グレート・リセット、AI革命、そして「地球沸騰」：秘密の人口削減化計画を解き明かす - あなたは彼らが排除したいカーボンフットプリント？
グレート・リセット、AI革命、そして「地球沸騰」：秘密の人口削減化計画を解き明かす - あなたは彼らが排除したいカーボンフットプリント？
BY THE EXPOSÉ
2023年7月30日
あなたの核心に衝撃を与える、ゾッとするような計画が明らかになった。
何十年もの間、世界の権力者たちは、公衆衛生上の危機、経済的不安定、環境問題を装って、人口減少戦略を画策してきた。
世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワブが「第4次産業革命」と呼ぶAI革命の幕開けとともに、世界は不穏な未来に直面している。
人工知能が低賃金労働に取って代わろうとしている今、かつて不可欠であった人間の労働力は突然、さまざまな名で命名されたいわゆる環境サガの悪役として描かれている：
「地球温暖化」、「気候変動」、そして今や「地球沸騰化」さえも、国連事務総長が2023年7月27日に世界に向けて発表した、とんでもない虚偽の宣言のように......。
「気候変動はここにある。恐ろしいことだ。そしてそれは始まりに過ぎない。
「地球温暖化の時代は終わった。
"空気は呼吸できない"
アントニオ・グテーレス国連事務総長、気候に関する記者会見での冒頭発言。
出典
しかし真実は、気候変動の危機は、権力者たちによって巧妙に仕組まれた、隠された人口減少計画の歯車のひとつにすぎない。
そして、彼らが排除したい唯一の二酸化炭素排出量は、あなた自身なのだ。
不吉な予測、極秘文書、戦略的政策、そして不穏なグランド・デザインの一部である気候変動物語の迷宮をナビゲートしながら、この背筋も凍るような物語の核心に踏み込んでいくので、覚悟してほしい。
第1節：AI主導の世界と考えられない命題
人工知能（AI）は遍在しつつあり、無限の可能性を秘めた未来を約束している。しかし、そこに暗雲が立ち込める可能性はあるのだろうか？
想像してみてほしい：
AIが進化し続けるにつれて、何百万人、何十億人とは言わないまでも、何百万人もの人間が、設計上低賃金だった日常的な仕事に必要とされなくなる。
彼らは事実上、「役立たずの食い物」になるのだ。
だから、その代わりに、意図的に人間の数を減らすという計画が何十年も前から立てられている。
BBCニュースでは報道されない、不穏な予測や不気味なパターンの裏側に深く分け入っていく、ゾッとするような真実へようこそ。
第2節：運命の予言者 - ディーゲルの人口減少予測
Deagel.comは、軍事能力に関する徹底的なデータと、2025年の人口減少予測で知られる無名のオンライン団体である。
最近の調査結果で、ディーゲルは世界の重要人物と直接つながっていることが判明した：中央情報局（CIA）、米国防総省（DoD）、ロックフェラー財団である。
ディーゲルの2025年における終末論的な人口減少予測は、各国の人口の大幅な減少を予測するものであり、現在世界中で記録されている過剰死亡データを考えると、不安をかき立てるものである。
Deagel.comの［悪名高い］2025年予測は、2020年のある時期にウェブサイトから削除された。しかし、Wayback Machine / Internet Archiveのおかげで、批判的な思想家たちによって発見される前のオリジナルの予測を見ることができる。
2020年、Deagelは一連の驚くべき予測を発表した。2025年までに、イギリスの人口は77.1％という驚異的な減少を予測していたのだ。
2025年までに英国の人口は77.1％減少すると予測した。ドイツは65.1％減、オーストラリアは34.6％減と予測された。これらの予測では、他の多くの欧米諸国でも大幅な減少が見られることが強調されている。
ディーゲルの黙示録的な人口減少予測の全リストは、ここで見ることができる。
私たちは、2021年2月16日に亡くなったエドウィン・A・ディーゲルJr.博士が、当局がDeagel.comの背後にいる唯一の人物であることを確認している。
生前、エドウィン博士は国防長官補佐官と国防副長官を務めた。また、世界的な慈善団体であるロックフェラー財団の国際関係部長も務めた。
しかし、情報公開法（Freedom of Information Act）の要請で公開された機密解除文書により、ディーグルが当時の米国中央情報長官スタンスフィールド・ターナーとやりとりしていたことが明らかになり、CIAのトップとの関係が存在したことが証明された。
1977年のある文書では、"1947年以来、諜報分野で最も重要な出来事 "と説明されている。
ロックフェラー財団国際関係担当副部長エドウィン・A・ディーグルJr.博士から当時のCIA長官スタンスフィールド・ターナーへの書簡全文
エドウィン・A・ディーグルJr.博士宛書簡全文 当時のCIA長官スタンスフィールド・ターナーからロックフェラー財団の国際関係担当副部長である
CIAは、ディーグル博士、ロックフェラー財団、米国防総省、元CIA長官に関する23の情報公開記事を公開した。
これらの情報は、Deagel.comが一人でやっているのではなく、むしろ米軍産複合体の主要な構成要素、すなわちCIA、米国防総省、そして謎めいたロックフェラー財団による協調的な取り組みであることを強調している。
こうしたつながりが、ディーゲルの暗い人口減少予測に不穏な重みを与えている。背筋がゾッとするような疑問が湧いてくる：世界の権力機構に絡む組織が、なぜこのような恐ろしい未来を予測するのか？
第3節：キッシンジャーの亡霊と人口減少戦略
ドレイパー将軍とその同僚たちは、1973年にテイラー将軍が書いた覚書を参照しながら、発展途上国における人口爆発は、経済や開発における米国の利益を脅かすだけでなく、より根本的には、米国の政治的・軍事的利益にも危険をもたらすという見解を示した。
そしてこの言説には、ヘンリー・キッシンジャー元国務長官の影が立ちはだかっている。俗に「キッシンジャー報告書」として知られる国家安全保障調査メモランダム200（NSSM200）が考案されたのは、彼の執政下であった。
1974年に策定されたこの報告書は、アメリカの外交政策に激震をもたらし、人口管理を安全保障戦略の最前線に位置づけた。その目的は、発展途上国の人口増加に対処することだったが、その背後には、間違いなくもっと邪悪な思惑があった。
NSSM200は、急速に拡大する人口のために特に問題があると考えられる13カ国を特定した。報告書は人口抑制策を提唱し、そのための武器として食糧を使用するというアイデアまで支持しており、不穏な考え方を垣間見ることができる。
キッシンジャー報告書の完全な分析は、こちらで読むことができる。
NSSM200とその冷ややかな意味合いは、私たちに次のような問いを投げかけている。「戦略的利益のために人口をコントロールしようという思考と同じ倫理観が、今日の世界の物語に浸透しているのではないか？そしてこの倫理観が、私たちの現在と未来を形作る勢力を動かしているのではないか？
その証拠は確かにそう示唆している。
第4節：国連アジェンダ2030、エコテロリスト、プロパガンダと嘘：問題、反応、解決策
アジェンダ21の当初の目的は、2000年までに地球規模で持続可能な開発を達成することであったとされる。
国連のアジェンダ2030は、持続可能な開発目標とも呼ばれ、2015年の国連持続可能な開発サミットで決定された一連の目標である。アジェンダ2030は、アジェンダ21で設定されたすべての目標を、"持続可能な開発 "の基礎として再確認した。
アジェンダ20230は生物多様性の保護を公言している。しかし、その曲がりくねった物語や小筋の奥底には、人間の少ない世界を目指す不吉な脚本が潜んでいる。
自分たちが善の勢力であることを納得させるために使っているふわふわした言葉の向こう側を見れば、彼らの本当の狙いが見えてくる。そして、マイケル・コフマン博士とヘンリー・ラムは、その答えのいくつかを持っている。
マイケル・コフマン博士は作家であり、研究者であり、講演者であり、アジェンダ21持続可能な開発に対する闘いの創設貢献者である。彼はEnvironmental Perspectives, Inc.の社長であり、Sovereignty Internationalのエグゼクティブ・ディレクターでもあった。
