新NISAやiDeCoを無視するのは、機会損失では?自ら資産形成のチャンスを逃していることに他ならないのでは?
こんにちは!個人投資家のTAKA Chanです。
今回は冒頭から失礼しますが、私の結論は、今すぐ新NISA、iDeCo始めなさい!と言いたいのですが、人間の固定観念や、長年の日本国内だけの情報では刷り込み度合いが大きく難しいかもしれません。
しかし、だからこそ聞いてください。
貯蓄から投資へ。このシフトは、ただの流行り言葉ではありませんから。
実際に、政府は個人の資産形成をサポートするために、新NISA(ニーサ)やiDeCo(イデコ)などの制度を設けています。しかし、これらの制度を利用しないで「貯金が最も安全」と考える人は、私は??と思います。
では、本当にそうでしょうか?
貯金だけでは不十分な理由
インフレの影響下では相当不利になる。
貯金の金利が低い現状では、インフレ率を上回ることが難しいです。これは、実質的に資産価値が目減りすることを意味します。当然会社の賃金が追いつかない場合どうなるかはわかりますよね?
資産形成のチャンス損失を黙って見過ごすのか?
投資を通じて、株式や債券などの金融商品から受け取れる配当や利息は、長期的には貯金の利息を大きく上回る可能性があります。
新NISAとiDeCoの魅力
新NISAのメリット
投資した利益が非課税になるため、より多くのリターンを手に入れることができます。
幅広い金融商品に投資することが可能で、自身のリスク許容度に応じたポートフォリオを組むことができます。
iDeCoのメリット
所得控除の対象となり、節税効果が期待できます。
退職金の一環として、将来の資産形成に役立てることができます。
何としても投資を始めるべきか?
投資はリスクを伴いますが、資産を効率的に増やす手段です。
特に新NISAやiDeCoは、国がサポートする制度であるため、初心者にも安心して始めやすい環境が整っています。始める時は今年でしょう。
投資を始める前に考慮すべきこと
自己リスク許容度を理解する
投資する前に、自分はお金という物に、どの程度のリスクを受け入れられるかを自問自答してみましょう。
分散投資を心がける
単一の金融商品に依存するのではなく、リスクを分散させることが重要です。
長期的な視点を持つ
投資は短期間で大きな利益を得ることよりも、長期間にわたって着実に資産を増やすことに焦点を当て長期的な視点を持つことに焦点を当てるべきです。市場の波はあるものの、長期的には経済成長に伴い資産価値が上昇する傾向にあります。そのため、短期的な価格変動に一喜一憂することなく、長期的な目標に基づいて投資を続けることが重要です。
投資を始めるための第一歩を踏む勇気
投資を始めるためには、以下のステップを踏むことをお勧めします。
情報収集と学習
新NISAやiDeCoに関する正確な情報を収集し、それぞれの制度の特徴やメリット、リスクを理解しましょう。
金融機関の選定
自分の投資スタイルに合った証券会社や銀行を選び、口座を開設します。
目標設定
投資によって達成したい目標を明確にし、それに合った投資プランを立てましょう。
実際に投資を始める※これにつきます
少額からでも構いません。まずは実際に市場に参加することから始めます。どうせ無駄な支出するくらいなら、たまには投資に資金を回してもいいのでは?と思います。
ここで、少し興味深いデータを出しましょう。
米国S&P500プラマイ、リターン年数の過去データ分析。
米国株市場を代表する株価指数であるS&P500は、長期的な視点ではプラスリターンになる確率が高いと言われています。しかし、保有期間によってリターンは大きく異なり、短期間ではマイナスになることもあります。
過去のデータに基づき、米国S&P500を何年保有するとプラスリターンになるのか、以下の観点から分析しました。というか誰でもすぐ調べれる内容です。
必ず最後まで読んでください!
1. 年間リターンの分布
1928年から2023年までの96年間の年間リターンを分析したところ、プラスリターンだった年が74年、マイナスリターンだった年が22年でした。プラスリターンの平均は約10.5%、マイナスリターンの平均は約-14.0%でした。
2. 保有期間別リターン
過去96年間のデータを基に、1年から30年までの各保有期間におけるS&P500のリターンを分析しました。
1年: プラスリターンになる確率は約58%
5年: プラスリターンになる確率は約77%
10年: プラスリターンになる確率は約90%
20年: プラスリターンになる確率は約95%
30年: プラスリターンになる確率は約97%
3. 最長連続マイナス期間
過去96年間で最も長い連続マイナス期間は、1929年から1932年までの4年間でした。
4. 近年のパフォーマンス
2022年: -18.11%
2023年: +31.50%
2024年(2月10日時点): +4.21%
5. 今後の見通し
今後のS&P500のパフォーマンスは、経済成長率、金利、インフレ率などの様々な要因によって左右されます。
※どうですか?過去のデータに基づくと、米国S&P500は5年以上保有するとプラスリターンになる確率が大幅に向上します。しかし、短期的にマイナスになる可能性も存在するため、長期的な視点で投資することが重要です。
まとめ
私は、新NISAやiDeCoを利用しないことが、必ずしも「情報弱者」であるとは限りません。世界の人間は、現実それぞれの出処進退や環境は違いますし、年代、性別でも、物やお金の価値観は違うのは当然理解済みです。
しかし、多くの日本国民は先ずこれらの制度を知り、活用することを考えてもいいのでは無いでしょうか?賢明な生活防衛でもあり、長い人生の下支えとなるはずです。私はできる環境が作れるのに、やらない理由はないと思いますが皆様はいかがでしょうか。
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