なぜ我々はウクライナにいるのか？

2023年6月号

なぜ我々はウクライナにいるのか？
 米国の傲慢さの危険性について

ベンジャミン・シュワルツ、クリストファー・レイン著

北極圏のムルマンスクから黒海のヴァルナまで、NATOとロシア連邦の武装陣営は、新たな鉄のカーテンを越えて互いに威嚇し合っている。冷戦の特徴であった長い黄昏時の闘争とは異なり、現在の対立は明らかに熱を帯びてきている。ライス元国務長官やゲイツ元国防長官が認めているように、米国はロシアと代理戦争をしているのである。ウクライナ軍を武装・訓練し、NATOのシステムに統合しようとするワシントンの努力のおかげで、私たちは今、米ロ間の世界的な競争の約80年の歴史の中で最も激しく、持続的な軍事的絡みを目撃しているのである。ワシントンのロケットランチャー、ミサイルシステム、ドローンは、現場でロシア軍を破壊している。間接的にせよ、ウクライナにおけるロシアの死傷者の大部分は、ワシントンとNATOが原因だろう。米国はキエフにリアルタイムの戦場情報を提供し、ウクライナがロシアの巡洋艦を沈め、兵舎で兵士に発砲し、モスクワの将官を十数人殺害することを可能にしたと伝えられている。米国はすでにロシアに対して秘密裏に戦争行為を行っているかもしれない。しかし、ノルド・ストリーム・パイプラインの破壊行為をバイデン政権が許可した米国海軍の作戦のせいだとする報告が間違っていたとしても、ワシントンはモスクワとの直接衝突に近づきつつある。米ロの核戦力は常に準備され、警戒を強めているのは間違いない。キューバ危機を除けば、この超大国間の核の対決が迅速かつ破滅的にエスカレートする危険性は、歴史上のどの時点よりも大きい。

米国の政策立案者、政治家、評論家の多く（リベラル派、保守派、民主党、共和党）にとって、この危険な状況の理由は明らかである。ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、老齢で血に飢えた権威主義者であり、脆弱な民主主義国家に無差別の攻撃を仕掛けた。この行動に一貫した動機があるとすれば、それはプーチンの偏執的な心理、国内政治的地位を高めようとする誤った試み、そしてロシアが冷戦に負けたことを受け入れない姿勢にあるのではないだろうか。プーチンは、気まぐれで妄想癖があり、非合理的で、国益や政治的利益のために交渉することができない人物であるとよく言われる。プーチンは、NATOの拡張がもたらす安全保障上の脅威をしばしば口にするが、それはプーチンの裸の権力への意志を示すイチジク葉に過ぎない。バイデン大統領の言葉を借りれば、プーチンと対話するために米国とその同盟国が「あらゆる誠意ある努力」をした後に侵略が行われたのであるから、ウクライナについてプーチンと交渉しようとするのは、ミュンヘンでヒトラーを「なだめようと」したのと同じような誤りである。

このような従来のストーリーは、単純かつ利己的であると私たちは考えている。過去30年間、ロシア人がNATOの拡張に対して表明してきた、十分に文書化された、そして完全に理解できる異議申し立てを説明できず、米国の外交政策の立役者がこの行き詰まりに対して負っている中心的責任を不明瞭にする。ワシントンが自らに課したグローバルな役割も、米国のNATOとロシアに対する具体的な政策も、多くの外交政策評論家（私たちもその一人）が長年警告してきたように、戦争へと不可避的につながっている。

冷戦終結後、ソ連が東欧や中欧から撤退したとき、彼らはワルシャワ条約とともにNATOも解体されるかもしれないと考えた。ソ連のミハイル・ゴルバチョフ大統領は、ロシアが「（NATOに）新しいヨーロッパの建設における主導的な役割を与えることに同意することはない」と主張した。フランスのミッテラン大統領とドイツのゲンシャー外相は、米国の覇権を握る主要な仕組みの存続をモスクワが脅威とみなすことを認識し、分断された大陸を定義してきた米ソ主導の同盟を超える新しいヨーロッパのセキュリティシステムの構築を目指した。

歴史家のメアリー・エリス・サロッテが当時の米国の政策目的を説明するように、NATOが「冷戦を超えた支配的な安全保障組織」であり続けることを、むしろ予想通り、ワシントンは主張した。実際、米国内の超党派の外交政策のコンセンサスは、NATOは「廃業」するのではなく、「地域外」に行くという考えをすぐに受け入れた。ワシントンは当初、NATOは統一ドイツより東には「1インチも」進出しないとモスクワに保証していたが、このスローガンはすぐに「新しい意味」を獲得したとサロッテは説明する： 「1インチも」同盟に「立ち入り禁止」にする必要はないのだ。1999年、同盟は旧ワルシャワ条約機構3カ国を加え、2004年には旧ソビエト連邦3カ国とスロベニアに加え、さらに3カ国を加えました。さらに2004年には、旧ソビエト連邦の3カ国とスロベニアが加わり、5カ国がNATOの軍事・政治・核の傘の下に入った。

ロシア史上初の民主的な選挙で選ばれたエリツィン大統領の時代にクリントン政権が始めたNATOの拡大は、その後のすべての米国政権が、その時々のロシアの指導者の動向とは無関係に進めてきたものである。1994年、共和党の外交政策スポークスマンとして活躍したリチャード・ルーガー元上院議員は、このNATOの急拡大を正当化するために、「周辺部の安全なくして中央部の永続的な安全はありえない」と説明した。つまり、NATOの拡大政策は、当初から危険なほど無制限だったのである。米国は、核と安全保障に関するコミットメントを軽率に拡大し、不安のフロンティアを拡大し続けただけでなく、ロシアが独自の核兵器を持つ大国であり、米国の言いなりの世界秩序に吸収されることに理解できる抵抗を抱いていることを知りながら、その「周縁」に位置づけられたのである。こうして米国は、米国の外交専門家、外交官、歴史家であるジョージ・F・ケナンが警告したように、「東西関係に冷戦時代の雰囲気を取り戻す」政策に無謀にも乗り出したのである。1997年に執筆したケナンは、この動きが "冷戦後の全時代におけるアメリカの政策の最も運命的な誤り "になると予言した。

ロシアは、NATOの拡張を危険で挑発的な包囲網であると繰り返し、明確に表現している。30年前、モスクワのトーマス・R・ピッカリング米大使がワシントンに報告したところによると、NATOの拡張に対する反対は「すべてのロシア人対話者から聞いた話の中で唯一不変のもの」だった。ゴルバチョフ以降のクレムリンの指導者、冷戦終結後のロシア外交当局者は皆、NATOの拡張に、公的にも、西側外交官への私的にも強く反対してきた。リベラルな西欧主義者や民主的改革者を含むロシアの全政治層が、同じことを繰り返し言ってきた。2007年のミュンヘン安全保障会議でプーチンが、NATOの拡張計画は「ヨーロッパの安全確保」とは無関係であり、むしろ「深刻な挑発」であると主張した後、ゴルバチョフは「ところで、我々ロシア人にとって、プーチンは何も新しいことを言っていなかった」と西側に念を押した。

90年代初頭、ワシントンがNATOの拡張を言い出したときから、2008年、ブカレストでのNATOサミットで米国代表団がウクライナとグルジアの同盟加盟を提唱するまで、米ロの交流は単調なものだった。ロシア側はワシントンのNATO拡張計画に抗議したが、米国側はそれを受け流し、あるいはさらなる拡張を正当化する根拠として指摘した。ワシントンのモスクワへのメッセージは、これ以上ないほど明確で、不穏なものだった： 冷戦の最も激しい時期でさえ、米ソの対立を特徴づけていた、利害の衝突を認識し調整することによって区別される大国間の通常の外交は、時代遅れである。ロシアは、米国が作り出し、支配する新しい世界秩序に従うことが期待された。

NATOの領有権の急激な拡大は、冷戦の終結によってワシントンが追求できるようになった過大な目的を反映したものであった。歴史的に見ると、大国は自分たちの間の紛争を減らすことに現実的な焦点を当てる傾向がある。力の現実を率直に認識し、互いの利益を認め合うことで、通常、ビジネスライクに互いに関係を築くことができる。このような国際的なギブアンドテイクは、何が合理的で正当なのか、抽象的あるいは絶対的な意味ではなく、激しいビジネス上のライバルが要求を緩和し、譲歩し、取引に至ることを可能にするような、大まかで状況に応じた理解によって強化され、それを生み出すのに役立ちます。ワシントンは、「ユニポーラ・モーメント」と呼ばれるようになったものを受け入れることで、パリ、ベルリン、ロンドン、ニューデリー、北京、そしてモスクワに対して、大国政治に内在する規範にもはや縛られることはないことを示しました。米国の外交政策を決定する人々は、ジョージ・W・ブッシュ大統領が第2回就任演説で宣言したように、「わが国における自由の存続は、ますます他国における自由の成功に依存している」と考えている。また、1993年にビル・クリントン大統領が述べたように、米国の安全保障には「国家間の関係、国家の統治形態、経済構造に焦点を当てる」ことが必要であるとする。

このドクトリンをどう考えるかは別として、オルブライト国務長官が米国を「不可欠な国」と呼び、ゴルバチョフが米国の「危険な勝者のメンタリティ」を定義したと述べたように、安全保障と国益の既成概念を惜しみなく拡大したものであった。その十字軍的な普遍主義によって、他国からは、十分な裏付けがあれば、よく言えば無謀なお節介、悪く言えば救世主的な介入主義者と見なされかねない。国家の安全保障は、表向きの主権国家の国内政治・経済体制に依存していると確信し、したがって、その体制が公言する理想と価値観に合致しない場合は、それを変更または根絶することを正当な目標として定義したのである。

資料写真 ウクライナ、リトアニア、欧州連合、NATOの国旗 © Panther Media GmbH/Alamy; 米国大統領Joe Biden © Ukraine Presidents Office/Alamy; ウクライナ大統領Volodymyr Zelensky © Geopix/Alamy; ロシア大統領Vladimir Putin© Peter Cavanagh/Alamy

この根本的な変化の初期の兆候の1つが、90年代初頭から半ばにかけてのワシントンのロシア問題への秘密、公然、そして（おそらく最も重要な）公然の干渉である。このプロジェクトは、政治、社会、経済のエンジニアリングで、米国の利益と思想的に適合すると考えられる政治運動、組織、個人に約18億ドルを注ぎ込み、1996年のロシアの大統領選挙に介入して最高潮に達することになった。もちろん、大国がその代理人や近隣の小国を操ることはこれまでもあった。しかし、このように露骨に内政干渉することで、ワシントンはモスクワに、唯一の超大国が大国政治の規範に従う義務を感じていないこと、そして、おそらくもっと腹立たしいことに、もはやロシアを考慮すべき感性を持つ国とは見ていないことを示した。

米国が自らに課した覇権主義的役割に対するモスクワの警戒心は、ワシントンの一連の体制転換戦争で示された好戦的なユートピアニズムと呼ぶにふさわしいものによって、さらに強まりました。1989年、米ソの世界的な対立が終わりつつあった頃、米国はパナマへの侵攻を開始し、「唯一残された超大国」としての役割を自任していた。モスクワは「他国の主権と名誉を侵害するもの」と批判する声明を発表したが、モスクワをはじめとするどの大国も、米国が自国の戦略的バックヤードで権勢を振るうことに明確な抗議をするような行動は取らなかった。しかし、パナマを米国に対する足がかりにする外国はなく、マヌエル・ノリエガ政権が米国の安全保障にとって考えうる脅威でなかったため、侵攻によって冷戦後の基本ルールがきちんと確立された： 米国の武力は、具体的な国益を追求するためだけでなく、ワシントンが好ましくないと考える政府を退陣させるために使用され、国際法が遵守される。国連のアナン事務総長が「違法」と宣言したイラクでの体制転換戦争と、中東の民主化を目指す米国の幅広い野望は、グローバル化の衝動の範囲と残虐性を実証した。NATOの着実な東進を背景に、モスクワがより強く懸念したのは、1999年のユーゴスラビア連邦共和国とその12年後のリビアにおける米国主導の体制転換戦争が意味するところである。