コフマン博士は、米国上院における生物多様性条約の批准阻止に重要な役割を果たした。しかし、惜しくも2017年に死去。
ヘンリー・ラムはアジェンダ21を最初に発見し、警鐘を鳴らした人物である。彼は『グローバル・ガバナンスの台頭とアジェンダ21』という本を書いた。また、アジェンダ21に関する一連のビデオも制作した。これらは、この邪悪なアジェンダがどこから来たのか、なぜ止めなければならないのかを知りたい人にとって、非常に貴重なツールである。ラムは2012年に死去。
生物多様性の保全はアジェンダ21の第15章の主題であり、SDG15としてアジェンダ2030に反映されている。
しかし、「保全」、「保護」、「回復」という言葉に騙されてはならない。なぜなら、SDG15は保全とは何の関係もないことがわかるからだ。生物多様性ともあまり関係がない。
国連の3つの基本文書の中に、SDG15の真の目的が隠されている。この3つの文書とは、1992年の生物多様性条約、1992年のWildlands Project、1995年のGlobal Biodiversity Assessmentである。
1992年のリオ地球サミットで150カ国の政府首脳が署名した生物多様性条約は、"持続可能な開発 "を促進することを目的としている。 生物多様性条約は生物多様性条約とも呼ばれる。
生物多様性条約が1994年夏に米国上院で署名されていれば、「30年から50年の間に地球上の人類を3分の2に減らすことが義務づけられた」ことになる。
米国はマイケル・コフマン博士に感謝していた。しかし、地球を人口減少に陥れようとする体制側の計画に一石を投じたコフマン博士は、2017年、悲しいことに彼とともに葬り去られた。
ワイルドランド構想は、エコテロリスト集団「アース・ファースト！」の主な創設者であり、シエラ・クラブの元理事であるデビッド・フォアマンによるものである。
このグループは直接行動戦術を用い、既存の環境保護団体の慎重なロビー活動とは対照的に、「モンキーレンチング」（伝統的に労働争議と結びついた産業破壊活動）は1980年代のアース・ファースト！運動の主要な戦術となった。
アース・ファースト！ニュースレター『アース・ファースト！』から発展した『アース・ファースト！ジャーナル』は、フォアマンによって編集された。その創刊号で、フォアマンは組織の目標を掲げた：
「政治的妥協はしない。政治的な妥協はしない。EARTH FIRSTは、地球第一主義を信じる人々の純粋で、強硬で、急進的な立場を打ち出す」。
同誌は、アース・ファースト！がエコテロリスト集団であることを確認した。
1990年、フォアマンは、FBI捜査官がアリゾナ州のアース・ファースト！グループに潜入し、揚水ポンプ場に送電する送電線に妨害工作を行うよう働きかけた「サーメン作戦」の後、連邦捜査局に逮捕された5人のうちの1人だった。
フォアマンは妨害工作未遂に直接関与していなかったが、最終的にFBIの情報提供者に『エコ・ディフェンス』2冊を渡したという軽犯罪を認め、執行猶予付きの有罪判決を受けた。
ワイルドランズ・スキームが提案する一風変わったコンセプトは、人類の文明を根本的に見直すことを要求している。これには、炭鉱の閉鎖、自然景観からの道路の撤去、木材伐採の中止、さらには人間の集団移転も含まれる。その目的は、私たちと環境との相互作用を抜本的に再構築することである。
The Wildlands Projectの15ページで、リード・ノス博士は、北米の土地面積の少なくとも50％を、人間が立ち入ることのできない原生地域に変えなければならないと述べている。
「その核となる原生地域は、人間が立ち入ることのできない原生地域コリドー（回廊）で結ばれなければならない。これらの原生地域は、連邦政府の監督と許可のもと、非政府組織との協力により、限定的な資源利用が可能な緩衝地帯に囲まれる。
人類は、残りの25％の土地に定住し、「持続可能な地域社会」と称される共同体を形成する。
1980年に設立された環境保護団体アース・ファースト！は、環境に対する脅威を認識し、それを阻止するための直接的行動の先駆者であり、ジャスト・ストップ・オイルや絶滅の反乱といった現代のグループへの道を開いた。
アース・ファースト！と同様、これらの新しいグループは、環境問題に対する意識を高め、政府や企業に圧力をかけるための手段として、直接行動戦略や市民的不服従を活用している。
しかし、アース・ファースト！が主に森林伐採や都市開発といった特定の脅威に焦点を当てた行動をとっていたのに対し、ジャスト・ストップ・オイル！や絶滅の反乱は、化石燃料依存や気候変動といった体系的な問題を対象とし、より広範な指令に基づいて活動している。
気候変動の影響を緩和するために、社会と環境の関係を根本的に変革することを目指している。しかし、地球の生態系を保全し回復させるためには、抜本的な行動が必要だという信念は共通している。
しかし、これらの団体に実際に資金を提供しているのが誰なのかは、非常に興味深い。ジャスト・ストップ・オイルの主な収入源は、ゲッティ石油の億万長者の相続人であるアイリーン・ゲッティである。ゲッティ・オイル・カンパニーはアメリカの石油販売会社で、J・ポール・ゲッティが設立した大規模な総合石油会社の一部を起源としている。
一方、エクティンクション・リベリオンの最大の寄付者は、TCIヘッジファンドを運用する英国の大富豪クリス・ホーン卿である。しかし、TCIはその財産の大部分をインドの石炭生産会社から得ており、現在でも大量のディーゼルを燃やし化石燃料を輸送する鉄道会社3社の株式を所有している。その中には、温室効果ガスの最悪の発生源のひとつとされるオイルサンドも含まれている。
石油・石炭産業と深い関わりを持つ企業が、なぜ化石燃料依存からの脱却を提唱する団体を支援するのだろうか？
答えはさまざまだろう。環境に配慮しているように見せかけるための巧妙な策略かもしれないし、シナリオをコントロールし、「環境に優しい」エネルギーへの必然的なシフトのスピードと方向に影響を与えようとしているのかもしれない。
動機はどうであれ、この奇妙な提携は、環境保護運動における利害と影響力のもつれた網の目を浮き彫りにし、水面下でははるかに複雑な絵が描かれていることを示唆している。
しかし、国連の3つの基本文書の中に埋もれているSDG15の真の目的に戻ろう。
1996年、ヘンリー・ラムはグラナダ・フォーラムで講演した。 彼の講演には、世界生物多様性アセスメントについての暴露も含まれていた：
「生物多様性条約は16ページもある。しかし、締約国会議（"COP"）は、世界生物多様性アセスメントを作成する補助機関を設立しなければならない......1994年に開催されたCOPの第1回会議（"COP1"）では、国連環境計画（"UNEP"）が世界生物多様性アセスメントを提示した」。
自然の生息地と回廊を拡大し、国土の30％をカバーする」という計画は、現在「30 by 30」計画と呼ばれているものだ。 2022年12月に開催されたCOP15（国連生物多様性条約（UNCBD）会議）で再び推し進められたこの計画は、エコテロリストと自称神託の代弁者が最初に考案してから30年後のことである。
30 by 30は、"生物多様性の保護 "という名目で売り出された、史上最大の土地強奪である。 サバイバル・インターナショナルは、この極悪非道な計画によって、世界中で約3億人の先住民族が「自然保護」の名の下に自分たちの土地や森林から追い出されると見積もっている。 そして、そうすることで一部の選ばれた人々が大金持ちになるのだ。
しかし、生物多様性計画は、利益を得ることよりも、人々を追い出し、都市中心部に詰め込み、自然や自然界へのアクセスを禁止することのほうがもっと不吉なのだ。 世界生物多様性アセスメントが述べているように、その代替案は過疎化である。
