極悪非道なLGBTアジェンダに深く関与するWEF

極悪非道なLGBTアジェンダに深く関与するWEF
ローダ・ウィルソン
2023年12月23日

「2022年に開催された世界経済フォーラム（以下、WEF）の第52回年次総会のテーマは、「共に働き、信頼を回復する」だった。皮肉なことに、この会議の中でGLAADのサラ・ケイト・エリスCEOは、WEFが極悪非道なLGBTアジェンダに深く関与していることを検証した。

エリスは、WEFの「Power of the Media」タスクフォースの一員であることを誇りに思っている。このタスクフォースは、「メディア組織がそのプラットフォームの力を使って」、「より良いものを作り上げ」、「多様性」と「社会的結束」を強化する方法を見つけることを目的としている。  彼女の組織GLAADはまた、WEFの世界的なLGBTI平等のためのパートナーシップ（「PGLE」）の非常に誇らしいパートナーでもある、と彼女はWEFの2022年の年次総会でのパネルディスカッションで語った。

PGLEはWEFと国連人権高等弁務官事務所のプロジェクトです。  「私たちは、世界中のニュース、ビジネス、エンターテイメント、信仰指導者、スポーツ政府、個人の活動家と協力し、LGBTQ問題について一般の人々を教育し、政策を前進させるために活動しています」と彼女は語った。

翌年、2023年のWEF年次総会で、エリスはGLAADがメディアに「浸透」することを目指していることを認め、「ハリウッドと密接に協力」し、「LGBTを正常化し、あらゆるストーリーに私たちを登場させる」ことに取り組んできたと述べた。

ライフサイト・ニュースは、GLAADの戦略は決して秘密ではなかったと書いている。1989年に発表されたゲイ・マニフェストには、ずっと以前からその戦略が記されていた：

今こそ、マディソン・アベニューに学び、大鉈を振るう時だ。ゲイは大規模なキャンペーンを展開しなければならない--私たちはこれを「平和を求めるキャンペーン」と呼んでいる。私たちはプロパガンダについて話している...

ボールの後：90年代、米国はゲイへの恐怖と憎悪をいかに克服するか、マーシャル・カーク、ハンター・マドセン 1989年 P.161

2022年、エリスはまた、世論調査のパラメータを変更することで、例えば頭文字に「Q」を加えたり、年齢層を広げたりすることで、LGBTQと自認する若者の数をより多く示すことができると認めている。  おそらく他のトリックも使っているのだろう。

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出典：Vero P. - ツイッターのDown the Rabbit Hole

上のクリップは、「Driving LGBTQI+ Resilience through Equity（公平性を通じたLGBTQI+の回復力の促進）」と題されたセッションからのものである。セッションの全文はツイッターのこちら、またはWEFのウェブサイトのこちらでご覧いただけます。

タイム誌は、エリスを「2023年に最も影響力のある100人」に選出した。  エリスのリーダーシップの下、GLAADはメディアの監視組織から、業界を超えた最も強力な文化変革エージェントのひとつへと変貌を遂げた。その他の活動とは別に、GLAADはP&G、ダウ、グーグル、ネットフリックス、デルタ航空、ヒルトンなどの従業員を含む1万人以上の人々にLGBTQIの用語や問題について「トレーニング」を行った。より長い「LGBTQI」は私たちが創作したものではなく、WEFのウェブサイトに掲載されているエリスの経歴によるとそうだ。  2022年から "I "の文字が追加された。  世論調査でより多くの人が "Yes "にチェックを入れるために、単に文字を追加しているのだろうか？

エリスはWEFのアジェンダ・コントリビューターであるだけでなく、2020年と2021年にはカリフォルニアの経済シンクタンク、ミルケン研究所で講演を行っている。WEFと同様、ミルケン研究所は「パームツリーのあるダボス会議」と呼ばれるグローバル会議を毎年開催している。WEFのヤング・グローバル・リーダーズのように、ミルケン研究所にもヤング・リーダーズ・サークルがある。  もうひとつの共通点は、両者ともビル＆メリンダ・ゲイツ財団から資金援助を受けていることだ。