ワシントンは、米国主導のNATOによるユーゴスラビア空爆を、コソボでの人権侵害を防ぐための介入と見せかけたが、その実態ははるかに不透明だった。米国の政策立案者はベオグラードに、コソボ州の主権を放棄し、ユーゴスラビア全土でNATO軍に自由裁量権を与えるという、主権国家が受け入れることのできない条件を突きつけたのである。(国務省の高官は、オフレコのブリーフィングで「我々はセルビア人が受け入れられるよりも、意図的に高いハードルを設定した」と述べたとされる）。そして、米国務省がテロ組織として非難していた残忍なコソボ解放軍（KLA）と、同じく残忍なスロボダン・ミロシェビッチ政権の軍事力との間の紛争に介入したのである。KLAは、ユーゴスラビア政府高官や警察官、その家族を拉致・処刑するなどの悪質な活動を行い、ユーゴスラビアは、反政府勢力に協力した疑いのある民間人に対する殺人的報復や無差別軍事行動など、同様に悪質な反応を示した。2001年のウォール・ストリート・ジャーナル紙の回顧調査を引用すれば、「アルバニア民族の過激派、人道支援団体、NATO、ニュース・メディアが、大量虐殺の噂に信憑性を持たせるために互いに協力し合う」という速記的プロセスを通じて、この典型的な反乱は、ワシントンにとって正当な詭弁へと変貌していった。(湾岸戦争に至るまで、同じような経過をたどることになる）。

ワシントンが普遍的な人道主義の名の下にベオグラードを爆撃する一方で、クロアチアやトルコといった友好国や同盟国には、通常の戦争犯罪、人権侵害、民間人の強制排除を含む野蛮な反乱をフリーパスしていたことは、ロシアにとって見逃せないことであった。エリツィン大統領とロシア政府関係者は、ロシアが伝統的に政治的、文化的に密接な関係にあった国に対するワシントン主導の戦争に、無力ながらも懸命に抗議をした。実際、NATO軍とロシア軍はコソボの州都の空港で衝突しそうになった。(この衝突は、英国の将軍が上司であるNATO最高司令官ウェズリー・クラーク米軍大将の命令に背き、ロシアの空挺部隊の到着を阻止するために部隊を展開したことで初めて回避された）： 「私はあなたのために第三次世界大戦を始めるつもりはない」）。モスクワを無視して、NATOは国連の承認なしにユーゴスラビアに対する戦争を行い、民間人の標的を破壊し、約500人の非戦闘員を殺害した（ワシントンは、他の国が行った場合は国際規範に違反する行為とみなす）。この作戦は、主権政府を倒しただけでなく、主権国家の国境を強制的に変更した（これも、ワシントンが他国が行った場合、国際規範の違反とみなす行動である）。

NATOも同様に、ロシアからの有効な警告に直面しながら、リビアでの戦争を行った。この戦争は、NATOの任務が表向きの民間人保護からムアンマル・カダフィ政権の打倒に変わったとき、モスクワが抗議したように、防衛の使命を超えていた。このエスカレーションは、武装した反乱軍やその他の利害関係者による嘘や誤解を招くような話によって正当化され、リビアに長年にわたる暴力的な無秩序をもたらし、ジハードの避難所となった。どちらの戦争も、NATO加盟国にとって、どんなに不愉快でも脅威とはならない国家に対して行われた。その結果、モスクワとワシントンの双方に、NATOの新たな力、範囲、目的が認識された。同盟は、加盟国への攻撃を防ぐための相互防衛協定から、冷戦後の世界における米国の力の卓越した軍事手段へと変貌を遂げたのである。

ワシントンの覇権主義的野心に対するロシアの懸念は、90年代以降、核のバランスがワシントンに有利になるよう大きく変化したことによって、さらに強まった。米露間の核の対立は、米露関係の支配的な事実であり、ウクライナ戦争に関する現在の会話では、その事実はあまり目立っていない。プーチン大統領以降も、ロシアが市場民主主義に転換しようとも、両国の核ミサイルの大部分は相手国に向けられ、毎日、一方の核武装した潜水艦が相手国の沿岸をパトロールしている。運が良ければ、両国はこの状況を永遠に維持することができる。

冷戦時代、ロシアと米国は、核戦争は勝ち目のないものであり、一方が攻撃すれば、他方は必ず壊滅的な反撃に出ることを知っていた。1959年に米国の核戦略家アルバート・ウォールステッターが言ったように、両者はこの「恐怖の微妙なバランス」を注意深く監視し、わずかな変化にも対応できるよう、膨大な知的資源と巨額の資金を投入して再調整した。しかし、ワシントンはこの30年間、安定した核のバランスを維持しようとするのではなく、核の支配を追求してきたのである。

ジョージタウン大学のKeir A. Lieber教授やダートマス大学のDaryl G. Press教授を筆頭に、多くの国防アナリストが、米国の「一極集中」の夜明け以降に進行している戦略的展開に懸念を表明していたのは、1990年代前半からである。第一は、ロシアの核戦力の質的低下が著しいことである。90年代から80年代にかけて、ロシアの核戦力低下は、米国のICBM発射場の監視、ミサイル警報網、原子力潜水艦部隊など、抑止力維持に不可欠な要素に大きな影響を与えた。一方、ロシアの核戦力が低下する一方で、米国の核戦力はますます強化された。いわゆる軍事技術革命の指数関数的な進歩を反映し、米国の核兵器は、その規模が小さくなっても、非常に精密で強力になった。

このような改良は、敵の核攻撃を抑止するという目的にはそぐわないものであった。しかし、ロシアの報復核反応を先取りすることができる武装解除のための「カウンターフォース」攻撃には必要であった。「2003年のランド研究所による米国の核兵器に関する報告書では、「計画された部隊が提供するのに最も適していると思われるのは、ロシアと中国に対する先制的な反撃能力である」と結論付けられている。そうでなければ、数字と運用手順が単純に合わない」。

この新しい核態勢は、同様の研究を行っていたモスクワの軍事計画家たちを明らかに不安にさせるものだった。彼らは、モスクワが繰り返し反対を表明していた2002年の対弾道ミサイル条約からの離脱を、こうした核バランスの変化と重ね合わせ、離脱とそれに伴うさまざまなミサイル防衛計画の追求が、米国の攻撃的核能力を強化することになると考えたに違いない。ミサイル防衛システムは、全面的な核攻撃から米国を守ることはできないが、米国の効果的な反撃の後に敵対国が持ちうるごく少数のミサイルを防御することは、もっともなことである。

ロシアの戦略家にとって、ワシントンが核の優位性を追求することは、ロシアを米国主導の世界秩序に従わせようとする米国の努力のさらなる証拠であったと推測される。さらに、その野心を実現するためにワシントンが採用した手段は、当然のことながら、モスクワを深く無謀なものとした。対潜水艦・対衛星戦、ミサイルの精度・威力、広域リモートセンシングなど、米国が進めてきた施策は、ロシアの核戦力をより脆弱なものにしてきた。このような状況では、モスクワは核戦力の分散、指揮統制システムの分散、「警告による発射」政策の実施などの代償を払ってでも抑止力を買おうとするだろう。こうした対策はすべて、危機を制御不能なまでにエスカレートさせ、無許可または偶発的な核兵器使用の引き金となりかねない。逆説的だが、相互確証破壊は数十年にわたる平和と安定をもたらした。圧倒的な反撃力（すなわち先制攻撃力）を養うことで相互性を排除することは、別の逆説ではあるが、不安定さを助長し、重大な破壊的核交換の可能性を増大させる。

ソ連崩壊後の10年半でロシアの力が底をついて以来、ロシアは核抑止力を強化し、カウンターフォース能力もある程度は高めてきた。それにもかかわらず、米国のカウンターフォースのリードは実際に大きくなっている。それなのに、ロシアが自国の核戦力を更新しようとすると、米国の指導者はしばしば憤慨する。「モスクワから見れば、米国の核戦力は実に魅力的に見える。リーバーとプレスは、「モスクワから見ると、米国の核戦力は実に恐ろしく見えるし、実際そうだ」と指摘する。米国は、「核の領域で戦略的なハードボールを行い、そして、米国の行動を恐れるロシア人が偏執狂であるかのように振る舞っている」と、彼らは続ける。

ソース写真： NATO戦車 © Callum Hamshere/Alamy; 訓練に参加する戦車 © APFootage/Alamy; NATO兵士 © DPA Picture Alliance/Alamy; NATO旗 © Peter Probst/Alamy; ジェット機 © Dario Photography/Alamy; アメリカ空軍機から降りた兵士 © ZUMA Press/Alamy; NATO戦闘機 © Matthew Troke/iStock

NATOに対するロシアの脅威を主張する米国の評価も、同じ独我論であった。NATOの拡張を脅威とみなすというモスクワの執拗な警告にもかかわらず、膨張した同盟は挑発行為を強化した。NATOは1980年代から、常設の陸軍司令部を置くリトアニアとポーランド、そしてロシアとの国境にあるラトビアとエストニアで大規模な軍事演習を実施した。2015年には、国防総省が「ロシアとの武力衝突を想定した有事計画を見直し、更新している」と報じられ、1997年のNATOとモスクワの協定に反すると思われる、東欧NATO同盟国の領土に軍事設備を駐留させることを米国が提案したため、ロシアの将軍が「冷戦以来、国防総省とNATOによる最も攻撃的な措置」と呼んだ。米国のNATO常任代表は、「ロシアとロシアの悪意ある活動」をNATOの「主要な」ターゲットとして明確に位置付けた。米国はこれらの動きを、ウクライナにおけるロシアの敵対行為に対する必要な対応であり、2018年にニューヨーク・タイムズ紙の社説が冷戦時代のレトリックを復活させて宣言したように、"ロシアの脅威を "封じ込める必要性から正当化しました。そして、何がロシアを脅威としたのか。国防総省による2018年の報告書によれば、彼らに対抗する軍事同盟であるNATOを「粉砕」することが彼らの意図であった。

あらゆる政治的立場のロシア人が、ワシントンがロシアの旧ワルシャワ条約加盟国や旧バルティック・ソビエト共和国をNATOに囲い込むことを脅威と判断する一方で、同盟のウクライナへの拡大の見通しを基本的に終末的なものと見なしてきた。実際、ワシントンは当初からNATOの拡張をオープンエンドで無限のプロセスとして定義していたため、NATOの東進に対するロシアの一般的な不安は、ウクライナが最終的に同盟に引き込まれるという特定の恐怖と表裏一体であった。

この見解は、ロシア人とウクライナとの文化的、宗教的、経済的、歴史的、言語的な結びつきを反映したものであることは確かだ。しかし、戦略的な懸念は最も重要であった。クリミア（国民の大半が言語的にも文化的にもロシア人であり、一貫してロシアへの復帰を望んでいる）は、1783年以来、セヴァストポリを拠点とするロシアの黒海艦隊の拠点となっていた。それ以来、この半島は地中海と中東への窓であり、ロシアの南方防衛の鍵であった。ソ連が崩壊した直後、ロシアはウクライナとセバストポリの基地を貸与する契約を結んだ。2014年のクリミア併合まで、ロシアはウクライナがNATOに加盟すれば、モスクワは最大の海軍基地を明け渡さなければならないだけでなく、その基地が敵対する軍事協定に強制的に組み込まれることを懸念していた。黒海はNATOの湖となるのである。

欧米の専門家たちは、ウクライナがNATOに加盟することに対するロシア人の恐怖感が一致しており、その強度が高いことを長い間認めてきた。ロシア研究者で、当時『タイムズ・オブ・ロンドン』紙のモスクワ特派員だったアナトール・リーベンは、1995年に行ったNATO拡大に対するロシアの見解の調査で、「ウクライナのNATO加盟への動きは、実に獰猛なロシアの反応を引き起こす」「ロシア人はNATO加盟を画期的規模の破局とみなすだろう」と結論付けた。また、ロシア海軍士官の言葉を引用し、NATOのウクライナへの進出とクリミア支配を阻止することは、「ロシア人が戦うべきもの」であると述べています。

このように考えると、ロシアのウクライナに対する基本的なルール（現実政治）は明白であった。1999年、エリツィンがウクライナ大統領レオニード・クチマに下した訓令にあるように、キフはNATOに加盟することはおろか、協力的な取り決めをすることもできない。また、モスクワに不利になるような形で、外交・経済関係を西側に向けることもできない。エリツィンは、キエフに外交・防衛政策をモスクワに向けることも求めなかった。NATOの拡張を覆すことができないことを理解していたモスクワは、持続的な欧州の安全保障体制について、NATOの東部氷河の国々でさまざまな程度の軍備制限を行い、ウクライナにはNATO加盟を排除する合意を含む恒久的に中立で東西志向の地位（冷戦時代のオーストリアに似た地位）が必要だと考えていた。ワシントンは、西側諸国がウクライナを自国の軌道に乗せるという見通しに対するモスクワのパニックの原因や激しさ、そしてロシアが必要とする外交・安全保障上の対応を十分に把握した。しかし、米国はロシアとの共存を図るのではなく、NATOの拡張を推進し、ユーゴスラビア、グルジア、ウクライナ、その他の旧ソ連共和国のカラー革命を支援し、これらの地域をモスクワの軌道から引き離し、代わりに欧州大西洋構造に組み込むという明らかな戦略の一環である。第2次ジョージ・W・ブッシュ政権時代には、ウクライナがこの競争の主な舞台として登場した。