国連の重要なイニシアチブであるSDG15の中核的な目的は、その基本文書の3つの中にさりげなく謳われている：1992年の生物多様性条約、1992年のWildlands Project、そして1995年のGlobal Biodiversity Assessmentである。1992年の生物多様性条約、1992年の原生地域プロジェクト、1995年の生物多様性世界アセスメントである。これらの異なるが相互にリンクした政策を点と点で結ぶことで、世界人口の大量削減のための潜在的なロードマップが見えてくる。
これらの文書を併せると、不穏な絵が浮かび上がってくる。生物多様性の保全という崇高な名目のもと、これらのイニシアチブは、地球を保護するという名目のもと、人間の個体数を制限するための段階的で体系的な計画であると解釈することができる。
国連事務総長のアントニオ・グテーレスによれば、この地球は今、「空気が呼吸できない」「地球が沸騰する」時代に突入しているらしい。
ここで、プロパガンダの古典的な手法が登場する。具体的には、世論に影響を与え、行動変容を促す強力な手法である恐怖訴求のツールである。
恐怖アピールは、聴衆が懸念するほど深刻な脅威を提示し、その脅威を緩和するための具体的な勧告を提示することで機能する。この場合、脅威とされているのは「地球規模の沸騰」と「呼吸できない空気」である。
このような鮮明で劇的な表現は、地球の状態と地球上での私たちの生存に対する不安を即座に生み出す。これらがとんでもない嘘であるにもかかわらず。
聴衆が脅威について十分に関心を抱いたら、宣伝担当者は次に推奨される行動を紹介することができる。この場合、積極的な気候政策やライフスタイルの変化、あるいは今回の調査対象が示唆するように、人間が環境に与える影響を軽減する手段として、世界人口の減少を提唱することが含まれるかもしれない。
このような極端な発言は、望ましい行動が賢明であるだけでなく、生存のために絶対に必要であるかのような物語を作り出す。恐怖と安全への欲求に駆られた大衆は、たとえそれが思い切った変化や犠牲を意味するとしても、この「解決策」を受け入れる可能性が高い。
悲しいことに、こうした対策には、偽りの気候危機への重要な対応として見せかけた人口抑制／人口減少が含まれることになる。
第5節：ファイザーの機密文書：FDAが隠そうとしたもの
私たちの調査がパンドラの箱を開けてしまった：ファイザー社のmRNA COVID-19ワクチンに関する機密文書である。
米国食品医薬品局（FDA）は、2020年12月11日にわずか108日間の安全性審査で注射を承認したにもかかわらず、ファイザーのCOVID-19ワクチンの安全性データの公開を75年間遅らせようとした。
しかし、2022年1月初旬、マーク・ピットマン連邦判事は毎月5万5000ページを公開するよう命じた。彼らは1月末までに12,000ページを公開した。
それ以来、PHMPTはすべての文書をウェブサイトに掲載している。
データダンプに含まれる文書のひとつは「reissue_5.3.6 postmarketing experience.pdf」であり、以下のことが明らかにされている：
コビッドワクチンを接種した妊婦の90％が赤ちゃんを失った
ファイザー社はこの文書の中で、2021年2月28日までに、妊娠中にmRNA注射に暴露された既知の症例が270件あったと述べている。
医療規制当局、医師、助産師が、コビッド-19ワクチンは "100％"安全であるとして、妊婦にコビッド-19ワクチンの接種を強要してきた事実を考慮すると、ファイザー社が、妊娠中にmRNA注射にさらされた既知の270例のうち、238例で何が起こったのかまったくわからないと述べていることは、極めて問題である。
しかし、残りの妊娠の結果は以下の通りである。
妊娠中のコビッド-19ワクチン接種の既知の転帰の97％は子供を失った。
しかし、結果が未決定の5例を含めると82％に相当する。したがって、82％と97％の平均は約90％ということになる。
ファイザー社と規制当局は、先天性欠損症と不妊症のリスクが増加するという動物実験の結果を受け、妊娠中のコビッド19ワクチン接種の危険性を隠していた。
実際の研究の全文はこちらで見ることができ、タイトルは「mRNAベースのCOVID-19ワクチンであるBNT162b2によるラットの雌の生殖能力および出生前と出生後の子供の発育への影響の欠如」である。
この研究は42匹の雌のWistar Hanラットを用いて行われた。21匹にはファイザー社のCOVID-19注射が行われ、21匹には行われなかった。
以下は研究結果である。
対照群で観察された腰椎肋骨超数値は3/3（2.1）であった。しかし、ワクチン接種群では、腰椎肋骨の過剰が認められた胎児の数は6/12（8.3）であった。したがって、平均すると、発生率はワクチン接種群で295％高かった。
副肋骨とも呼ばれる過剰肋骨は、頸椎または腰椎から発生する肋骨の珍しい変形である。
つまり、この研究で判明したのは、ファイザー社のコビッド-19注射による胎児の異常形成と先天異常の証拠なのである。
しかし、この研究の異常所見はこれだけにとどまらない。ワクチン接種を受けたラットの『着床前損失』率は対照群の2倍であった。
着床前損失とは、受精卵が着床しないことである。したがって、この研究は、ファイザー社のコビッド-19注射が、女性が妊娠できる可能性を減少させることを裏付けている。したがって、不妊症のリスクを高めることになる。
コビッド-19ワクチンが卵巣に蓄積することを明らかにしたファイザー社の機密文書
もう一つの研究は、FDAが裁判所命令によって公表を余儀なくされたファイザー社の機密文書の長いリストに掲載されている。これはウィスター・ハンラットで行われたもので、21匹がメス、21匹がオスであった。
各ラットはファイザーのCovid-19注射剤を筋肉内に1回投与され、投与後あらかじめ定められた時点で血液、血漿、組織中の総放射能の含有量と濃度が測定された。
言い換えれば、この研究を行なっている科学者たちは、コビッド-19注射剤が皮膚、肝臓、脾臓、心臓など体の他の部分にどれだけ広がっているかを測定したのである。
しかし、この研究で最も気になる発見は、ファイザー社の注射剤が時間とともに卵巣に蓄積するという事実である。
ファイザーの注射を打ってから最初の15分間で、卵巣内の総脂質濃度は0.104mlであった。その後、1時間後には1.34ml、4時間後には2.34ml、48時間後には12.3mlに増加した。
しかし、科学者たちは48時間後の蓄積についてそれ以上の調査を行っていないため、その蓄積が継続したかどうかはわからない。
しかし、スコットランド公衆衛生局が発表した英国の公式データは、ここに掲載されており、卵巣への蓄積の結果について、いくつか気になる手がかりを与えてくれる。
卵巣がんに罹患した人の数を示す数値によると、2021年の既知の傾向は、2020年および2017年から2019年の平均を大幅に上回っている。
上記のグラフは2021年6月までのものだが、スコットランド公衆衛生局のダッシュボードにあるチャートでは2022年5月までの数字が表示されるようになり、残念ながら卵巣がんに罹患する女性の数が大幅に増加し、格差がさらに広がっていることが明らかになった。
ファイザー社の資料の完全な分析はここで読むことができるが、調査結果の要約は以下の通りである：
情報公開法（FOIA）の要求を通じて入手したファイザー社の文書には、妊娠中のワクチンの影響と卵巣への蓄積に関する注目すべき詳細がある。
⒈ 妊娠のリスク：この文書では、COVID-19ワクチンを接種した妊婦の流産や胎児死亡の割合が明らかにされている。妊娠中にワクチン接種を受けた女性のかなりの割合が赤ちゃんを亡くしていることが確認されている。
⒉ 卵巣の蓄積：ファイザー社の機密文書では、ワクチンが卵巣に蓄積することも明らかにされており、女性の生殖能力への潜在的な影響が懸念されている。
現実のデータを見てみると、これらの文書による所見と一見相関するような観察結果がある：
⚫︎ 卵巣がん患者の増加：スコットランドのワクチン接種後のデータでは、卵巣がん症例が過去最高レベルまで増加している。この増加がワクチン接種に直接起因するかどうかはまだ調査中である。
⚫︎ 新生児死亡率：スコットランドでは7ヶ月の間に2度、新生児の死亡率が危機的な水準に達した。
出典
⚫︎ 流産のリスク：実際のデータを調査したところ、Covid-19のワクチン接種によって流産に見舞われるリスクが少なくとも1,517％増加することが示唆されている。
