アフターコロナの働き方

9月17日　(木)オンライン開催された日本マイクロソフト主催の「「ニューノーマル時代のデジタルワークプレイス〜リモートワーク下での業務のデジタル化」に参加をした。

アフターコロナの急激なＩＴ化による働き方・ワークプレイスの変化等様々な変化が起きている。このイベントは今後の働き方や社会の動きについて考えるきっかけとなった。

菅総理大臣が就任した9月16日には新内閣発表があった。その中では、2022年までに「デジタル庁」の創設を目指すIT大臣の任命があった。
この潮流は確実にコロナウィルスの影響にて、働き方を変わらざる必要性があり、大企業も一挙にIT化・DX化が推進した結果だと推測する。今回はこのアフターコロナ化での起業活動・従業員活動をZ世代の目線から伝えたいと思う。
　みずほ総合研究所が提出している2020年6月29日に発信された調査では、東京圏の転入数が急減した。とあり、一方で、他メディアが記載している情報では、東京圏からの転出が転入数を上回る結果となっている。これは、ワークプレイスの変遷が起きている結果なのではないか。今までは、会社に出勤し、大学に通勤することが常であったが、オンラインでも可能な職務に関しては、東京にいる必要性もない。またさらに言えば、東京一極集中の原因の一つに「仕事」があげられる、この「仕事」「どこでも可能な社会」になった瞬間に、今までのワークプレイスの概念は無くなるのではないか。ま
　また、「働き方」に主眼を起きたい。今までは、新卒採用メインの大手企業の中で主流であったのあが、所謂「メンバーシップ型＝“人に仕事をつける働き方”」の働き方である。
仕事内容や勤務地を限定せずに、ポテンシャルや人柄を考慮に入れた配属が行われていた。
そのため、日本の企業は「終身雇用」を推進することができていた。
一方で、IT化の爆速的な発達により、外部人材の登用が必須になってきた企業は、中途採用という形で舵を切っていた。しかし、これも大まかな仕事内容とそれにともう人柄をみて、採用をしていたため、基本的にはメンバーシップ型であった。
　しかし、ワークプレイスの壊滅的ともいえるような変化により、今まで見えていたものが見えなくなり、指標としていた「人柄や正確・過程」を評価することが難しくなってきた。
　そういった動きの中で必要になってくるのが、海外の動きである、「ジョブ型」雇用への変遷だと思う。
　仕事をプロジェクトごとに切り分け、必要な人材を必要なときに活用する。それが行えるのは、企業に「就社」するのではなく、「就職」するという道なのだと思う。
現在はまだ学生であるが、私自身も企業に就社をするのではなく自分の能力や知識を活かしたフレキシブルな働き方をしていきたい。