ロシアのウクライナ戦争は、2つの重要な出来事から始まった。まず、2008年4月のNATOブカレスト首脳会議で、ブッシュ大統領を中心とする米国代表団は、ウクライナとグルジアをNATO加盟への道筋を即座につけるよう、NATOに強く求めた。ドイツのアンゲラ・メルケル首相は、ワシントンの提案の意味を理解していた： 「私は、プーチンがこのままではいけないと確信していました。"プーチンからすれば、それは宣戦布告になる "と。米国のバーンズ駐モスクワ大使も、メルケルと同じ考えだった。バーンズは、すでに機密メールでライス国務長官に警告していた：

ウクライナのNATO加盟は、（プーチンだけでなく）ロシアのエリートにとって、最も明るいレッドラインである。2年半以上にわたって、クレムリンの奥深くにいる狡猾な連中からプーチンの最も鋭いリベラルな批判者まで、ロシアの主要人物と話をしたが、ウクライナのNATO加盟をロシアの利益に対する直接的な挑戦としか見ていない人はまだいない。

NATOは「戦略的な試練を与えている」と見なされるだろう、とバーンズは結論づけた。「今日のロシアはそれに応じるだろう」とバーンズは結論づけた。

ワシントンの提案に愕然としたメルケル首相とフランスのサルコジ大統領は、この提案を頓挫させることができた。しかし、ウクライナとグルジアを「NATOの一員にする」と約束した同盟の「When, not if」妥協案は、十分挑発的だった。サミット終了間際、アフガニスタンに駐留するNATO軍への物資輸送協力に関する交渉に出席したプーチンは、NATOを国境に押し込もうとする動きを「直接的な脅威とみなす」と公然と警告した。プライベートでは、ブッシュに「ウクライナがNATOに加盟すれば、クリミアと東部地域がなくても加盟することになる。単に崩壊するだけだ" その4ヵ月後、バーンズの予想通り、NATOのウクライナ編入が不可避と判断したモスクワは、グルジアとの5日間にわたる戦争に突入した。アブハジアと南オセチアの分離独立地域の確保に重点を置き、より広範な征服戦争に乗り出さないモスクワの姿勢は、NATOが東に拡大する恐れがある場合にどうするかというプーチンの以前の発言と一致するものであった。

第二のきっかけは、ウクライナが2008年9月にEUとの「連合協定」締結に向けた協議を開始し、10月には世界金融危機後の経済安定化のために国際通貨基金（IMF）に融資を申し込んだことである。連合協定は、最終的に「ウクライナが欧州の安全保障領域に深く関与することを目指し、外交・安全保障問題を徐々に収斂させる」というもので、クレムリンにとって優先度の高いモスクワのユーラシア経済連合への参加を排除し、ウクライナを西側に接近させるものだった。つまり、EUはウクライナを西側諸国の軌道に乗せる機会を得たのであり、モスクワはこの機会を逃すわけにはいかないと考えたのである。

ウクライナの親モスクワ派で民主的な選挙で選ばれたヤヌコビッチ大統領は、当初、EUとの協定とIMF融資の両方に賛成していました。しかし、2013年に米国とEUの首脳がこの2つを効果的に結びつけ始めた後、モスクワはキエフに約150億ドル相当のより魅力的な支援策を提示し、ヤヌコビッチはこれを受け入れました（欧米の支援が課すような過酷な減量措置はなし）。この路線変更はユーロマイダン抗議行動につながり、最終的にヤヌコビッチはキエフからの脱出を決意することになった。これらの出来事についてはまだ不明な点が多いが、状況証拠から、米国がヤヌコビッチを不安定にすることで半強制的に政権交代を推進したことがわかる。米国の外交政策高官ビクトリア・ヌーランドと駐ウクライナ米国大使の会話の録音は、彼らがクーデター後のウクライナ内閣の構成を操作しようとさえしたことを示唆している。(ディック・チェイニー副大統領の元顧問で、長年反ロシアのタカ派だったヌーランドは、現在国務次官（政治担当）であり、ウクライナ戦争に対するワシントンの対応の主要な立役者である) モスクワにとって、こうした政治的干渉のエピソードは、ウクライナを西側陣営に引き入れようとするワシントンの意図をさらに示すものだった。

ヤヌコビッチの失脚を受けて、ロシアはブカレストでプーチンが示唆したように、クリミアを併合し、ドンバスのロシア語を話す分離主義者の反政府勢力への支援を強化した。これに対してワシントンは、キエフを西側の軌道に引き込む努力を加速させた。2014年、NATOは毎年約1万人のウクライナ軍の訓練を開始し、国務省の「2021年米・ウクライナ戦略的パートナーシップ憲章」にあるように、ウクライナの「欧州および欧州大西洋制度への完全統合」を達成するための幅広い取り組みの一環として、キエフ軍の武装、訓練、改革のプログラムを開始させた。この目標は、ウクライナの防衛やNATOへの加盟に対する米国の「揺るぎないコミットメント」につながると、憲章は述べている。また、同憲章は、クリミアとその領海に対するキエフの領有権を主張した。

2021年までに、ウクライナとNATOの軍隊は、「ラピッドトライデント21」などの合同演習で連携を強化していた。この演習はウクライナ軍が主導し、15の軍隊が参加し、共同指揮をとったウクライナ軍の将軍は「ウクライナ、米国、NATOパートナーの部隊と本部間の相互運用性のレベル向上」を目的としていると宣言している。ウクライナ軍が吸収した武器と訓練、ワシントンとNATOがキエフに対して新たに明示した外交的、軍事的、イデオロギー的コミットメント、そして最も重要なのは、ウクライナ軍を自軍と統合するNATOの高度なプログラムを考えると、今やウクライナを事実上の同盟メンバーとみなすことは正当化できるだろう。こうしてワシントンは、15年前にウィリアム・J・バーンズ（現バイデンのCIA長官）が「最も明るいレッドライン」と呼んだものを越える意志を示したのである。

2021年初頭、ロシアはウクライナ国境に軍を集結させ、ウクライナのNATO統合を阻止することを意図し、繰り返し表明した。2021年12月17日、ロシア外務省は、モスクワの長年の安全保障上の目的を反映した条約案をワシントンに伝達した。草案の重要な条項にはこう書かれていた： 「アメリカ合衆国は、北大西洋条約機構のさらなる東方への拡大を防止し、旧ソビエト社会主義共和国連邦の国々が同盟に加盟することを拒否することを約束する」。その他の条項では、ワシントンがウクライナに軍事基地を設置することや、キエフとの二国間軍事協力に関与することを禁止することが提案された。NATOに提出された2つ目の条約案は、1997年以来、東ヨーロッパに移動していた部隊と装備を撤退させるよう求めていた。

ウクライナを征服し、占領し、併合するという野心（ロシアがウクライナへの最初の攻撃で最終的に投入した19万人の軍隊にとっては不可能な目標）を表明するどころか、侵攻までのモスクワのすべての要求事項が、「すべての鍵は、NATOが東へ拡大しないという保証」（セルゲイ・ラブロフ外相が2022年1月14日の記者会見で述べたとおり）を明確にしています。"プーチンはウクライナ侵攻の2日前に「ウクライナのNATO加盟には断固反対だ」と詳しく述べた。"これは我々にとって脅威となり、これを支持する論拠もある。私はそれについて繰り返し話してきた。"

たとえモスクワの公言が額面通りに受け取られたとしても、ロシアの行動は侵略的で非合法な国家の行動として非難される可能性がある。せいぜい、こうした行動は、ロシアが、より小さな主権を持つ近隣諸国を監視する権利を有するという信念を示しているに過ぎない。この主張は、ワシントンや外交政策の専門家たちが忌避すべき概念として非難する「影響圏」と一致するものである。

確かに、影響圏を設定する国は、暗黙のうちに攻撃的な振る舞いをすることになる。ある勢力が自国の国境の外に領域を定め、その領域内の国家の主権に制限を課すことは、1917年以来米国が公言してきたウィルソン的理想に反する。2017年、副大統領としての最後の演説の1つで、バイデンは、ロシアが "影響圏によって定義された政治に戻るために、利用できるあらゆる手段を使って働いている"、"強いものが自分の意志を押し付け、...弱い隣人がそれに従う世界への復帰を模索している "と非難した。バイデンは、米国が公正で道徳的な世界秩序にコミットしていることから、2009年のミュンヘン安全保障会議での自身の言葉を引用して、「いかなる国も影響圏を持つことを認めない」と主張しました。主権国家は自ら決断し、同盟を選択する権利を有するというのが、私たちの見解である。

この真顔の姿勢は、米国が主張する歴史的に前例のない影響圏を認めないものである。2世紀前にモンロー・ドクトリンを発表して以来、米国はカナダの北極圏からティエラ・デル・フエゴに至る勢力圏を明確に自らに認めてきた。しかし、その地球を闊歩する勢力圏は、東西に広がるエストニアからオーストラリア、そしてアジア大陸にまで及んでいるのである。ウクライナ戦争をめぐる現在の議論には、米国が自国の勢力圏に外国勢力が侵入した場合にどのように対応するか、そしてこれまで対応してきたかについての評価が欠けている。

メキシコが中国を招き、アカプルコに軍艦を、グアダラハラに爆撃機を駐留させた場合、米国はどのような反応をするのだろうか。ここ数年、国防総省で国際安全保障問題に取り組んできた民間軍事アナリストは、定期的に講義を受ける米軍や情報機関の新進指導者たちにこの質問をぶつけている。彼らの反応は、経済関係を断ち切り、「メキシコに最大限の外交的圧力をかけて軌道修正させる」というものから、「まずそこから始めて、必要なら軍事力を行使する」というものまで、いかに反射的に米国の勢力圏を守ろうとする軍事・情報専門家たちであるかがわかるという。

米国の世界に対するアプローチ、特にロシアとの関係を支配する自己中心主義を象徴するように、将来の軍や情報機関のリーダーたちは、この1年間でさえ、メキシコの仮想的な状況に対するワシントンの対応とNATOの拡張やウクライナに対する政策に対するモスクワの反応を結びつけようと考えた人は一人もいなかった。アナリストがそのような関連性を導き出したとき、軍や情報機関の幹部はびっくりして、多くの場合、アナリストの報告にあるように、「くそっ、ロシアに対して何をしているのか、そんな風に考えたことはなかった」と認めている。"

しかし、自国の勢力圏を維持しようとする米国の決意は、キューバ危機が証明したように、単なる仮説にとどまらない。ケネディ政権のメンバーが信憑性の高いマスコミに情報を流し、後に回顧録で再現した誤解を招くような記述のおかげで、多くの米国人はこの危機を、いわれのない不当な軍事的脅威に直面した米国の正当な決意の一例として捉えている。しかし、ロシアがキューバにミサイルを配備したのは、いわれのないものではなかった。ワシントンはすでに英国、イタリアに中距離ミサイルを配備しており、最も挑発的だったのは、米国の防衛専門家や議会指導者が警告していた通り、ロシアの目の前にあるトルコに配備したことであった。さらに、この危機の間、国際法上、攻撃的で違法と見なされるのは、ロシアやキューバの行動ではなく、米国の行動であった。

ウクライナとキューバの類似点は深い。モスクワがウクライナでの戦争を、隣国から発せられる外国の軍事的脅威への対応として正当化したように、ワシントンもキューバのソ連ミサイルに対する好戦的で潜在的に災いをもたらす反応を正当化した。ロシアの侵攻以前から、ウクライナがNATOの軍事支援を歓迎する国際法上の権利があったように、キューバも主権国家としてソ連からのミサイル供与を受け入れるあらゆる権利があった。キューバの受け入れは、それ自体、侵略に対する正当な反応であった： 米国はキューバに対して、侵略未遂、テロ攻撃、破壊工作、準軍事的攻撃、一連の暗殺未遂など、違法な政権交代キャンペーンを展開していたのである。