この要約は、ファイザー社の極秘文書で提起された懸念事項のごく一部と、この調査結果を裏付ける実データを紹介したものである。
妊娠への悪影響と卵巣への潜在的なダメージに関する好ましくない暴露は身の毛もよだつ。卵巣がんや新生児の死亡率の急増と相まって、このワクチン接種の推進には目に見えない何かがあることを示唆している。
なぜなら、これらの調査結果だけでも、コビッド19のワクチン接種が人口減少につながると結論付けるに十分な証拠が含まれているからだ。
第6節：グレート・リセット-新世界秩序？
謎めいた世界経済フォーラムの創設者兼会長、クラウス・シュワブの登場だ。シュワブは「グレート・リセット」あるいは「第4次産業革命」と呼ばれる計画を掲げる先見の明のある人物だ。彼の先見性は、人工知能（AI）とオートメーションが主役となり、多くの分野で人間の能力を凌駕し、凌駕する世界を覗き見ている。
シュワブのビジョンは、機械がそのたゆまぬ効率性によって何百万もの仕事を代替する姿を描いている。この世界では、機械は疲れることもなく、病気になることもなく、昇給を要求することもない。
要するに、シュワブは、低賃金の人間労働の必要性が大幅に減少し、AIが支配する社会における私たちの役割を再考させる未来を思い描いているのだ。
この時点で、あなたは不思議に思うかもしれない：これは、Deagelによってなされた気の遠くなるような人口減少予測とどのように結びついているのだろうか？
人間がAIから見放されるにつれて、人間の「ストック」が減少していく。
点と点がつながり、驚くべき推測の線が浮かび上がってくるようだ。
クラウス・シュワブのような影響力のある人物が強力に推し進めているAIと自動化の進展は、過疎化戦略の序曲なのだろうか？私たちは、もはや豊富な数の人間を必要としない世界へと導かれているのだろうか？
第7節 気候変動に関する物語 - 煙と鏡のゲーム？
この気の遠くなるような物語の層を剥がしていくと、主流派の言説から刺激的なテーマが浮かび上がってくる：私たち人類が呼吸するたびに排出するガスである二酸化炭素は、地球の健康を脅かす重要な敵であるかのように描かれてきた。
この物語は、もっと不穏な真実をさりげなく示唆しているのだろうか？よく言われる「カーボン・フットプリント」は、実は私たちの存在が「問題」であるというベールに包まれた言及なのだろうか？
私たちが慎重に解きほぐしてきたこの道筋は、体制側が私たちが直面する運命にあると決めた苦い現実の、不穏なシナリオを示している。
結論として、気が遠くなるような疑問が響く：人工知能に支配される時代が目前に迫っている今、人類は究極の犠牲者になり得るのだろうか？新たな産業革命の幕開けと目されるAIの出現は、人類の人口削減を目的とした包括的戦略と表裏一体なのだろうか？
AIとオートメーションが労働を代行することで、人間の労働需要は激減する。では、「グレート・リセット」とは、実際には人間の数を「大幅に減らす」ことなのだろうか？
私たちは、従来のパラダイムを覆す未来の瀬戸際に立っている。進歩というビジョンに突き動かされ、私たちは知らず知らずのうちに破滅への道を開いているのだろうか？
CIA、国防総省、ロックフェラー財団などの影響力を持つプラットフォーム「Deagel.com」が2025年の人口減少予測を発表していることから、これは私たちが急速に近づいている未来なのかもしれない。
というのも、欧米における過剰死亡に関する現在の現実世界のデータは、ディーゲルの過疎化予測が単なる推定ではなく、コビッド19のワクチン接種の致命的な効果もあって、実際に達成されようとしている目標であることを強く示唆しているからである。
原文：
The Great Reset, AI Revolution & ‘Global Boiling’: Unveiling the Secret Depopulation Plan – Are YOU the Carbon Footprint they want to Eliminate?
BY THE EXPOSÉ
ON JULY 30, 2023
A chilling plan has been uncovered that should shock you to your very core.
For decades, global powers have been orchestrating a depopulation strategy, hidden under the guise of public health crises, economic instability, and environmental concerns.
Now, with the dawn of the AI revolution, fondly referred to as the Fourth Industrial Revolution by Klaus Schwab, founder of the World Economic Forum, the world faces an unsettling future.
With artificial intelligence poised to replace low-wage labour, the once indispensable human workforce is now suddenly being painted as the villain in a so-called environmental saga that has been christened with many names:
‘Global Warming’, ‘Climate Change’ and now even ‘Global Boiling’ as the UN Secretary-General outrageously announced to the world on July 27th 2023 when he falsely proclaimed –
“Climate change is here. It is terrifying. And it is just the beginning.
“The era of global warming has ended; the era of global boiling has arrived.
“The air is unbreathable”
UN Secretary-General António Guterres opening remarks at press conference on climate.
Source
But the truth is that the alleged climate change crisis is just another cog in a concealed depopulation agenda, skilfully engineered by the powers that be.
And the only carbon footprint they want to eliminate, is you.
Brace yourself as we venture into the heart of this spine-chilling narrative, navigating the labyrinth of ominous forecasts, top-secret documents, strategic policies, and the climate change narrative that is part of a disturbing grand design.”
Section 1: An AI-driven World and the Unthinkable Proposition
Artificial Intelligence (AI) is becoming omnipresent, promising a future of endless possibilities. But could there be a dark twist?