WEFのPGLEは平等ではなく公平性

グローバルLGBTI平等のためのパートナーシップ（「PGLE」）は、2019年1月22日のWEF年次総会で発表された。これはWEFの「新経済社会センター」の一部であり、"多様性、公平性、包括性、社会正義に対する全体的かつ統合的なアプローチ "をとっている。

WEFが行ったのは、一般大衆を混乱させるための言葉のサラダである。  イニシアチブの名前に「平等」という言葉を入れ、その説明の中で平等について語っているが、根本的なアジェンダは多様性、公平性、包摂（「DEI」）、社会正義である。"平等 "は "平等 "とは異なり、"社会正義 "は "正義 "とは異なる。この違いについては後のセクションで述べる。

PGLEの設立メンバーは、アクセンチュア、ボストン・コンサルティング・グループ、シスコ、デロイト、ドイツ銀行、エデルマン、EY、マスターカード、マイクロソフト、プロクター・アンド・ギャンブル、ペプシコ、プライスウォーターハウスクーパース、セールスフォース、スコッチバンク、コカ・コーラ・カンパニーなどの多国籍企業である。

2020年、WEFはPGLEアジェンダを推し進めるため、衝撃的なプロパガンダを発表した。タイトルは『グレート・リセット：なぜLGBT+のインクルージョンが都市のパンデミック後の成功の秘訣なのか』、グローバリストの組織にいかにこのイデオロギーが浸透しているかを示した：

レジリエンスとインクルージョンの関係は、政策立案者に広く受け入れられている。世界銀行は、「インクルーシブ・コミュニティ」を持続可能でレジリエントな都市の重要な側面としている。OECDは、都市のレジリエンスを高める原動力として「インクルーシブな社会」を挙げている。IMFは、経済は「包括的でないほど脆弱であり、レジリエンスが低い」と主張している。 国連ハビタット（UN Habitat）の報告書によると、「都市のレジリエンス・アジェンダを成功させる」ためには、インクルージョンが必要だという。

WEFが視野に入れているのは都市だけではない。選挙で選ばれたわけでもない自称エリートたちの野望は、はるかに広範囲に及んでいる。WEFのストラテジック・インテリジェンス・プラットフォームには、「LGBTIインクルージョン」（「Q」はなし）専用のセクションがある。  このマップは、例えば教育と価値観、コーポレート・ガバナンス、健康とヘルスケア、グローバル・ヘルス、行動科学、人権などに関する国内法制とアジェンダをリンクさせている。

出典：世界経済フォーラム、2023年12月22日検索

人権と不可侵の権利

グローバリストの組織が「人権」について語るとき、人権は不可侵の権利とは異なることを忘れてはならない。人権は変更可能であるのに対し、不可侵の権利はそうではない。

不可侵の権利は、いかなる統治権力によっても私たちに与えられるものではない。むしろ、私たち一人ひとりが生まれながらにして持っているものなのだ。不変のものなのだ。それらは等しく私たちのものである。不可侵の権利の唯一の源泉は自然法、すなわち神の法である。

国連（以下「国連」）の世界人権宣言によれば、人権は特定の人間によって創造され、その人間によって他の人間に与えられるものである。私たちは、政府、政府間組織、その他の国連の "利害関係者 "の命令に従ってのみ、主張される "人権 "を行使することが許される。

人権は不可侵の権利でもなければ、不可侵に近いものでもない。国連の "人権 "制度の下では、人間は不可侵の権利など持っていないと考えられている。

続きを読む：国連SDGsは「人権」を移植し、私たちの不可侵の権利を覆そうとしている

平等と公平

例えば、WEFの新経済社会センターは、「多様性、公平性、包括性、社会正義に対する全体的かつ統合的なアプローチ」を掲げている。

衡平性についてはよく耳にするが、それが「社会的衡平性」、あるいは「重要な社会的衡平性」の略語であることはほとんど知られていない。また、「社会正義」についてもよく耳にするが、これは「批判的社会正義」と呼ばれることもある。ウォーク・マルクス主義では、これらは社会主義（社会的公正）と共産主義（社会的公正）の再ブランド化であり、批判的理論によって達成されることを意味している。   聴く：『公平と正義』ジェームズ・リンゼイ（10分）。