米国は、ロシアがNATOを恐れるのは根拠がなく偏執的なものであり、ジョン・F・ケネディ大統領が「攻撃兵器であり、アメリカ大陸の平和と安全を明確に脅かす」と公言した中距離・中距離核ミサイルの設置に対するワシントンの反応とは比較にならない、と見るかもしれない。 ケネディ大統領は、中・長距離核ミサイルの設置を「攻撃型兵器であり、アメリカ大陸の平和と安全に対する明確な脅威である」と公言した。しかし、ケネディが危機の初日に特別安全保障諮問委員会で認めたように、「ソ連から飛んできたICBMで吹き飛ばされるのと、90マイル離れたICBMで吹き飛ばされるのとでは、何の違いもない」。地理的なことはそれほど意味がない"。マクジョージ・バンディ国家安全保障顧問とロバート・S・マクナマラ国防長官も同様に、ミサイルが核のバランスを変えるものではないことを認めている。米国の同盟国は、中・中距離ミサイルが隣国に存在するという戦略的に重要でない条件で、アメリカが核戦争の脅威を与えることに愕然としたと、バンディ氏は詳しく説明した。諮問委員会の大多数の意見を要約して、セオドア・C・ソレンセン特別顧問はこう述べた：

これらのミサイルが完全に運用されたとしても、パワーバランスを大きく変えるものではない、つまり、米国の核攻撃による奇襲を受けた後でも、米国本土に放たれる可能性のあるメガトン級の弾丸を大きく増やすものではない、というのが一般的な見解である。

しかし、米国は、この戦略的に重要でないミサイルを、ケネディ政権の選挙運はもちろん、同盟国や敵対国に対するタフガイとしての立場を危うくする、容認できない挑発とみなした。(危機の初日、マクナマラは諮問委員会で次のように述べた： マクナマラは、危機の初日に諮問委員会に対して、「率直に言おう。私は率直に言って、ここに軍事的な問題があるとは思っていません。 . . これは国内、政治的な問題だ」)。核保有国に最後通牒を突きつけるという、驚くべき挑発的な行動をとったのである。さらに、キューバを封鎖することで、超大国が核兵器で対立する寸前まで追い込んだことは、国際法に反する戦争行為を開始したことに他ならない。国務省の法律顧問は、「我々の法的問題は、彼らの行動が違法でなかったということだ」と後に振り返った。

バイデン大統領が、米国は "主権国家は自ら決断し、同盟を選択する権利がある "という信念に基づいて政策を行う、と公言していたのは、この程度だったのだ。要するに、その正しさと知恵で称賛された外交政策のエピソードにおいて、米国は、自国の影響力の範囲内で、主権国家である隣国に対していくつかの侵略行為と戦争を行い、世界のライバルに対して戦争行為を行い、両方の国家を自分の意志に従わせるために行ったのである。それは、正当な理由があろうがなかろうが、隣国の内部体制や外国の大国との安全保障関係を耐え難いものと考えたからである。その過程で、世界は歴史上のどの時点よりもハルマゲドンに近づいたのである。

少なくとも、今までは。ここで言いたいのは、道徳的な同等性を主張することではありません。むしろ、歴史的にワシントンが今日のロシアと同様の状況に積極的に対応してきたことを考えると、ロシアのウクライナ侵略の動機は拡張主義の誇大妄想ではなく、まさにモスクワが宣言しているように、国境を接し戦略的に重要な隣国で拡大するライバル国の軍事影響力に対する防衛的警戒なのだろうと思われる。このことを認識することは、米国当局者が核兵器による消滅の崖っぷちから離れ、外交政策のリアリズムに基づく交渉による解決に向かうことを望むのであれば、最初のステップに過ぎない。

ウクライナ戦争の交渉による解決にワシントンはどの程度関心を持つのだろうか。結局のところ、政権の本当の目的は、半信半疑ではあるが、ロシアの政権を倒すことであることを示唆する証拠がたくさんある。米国がロシアに課した強烈な制裁は、ロシア経済を崩壊させることを目的としていた。ニューヨーク・タイムズ』紙が報じたように、この制裁は

バイデン大統領と欧州の指導者たちは、その言及を避けるように注意しているが、ロシアでの出来事が連鎖的に「政権交代」、つまり支配者の崩壊につながるのではないか、という疑問がワシントンと欧州の首都で沸き起こった。

バイデン大統領は、プーチンを「戦争犯罪人」「殺人独裁者」と繰り返しレッテルを貼ることで、（前任者がノリエガ、ミロシェビッチ、カダフィ、サダム・フセインに対して展開したのと同じ熱っぽいレトリックを使って）ワシントンでの外交オプションを狭め、政権交代を戦争の唯一の許容できる結果とすることになった。外交には、敵の利益と動機を理解し、賢明な妥協をする能力が必要である。しかし、ワシントンの反射的な姿勢のように、世界政治をマニ教的にとらえることによって、外交学者のハンス・モーゲンソーが言うように、「古い外交の美徳である妥協は、新しい外交の反逆になる」のである。 相反する主張を相互に調整することは、道徳的基準そのものが紛争の利害関係者である場合には、降伏に等しいからである」。

ワシントンは、ロシアに決定的な敗北を与えるまで、紛争の終結を受け入れることはないだろう。ロイド・オースティン国防長官は2022年4月、バイデン氏のこれまでの発言と同じように、ロシアの軍事的弱体化が目標だと宣言した。アントニー・ブリンケン国務長官は、モスクワが和平に真剣でないと主張し、交渉のアイデアを繰り返し否定している。キエフ側は、クリミアを含むロシアに占領されたウクライナの全領土の返還を条件に和解する意向を示している。ウクライナのドミトリー・クレバ外相は、ロシアに十分な軍事的圧力をかけ、政治的破綻を誘導する戦略を支持した。

もちろん、過大な目的を追求する戦争に向かう同じ勢いが、ワシントンを無制限の手段を用いる戦争の追求に向かわせる： "必要なことは何でも、必要なだけ"。米国とそのNATO同盟国が戦場にこれまで以上に高性能な兵器を投入するにつれて、モスクワは（民衆の国内圧力からではないにしても、軍事的必要性から）これらの兵器輸送をウクライナ軍に伝える通信路を妨害する必要に迫られ、NATO軍との直接衝突につながる可能性がある。さらに重要なことは、ロシアの犠牲者が必然的に増えるため、欧米に対する反感が強まることである。必要なものは何でも、必要な期間だけ」という戦略は、事故やエスカレートのリスクを大幅に高める。

現在のワシントンが採用している代理戦争は、冷戦時代のワシントンでは敬遠されたものであろう。そして、この戦争が始まるきっかけとなった誤解の中には、ワシントンが認識しているよりもはるかに危険なものがある。アメリカのNATO拡大戦略と核の優位性の追求は、いずれも「不可欠な国」という自称から生まれたものである。ロシアがこの役割に脅威を感じ、それゆえにこの戦争に危機感を抱いていることは、その危険性をさらに増大させる。一方、核抑止は、潜在的な敵対者間の慎重かつ冷静な、さらには協力的な監視と調整を必要とするが、米国の戦略とこの白熱した代理戦争が生み出す敵意と疑念の両方によって、ぐらつくことになった。モーゲンソーが「旧来の外交の美徳」と賞賛したものが、これほど必要とされ、これほど忌み嫌われることはめったにない。

モスクワもキエフも、自国の戦争目的を完全に達成する能力はないようだ。ルハンスク、ドネツク、ザポリツィア、ケルソンの行政区域の併合を宣言しているにもかかわらず、モスクワはそれらの区域を完全に支配することはできそうにない。ウクライナも同様に、モスクワに奪われた2014年以前の領土をすべて奪還することはできないだろう。どちらかが完全に崩壊しない限り、戦争は妥協によってのみ終結することができる。

このような協定を結ぶことは極めて困難である。ロシアはドンバス侵攻後に得た利益を放棄し、ウクライナ再建のための国際基金に多額の資金を拠出する必要がある。ウクライナ側としては、ルハンスクとドネツクの一部領土の喪失を受け入れ、おそらく欧州安全保障協力機構が監督する形で、ドンバスのロシア語圏の追加地域にある程度の文化と地方政治の自治を与える取り決めに応じる必要がある。さらに難しいのは、キエフがクリミアに対するロシアの主権を認め、半島とロシアを結ぶ陸橋のための領土を譲り渡す必要があることだ。平和的解決には、ウクライナがユーラシア経済連合や欧州連合と緊密な経済関係を結ぶことを同時に認める必要がある（これを可能にするために、ブリュッセルはルールを調整する必要がある）。そして何よりも重要なのは、ウクライナのNATO加盟が戦争の発端となったことを考えると、キエフが加盟を断念し、永世中立を受け入れる必要がある。

ウクライナのヴォロディミル・ゼレンスキー大統領が掲げる、2014年以降ロシアに占領された「全領土」の回復という目標をワシントンが支持し、ウクライナがNATO加盟国になることを15年以上前から約束していることは、戦争終結の大きな障害となる。間違いなく、このような合意は、ロシアが長年「ニア・アブロード」（影響圏）と呼んできた地域での安全保障上の利益を許容する必要があり、そうすることで、キエフの外交・防衛政策における行動の自由（つまり主権）に制限を課すことが必要になるのだろう。

このような妥協は、旧外交の精神に導かれたものであり、ワシントンの野心と公言する価値観にとって忌まわしいものであろう。ここでもまた、キューバ危機の教訓（現実的かどうかは別として）が適用される。ケネディとその側近たちは、自分の強靭さをアピールするために、米国の強靭な決意の前にモスクワを後退させ、ミサイルを一方的に撤退させたという話を流した。しかし、ケネディは、自分が引き起こした危機の終末的な可能性に心を痛め、トルコとイタリアからミサイルを撤去する代わりに、キューバからミサイルを撤去するというモスクワの申し出に秘密裡に応じた。キューバ危機は、不退転の決意ではなく、妥協によって解決されたのである。

しかし、この見返りは、外交政策立案者や戦略家の世代、米国民、さらにはケネディ自身の副大統領であるリンドン・B・ジョンソンにもうまく隠されたため、JFKとそのチームは、米国が侵略と解釈するものに直面したときの毅然とした態度と、その侵略に対抗するための軍事脅威と行動の段階的エスカレーションが、国家安全保障戦略の成功を規定するという危険な考えを強めた。キューバ危機の誤った教訓は、ジョンソン大統領が、コストやリスクにかかわらず、ベトナムで共産主義者の侵略と思われる行為に立ち向かわなければならなかった主な理由の1つである。この誤った教訓は、それ以来、ワシントンの介入や体制転換戦争に反映され、現在では、ウクライナ戦争へのワシントンの対応を規定する「宥和」と「抵抗」の二項対立を構成するのに役立っている。この対応は、ウィルソン的好戦性を受け入れるあまり、権力、利害、状況に基づく妥協と差別を排除している。

さらに、世界唯一の超大国を自認するワシントンにとって、ウクライナ戦争後の欧州の包括的な和解を達成するために必要な条件は、さらに忌まわしいものであろう。その和解は、旧来の外交に導かれ、ゲンシャー、ミッテラン、ゴルバチョフが冷戦終結時に批准しようとした、ワシントンに阻まれたビジョンのようなものでなければならないだろう。ゴルバチョフの「ヨーロッパ共通の家」という概念や、シャルル・ド・ゴールの「大西洋からウラルまで」のヨーロッパ共同体というビジョンに似ている必要があるのです。そして、NATOをその正体（そしてドゴールのレッテル）、すなわち大西洋を挟んだ超大国の優位性を高めるための道具であると認識しなければならないだろう。

この協定は、1948年にケナンが米露の対立によって生まれた線に沿って「ヨーロッパの凝集」と呼んだものを恒久化した。冷戦終結後、NATOは自国の鉄のカーテンの境界線を「ロシアの境界線まで押し上げる」ことに成功した（ケナンは1997年にこう言っている）。ロシアの不安を煽ることで、緊張と対立、そしてロシアの好戦的な傾向を高め、その結果、ヨーロッパとアメリカの双方を核戦争に晒すことになった。NATOへの加盟は、見方によっては、ベルリンのためにニューヨークを犠牲にすること（冷戦時代の禁じ手）、あるいは「代表権のない消滅」（ドゴールの言葉）のどちらかを意味している。したがって、NATOに代わる新たな欧州の安全保障体制が必要である。

この新しいシステムは、欧州共同体という概念を取り入れるかもしれないが、実際には、（EUや国連でそうであるように）強国が圧倒的な影響力を行使するだろう。このようなシステムは、基本的には現代の欧州共同体のようなもので、EUの支配国とロシアが、それぞれの影響圏を含む安全保障上の利益を認め合うというものであろう。これは、例えば、バルト三国やポーランドが、カナダと同じように、大きな主権を持ちながら、最終的には制限されることを意味します。また、パリやベルリンは、モスクワの内政を好まないが、ロシアとの経済・貿易関係を再開し、その他無数の共通の関心事を築き上げることになる。

ウクライナやグルジアのような国家の将来的な位置づけについては、欧州（とワシントン）のアプローチは、外交官ヘルムート・ゾネンフェルトが1976年に国務省の顧問として、ソ連の衛星国との関係に対して提唱したアプローチに近いものが必要であるだろう：