Imagine this:
As AI continues to evolve, millions, if not billions of humans will no longer be needed for everyday jobs that have paid low wages by design.
They will in effect become “useless eaters”.
And the establishment is not going to pay for them to live, so instead, a plan has been in the making for decades that involves deliberately trimming down the human population
Welcome to a chilling truth that plunges us deep into an underbelly of disturbing predictions and eerie patterns that you will not find reported on BBC News.
Section 2: The Oracle of Doom – Deagel’s Depopulation Forecast
Deagel.com, is an obscure online entity known for its exhaustive data on military capabilities and eyebrow-raising depopulation forecasts for 2025.
We can reveal that recent findings link Deagel directly to significant players on the world stage: The Central Intelligence Agency (CIA), the U.S. Department of Defense (DoD), and The Rockefeller Foundation.
Deagel’s apocalyptic depopulation forecasts for 2025 predict significant population declines in various countries, stirring unease given the current excess death data being recorded around the world.
Deagel.com’s [infamous] 2025 forecast was removed from their website sometime in 2020. However, thanks to the Wayback Machine / Internet Archive, we are able to view the original predictions before discovered by critical thinkers.
In 2020, Deagel offered a series of startling predictions: by 2025, they projected that the population of the United Kingdom would shrink by a staggering 77.1%.
The United States was not far behind with a forecasted decrease of 68.5%. Germany was predicted to witness a reduction of 65.1%, while Australia was expected to see a population dip of 34.6%. These projections also highlighted significant declines in many other Western nations.
Source
A full list of Deagel’s original apocalyptic depopulation predictions can be viewed here.
We can confirm that Dr. Edwin A. Deagle Jr., who passed away on February 16th 2021, is the confirmed figurehead authorities would like you to believe is solely behind Deagel.com.
During his life, Dr Edwin served as the Assistant to the Secretary of Defense and the Deputy Secretary of Defense. He was also the Director of International Relations for The Rockefeller Foundation, an influential global philanthropic organization.
But declassified documents, released via Freedom of Information Act requests, reveal Deagle’s communication with the then United States Director of Central Intelligence, Stansfield Turner, proving a relationship existed with the top of the CIA.
One document, dated 1977, intriguingly refers to an event described as “the most significant in the intelligence field since 1947.”
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The full letter to then CIA Director Stansfield Turner from Dr Edwin A. Deagle Jr., the Deputy Director for International Relations for The Rockefeller Foundation
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The full letter to Dr Edwin A. Deagle Jr., the Deputy Director for International Relations for The Rockefeller Foundation from then CIA Director Stansfield Turner
The CIA has released 23 FOIA articles relating to Dr Deagle, the Rockefeller Foundation, the U.S. DOD and the former director of the CIA.
This information underlines that Deagel.com is not a one-man operation, but rather a concerted effort by key components of the U.S. Military Industrial Complex – namely the CIA, the U.S. Department of Defense, and the enigmatic Rockefeller Foundation.