WEFがPGLEイニシアチブで意図的に行ったように、「公平性」はしばしば「平等」という言葉と混同される。  しかし、両者は同じではない。平等とは、市民Aと市民Bが同等に扱われることを意味し、公平性とは、"市民Aと市民Bが同等になるように分け前を調整すること"を意味する。衡平性とは、意図的に分け前を再分配することであるが、必ずしも既存の経済格差に沿ったものではなく、現在および歴史的な不公正を調整し、是正するためのものである - それは「社会的共産主義」と言える。

新しい言説：公平性：ウォーキッシュからの翻訳、ジェームズ・リンゼイ、2021年9月21日（2分）

公平性はすべてのDEIプログラムの目標である。  DEIプログラムは、クリティカル・レース理論のようなネオ・マルクス主義的アイデンティティ理論に従って、資源、地位、富の「公平な」再分配を達成するために、人々の囚われのオーディエンスを強制するために存在する。  衡平性とは、社会的・文化的資本のシェアも含め、市民が平等になるようにシェアが調整される、管理された政治経済である。言い換えれば、社会主義の拡大である。   視聴：「DEIのマルクス主義的ルーツ-セッション1：エクイティ」ジェームズ・リンゼイ（163分）。

社会主義の下では、知識人、官僚、社会計画家からなる支配階級が、人々が何を望むか、何が社会にとって良いことかを決める。そして、支配階級は私たちに意見を求めない。例えば経済的な面では、支配階級は国家という強制力を使って富を規制し、課税し、再分配する。

WEFが世界に社会主義を押し付けようとしているのは、「公平」や「社会正義」によってだけではない。グレート・リセット」と呼ばれる目標全体は、保護されたエリート資本家階級がカルテルを形成し、国家の優遇を求め、自分たちのために資本主義を確立する一方で、それ以外の人々を社会主義に従わせようとしているのだ。

WEFとそのリーダーであるクラウス・シュワブについてまだよく知らない人は、ジェームズ・コルベットのポッドキャスト「Meet the World Economic Forum」を見ることをお勧めする。

スペイン語訳：
La profunda implicación del FEM en una nefasta agenda LGBT
POR RHODA WILSON
EL 23 DE DICIEMBRE DE 2023

"Trabajar juntos, restaurar la confianza" fue el lema de la 52ª reunión anual del Foro Económico Mundial ("FEM") celebrada en 2022. Irónicamente, durante esta reunión, la directora general de GLAAD, Sarah Kate Ellis, verificó la profunda implicación del FEM en una nefasta agenda LGBT.

Ellis se enorgullece de formar parte del grupo de trabajo "El poder de los medios de comunicación" del FEM, cuyo objetivo es "ayudar a las organizaciones de medios de comunicación a utilizar el poder de sus plataformas" para encontrar formas de "reconstruir mejor" y mejorar la "diversidad" y la "cohesión social".  Su organización, GLAAD, es también un socio muy orgulloso de la Asociación para la Igualdad Global LGBTI ("PGLE") del FEM, según declaró durante una mesa redonda en la reunión anual del FEM de 2022.

PGLE es un proyecto del FEM y de la Oficina del Alto Comisionado de las Naciones Unidas para los Derechos Humanos.  "Trabajamos con los medios de comunicación, las empresas, el mundo del espectáculo, los líderes religiosos, los gobiernos deportivos y los activistas individuales de todo el mundo para educar al público sobre cuestiones LGBTQ y hacer avanzar las políticas", afirmó.

Al año siguiente, en la reunión anual del FEM 2023, Ellis admitió que GLAAD pretende "infiltrarse" en los medios de comunicación y que ha "trabajado muy estrechamente con Hollywood" para "normalizar a las personas LGBT, incluyéndonos en todas las historias".

Las estrategias que emplea GLAAD nunca han sido un secreto, escribió LifeSite News.  Se expusieron hace mucho tiempo en un manifiesto gay publicado en 1989:

Tenemos en mente una estrategia... calculada y poderosa... manipuladora... Es hora de aprender de Madison Avenue, de desplegar la artillería pesada. Los gays deben lanzar una campaña a gran escala - la hemos llamado la campaña de la paz - para llegar a los heterosexuales a través de los principales medios de comunicación. Hablamos de propaganda...

