち意味がわからなくて。)

民放ITVで元日から放送された全4話のドラマ『ミスター・ベイツ対ポストオフィス』


スピンの向きが揃いやすくなる。この効果は大変強く、磁性元素がないにも関わらず強磁性が発現するいわゆる「d0強磁性」を誘起するほど強力になることもある。

今回発見されたこの酸化物中の欠損を用いるユニークな手法により、将来的には、新たな省エネルギー機能デバイスを実現できる可能性があるとしている。

もちろん、全くわかっておりませんが、魔法陣で召喚するみたいなのをイメージしてしまったけど、まあ違うだろうな。。。笑

世界最大級のヘッジファンド運営会社ミレニアム・マネジメントは、エジプトが通貨切り下げを決めた際に数千万ドルの利益を得たと、事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。あるシニアトレーダーの賭けが奏功したという。
このトレーダーはドバイ在勤のナビーン・チョッパラ氏で、ミレニアムには昨年入社した。以前勤めていたゴールドマン・サックス・グループでトップトレーダーの一人でもあったチョッパラ氏

エジプト中央銀行は6日、(はしょり)引き上げを決め、(はしょり)これを受け、通貨ポンドは38%急落。
チョッパラ氏は約4000万ドル(約59億3000万円)の利益を得たという。
この取引では実施する上でコストも多くかかったとみられ、それがチョッパラ氏の最終的な利益を押し下げた可能性もあるという。

NDFでは、事前に決めた取引価格と決済時の実勢価格との差額をドルなどで差金決済する。関係者らによればチョッパラ氏は、ポンドが切り下げられた際に大きく下落したポンドの新たなスポットレートと、NDFの契約で取り決められた価格との差額から利益を得たもようだ。

ちょっと見やすいようにはしてみた、、、間違ってないといいけど。
中途で入ってきた前職でも敏腕だったトレーダーがすごかった!!という記事。

「ナイル川沿の集落では、幼児の死亡と重度の貧血にマラリアが関係している」と書いています。寄生されていたミイラの92%に貧血の兆候が見られているそう。

シラミ
崇拝の対象だったネコから感染した可能性も考えられているみたいです。

内臓リーシュマニア症の陽性反応
ナイル川の魚をよく加熱しないで食べたことで原虫に感染したようでした。

ナイル川は熱帯性の水媒介寄生虫の感染経路になっていた可能性があるのです
マラリアを媒介する蚊がナイル川流域で繁殖していたようです。

年に何度か洪水を起こすので、その度に農地を肥沃(ひよく)にしてくれました。
おかげで肥料として人糞を撒く必要がなかったため、中東と比較するとベン虫やジョウ虫といった寄生虫が非常に少なかったと考えられています。

学生時代から定期的に目黒寄生虫館に行っては、寄生虫の脅威に恐れ慄いている私としては、古代エジプト人の辛さを想像するだけで身体中がモゾモゾしてきます。

「学生時代から定期的に目黒寄生虫館に行っては、寄生虫の脅威に恐れ慄いている私としては」
ついついこの方のほかの記事も検索してしまった。

最近のフィンランドの日本流入はこのプロモーション的なものなのかな。って。(フィンランドのマイナンバーみたいな感じのっぽい。保険証や医療関係の。かなり進んでるということだったので、もうなってるんだと思ってた。)

違和感のある文章だった。

「しらけ世代・バブル世代」 (1950年〜1969年生まれ) 調査参加者の30% (308人)
「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」 (1970年〜1982年生まれ) 調査参加者の32% (329人)
「ミレニアル世代」 (1983〜1995年生まれ) 調査参加者の25% (255人)
「Z世代」 (1995年以降生まれ) 調査参加者の13% (135人)

全世代ともに約4割が関心のなさを示しており、企業は新テクノロジを取り入れる際の導入プロセスで従業員の関心をしっかり惹きつけることが必要だと明らかになりました。

自宅勤務においてテクノロジの効果的な活用が重要である

本調査を行った他の国(オーストラリア、ブラジル、スペイン、ドイツ、メキシコ)と比較すると、職場のテクノロジへの関心度は日本が圧倒的に低いことがわかります。

7割の回答者が、職場でのデジタルツール導入の研修は「受講したことがない」と答えました。本調査を行なった他の国では、6割以上が職場でデジタルツール導入の研修を「受講したことがある」としており

または受講してみたいと回答した人を対象に質問

AIツール、続いて表計算ソフトとビデオ会議ツール
計算ソフトに関しては、他の世代と差をつけてミレニアル世代がトレーニングを希望している

https://wisdom.nec.com/ja/feature/dxmanagement/2024030401/index.html

あらゆる企業人に向けたデジタルエシックスの入門書

↑ここに はしかの記事があったんだけど、消してしまった。。。
しかも、行の操作が出来ない。
↓ はしかについて。

感染力は非常に強く、空気感染や飛沫(ひまつ)感染、接触感染をするので、同じ部屋や電車内にいただけでもうつることがある。

重症化すると脳炎を引き起こす恐れがあり、先進国でも患者1000人に1人の割合で死亡例が報告されている。治療薬はないが、MRワクチンの接種で予防できる。

国内では、MRワクチンは公費で受けられる定期接種の対象だ。
感染者の感染源を探ると、ウイルスは海外から持ち込まれた例がほとんどだ。

Xで、煽るねー、というコメントを見かけたんだけど、本当に煽ってるね。ハラハラしちゃう。

確か、レメディのマテリアメディカに、はしかの精神関係の記述がなかった。そういうことかなって思う。

身体を傷つける行為の動画が流行ったみたい。