These connections lend a disturbing gravity to Deagel’s bleak depopulation predictions. It raises a question that should send shivers down your spine: Why would an organization, entwined with the world’s power structures, forecast such a chilling future?
Section 3: The Ghost of Kissinger and the Depopulation Strategy
Referring to a memorandum written by General Taylor, in 1973, General Draper and his colleagues presented their views that the population explosion in developing countries was not only a threat to US interests in the economics and in the development of those countries but also, more fundamentally, presented a danger to the United States political-military interests.
And the shadow of former Secretary of State Henry Kissinger looms over this discourse. It was under his stewardship that the National Security Study Memorandum 200 (NSSM 200), colloquially known as the ‘Kissinger Report’, was conceived.
The report, formulated in 1974, represented a seismic shift in American foreign policy, positioning population control at the forefront of its security strategy. Its stated aim was to address population growth in the developing world, but the machinations behind it were arguably far more sinister.
NSSM 200 identified 13 countries that were seen as particularly problematic due to their rapidly expanding populations. The report advocated for population control measures and even endorsed the idea of using food as a weapon to enforce such measures, giving a glimpse into a disconcerting mindset.
A full analysis of the Kissinger Report can be read here.
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NSSM 200 and its chilling implications bring us to ask: Could it be that the same ethos, the very thought of population control for strategic gains, has seeped into the narrative of today’s world? And could this ethos be driving the forces shaping our present and our future?
The evidence certainly suggests so.
Section 4: UN Agenda 2030, Eco-Terrorists, Propaganda & Lies: Problem, Reaction, Solution
Agenda 21’s alleged initial aim was to achieve global sustainable development by the year 2000, with the “21” in Agenda 21 referring to the original target of the 21st century.
The UNs Agenda 2030, also known as the Sustainable Development Goals, were a set of goals decided upon at the United Nations (“UN”) Sustainable Development Summit in 2015. Agenda 2030 took all of the goals set by Agenda 21 and reasserted them as the basis for “sustainable development.”
Agenda 20230 professes to protect biodiversity. But deep within its winding narratives and subplots, lurks a sinister script for a world with fewer humans.
If we look beyond the fluffy language they use as an attempt to convince you they are a force for good – then we can see what their actual aims truly are. And Dr Michael Coffman and Henry Lamb have some of the answers.
Dr. Michael Coffman was an author, researcher, speaker, and founding contributor to the fight against Agenda 21 Sustainable Development. He was President of Environmental Perspectives, Inc., and Executive Director of Sovereignty International.
Dr. Coffman played a crucial role in stopping the ratification of the Biodiversity Treaty in the US Senate. However, he sadly died in 2017.
Henry Lamb was the first to discover Agenda 21 and sound the alarm. He wrote the book ‘The Rise of Global Governance, and Agenda 21’. He also produced a series of videos on Agenda 21. These stand as invaluable tools for anyone wanting to know where this evil agenda came from and why it must be stopped. Lamb died in 2012.
Conservation of biological diversity is the subject of Chapter 15 of Agenda 21 and has been translated into Agenda 2030 as SDG15.
But do not be fooled by the use of the words “conservation”, “protect” and “restore” because you will see that SDG15 has nothing to do with conservation. Nor does it have much to do with biological diversity.
Buried within three of the UN’s foundational documents are the true aims of SDG15. These three documents are the 1992 Biodiversity Treaty; the 1992 Wildlands Project and the 1995 Global Biodiversity Assessment.
Signed by 150 government leaders at the 1992 Rio Earth Summit, the Convention on Biological Diversity is dedicated to promoting “sustainable development.” The Convention on Biological Diversity is also referred to as the Biodiversity Treaty.
If the Convention on Biological Diversity, the Biodiversity Treaty, had been signed by the US Senate in the summer of 1994, it “would have mandated a reduction in the Earth’s human population by two-thirds in 30 to 50 years”.
The U.S. had Dr Michael Coffman to thank for that. But the spanner he had thrown in the works of the establishment’s plan to depopulate the planet was sadly buried with him in 2017.
The Wildlands concept is primarily the work of David Foreman, the principal founder of the eco-terrorist group Earth First! and a former member of the board of the Sierra Club.
The group used direct action tactics, and in contrast with the cautious lobbying efforts of the established environmental organizations, “monkeywrenching“—industrial sabotage traditionally associated with labour struggles—would become the chief tactic of the Earth First! movement in the 1980s.
The Earth First! Journal; which grew out of the Earth First! newsletter, was edited by Foreman. In its first issue, Foreman set out the organization’s goals:
“We will not make political compromises. Let the other outfits do that. EARTH FIRST will set forth the pure, hard-line, radical position of those who believe in the Earth first.”
The journal confirmed Earth First! was an eco-terrorist group.
In 1990, Foreman was one of five people arrested by the Federal Bureau of Investigation following Operation THERMCON, in which FBI agents infiltrated an Arizona Earth First! group, encouraging them to sabotage a powerline feeding a water pumping station.
While Foreman had no direct role in the attempted sabotage, he ultimately pleaded guilty to a misdemeanor for handing two copies of Ecodefense to an FBI informant and received a suspended sentence.
David Foreman of World FIrst!
The unusual concept proposed by the Wildlands Scheme requires a radical reimagining of human civilization. This includes shutting down mines, removing roads from natural landscapes, halting timber harvesting, and even relocating human populations. The aim is to drastically reshape our interaction with the environment.
“On page 15 of The Wildlands Project, Dr. Reed Noss says that we must convert at least 50% of the land area of North America to wilderness off limits to human beings.
“Those core wilderness areas are to be interconnected by wilderness corridors off-limits to human beings. Those wilderness areas are to be surrounded by buffer zones that may have limited resource use under the supervision and permitting of the federal government in collaboration with non-government organisations.
“[The] human population is to be resettled into the remaining 25% of the land into communities that are described as ‘sustainable communities’.”
The environmental organization Earth First!, established in 1980, pioneered a form of direct action to stop perceived threats to the environment, paving the way for modern groups like Just Stop Oil and Extinction Rebellion.
Much like Earth First!, these newer groups utilize direct action strategies and civil disobedience as tools to raise awareness and pressure governments and corporations to address environmental issues.
However, while Earth First!’s actions primarily focused on specific threats such as deforestation and urban development, Just Stop Oil! and Extinction Rebellion operate with a broader mandate, targeting systemic issues like fossil fuel dependency and climate change.
They aim to radically transform society’s relationship with the environment to mitigate the impacts of climate change. Yet, they all share a core belief in the necessity of drastic action to preserve and restore the Earth’s ecosystems.