After the Ball: How America will conquer its fear and hatred of Gays in the 90's, Marshall Kirk y Hunter Madsen, 1989, Pg. 161
En 2022, Ellis también admitió que cambiando los parámetros de las encuestas, por ejemplo añadiendo la "Q" al acrónimo y ampliando el rango de edad, podían demostrar un mayor número de jóvenes que se identifican como LGBTQ.  Probablemente podemos suponer que también utilizan otros trucos.


Fuente: Vero P. - Down the Rabbit Hole en Twitter
El vídeo de arriba procede de una sesión titulada "Impulsar la resiliencia LGBTQI+ a través de la equidad".  Puede consultar la sesión completa en Twitter AQUÍ o en el sitio web del FEM AQUÍ.

Time ha nombrado a Ellis una de las 100 personas más influyentes de 2023.  Bajo el liderazgo de Ellis, GLAAD ha pasado de ser una organización de vigilancia de los medios de comunicación a convertirse en uno de los agentes de cambio cultural más poderosos de todas las industrias. Aparte de sus otras formas de activismo, GLAAD ha "formado" a más de 10.000 personas, incluidos empleados de P&G, Dow, Google, Netflix, Delta, Hilton y otros, sobre terminología y cuestiones LGBTQI.  El más largo "LGBTQI" no es nuestra creación, es según la biografía de Ellis en el sitio web de la FEM.  Desde 2022 se ha añadido la letra "I".  ¿Simplemente añaden letras para que más gente marque "Sí" en sus encuestas?

Ellis no solo ha contribuido a la agenda del FEM, sino que en 2020 y 2021 habló en el Milken Institute, un think tank económico californiano. Como el FEM, el Instituto Milken tiene Conferencias Globales anuales que han sido llamadas "Davos con palmeras". Y al igual que los Jóvenes Líderes Mundiales del FEM, el Instituto tiene su Círculo de Jóvenes Líderes.  Otra similitud es que ambos reciben dinero de la Fundación Bill y Melinda Gates.

El PGLE del FEM es la equidad, no la igualdad

La Asociación para la Igualdad LGBTI Global ("PGLE") fue anunciada en la reunión anual del FEM el 22 de enero de 2019. Forma parte del Centro para la Nueva Economía y Sociedad del FEM, que adopta un "enfoque holístico e integrado de la diversidad, la equidad, la inclusión y la justicia social."

Lo que ha hecho el FEM es crear una ensalada de palabras para confundir al público.  Ha incluido la palabra "igualdad" en el nombre de su iniciativa y habla de igualdad en su descripción de la misma, sin embargo, la agenda subyacente es diversidad, equidad, inclusión ("DEI") y justicia social. "Equidad" no es lo mismo que "igualdad" y "justicia social" no es lo mismo que "justicia". Abordaremos la diferencia en una sección posterior.

Los miembros fundadores de PGLE son empresas multinacionales como Accenture, Boston Consulting Group, Cisco, Deloitte, Deutsche Bank, Edelman, EY, Mastercard, Microsoft, Procter & Gamble, PepsiCo, PricewaterhouseCoopers, Salesforce, Scotiabank y The Coca-Cola Company.

En 2020, el FEM publicó un impactante artículo propagandístico para impulsar su agenda de PGLE.  Titulado "Great Reset: Por qué la inclusión de LGBT+ es el secreto del éxito de las ciudades tras la pandemia", mostraba cómo la ideología impregna las organizaciones globalistas:

La conexión entre resiliencia e inclusión está ampliamente aceptada por los responsables políticos. El Banco Mundial describe las "comunidades inclusivas" como una dimensión clave de las ciudades sostenibles y resilientes. La OCDE identifica la "sociedad inclusiva" como motor de la resiliencia en una ciudad. El FMI sostiene que una economía es "más frágil y menos resiliente cuando no es inclusiva". Un informe de ONU-Hábitat concluye que la inclusión es necesaria para el "éxito de la agenda de resiliencia urbana".

No son sólo las ciudades las que el FEM tiene en el punto de mira.  Las ambiciones de las élites no elegidas y autoproclamadas tienen un alcance mucho mayor.  Hay una sección dedicada a la "inclusión LGBTI" (sin "Q") en la plataforma de Inteligencia Estratégica del FEM.  El mapa vincula la agenda con la legislación nacional relativa, por ejemplo, a la educación y los valores; la gobernanza empresarial; la salud y la asistencia sanitaria; la salud mundial; las ciencias del comportamiento y los derechos humanos.