ソ連の強い地政学的影響力の中で、より自律的な存在を求める東欧の明確な願望に応える政策である。

このようなアプローチは、ロシアの影響圏における戦略的利益を認識することによって緊張を緩和し、その結果、モスクワがその影響圏における監督権をできるだけ軽く行使するように仕向けるものである。

もちろん、欧州がモスクワに対してどのような戦略をとるかは、すべて欧州が決めることであり、そうあるべきである。必然的に、新しい欧州の安全保障システムを追求し、それを体現する旧来の外交を受け入れることは、ワシントンの世界的役割を大幅に縮小することを意味します。欧州連合が真に独立して行動することを認めるならば、ワシントンは世界的な覇権の追求と、クリントン大統領の言葉を借りれば「人類の進歩の過程で果たすべき特定の貢献」という信念によって外交政策を導くべきという信念を事実上放棄することになる。言い換えれば、米国はクリントン大統領が約束した、"単に......別の大国 "にならないことを受け入れることになる。冷戦後の大統領は皆、この役割に反発してきた。しかし、より抑制的で歩行者的な自己像を持つことで、米国はようやく、不誠実な世界とより寛容な関係を追求することができるようになるかもしれない。「成熟した大国は、その力を慎重に、かつ限定的に使用するものだ」と、ジャーナリストで外交政策評論家のウォルター・リップマンは、米国がベトナムでの地上戦に踏み切る3カ月前の1965年4月に述べている。

グローバルで普遍的な義務論は、際限なく介入戦争を繰り返すだけでなく、自分が正義の十字軍であるかのような幻想に思考を酔わせるものである。

ワシントンがモスクワとキエフに対して進めてきた政策は、しばしば正義と義務の旗印のもとに、米露間の核戦争の危険性をかつてないほど高める状況を作り出している。世界を秩序立てて安全にするどころか、私たちは世界をより危険なものにしてしまったのである。

写真上：コラージュ：Klawe Rzeczy。資料写真： NATOの支援でポーランドに向かうアメリカ空軍F-15Eストライクイーグル © Operation 2022/Alamy; キエフの独立記念塔 © klug-photo/iStock; アメリカ海兵隊兵士 © Michele Ursi/iStock; U.S.A. 海兵隊の兵士と車両 © Michele Ursi/iStock; NATO同盟国と協力するポーランド兵 © APFootage/Alamy; 装甲車に乗った親ロシア派部隊のメンバー © Reuters/Alamy; NATO同盟国との訓練に参加するアメリカ兵 © APFootage/Alamy; 親ロシア派部隊 © Reuters/Alamy; ロシア軍のリーダー © Kremlin Pool/Alamy

原文：
June 2023 Issue

Why Are We in Ukraine?
 
On the dangers of American hubris
by Benjamin Schwarz, Christopher Layne

Collages by Klawe Rzeczy. Source photographs: United States Air Force F-15E Strike Eagle on its way to Poland in support of NATO © Operation 2022/Alamy; Independence Monument in Kyiv © klug-photo/iStock; U.S. Marine Corps soldier © Michele Ursi/iStock; U.S. Marine Corps soldier and vehicle © Michele Ursi/iStock; Polish soldiers working with NATO allies © APFootage/Alamy; A member of a pro-Russian troop in an armored vehicle © Reuters/Alamy; An American soldier participates in a training exercise with NATO allies © APFootage/Alamy; Pro-Russian troops © Reuters/Alamy; Russian military leaders © Kremlin Pool/Alamy

From Murmansk in the Arctic to Varna on the Black Sea, the armed camps of NATO and the Russian Federation menace each other across a new Iron Curtain. Unlike the long twilight struggle that characterized the Cold War, the current confrontation is running decidedly hot. As former secretary of state Condoleezza Rice and former secretary of defense Robert Gates acknowledge approvingly, the United States is fighting a proxy war with Russia. Thanks to Washington’s efforts to arm and train the Ukrainian military and to integrate it into NATO systems, we are now witnessing the most intense and sustained military entanglement in the near-eighty-year history of global competition between the United States and Russia. Washington’s rocket launchers, missile systems, and drones are destroying Russia’s forces in the field; indirectly and otherwise, Washington and NATO are probably responsible for the preponderance of Russian casualties in Ukraine. The United States has reportedly provided real-time battlefield intelligence to Kyiv, enabling Ukraine to sink a Russian cruiser, fire on soldiers in their barracks, and kill as many as a dozen of Moscow’s generals. The United States may have already committed covert acts of war against Russia, but even if the report that blames the sabotage of the Nord Stream pipelines on a U.S. naval operation authorized by the Biden Administration is mistaken, Washington is edging close to direct conflict with Moscow. Assuredly, the nuclear forces of the United States and Russia, ever at the ready, are at a heightened state of vigilance. Save for the Cuban Missile Crisis, the risks of a swift and catastrophic escalation in the nuclear face-off between these superpowers is greater than at any point in history.

To most American policymakers, politicians, and pundits—liberals and conservatives, Democrats and Republicans—the reasons for this perilous situation are clear. Russia’s president, Vladimir Putin, an aging and bloodthirsty authoritarian, launched an unprovoked attack on a fragile democracy. To the extent that we can ascribe coherent motives for this action, they lie in Putin’s paranoid psychology, his misguided attempt to raise his domestic political standing, and his refusal to accept that Russia lost the Cold War. Putin is frequently described as mercurial, deluded, and irrational—someone who cannot be bargained with on the basis of national or political self-interest. Although the Russian leader speaks often of the security threat posed by potential NATO expansion, this is little more than a fig leaf for his naked and unaccountable will to power. To try to negotiate with Putin on Ukraine would therefore be an error on the order of attempts to “appease” Hitler at Munich, especially since, to quote President Biden, the invasion came after “every good-faith effort” by America and its allies to engage Putin in dialogue.

This conventional story is, in our view, both simplistic and self-serving. It fails to account for the well-documented—and perfectly comprehensible—objections that Russians have expressed toward NATO expansion over the past three decades, and obscures the central responsibility that the architects of U.S. foreign policy bear for the impasse. Both the global role that Washington has assigned itself generally, and America’s specific policies toward NATO and Russia, have led inexorably to war—as many foreign policy critics, ourselves among them, have long warned that they would.

As the Soviets quit Eastern and Central Europe at the end of the Cold War, they imagined that NATO might be dissolved alongside the Warsaw Pact. Soviet president Mikhail Gorbachev insisted that Russia would “never agree to assign [NATO] a leading role in building a new Europe.” Recognizing that Moscow would view the continued existence of America’s primary mechanism for exercising hegemony as a threat, France’s president Francois Mitterrand and Germany’s foreign minister Hans Dietrich Genscher aimed to build a new European security system that would transcend the U.S.- and Soviet-led alliances that had defined a divided continent.

Washington would have none of it, insisting, rather predictably, that NATO remain “the dominant security organization beyond the Cold War,” as the historian Mary Elise Sarotte has described American policy aims of the time. Indeed, a bipartisan foreign policy consensus within the United States soon embraced the idea that NATO, rather than going “out of business,” would instead go “out of area.” Although Washington had initially assured Moscow that NATO would advance “not one inch” east of a unified Germany, Sarotte explains, the slogan soon acquired “a new meaning”: “not one inch” of territory need be “off limits” to the alliance. In 1999, the Alliance added three former Warsaw Pact nations; in 2004, three more, in addition to three former Soviet republics and Slovenia. Since then, five more countries—the latest being Finland, which joined as this article was being prepared for publication—have been pulled beneath NATO’s military, political, and nuclear umbrella.

Initiated by the Clinton Administration while Boris Yeltsin was serving as the first democratically elected leader in Russia’s history, NATO expansion has been pursued by every subsequent U.S. administration, regardless of the tenor of Russian leadership at any given moment. Justifying this radical expansion of NATO, the former senator Richard Lugar, once a leading Republican foreign policy spokesman, explained in 1994 that “there can be no lasting security at the center without security at the periphery.” From the very beginning, then, the policy of NATO expansion was dangerously open-ended. Not only did the United States cavalierly enlarge its nuclear and security commitments while creating ever-expanding frontiers of insecurity, but it did so knowing that Russia—a great power with a nuclear arsenal of its own and an understandable resistance to being absorbed into a global order on America’s terms—lay at that “periphery.” Thus did the United States recklessly embark on a policy that would “restore the atmosphere of the cold war to East-West relations,” as the venerable American foreign policy expert, diplomat, and historian George F. Kennan had warned. Writing in 1997, Kennan predicted that this move would be “the most fateful error of American policy in the entire post-cold-war era.”

Russia repeatedly and unambiguously characterized NATO expansion as a perilous and provocative encirclement. Opposition to NATO expansion was “the one constant in what we have heard from all Russian interlocutors,” the U.S. ambassador to Moscow Thomas R. Pickering reported to Washington thirty years ago. Every leader in the Kremlin since Gorbachev and every Russian foreign policy official since the end of the Cold War has strenuously objected—publicly as well as in private to Western diplomats—to NATO expansion, first into the former Soviet satellite states, and then into former Soviet republics. The entire Russian political class—including liberal Westernizers and democratic reformers—has steadily echoed the same. After Putin insisted at the 2007 Munich Security Conference that NATO’s expansion plans were unrelated to “ensuring security in Europe,” but rather represented “a serious provocation,” Gorbachev reminded the West that “for us Russians, by the way, Putin wasn’t saying anything new.”

From the early Nineties, when Washington first raised the idea of NATO expansion, until 2008, when the U.S. delegation at the NATO summit in Bucharest advocated alliance membership for Ukraine and Georgia, U.S.-Russian exchanges were monotonous. While Russians protested Washington’s NATO expansion plans, American officials shrugged off those protests—or pointed to them as evidence to justify still-further expansion. Washington’s message to Moscow could not have been clearer or more disquieting: Normal diplomacy among great powers, distinguished by the recognition and accommodation of clashing interests—the approach that had defined the U.S.-Soviet rivalry during even the most intense stretches of the Cold War—was obsolete. Russia was expected to acquiesce to a new world order created and dominated by the United States.

The radical expansion of NATO’s writ reflected the overweening aims that the end of the Cold War enabled Washington to pursue. Historically, great powers tend to focus pragmatically on reducing conflict among themselves. By frankly recognizing the realities of power and acknowledging each other’s interests, they can usually relate to one another on a businesslike basis. This international give-and-take is bolstered by and helps engender a rough, contextual understanding of what’s reasonable and legitimate—not in an abstract or absolute sense but in a way that permits fierce business rivals to moderate and accede to demands and to reach deals. By embracing what came to be called its “unipolar moment,” Washington demonstrated—to Paris, Berlin, London, New Delhi, and Beijing, no less than to Moscow—that it would no longer be bound by the norms implicit in great power politics, norms that constrain the aims pursued as much as the means employed. Those who determine U.S. foreign policy hold that, as President George W. Bush declared in his second inaugural address, “the survival of liberty in our land increasingly depends on the success of liberty in other lands.” They maintain, as President Bill Clinton averred in 1993, that the security of the United States demands a “focus on relations within nations, on a nation’s form of governance, on its economic structure.”

Whatever one thinks of this doctrine, which prompted Secretary of State Madeleine Albright to dub America “the indispensable nation”—and which Gorbachev said defined America’s “dangerous winner’s mentality”—it lavishly expanded previously established conceptions of security and national interest. In its crusading universalism, it could be regarded by other states, with ample supporting evidence, as at best recklessly meddlesome and at worst messianically interventionist. Convinced that its national security depended on the domestic political and economic arrangements of ostensibly sovereign states—and therefore defining as a legitimate goal the alteration or eradication of those arrangements if they were not in accord with its professed ideals and values—the post–Cold War United States became a revolutionary force in world politics.

Source photographs: Flags of Ukraine, Lithuania, the European Union, and NATO © Panther Media GmbH/Alamy; U.S. president Joe Biden © Ukraine Presidents Office/Alamy; Ukrainian president Volodymyr Zelensky © Geopix/Alamy; Russian president Vladimir Putin © Peter Cavanagh/Alamy
Source photographs: Flags of Ukraine, Lithuania, the European Union, and NATO © Panther Media GmbH/Alamy; U.S. president Joe Biden © Ukraine Presidents Office/Alamy; Ukrainian president Volodymyr Zelensky © Geopix/Alamy; Russian president Vladimir Putin © Peter Cavanagh/Alamy

One early sign of this fundamental change was Washington’s covert, overt, and (perhaps most important) overtly covert interference in Russia’s affairs during the early and mid-Nineties—a project of political, social, and economic engineering that included funneling some $1.8 billion to political movements, organizations, and individuals deemed ideologically compatible with U.S. interests and culminated in American meddling in Russia’s 1996 presidential election. Of course, great powers have always manipulated both their proxies and smaller neighboring states. But by so baldly intervening in Russia’s internal affairs, Washington signaled to Moscow that the sole superpower felt no obligation to follow the norms of great power politics and, perhaps more galling, no longer regarded Russia as a power with sensibilities that had to be considered.