But it’s extremely interesting to note who is actually funding these groups. Just Stop Oil’s main source of income has come from Aileen Getty, the billionaire heiress to Getty Oil fortune. The Getty Oil Company was an American oil marketing company, with its origins as part of the large integrated oil company founded by J. Paul Getty.
Meanwhile, Extinction Rebellion’s largest donor is British billionaire Sir Chris Hohn who manages the TCI hedge fund. But TCI made a large part of its fortune from an Indian coal producer, and even now it owns shares in three railroads that burn tons of diesel and ship fossil fuels. This includes oil sands, one of the worst sources of alleged greenhouse gases.
Why would entities deeply intertwined in the oil and coal industry bankroll groups advocating for the exact opposite – a world free from fossil fuel dependency?
The answers could be manifold: perhaps it’s a clever ploy to appear more environmentally friendly, or maybe it’s an attempt to control the narrative and influence the speed and direction of the inevitable shift towards “greener” energy.
Regardless of the motivations, this strange alliance highlights the tangled web of interests and influences within the environmental movement, suggesting a far more complex picture beneath the surface.
But let’s get back to the true aims of SDG15, buried within three of the UN’s foundational documents.
In 1996, Henry Lamb spoke at the Granada Forum. His talk included revelations about the Global Biodiversity Assessment:
“The Convention on Biological Diversity is 16 pages long. Very bland, extremely vague … [However, it states] that a Conference of the Parties [“COP”] shall create a subsidiary body that will produce a Global Biodiversity Assessment … At the first meeting [of COP held in 1994 or COP1] the United Nations Environment Program [“UNEP”] presented them with a Global Biodiversity Assessment.”
The plan to “expand natural habitats and corridors to cover as much as 30% of the land area” is what is now being called the 30 by 30 plan. A plan that was pushed again at COP15 – the United Nations Convention on Biological Diversity (“UNCBD”) conference – held in December 2022, 30 years after the eco-terrorist and the self-appointed spokesman for oracles first devised it.
30 by 30 is the biggest land grab in history marketed under the guise of “protecting biodiversity.” Survival International estimates that the nefarious plan will displace around 300 million indigenous people worldwide from their native lands and forests in the name of “conservation.” And it will make a select few extremely rich while doing so.
But the biodiversity plan is more sinister than profiteering, and displacing people, cramming them into urban centres and prohibiting them from having access to nature and the natural world. The alternative, as the Global Biodiversity Assessment states, is depopulation.
Global Biodiversity Assessment, UNEP, 1995, pg. 773
The core objectives of SDG15, a key United Nations initiative, are subtly enshrined within three of its fundamental documents: The 1992 Biodiversity Treaty, the 1992 Wildlands Project, and the 1995 Global Biodiversity Assessment. By connecting the dots between these distinct but interlinked policies, we uncover a potential roadmap for a mass reduction in the global population.
Taken in tandem, these documents paint a disconcerting picture. Under the noble guise of biodiversity conservation, one could interpret these initiatives as a gradual, systematic plan to limit human populations, all under the auspices of protecting our planet.
A planet that has apparently now entered an era of “global boiling” where the “air is unbreathable” according to UN Secretary-General António Guterres.
UN Secretary-General: António Guterres
Here, the classic techniques of propaganda come into play, specifically, the tool of fear appeal, which is a powerful method to influence public opinion and drive behaviour change.
Fear appeal works by presenting a threat severe enough to concern the audience and then offering a specific recommendation to mitigate that threat. In this case, the alleged threat is ‘global boiling’ and ‘unbreathable air.’
Such vivid, dramatic language generates immediate anxiety about the state of our planet and our survival on it. Despite the fact these are outrageous lies.
Once the audience is sufficiently concerned about the threat, the propagandist can then introduce the recommended action. In this case, it might involve aggressive climate policies, lifestyle changes, or perhaps, as the focus of our investigation suggests, advocating for reduced global populations as a means to lessen the human impact on the environment.
These extreme statements create a narrative that makes the desired action appear not only sensible but also absolutely necessary for survival. The public, driven by fear and the desire for safety, is more likely to accept this ‘solution,’ even if it means drastic changes or sacrifices.
Sadly, these measures will include population control/depopulation, disguised as a vital response to the fake climate crisis.
Section 5: Pfizer’s Confidential Documents: A look at what the FDA tried to hide
Buckle up, for our probe now opens a Pandora’s box: Pfizer’s classified documents on its mRNA COVID-19 vaccine.
The US Food and Drug Administration (FDA) attempted to delay the release of Pfizer’s COVID-19 vaccine safety data for 75 years despite approving the injection after only 108 days of safety review on December 11th, 2020.
But in early January 2022, Federal Judge Mark Pittman ordered them to release 55,000 pages per month. They released 12,000 pages by the end of January.
Since then, PHMPT has posted all of the documents on its website.
One of the documents contained in the data dump is ‘reissue_5.3.6 postmarketing experience.pdf’, and it reveals the following:
90% of Covid Vaccinated Pregnant Women lost their Baby
Pfizer state in the document that by 28th February 2021 there were 270 known cases of exposure to the mRNA injection during pregnancy.
Source – Page 12
Considering the fact that medicine regulators, doctors and midwives have coerced pregnant women to get the Covid-19 vaccine; claiming it is “100%” safe, it’s extremely concerning to find that Pfizer state that of the 270 known cases of exposure to the mRNA injection during pregnancy, they have absolutely no idea what happened in 238 of them.
But here are the known outcomes of the remaining pregnancies –
97% of all known outcomes of Covid-19 vaccination during pregnancy resulted in the loss of the child.
But when we include the 5 cases where the outcome was still pending it equates to 82%. This therefore equates to an average of around 90% between the 82% and 97% figures.
Pfizer and Medicine Regulators hid dangers of Covid-19 Vaccination during Pregnancy due to Animal Study finding an increased risk of Birth Defects & Infertility
The actual study can be viewed in full here and is titled ‘Lack of effects on female fertility and prenatal and postnatal offspring development in rats with BNT162b2, a mRNA-based COVID-19 vaccine‘.
The study was performed on 42 female Wistar Han rats. Twenty-one were given the Pfizer Covid-19 injection, and 21 were not.
Here are the results of the study –
Source
The results of the number of foetuses observed to have supernumerary lumbar ribs in the control group were 3/3 (2.1). But the results of the number of foetuses to have supernumerary lumbar ribs in the vaccinated group were 6/12 (8.3). Therefore on average, the rate of occurrence was 295% higher in the vaccinated group.
