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[先行指標]購買担当者景気指数(PMI)

先週の重要経済指標で注目されていたPMIについての記事です。今後PMIが発表される前にもう1度この記事を読んで何回も読み直して、PMIってこういうことね!ふむふむ。と、準備しておきましょう。

投資(トレード)に直接必要な情報はこんな感じで網掛けにしてあるので、PMIが知りたくなる時期になったら網掛けだけ見ていけば十分だぞい!

太字になっているのは、網掛け程ではないけど、多少重要あるいは覚えておけばちょっとプラスみたいな感じだぜ(´_ゝ`)v ピース

発表前に書けよという野次が聞こえるが・・・(;;;´-ω-`)スマン..

まあ、別に多少なり日がズレてもええんです。重要経済指標ってみんな発表直後に大きく動くところから、その瞬間を狙わないといけないって思いがちなんですけど、ぶっちゃけ発表の翌日とかでも全然間に合います(*´ω`)b グッ

っていうか、発表直後はアルゴがデイトレーダーを狩る為に動いてるだけで、真の値動きじゃないんでね。ほんとに翌日で全然OKです。これは全重要経済指標に共通してます(´_ゝ`)

もちろん、その日に大きく動いて後はヨコヨコみたいな時もありますけどね。でもそれはその指標がそもそも弱かったり重要性が低かったり何かしらの欠点がある場合が多いです('ω')

はい、言い訳ですね。

PMIって何ぞや?

タイトルにもあるけど、こいつは購買担当者景気指数と言って、製造業や非製造業、サービス業、総合といった各部門の購買担当(者)にアンケートを取った結果をまとめたもんやで('ω')ノ

※ISMも同じ様にアンケートを取っているが内容は全然違う!注意!

みんなの会社にも決裁権を持った購買担当がいるはずや。製品の製造計画に基づいて資材の購入や管理、価値の増減なんかを管理していると思うけど、その人達を対象にしている。

調査方法は、国の数はぶっちゃけうる覚えだけど、30カ国を対象に、400社以上の企業にいる決裁権を持った役職を持ったエリートサラリーマンに以下の事項を聞いている。

アンケート内容

製造業は、生産高新規受注、新規輸出受注、受注残、製品価格、購買価格、サプライヤー納期、完成品在庫、購買数量、購買品在庫、雇用

サービス業は、事業活動、新規事業、受注残、サービス単価、購買価格、雇用、事業見通し

建設業は、総事業活動、住宅関連活動、商業施設関連活動、土木関連活動、新規受注、雇用、購買数量、サプライヤー納期、投入物価格、下請利用率、下請空き状況、下請価格、下請品質、事業見通し

総合は、生産高、新規受注、新規輸出受注、受注残、産出物価格、全体的な投入物価格、購入価格、人件費、サプライヤー納期、購買数量、購買品在庫、雇用

(総合は割と全部が大事)

まぁ、ワイが決裁権を持ったエリートサラリーマンでくっそ忙しい時期にこんなアンケート用紙送られてきたら迷わずシュレッダーやけどな(*´ω`)サラリーマン向いてない・・。

景気動向指数は50を目安に

景気動向指数は変数ごとに算出される。指数は0~100の間で変動し、50.0は前月からの横ばい状態を意味する。指数が50.0を超える場合は、前月比での改善や増加を意味し、反対に50.0未満の場合は悪化や減少を意味する。尚、指数が50.0の値から乖離すればするほど変化率が大きい。(あたりまえ体操)

投資(トレード)においては、ここだけ覚えておけばOK

先週もそうだけど、近年注目されているFRBの利上げについて、PMIの結果が良ければ(50.0よりも多ければ、あるいは市場予想よりも多ければ)利上げ打ち止めの期待感が増大し、先物市場にとってはプラスに働く。そんな感じの見方が取れる。

PMIというのは今、本当にガチガチの"今"の景気状況を反映しているから、50という数字よりも大きいか小さいか、予想よりも大きいか小さいかをしっかりと見ておこう。

冒頭でも解説しているが、瞬時に判断する必要は全く無い。焦らなくても問題は全く無い。安心してくれ。


PMIで何が分かる?

景気状況の今が分かる他に、経済成長がどれぐらいのペースで流れているか?っていうのが分かる。需給バランスが崩れていないか?とか物価高になっていないか?とかね(; ・`д・´)

さてさて、見出し「アンケート内容」で製造業とサービス業、建設業、総合の4つのアンケート内容が書かれているけど、4つ全てに入っていた太字の項目なんだっけか覚えているかな?

うん!分からないよね!!(´_ゝ`)

雇用だ

雇用は、生産高(サービス業の場合は事業活動)と直接相関する関係にあって、この関係性は対労働比の資本集約度や生産性の進捗に大きく起因している(/・ω・)/ つまり仲良しってことだ

企業が資本集約度を上げて、生産単位や労働時間を削減していくから時間の経過と共に生産高が雇用の上昇を上回っていく。

この雇用問題は直接、他の景気関連指数に深く影響してくるので雇用に関しては別で見ておくといいかもしれない。


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