Moscow’s alarm over the hegemonic role America had assigned itself was intensified by what could fairly be characterized as the bellicose utopianism demonstrated by Washington’s series of regime-change wars. In 1989, just as the U.S.-Soviet global rivalry was ending, the United States assumed its self-appointed role as “the sole remaining superpower” by launching its invasion of Panama. Moscow issued a statement criticizing the invasion as a violation of “the sovereignty and honor of other nations,” but neither Moscow nor any other great power took any explicit action to protest the United States’ exercising its sway in its own strategic backyard. Nonetheless, because no foreign power was using Panama as a foothold against the United States—and thus Manuel Noriega’s regime posed no conceivable threat to America’s security—the invasion neatly established the post–Cold War ground rules: American force would be used, and international law contravened, not only in pursuit of tangible national interests, but also in order to depose governments that Washington deemed unsavory. America’s regime-change war in Iraq—declared “illegal” by U.N. secretary general Kofi Annan—and its wider ambitions to engender a democratic makeover in the Middle East demonstrated the range and lethality of its globalizing impulse. More immediately disquieting to Moscow, against the backdrop of NATO’s steady eastward push, were the implications of the U.S.-led alliance’s regime-change wars in the Federal Republic of Yugoslavia in 1999 and, twelve years later, in Libya.

Although Washington presented the U.S.-led NATO bombing of Yugoslavia as an intervention to forestall human rights abuses in Kosovo, the reality was far murkier. American policymakers presented Belgrade with an ultimatum that imposed conditions no sovereign state could accept: relinquish sovereignty over the province of Kosovo and allow free reign to NATO forces throughout Yugoslavia. (As a senior State Department official reportedly said in an off-the-record briefing, “[We] deliberately set the bar higher than the Serbs could accept.”) Washington then intervened in a conflict between the brutal Kosovo Liberation Army (KLA)—a force that had previously been denounced by the U.S. State Department as a terrorist organization—and the military forces of the equally brutal regime of Slobodan Milošević. The KLA’s vicious campaign—including the kidnapping and execution of Yugoslav officials, police, and their families—provoked Yugoslavia’s equally vicious response, including both murderous reprisals and indiscriminate military actions against civilian populations suspected of aiding the insurgents. Through a stenographic process in which “ethnic-Albanian militants, humanitarian organizations, NATO and the news media fed off each other to give genocide rumors credibility,” to quote a retrospective investigation by the Wall Street Journal in 2001, this typical insurgency was transformed into Washington’s righteous casus belli. (A similar process would soon unfold in the run-up to the Gulf War.)

It was not lost on Russia that Washington was bombing Belgrade in the name of universal humanitarian principles while giving friends and allies such as Croatia and Turkey a free pass for savage counterinsurgencies that included the usual war crimes, human rights abuses, and forced removals of civilian populations. President Yeltsin and Russian officials strenuously, if impotently, protested the Washington-led war on a country with which Russia traditionally had close political and cultural ties. Indeed, NATO and Russian troops nearly clashed at the airport in Kosovo’s provincial capital. (The confrontation was only averted when a British general defied the order of his superior, NATO supreme commander U.S. general Wesley Clark, to deploy troops to block the arrival of Russian paratroopers, telling him: “I’m not going to start World War III for you.”) Ignoring Moscow, NATO waged its war against Yugoslavia without U.N. sanction and destroyed civilian targets, killing some five hundred non-combatants (actions that Washington considers violations of international norms when conducted by other powers). The operation not only toppled a sovereign government, but also forcibly altered a sovereign state’s borders (again, actions that Washington considers violations of international norms when conducted by other powers).

NATO similarly conducted its war in Libya in the face of valid Russian alarm. That war went beyond its defensive mandate—as Moscow protested—when NATO transformed its mission from the ostensible protection of civilians to the overthrow of Muammar Qaddafi’s regime. The escalation, justified by a now-familiar process involving false and misleading stories pedaled by armed rebels and other interested parties, produced years of violent disorder in Libya and made it a haven for jihadis. Both wars were fought against states that, however distasteful, posed no threat to any NATO member. Their upshot was the recognition in both Moscow and Washington of NATO’s new power, ambit, and purpose. The alliance had been transformed from a supposedly mutual defense pact designed to repel an attack on its members into the preeminent military instrument of American power in the post–Cold War world.

Russia’s growing concern over Washington’s hegemonic ambitions has been reinforced by the profound shift, since the Nineties, of the nuclear balance in Washington’s favor. The nuclear standoff between the United States and Russia is the dominant fact of their relationship—a fact not nearly conspicuous enough in the current conversations about the war in Ukraine. Long after Putin, and irrespective of whether Russia is converted to a market democracy, the preponderance of each country’s nuclear missiles will be aimed at the other; every day, the nuclear-armed submarines of one will be patrolling just off the coast of the other. If they’re lucky, both countries will be managing this situation forever.

Throughout the Cold War, Russia and the United States both knew that a nuclear war was unwinnable—an attack by one would surely produce a cataclysmic riposte by the other. Both sides carefully monitored this “delicate balance of terror,” as the American nuclear strategist Albert Wohlstetter put it in 1959, devoting enormous intellectual resources and sums of money to recalibrating in response to even the slightest perceived alterations. Rather than attempting to maintain that stable nuclear balance, however, Washington has been pursuing nuclear dominance for the past thirty years.

Beginning in the early Aughts, a number of defense analysts—most prominently Keir A. Lieber, a professor at Georgetown, and Daryl G. Press, a professor at Dartmouth and a former consultant to both the Pentagon and the RAND Corporation—expressed concern about a convergence of strategic developments that have been under way since the dawn of America’s “unipolar moment.” The first was the precipitous qualitative erosion of Russian nuclear capabilities. Throughout the Nineties and Aughts, that decline primarily affected Russia’s monitoring of American ICBM fields, its missile-warning networks, and its nuclear submarine forces—all crucial elements to maintaining a viable deterrent. Meanwhile, as Russia’s nuclear capabilities decayed, America’s grew increasingly lethal. Reflecting the seemingly exponential progress of its so-called military-technological revolution, America’s arsenal became immensely more precise and powerful, even as it declined in size.

These improvements didn’t fit with the aim of deterring an adversary’s nuclear attack—which requires only the nuclear capacity for a “countervalue” strike on enemy cities. They were, however, necessary for a disarming “counterforce” strike, capable of preempting a Russian retaliatory nuclear response. “What the planned force appears best suited to provide,” as a 2003 RAND report on the U.S. nuclear arsenal concluded, “is a preemptive counterforce capability against Russia and China. Otherwise, the numbers and the operating procedures simply do not add up.”

This new nuclear posture would obviously unsettle military planners in Moscow, who had undertaken similar studies. They no doubt perceived Washington’s 2002 withdrawal from the Anti-Ballistic Missile Treaty—about which Moscow repeatedly expressed its objections—in light of these changes in the nuclear balance, grasping that Washington’s withdrawal and its concomitant pursuit of various missile defense schemes would enhance America’s offensive nuclear capabilities. Although no missile defense system could shield the United States from a full-scale nuclear attack, a system could plausibly defend against the very few missiles an adversary might have left after an effective U.S. counterforce strike.

To Russian strategists, Washington’s pursuit of nuclear primacy was presumably still further evidence of America’s effort to force Russia to accede to the U.S.-led global order. Moreover, the means that Washington employed to realize that ambition would justifiably strike Moscow as deeply reckless. The initiatives the United States has pursued—advances in anti-submarine and anti-satellite warfare, in missile accuracy and potency, and in wide-area remote sensing—have rendered Russia’s nuclear forces all the more vulnerable. In such circumstances, Moscow would be sorely tempted to buy deterrence at the cost of dispersing its nuclear forces, decentralizing its command-and-control systems, and implementing “launch on warning” policies. All such countermeasures could cause crises to escalate uncontrollably and trigger the unauthorized or accidental use of nuclear weapons. Paradoxically, mutually assured destruction provided decades of peace and stability. To remove the mutuality by cultivating overwhelming counterforce (i.e., first-strike) capabilities is—in another paradox—to court volatility and an increased likelihood of a grossly destructive nuclear exchange.

Since the nadir of Russian power in the decade and a half following the Soviet collapse, Russia has bolstered both its nuclear deterrent and, to a degree, its counterforce capabilities. Despite this, America’s counterforce lead has actually grown. And yet, U.S. leaders often act affronted when Russia makes moves to update its own nuclear capabilities. “From the vantage point of Moscow . . . U.S. nuclear forces look truly fearsome and they are,” Lieber and Press observe. The United States, they continue, is “playing strategic hardball in the nuclear domain, and then acting like the Russians are paranoid for fearing U.S. actions.”

Source photographs: NATO tank © Callum Hamshere/Alamy; A tank participating in a training exercise © APFootage/Alamy; NATO soldiers © DPA Picture Alliance/Alamy; NATO flag © Peter Probst/Alamy; Jets © Dario Photography/Alamy; Soldiers after disembarking from a U.S. Air Force plane © ZUMA Press/Alamy; NATO fighter jet © Matthew Troke/iStock
Source photographs: NATO tank © Callum Hamshere/Alamy; A tank participating in a training exercise © APFootage/Alamy; NATO soldiers © DPA Picture Alliance/Alamy; NATO flag © Peter Probst/Alamy; Jets © Dario Photography/Alamy; Soldiers after disembarking from a U.S. Air Force plane © ZUMA Press/Alamy; NATO fighter jet © Matthew Troke/iStock

The same solipsism defined America’s assessment of what it insisted was the Russian menace to NATO. Despite Moscow’s persistent warnings that it regarded NATO expansion as a threat, the swollen alliance intensified its provocations. Beginning in the Aughts, NATO conducted massive military exercises in Lithuania and Poland—where it had established a permanent army headquarters—and, on Russia’s border, in Latvia and Estonia. In 2015, it was reported that the Pentagon was “reviewing and updating its contingency plans for armed conflict with Russia” and, in likely contravention of a 1997 agreement between NATO and Moscow, the United States offered to station military equipment in the territories of its Eastern European NATO allies, a move that a Russian general called “the most aggressive step by the Pentagon and NATO since the Cold War.” The U.S. permanent representative to NATO explicitly identified “Russia and the malign activities of Russia” as NATO’s “major” target. The United States justified these moves as necessary responses to Russian hostilities in Ukraine and to the need, as the New York Times editorial board declared in a revival of Cold War rhetoric in 2018, to “contain” the “Russian threat.” And what made the Russians a threat? According to a 2018 report by the Pentagon, it was their intention to “shatter” NATO, the military pact arrayed against them.

While Russians of every political stripe have judged Washington’s enfolding of Russia’s former Warsaw Pact allies and its former Baltic Soviet republics into NATO as a threat, they have viewed the prospect of the alliance’s expansion into Ukraine as basically apocalyptic. Indeed, because from the beginning Washington defined NATO expansion as an open-ended and limitless process, Russia’s general apprehension about NATO’s push eastward was inextricably bound up with its specific fear that Ukraine would ultimately be drawn into the alliance.

That view certainly reflected Russians’ intense and fraught cultural, religious, economic, historical, and linguistic ties with Ukraine. But strategic concerns were paramount. Crimea (the majority of whose people are linguistically and culturally Russian, and have consistently demonstrated their wish to rejoin Russia) has been the home of Russia’s Black Sea Fleet, based in Sevastopol, since 1783. Since then, the peninsula has been Russia’s window onto the Mediterranean and the Middle East, and the key to its southern defenses. Shortly after the Soviet Union’s breakup, Russia struck a deal with Ukraine to lease the base at Sevastopol. Up until its annexation of Crimea in 2014, Russia worried that, were Ukraine to join NATO, Moscow would not only have to surrender its largest naval base, but that base would perforce be incorporated into a hostile military pact, which happens to be the world’s most powerful military entity. The Black Sea would have become NATO’s lake.