Supernumerary ribs also called accessory ribs are an uncommon variant of extra ribs arising most commonly from the cervical or lumbar vertebrae.
So what this study found is evidence of abnormal foetal formation and birth defects caused by the Pfizer Covid-19 injection.
But the abnormal findings of the study don’t end there. The ‘pre-implantation loss’ rate in the vaccinated group of rats was double that of the control group.
Source
Pre-implantation loss refers to fertilised ova that fail to implant. Therefore, this study confirms that the Pfizer Covid-19 injection reduces the chances of a woman being able to get pregnant. So, therefore, increases the risk of infertility.
Confidential Pfizer Documents reveal the Covid-19 Vaccine accumulates in the Ovaries
Another study, which can be found in the long list of confidential Pfizer documents that the FDA have been forced to publish via a court order here, was carried out on Wistar Han rats, 21 of which were female and 21 of which were male.
Each rat received a single intramuscular dose of the Pfizer Covid-19 injection and then the content and concentration of total radioactivity in blood, plasma and tissues were determined at pre-defined points following administration.
In other words, the scientists conducting the study measured how much of the Covid-19 injection has spread to other parts of the body such as the skin, liver, spleen, heart etc.
But one of the most concerning findings from the study is the fact that the Pfizer injection accumulates in the ovaries over time.
In the first 15 minutes following injection of the Pfizer jab, researchers found that the total lipid concentration in the ovaries measured 0.104ml. This then increased to 1.34ml after 1 hour, 2.34ml after 4 hours, and then 12.3ml after 48 hours.
The scientists, however, did not conduct any further research on the accumulation after a period of 48 hours, so we simply don’t know whether that concerning accumulation continued.
But official UK data published by Public Health Scotland, which can be found here, offers some concerning clues as to the consequences of that accumulation on the ovaries.
Figures for the number of individuals suffering from ovarian cancer show that the known trend in 2021 was significantly higher than 2020 and the 2017-2019 average.
Ovarian Cancer – Source
The above chart shows up to June 2021, but the charts found on Public Health Scotland’s dashboard now show figures all the way up to May 2022, and unfortunately reveal that the gap has widened even further with the number of women suffering from Ovarian cancer increasing significantly.
A full analysis of the Pfizer documents can be read here, but a summary of the findings is as follows:
In the Pfizer documents obtained through Freedom of Information Act (FOIA) requests, there are notable details regarding the vaccine’s impact during pregnancy and its accumulation in the ovaries.
Pregnancy risks: The documents reveal a concerning rate of miscarriages and fetal deaths among pregnant women who received the COVID-19 vaccine. It is confirmed that a significant percentage of women who were vaccinated during pregnancy lost their baby.
Ovarian accumulation: Pfizer’s confidential documents also reveal that the vaccine accumulates in the ovaries, raising concerns about potential impacts on female fertility.
Looking at real-world data, there are observations that seemingly correlate with these document findings:
Increase in ovarian cancer cases: Post-vaccination data from Scotland shows a rise in ovarian cancer cases to all-time high levels. Whether this increase is directly attributable to vaccination is still a subject of investigation.
Newborn mortality rate: Scotland also experienced a critical level of newborn baby deaths twice in a seven-month period.
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Risk of miscarriage: A study of real-world data suggests Covid-19 vaccination increases the risk of suffering a miscarriage by at least 1,517%.
This summary presents just a tiny percentage of the concerns raised in the confidential Pfizer documents and real-world data that supports the findings.
The unwelcome revelations regarding adverse effects on pregnancy and potential damage to the ovaries are hair-raising. Coupled with the surge in ovarian cancer and newborn mortality rates, they suggest that there is more to this vaccination drive than meets the eye.
Because these findings alone contain enough evidence to conclude that Covid-19 vaccination is going to lead to depopulation.
Section 6: The Great Reset – A New World Order?
Enter Klaus Schwab, the enigmatic founder and executive chairman of the World Economic Forum. Schwab is a visionary with a plan dubbed the ‘Great Reset’ or the ‘Fourth Industrial Revolution’. His foresight peers into a world where Artificial Intelligence (AI) and automation take centre stage, outpacing and outperforming human abilities in numerous sectors.
Schwab’s vision paints a picture where machines, thanks to their tireless efficiency, replace millions of jobs. In this world, machines don’t get tired, they don’t get sick, and they don’t demand pay rises.
In essence, Schwab envisions a future where the need for low-wage human labour is substantially reduced, leading us to reconsider our roles in an AI-dominated society.
At this point, you may wonder: how does this tie into the unnerving depopulation predictions made by Deagel?
As humans are sidelined by AI, is this leading to a reduction in human ‘stock’, and is this what the ominous figures from Deagel hint at?
The dots seem to connect, creating a startling line of speculation.
Could the advance of AI and automation, an agenda heavily pushed by influential figures like Klaus Schwab, be a prelude to a depopulation strategy? Are we being ushered towards a world that no longer requires humans in abundant numbers?
Section 7: The Climate Change Narrative – A Smoke and Mirrors Game?
As we peel back the layers of this unnerving narrative, a provocative theme emerges from mainstream discourse: Carbon dioxide – the gas that each of us humans emits with every breath, has been framed as the key adversary of Earth’s health
Could this narrative be subtly insinuating a more disturbing truth? Is the oft-mentioned ‘carbon footprint’ actually a veiled reference to our existence as a ‘problem’?
This path we’ve carefully untangled indicates an unsettling scenario of a bitter reality the establishment has decided we are destined to face.
As we conclude, a daunting question reverberates: In the imminent age dominated by Artificial Intelligence, could the human race be the ultimate casualty? Is the advent of AI, seen as the dawn of a new industrial revolution, inextricably linked to an overarching strategy aimed at human population reduction?
The logic is chillingly simple: with AI and automation taking over laborious tasks, the demand for human labour decreases drastically. So, could the ‘Great Reset’ actually be a ‘great reduction’ in human numbers?
We stand on the brink of a future that defies traditional paradigms. Could we be unknowingly paving the path to our own downfall, driven by the vision of progress?
With Deagel.com, a platform that bears the influence of entities like the CIA, Department of Defense, and the Rockefeller Foundation, providing alarming depopulation forecasts for 2025, it appears this this might be a future we are fast approaching.
Because current real-world data on excess deaths in the West strongly suggest Deagel’s depopulation forecast is not just an estimation but in fact, a target that is on track to be hit thanks in part to the deadly effects of Covid-19 vaccination.
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