Fuente: Foro Económico Mundial, recuperado el 22 de diciembre de 2023
Derechos humanos frente a derechos inalienables

Cuando una organización globalista habla de "derechos humanos" es importante recordar que los derechos humanos no son lo mismo que los derechos inalienables.  Los derechos humanos son modificables, mientras que los derechos inalienables no lo son.

Los derechos inalienables no nos los otorga ninguna autoridad gubernamental. Son innatos a cada uno de nosotros. Son inmutables. Son nuestros por igual. La única fuente de derechos inalienables es la Ley Natural, es decir, la Ley de Dios.

Los derechos humanos, según la Declaración Universal de los Derechos Humanos de las Naciones Unidas ("ONU"), son creados por ciertos seres humanos y son otorgados por esos seres humanos a otros seres humanos. Sólo se nos permite ejercer nuestros supuestos "derechos humanos" sujetos a los dictados de gobiernos, organizaciones intergubernamentales y otras "partes interesadas" de la ONU.

Los derechos humanos no son derechos inalienables ni nada que se les parezca. Según el sistema de "derechos humanos" de la ONU, no se considera que los seres humanos tengan ningún derecho inalienable.

Más información: Los ODS de la ONU implantan los "derechos humanos" e intentan anular nuestros derechos inalienables

Igualdad frente a equidad

Cada vez que oímos a los globalistas referirse a la "equidad" deberíamos preocuparnos; por ejemplo, el "enfoque holístico e integrado de la diversidad, la equidad, la inclusión y la justicia social" del Centro para la Nueva Economía y Sociedad del FEM.

Oímos hablar de equidad todo el tiempo, pero rara vez se nos dice que es la abreviatura de "equidad social", o incluso de "equidad social crítica". También oímos hablar todo el tiempo de "justicia social", que a veces se denomina "justicia social crítica".  En el marxismo despierto, son el rebranding del socialismo (equidad social) y el comunismo (justicia social), que se pretende alcanzar a través de la Teoría Crítica.   Escuchar: 'Equidad y Justicia', James Lindsay (10 mins).

A menudo se confunde "equidad" con el término "igualdad", como ha hecho deliberadamente el FEM con su iniciativa PGLE.  Pero no son lo mismo.  Igualdad significa que el ciudadano A y el ciudadano B reciben el mismo trato y equidad significa "ajustar las cuotas para que los ciudadanos A y B sean iguales". La equidad es la redistribución intencionada de las acciones, pero no necesariamente a lo largo de las líneas de disparidad económica existente, sino para ajustar y corregir las injusticias actuales e históricas - puede describirse como "comunismo social."


Nuevos discursos: Equidad: Una traducción del wokish, James Lindsay, 21 de septiembre de 2021 (2 mins)
La equidad es el objetivo de todos los programas de DEI.  Los programas de DEI existen para obligar a audiencias cautivas de personas a lograr una redistribución "equitativa" de los recursos, el estatus y la riqueza de acuerdo con teorías de identidad neomarxistas como la Teoría Crítica de la Raza, un ejemplo de la cual es el movimiento Black Lives Matter.  La equidad es una economía política administrada en la que se ajustan las cuotas para que los ciudadanos sean iguales, incluidas las cuotas de capital social y cultural. En otras palabras, es una expansión del socialismo.   Ver: 'Las raíces marxistas de la DEI - Sesión 1: Equidad' James Lindsay (163 mins).

En el socialismo, una clase dirigente de intelectuales, burócratas y planificadores sociales decide lo que la gente quiere o lo que es bueno para la sociedad.  Y la clase dirigente no nos pide nuestra opinión.  En términos económicos, por ejemplo, la clase dirigente utiliza el poder coercitivo del Estado para regular, gravar y redistribuir la riqueza.

No es sólo a través de la "equidad" y la "justicia social" como la FEM intenta imponer el socialismo en el mundo.  Todo el objetivo de lo que se conoce como "The Great Reset" representa un intento de una clase protegida de capitalistas de élite de formar cárteles y buscar el favor del Estado, estableciendo el capitalismo para sí mismos mientras someten al resto de nosotros al socialismo.