Western experts have long acknowledged the unanimity and intensity of Russians’ fear of Ukraine joining NATO. In his 1995 study of Russian views on NATO expansion—which surveyed elite and popular opinion and incorporated off-the-record interviews with political, military, and diplomatic figures from across the political spectrum—Anatol Lieven, the Russia scholar and then Moscow correspondent for the Times of London, concluded that “moves toward NATO membership for Ukraine would trigger a really ferocious Russian response,” and that “NATO membership for Ukraine would be regarded by Russians as a catastrophe of epochal proportions.” Quoting a Russian naval officer, he noted that preventing NATO’s expansion into Ukraine and its consequent control of Crimea was “something for which Russians will fight.”

Given these views, Russia’s ground rules for Ukraine—the epitome of realpolitik—were plain. As Yeltsin’s 1999 diktat to Ukrainian president Leonid Kuchma spelled out, Kyiv was not to enter into cooperative arrangements with, let alone join, NATO. Nor could Kyiv orient its foreign and economic relations toward the West in ways that disfavored Moscow. Yeltsin didn’t require Kyiv to orient its foreign or defense policies toward Moscow either. Understanding that NATO expansion couldn’t be reversed, Moscow’s vision of a lasting European security arrangement might have entailed varying degrees of arms limitations in the countries on NATO’s eastern glacis and a permanently neutral, eastern- and western-oriented status for Ukraine (somewhat like Austria’s Cold War status), including an agreement ruling out NATO membership. Washington fully grasped the cause and intensity of Moscow’s panic over the prospect of the West’s absorbing Ukraine into its orbit, as well as the diplomatic and security accommodations Russia required. But rather than attempting to reach a modus vivendi with Russia, U.S. officials continued to push for NATO expansion and supported color revolutions in Yugoslavia, Georgia, Ukraine, and other former Soviet republics as part of an apparent strategy to pull these areas out of Moscow’s orbit and embed them instead in Euro-Atlantic structures. By the second George W. Bush administration, Ukraine had emerged as the main arena of this competition.

Two critical events precipitated Russia’s war in Ukraine. First, at NATO’s Bucharest summit in April 2008, the U.S. delegation, led by President Bush, urged the alliance to put Ukraine and Georgia on the immediate path to NATO membership. German chancellor Angela Merkel understood the implications of Washington’s proposal: “I was very sure . . . that Putin was not going to just let that happen,” she recalled in 2022. “From his perspective, that would be a declaration of war.” America’s ambassador to Moscow, William J. Burns, shared Merkel’s assessment. Burns had already warned Secretary of State Condoleezza Rice in a classified email:

Ukrainian entry into NATO is the brightest of all redlines for the Russian elite (not just Putin). In more than two and a half years of conversations with key Russian players, from knuckle-draggers in the dark recesses of the Kremlin to Putin’s sharpest liberal critics, I have yet to find anyone who views Ukraine in NATO as anything other than a direct challenge to Russian interests.
NATO would be seen as “throwing down the strategic gauntlet,” Burns concluded. “Today’s Russia will respond.”

Appalled by Washington’s proposal, Merkel and French president Nicolas Sarkozy were able to derail it. But the alliance’s “when, not if” compromise, which promised that Ukraine and Georgia “will become members of NATO,” was provocative enough. Attending negotiations toward the close of the summit regarding cooperation in transporting supplies to NATO’s forces in Afghanistan, Putin publicly warned that Russia would regard any effort to push NATO to its borders “as a direct threat.” Privately, he is reported to have advised Bush that “if Ukraine joins NATO, it will do so without Crimea and the eastern regions. It will simply fall apart.” Four months later, as Burns had forecast, Moscow—having concluded that NATO’s incorporation of Ukraine was inevitable—responded by launching a five-day war with Georgia. Moscow’s focus on securing the breakaway regions of Abkhazia and South Ossetia, as opposed to embarking on a broader war of conquests, was consistent with Putin’s previous statements about what would happen if NATO threatened to expand farther east.

The second precipitating event came when Ukraine began talks about forming an “association agreement” with the European Union in September 2008 and, in October, applied for a loan from the International Monetary Fund to stabilize its economy after the global financial collapse. The association agreement, which eventually called for the “gradual convergence on foreign and security matters with the aim of Ukraine’s ever deeper involvement in the European security area,” would have precluded Ukraine from joining Moscow’s planned Eurasian Economic Union—a high priority for the Kremlin—while drawing Ukraine closer to the West. Plainly, the E.U. was seizing an opportunity to incorporate Ukraine into the West’s orbit, an outcome that Moscow had long defined as intolerable.

Ukraine’s pro-Moscow, democratically elected—though corrupt—president Viktor Yanukovych initially favored both the agreement with the E.U. and the IMF loan. But after U.S. and E.U. leaders began to effectively link the two in 2013, Moscow offered Kyiv a more attractive assistance package worth some $15 billion (and without the onerous austerity measures that Western aid would have imposed), which Yanukovych accepted. This course reversal led to the Euromaidan protests and ultimately to Yanukovych’s decision to flee Kyiv. Although much about these events remains unclear, circumstantial evidence points to the United States semi-covertly promoting regime change by destabilizing Yanukovych. A recording of a conversation between senior U.S. foreign policy official Victoria Nuland and the U.S. ambassador to Ukraine suggests that they even attempted to manipulate the composition of the post-coup Ukrainian cabinet. (A former adviser to Vice President Dick Cheney and longtime anti-Russia hawk, Nuland is now under-secretary of state for political affairs and a key architect of Washington’s response to the war in Ukraine.) To Moscow, these episodes of political interference further demonstrated Washington’s intent to bring Ukraine into the Western camp.

In response to Yanukovych’s downfall, Russia—just as Putin had intimated at Bucharest—annexed Crimea and stepped up its support for Russian-speaking separatist rebels in the Donbas. Washington in turn accelerated its efforts to pull Kyiv into the Western orbit. In 2014, NATO started training roughly ten thousand Ukrainian troops annually, inaugurating Washington’s program of arming, training, and reforming Kyiv’s military as part of a broader effort to achieve—to quote the State Department’s 2021 U.S.-Ukraine Charter on Strategic Partnership—Ukraine’s “full integration into European and Euro-Atlantic institutions.” That aim, according to the charter, was linked to America’s “unwavering commitment” to the defense of Ukraine as well as to its eventual membership in NATO. The charter also asserted Kyiv’s claim to Crimea and its territorial waters.

By 2021, Ukraine’s and NATO’s militaries had stepped up their coordination in joint exercises such as “Rapid Trident 21,” which was led by the Ukrainian army with the participation of fifteen militaries and heralded by the Ukrainian general who co-directed it as intending to “improve the level of interoperability between units and headquarters of the Armed Forces of Ukraine, the United States, and NATO partners.” Given the weapons and training the Ukrainian military had absorbed, and given Washington’s and NATO’s newly explicit diplomatic, military, and ideological commitments to Kyiv, and—most important—given NATO’s sophisticated program to integrate Ukraine’s forces with its own, Ukraine could now justifiably be seen as a de facto member of the alliance. Thus Washington had demonstrated its willingness to cross what William J. Burns—now Biden’s CIA director—had fifteen years ago called “the brightest of all redlines.”

Beginning in early 2021, Russia responded by amassing forces on Ukraine’s border with the intention—plainly and repeatedly stated—of arresting Ukraine’s NATO integration. On December 17, 2021, Russia’s Ministry of Foreign Affairs conveyed to Washington a draft treaty that reflected Moscow’s long-standing security aims. A key provision of the draft stated: “The United States of America shall undertake to prevent further eastward expansion of the North Atlantic Treaty Organization and deny accession to the Alliance to the States of the former Unionof Soviet Socialist Republics.” Other provisions proposed to bar Washington from establishing military bases in Ukraine and from engaging in bilateral military cooperation with Kyiv. A second draft treaty delivered to NATO called on the alliance to withdraw the troops and equipment it had been moving into Eastern Europe since 1997.

Far from expressing any ambition to conquer, occupy, and annex Ukraine (an impossible goal for the 190,000 troops that Russia eventually deployed in its initial attack on the country), all of Moscow’s demarches and demands during the run-up to the invasion made clear that “the key to everything is the guarantee that NATO will not expand eastward,” as Foreign Minister Sergey Lavrov put it in a press conference on January 14, 2022. “We are categorically opposed to Ukraine joining NATO,” Putin elaborated two days before invading Ukraine, “because this poses a threat to us, and we have arguments to support this. I have repeatedly spoken about it.”

Even if Moscow’s avowals are taken at face value, Russia’s actions could be condemned as those of an aggressive and illegitimate state. At best those actions demonstrate Russia’s conviction that it has a claim to oversight of its smaller sovereign neighbors, a claim that accords with what Washington and the foreign policy cognoscenti condemn as a repellant concept: that of “spheres of influence.”

To be sure, any power imposing a sphere of influence is necessarily behaving in an implicitly aggressive manner. For a power to define an area outside its borders and impose limits on the sovereignty of the states within that area is contrary to the Wilsonian ideals that the United States has professed since 1917. In one of his last speeches as vice president, in 2017, Biden condemned Russia for “working with every tool available to them to . . . return to a politics defined by spheres of influence” and for “seek[ing] a return to a world where the strong impose their will . . . while weaker neighbors fall in line.” Because of America’s commitment to a just and moral world order, Biden insisted, quoting his own words from the Munich Security Conference in 2009, “we will not recognize any nation having a sphere of influence. It will remain our view that sovereign states have the right to make their own decisions and choose their own alliances.”

That straight-faced stance fails to recognize the spheres of influence, historically unprecedented in their sweep, that the United States claims for itself. Since promulgating the Monroe Doctrine two centuries ago, the United States has explicitly arrogated to itself a sphere of influence extending from the Canadian Arctic to Tierra del Fuego. But its globe-girdling sphere of influence also takes in the expanse, east to west, from Estonia to Australia and right up to the Asian mainland. Missing from the current discussion of the war in Ukraine, then, is any appreciation for how the United States would respond—and has responded—to foreign powers’ incursions into its own sphere of influence.

What, after all, would be America’s reaction if Mexico were to invite China to station warships in Acapulco and bombers in Guadalajara? For the past several years a civilian military analyst who has worked on international security issues with the Pentagon has put this question to the rising leaders in the U.S. military and intelligence services to whom he regularly lectures. Their reactions, he told us, range from cutting economic ties and exerting “maximal foreign policy pressure on Mexico to get them to change course” to “we need to start there, and then use military force if necessary,” revealing just how reflexively these military and intelligence professionals would defend America’s own sphere of influence.

Typifying the egocentrism that governs the U.S. approach to the world in general and relations with Russia in particular, not one of these future military and intelligence leaders has thought to connect, even in this past year, what they believe would be Washington’s response to the hypothetical situation in Mexico with Moscow’s reaction to NATO’s expansion and policy toward Ukraine. When the analyst has drawn those connections, the military and intelligence officers have been taken aback, in many cases admitting, as the analyst reports, “ ‘Damn, I never thought out what we’re doing to Russia in that light.’ ”

But America’s determination to uphold its own sphere of influence is more than hypothetical, as the Cuban Missile Crisis demonstrated. Thanks to a misleading rendition of events that members of the Kennedy Administration fed to a credulous press and later reproduced in their memoirs, most Americans see that episode as an instance of America’s justified resolve when confronted by an unprovoked and unwarranted military threat. But Russia’s deployment of missiles in Cuba was hardly unprovoked. Washington had already deployed intermediate-range missiles in Britain, Italy, and, most provocatively, in a move that U.S. defense experts and congressional leaders had warned against, on Russia’s doorstep in Turkey. Moreover, during the crisis, it was American actions—not Russian or Cuban ones—that would be considered aggressive and illegal under international law.

The parallels between Ukraine and Cuba run deep. Just as Moscow has justified its war in Ukraine as a response to a foreign military threat emanating from a neighboring country, so Washington justified its bellicose and potentially calamitous reaction to Soviet missiles in Cuba. Just as Ukraine, even before the Russian invasion, was well within its rights under international law to welcome NATO’s military support, so Cuba, as a sovereign state, had every right to accept the Soviet Union’s offer of missiles. Cuba’s acceptance was itself a legitimate response to aggression: The United States had been pursuing an illegal campaign of regime change against Cuba that included an attempted invasion, terrorist attacks, sabotage, paramilitary assaults, and a series of assassination attempts.