Para cualquiera que aún no esté familiarizado con el FEM y su líder Klaus Schwab, que actúan como si dirigieran el mundo pero no es así, recomendamos ver el podcast de James Corbett "Meet the World Economic Forum".

原文：
WEF’s deep involvement in a nefarious LGBT agenda
BY RHODA WILSON
ON DECEMBER 23, 2023

“Working together, restoring trust” was the theme of the 52nd annual meeting of the World Economic Forum (“WEF”) held in 2022. Ironically, during this meeting, GLAAD CEO Sarah Kate Ellis verified WEF’s deep involvement in a nefarious LGBT agenda.

Ellis is proud to be part of WEF’s Power of the Media task force which aims to “help media organisations use the power of their platforms” to find ways to “build back better,” and enhance “diversity” and “social cohesion.”  Her organisation GLAAD is also a very proud partner of WEF’s Partnership for Global LGBTI Equality (“PGLE”), she said during a panel discussion at WEF’s 2022 annual meeting.

She went on to say that “PGLE is a project of WEF and the UN Office of the High Commissioner for Human Rights.  “We work with news, business, entertainment, faith leaders, sports governments and individual activists from around the globe to educate public people on LGBTQ issues and move policy forwards,” she said.

The following year, at the 2023 WEF annual meeting, Ellis admitted GLAAD aims to “infiltrate” media and has “worked really closely with Hollywood” on “normalising LGBT folks, including us in all stories.”

The strategies that GLAAD employs have never been a secret, LifeSite News wrote.  They were laid out long ago in a gay manifesto published in 1989:

We have in mind a strategy…  calculated and powerful… manipulative… It’s time to learn from Madison Avenue, to roll out the big guns. Gays must launch a large-scale campaign – we’ve called it the waging peace campaign—to reach straights through the mainstream media. We’re talking about propaganda…

After the Ball: How America will conquer its fear and hatred of Gays in the 90’s, Marshall Kirk and Hunter Madsen, 1989, Pg. 161
In 2022, Ellis also admitted that by changing the parameters of polls, for example adding the “Q” to the acronym and expanding the age range, they could demonstrate a higher number of youngsters that identify as LGBTQ.  We can probably assume they use other tricks as well.


Source: Vero P. – Down the Rabbit Hole on Twitter
The clip above was taken from a session titled ‘Driving LGBTQI+ Resilience through Equity’.  You can find the full session on Twitter HERE or on WEF’s website HERE.

Time has named Ellis as one of the 100 most influential people of 2023.  Under Ellis’ leadership, GLAAD has been transformed from a media watchdog organisation to one of the most powerful cultural change agents across industries. Apart from its other forms of activism, GLAAD has “trained” over 10,000 people including employees of P&G, Dow, Google, Netflix, Delta, Hilton and more on LGBTQI terminology and issues.  The longer “LGBTQI” is not our creation, it is according to Ellis’ biography on WEF’s website.  Since 2022 the letter “I” has been added.  Are they simply adding letters so that more people tick “Yes” in their polls?

Not only has Ellis been an agenda contributor at WEF but in 2020 and 2021 she spoke at the Milken Institute, a Californian economic think tank. Like WEF, the Milken Institute has annual Global Conferences which have been called “Davos with Palm Trees.” And like WEF’s Young Global Leaders, the Institute has its Young Leaders Circle.  Another similarity is that both receive money from the Bill & Melinda Gates Foundation.

WEF’s PGLE is Equity, Not Equality

The Partnership for Global LGBTI Equality (“PGLE”) was announced at WEF’s annual meeting on 22 January 2019. It is part of WEF’s Centre for the New Economy and Society which takes a “holistic and integrated approach to diversity, equity, inclusion and social justice.”

What WEF has done is created a word salad to confuse the public.  It has included the word “equality” in the name of its initiative and speaks of equality in its description of it however, the underlying agenda is diversity, equity, inclusion (“DEI”) and social justice. “Equity” is not the same as “equality” and “social justice” is not the same as “justice.” We address the difference in a later section.

PGLE’s founding members are multinational companies including Accenture, Boston Consulting Group, Cisco, Deloitte, Deutsche Bank, Edelman, EY, Mastercard, Microsoft, Procter & Gamble, PepsiCo, PricewaterhouseCoopers, Salesforce, Scotiabank and The Coca-Cola Company.

In 2020, WEF published a shocking propaganda piece to push its PGLE agenda.  Titled ‘Great Reset: Why LGBT+ inclusion is the secret to cities’ post-pandemic success’ it showed how the ideology permeates Globalist organisations:

The connection between resilience and inclusion is widely accepted by policy-makers. The World Bank describes “inclusive communities” as a key dimension of sustainable, resilient cities. The OECD identifies “inclusive society” as a driver of resilience in a city. The IMF contends that an economy is “more fragile and less resilient when it is not inclusive”. A report by UN Habitat finds that inclusion is required for a “successful urban resilience agenda.”

It’s not just cities WEF has in its sights.  The ambitions of the unelected, self-appointed elites are far more reaching.  There is a section dedicated to “LGBTI inclusion” (no “Q”) on WEF’s Strategic Intelligence platform.  The map links the agenda to national legislation relating to, for example, education and values; corporate governance; health and healthcare; global health; behavioural sciences and human rights.


Source: World Economic Forum, retrieved 22 December 2023
Human Rights vs Inalienable Rights

When a Globalist organisation speaks of “human rights” it’s important to remember that human rights are not the same as inalienable rights.  Human rights are changeable whereas inalienable rights are not.

Inalienable rights are not bestowed upon us by any governing authority. Rather, they are innate to each of us. They are immutable. They are ours in equal measure. The only source of inalienable rights is Natural Law, i.e., God’s Law.

Human rights, according to the United Nations (“UN”) Universal Declaration of Human Rights, are created by certain human beings and are bestowed by those human beings upon other human beings. We are only allowed to exercise our alleged “human rights” subject to the diktats of governments, intergovernmental organisations and other UN “stakeholders.”

Human rights are not inalienable rights or anything close to inalienable rights. Under the UN’s system of “human rights,” human beings are not considered to have any inalienable rights.

Read more: UN SDGs implant “human rights” and attempt to override our inalienable rights

Equality vs Equity

Whenever we hear Globalists refer to “equity” we should be concerned; for example, WEF’s Centre for the New Economy and Society’s “holistic and integrated approach to diversity, equity, inclusion and social justice.”

We hear about equity all the time but are rarely told that it’s shorthand for “social equity,” or even “critical social equity.” We also hear all the time about “social justice,” which is sometimes referred to as “critical social justice.”  In Woke Marxism, they are the rebranding of socialism (social equity) and communism (social justice), meant to be achieved through Critical Theory.   Listen: ‘Equity and Justice’, James Lindsay (10 mins).

“Equity” is often conflated with the term “equality”, as WEF has deliberately done with its PGLE initiative.  But they are not the same.  Equality means that citizen A and citizen B are treated equally and equity means “adjusting shares in order to make citizens A and B equal.” Equity is the intentional redistribution of shares but not necessarily along lines of existing economic disparity but to adjust for and correct current and historical injustices – it can be described as “social communism.”


New Discourses: Equity: A Translation from the Wokish, James Lindsay, 21 September 2021 (2 mins)
Equity is the goal of all DEI programmes.  DEI programmes exist to force captive audiences of people to achieve “equitable” redistribution of resources, status, and wealth according to neo-Marxist identity theories such as Critical Race Theory, an example of which is the Black Lives Matter movement.  Equity is an administered political economy in which shares are adjusted so that citizens are made equal, including shares of social and cultural capital. In other words, it’s an expansion of socialism.   Watch: ‘The Marxist Roots of DEI – Session 1: Equity’ James Lindsay (163 mins).

Under socialism, a ruling class of intellectuals, bureaucrats and social planners decide what people want or what is good for society.  And the ruling class won’t ask us for our opinion.  In economic terms, for example, the ruling class uses the coercive power of the State to regulate, tax and redistribute wealth.

It’s not only through “equity” and “social justice” that WEF is attempting to impose socialism on the world.  The entire goal of what is known as “The Great Reset” represents an attempt by a protected class of elite capitalists to form cartels and seek state favouritism, establishing capitalism for themselves while subjecting the rest of us to socialism.

For anyone who is not yet familiar with WEF and its leader Klaus Schwab, who act as if they’re running the world but aren’t, we recommend watching James Corbett’s podcast ‘Meet the World Economic Forum’.