The United States may see Russia’s fear of NATO as unfounded and paranoid, and therefore incomparable to Washington’s reaction to the installation of intermediate- and medium-range nuclear missiles—armaments that President John F. Kennedy publicly declared were “offensive weapons . . . constitut[ing] an explicit threat to the peace and security of all the Americas.” But as Kennedy acknowledged to his special security advisory committee on the first day of the crisis, “It doesn’t make any difference if you get blown up by an ICBM flying from the Soviet Union or one that was ninety miles away. Geography doesn’t mean that much.” National Security Advisor McGeorge Bundy and Secretary of Defense Robert S. McNamara likewise conceded that the missiles did nothing to alter the nuclear balance. America’s allies, Bundy elaborated, were appalled that the United States would threaten nuclear war over a strategically insignificant condition—the presence of intermediate- and medium-range missiles in a neighboring country—with which those allies (and, for that matter, the Soviets) had been living for years. Summarizing the views of the majority of the advisory committee, Special Counsel Theodore C. Sorensen noted:

It is generally agreed that these missiles, even when fully operational, do not significantly alter the balance of power—i.e., they do not significantly increase the potential megatonnage capable of being unleashed on American soil, even after a surprise American nuclear strike.
Nevertheless, the United States deemed the strategically insignificant missiles an unacceptable provocation that jeopardized its tough-guy standing with its allies and adversaries, not to mention the Kennedy Administration’s electoral fortunes. (As McNamara acknowledged to the advisory committee on the very first day of the crisis: “I’ll be quite frank. I don’t think there is a military problem here . . . This is a domestic, political problem.”) Washington therefore embarked on an extreme, perilous course to force their removal, issuing an ultimatum to a nuclear superpower—an astonishingly provocative move, which immediately created a crisis that could easily have led to apocalyptic violence. Additionally, in imposing a blockade on Cuba—a gambit that we now know brought the superpowers within a hair’s breadth of nuclear confrontation—the administration initiated an act of war that contravened international law. The State Department’s legal adviser later recalled, “Our legal problem was that their action wasn’t illegal.”

So much for President Biden’s avowal that the United States bases its policy on the conviction “that sovereign states have the right to make their own decisions and choose their own alliances.” In short, in a foreign policy episode celebrated for its righteousness and wisdom, the United States, within its self-defined sphere of influence, committed several acts of aggression and war against its neighbor, a sovereign state, and committed an act of war against its global rival in order to force both states to conform to its will. It did so because, justifiably or not, it deemed intolerable its neighbor’s internal arrangements and security relationship with a foreign great power. In the process, it brought the world closer to Armageddon than at any point in history.

At least until now. The point here is not to make arguments of moral equivalency. Rather, given that, historically, Washington has responded aggressively to situations similar to those in which it has placed Russia today, the motive for Russian aggression in Ukraine is likely not expansionist megalomania but exactly what Moscow declares it to be—defensive alarm over an expansive rival’s military influence in a bordering and strategically essential neighbor. To acknowledge this is merely the first step U.S. officials must take if they wish to back away from the precipice of nuclear annihilation and move instead toward a negotiated settlement grounded in foreign policy realism.

To what degree would Washington even be interested in a negotiated resolution to the war in Ukraine? After all, a good deal of evidence suggests that the administration’s real—if only semi-acknowledged—objective is to topple Russia’s government. The draconian sanctions that the United States imposed on Russia were designed to crash its economy. As the New York Times reported, these sanctions have

ignited questions in Washington and in European capitals over whether cascading events in Russia could lead to “regime change,” or rulership collapse, which President Biden and European leaders are careful to avoid mentioning.
By repeatedly labeling Putin a “war criminal” and a murderous dictator, President Biden (using the same febrile rhetoric that his predecessors deployed against Noriega, Milošević, Qaddafi, and Saddam Hussein) has circumscribed Washington’s diplomatic options, rendering regime change the war’s only acceptable outcome. Diplomacy requires an understanding of an adversary’s interests and motives and an ability to make judicious compromises. But by assuming a Manichaean view of world politics, as has become Washington’s reflexive posture, “compromise, the virtue of the old diplomacy, becomes the treason of the new,” as the foreign policy scholar Hans Morgenthau put it, “for the mutual accommodation of conflicting claims . . . amounts to surrender when the moral standards themselves are the stakes of the conflict.”

Washington, then, will not entertain an end to the conflict until Russia is handed a decisive defeat. Echoing previous comments by Biden, Secretary of Defense Lloyd Austin declared in April 2022 that the goal is to weaken Russia militarily. Secretary of State Antony Blinken has repeatedly dismissed the idea of negotiating, insisting that Moscow is not serious about peace. For its part, Kyiv has indicated that it will settle for nothing less than the return of all Ukrainian territory occupied by Russia, including Crimea. Ukraine’s foreign minister Dmytro Kuleba has endorsed the strategy of applying enough military pressure on Russia to induce its political collapse.

Of course, the same momentum pushing toward a war in pursuit of overweening ends catapults Washington into pursuing a war employing unlimited means, an impulse encapsulated in the formula, endlessly invoked by Washington policymakers and politicians: “Whatever it takes, for as long as it takes.” As the United States and its NATO allies pour ever more sophisticated weapons onto the battlefield, Moscow will likely be compelled (from military necessity, if not from popular domestic pressure) to interdict the lines of communication that convey these weapons shipments to Ukraine’s forces, which could lead to a direct clash with NATO forces. More importantly, as Russian casualties inevitably mount, animosity toward the West will intensify. A strategy guided by “whatever it takes, for as long as it takes” vastly increases the risk of accidents and escalation.

The proxy war embraced by Washington today would have been shunned by the Washington of the Cold War. And some of the very misapprehensions that have contributed to the start of this war make it far more dangerous than Washington acknowledges. America’s NATO expansion strategy and its pursuit of nuclear primacy both emerge from its self-appointed role as “the indispensable nation.” The menace Russia perceives in that role—and therefore what it sees as being at stake in this war—further multiply the danger. Meanwhile, nuclear deterrence—which demands careful, cool, and even cooperative monitoring and adjustment between potential adversaries—has been rendered wobbly both by U.S. strategy and by the hostility and suspicion created by this heated proxy war. Rarely have what Morgenthau praised as the virtues of the old diplomacy been more needed; rarely have they been more abjured.

Neither Moscow nor Kyiv appears capable of attaining its stated war aims in full. Notwithstanding its proclaimed annexation of the Luhansk, Donetsk, Zaporizhzhia, and Kherson administrative districts, Moscow is unlikely to establish complete control over them. Ukraine is similarly unlikely to recapture all of its pre-2014 territory lost to Moscow. Barring either side’s complete collapse, the war can end only with compromise.

Reaching such an accord would be extremely difficult. Russia would need to disgorge its post-invasion gains in the Donbas and contribute significantly to an international fund to reconstruct Ukraine. For its part, Ukraine would need to accept the loss of some territory in Luhansk and Donetsk and perhaps submit to an arrangement, possibly supervised by the Organization for Security and Co-operation in Europe, that would grant a degree of cultural and local political autonomy to additional Russian-speaking areas of the Donbas. More painfully, Kyiv would need to concede Russia’s sovereignty over Crimea while ceding territory for a land bridge between the peninsula and Russia. A peace settlement would need to permit Ukraine simultaneously to conduct close economic relations with the Eurasian Economic Union and with the European Union (to allow for this arrangement, Brussels would need to adjust its rules). Most important of all—given that the specter of Ukraine’s NATO membership was the precipitating cause of the war—Kyiv would need to forswear membership and accept permanent neutrality.

Washington’s endorsement of Ukraine president Volodymyr Zelensky’s goal of recovering the “entire territory” occupied by Russia since 2014, and Washington’s pledge, held now for more than fifteen years, that Ukraine will become a NATO member, are major impediments to ending the war. Make no mistake, such an accord would need to make allowances for Russia’s security interests in what it has long called its “near-abroad” (that is, its sphere of influence)—and, in so doing, would require the imposition of limits on Kyiv’s freedom of action in its foreign and defense policies (that is, on its sovereignty).

Such a compromise, guided by the ethos of the old diplomacy, would be anathema to Washington’s ambitions and professed values. Here, again, the lessons, real and otherwise, of the Cuban Missile Crisis apply. To enhance his reputation for toughness, Kennedy and his closest advisers spread the story that they forced Moscow to back down and unilaterally withdraw its missiles in the face of steely American resolve. In fact, Kennedy—shaken by the apocalyptic potentialities of the crisis that he had largely provoked—secretly acceded to Moscow’s offer to withdraw its missiles from Cuba in exchange for Washington’s withdrawing its missiles from Turkey and Italy. The Cuban Missile Crisis was therefore resolved not by steadfastness but by compromise.

But because that quid pro quo was successfully hidden from a generation of foreign policy makers and strategists, from the American public, and even from Lyndon B. Johnson, Kennedy’s own vice president, JFK and his team reinforced the dangerous notion that firmness in the face of what the United States construes as aggression, together with the graduated escalation of military threats and action in countering that aggression, define a successful national security strategy. These false lessons of the Cuban Missile Crisis were one of the main reasons that Johnson was impelled to confront supposed Communist aggression in Vietnam, regardless of the costs and risks. The same false lessons have informed a host of Washington’s interventions and regime-change wars ever since—and now help frame the dichotomy of “appeasement” and “resistance” that defines Washington’s response to the war in Ukraine—a response that, in its embrace of Wilsonian belligerence, eschews compromise and discrimination based on power, interest, and circumstance.

Even more repellent to Washington’s self-styling as the world’s sole superpower would be the conditions required to reach a comprehensive European settlement in the aftermath of the Ukraine war. That settlement, also guided by the old diplomacy, would need to resemble the vision, thwarted by Washington, that Genscher, Mitterrand, and Gorbachev sought to ratify at the end of the Cold War. It would need to resemble Gorbachev’s notion of a “common European home” and Charles de Gaulle’s vision of a European community “from the Atlantic to the Urals.” And it would have to recognize NATO for what it is (and for what de Gaulle labeled it): an instrument to further the primacy of a superpower across the Atlantic.

That pact has made permanent what Kennan called, in 1948, “the congealment of Europe” along the line created by the U.S.-Russian standoff. Since the end of the Cold War, NATO has succeeded in pushing the borders of its own Iron Curtain “smack up to those of Russia” (as Kennan put it in 1997). By arousing Russian anxiety, it has heightened tension, conflict, and Russia’s most bellicose tendencies, thereby exposing both Europe and the United States to nuclear war. Depending on one’s point of view, membership in NATO entails either the prospect of sacrificing New York for Berlin (as the Cold War shibboleth held) or the prospect of “annihilation without representation” (as de Gaulle is reported to have put it). A new European security structure must therefore replace NATO.

This new system might embrace the notion of a community of Europe, but in reality the powerful states would exercise outsize influence (as they do in the E.U. and the U.N.). Such a system would in fundamental aspects resemble a modern Concert of Europe, in which the dominant states of the E.U., on the one hand, and Russia, on the other, acknowledge each other’s security interests, including their respective spheres of influence. In practice, this would mean, for example, that the Baltic states and Poland would enjoy the same large, but ultimately circumscribed, degree of sovereignty as, say, Canada does. It would also mean that, while Paris and Berlin won’t find Moscow’s internal arrangements to their taste, they will resume economic and trade relations with Russia and build on myriad other areas of common interest.

As for the future position of states such as Ukraine and Georgia, Europe’s (and Washington’s) approach would need to be similar to the approach that the diplomat Helmut Sonnenfeldt, while serving as a counselor at the State Department in 1976, advocated be taken toward the Soviet Union’s relations with its satellites:

a policy of responding to the clearly visible aspirations in Eastern Europe for a more autonomous existence within the context of a strong Soviet geopolitical influence.
Such an approach would reduce tension by recognizing Russia’s strategic interest in its sphere of influence, thereby inducing Moscow to exercise its claim of oversight in that sphere with as light a touch as possible.

Of course, whatever strategy Europeans work out regarding Moscow would and should be a matter entirely for Europeans to determine. Unavoidably, the pursuit of a new European security system—and the embrace of the old diplomacy that it would embody—would mean a substantially diminished global role for Washington. In allowing a Concert of Europe to act truly independently, Washington would effectively renounce the pursuit of global hegemony and the belief that its foreign policy should be guided by the conviction that, to quote President Clinton, it has a “particular contribution to make in the march of human progress.” In other words, the United States would accept that it would be what President Clinton promised it would not become, “simply . . . another great power.” Every post–Cold War president has recoiled from this role. But a more restrained and even pedestrian self-image might allow the United States at long last to pursue a more tolerant relationship with a recalcitrant world. “A mature great power will make measured and limited use of its power,” wrote the journalist and foreign policy critic Walter Lippmann in April 1965, three months before the United States committed itself to a ground war in Vietnam.

It will eschew the theory of a global and universal duty, which not only commits it to unending wars of intervention, but intoxicates its thinking with the illusion that it is a crusader for righteousness.

The policies that Washington has pursued toward Moscow and Kyiv, often under the banner of righteousness and duty, have created conditions that make the risk of nuclear war between the United States and Russia greater than it has ever been. Far from making the world safer by setting it in order, we have made it all the more dangerous.