エドワード・ダウド：世界金融崩壊は数学的に確かなことだ

エドワード・ダウド：世界金融崩壊は数学的に確かなことだ
2022年9月6日、ローダ・ウィルソン著

エドワード・ダウド氏は、ヘッジファンドの「第一人者」であり、世界最大の資産運用会社であるブラックロック社の元株式ポートフォリオ・マネージャーである。過去2年間、ダウド氏は勇気を持って名乗りを上げ、コビドパンデミックの巻き添えを食っていることに人々を目覚めさせてきた。

世界的な金融崩壊は、数学的に確実なことだ。今後6ヶ月から24ヶ月の間に本格的な崩壊が始まると、ダウド氏は予測している。

コビッドは中央銀行と政府に隠れ蓑を提供し、金融システムが崩壊しつつある現実を一時的に隠すことを可能にした。

Covidはまた、食糧、エネルギー、金融システムの崩壊による影響から政府と中央銀行を守るための管理システムを構築することも可能でした。渡航を制限し、デジタルIDや中央銀行のデジタル通貨をワクチンパスポートと連動させて導入することができたのです。

保険会社は、2021年第4四半期に現役世代の超過死亡率が40％上昇したと報告している。25歳から44歳のミレニアル世代は、同時期に超過死亡率が84%増加しました。コビドワクチンの展開以来、障害者であると主張する米国人の数は少なくとも10％、おそらくそれ以上増加している。

ジョセフ・マーコラ博士による

このビデオでは、ヘッジファンドの「グル」1であり、世界二大資産運用会社の一つであるブラックロック（もう一つはバンガード）の元株式ポートフォリオ・マネージャーであるエドワード・ダウドにインタビューしている。この2年間、ダウド氏は勇気を持って、コビド・パンデミックの巻き添え被害について人々に警鐘を鳴らしてきた。

例えば、2022年3月初旬、ダウド氏はスティーブ・バノンのウォー・ルーム2において、25歳から44歳のミレニアル世代が2021年秋の間に超過死亡率が84％増加したという死亡率の統計を紹介しました。

下の画像をクリックすると、Bitchuteで動画を見ることができます。

Finance ‘Guru’ Reveals Financial Collapse and COVID Jab Data- Interview with Edward Dowd

ジョセフ・マーコラ博士：金融「グル」が明かす金融崩壊とコビドジャブデータ-エドワード・ダウド氏に聞く。2022年9月1日(74分)

上記動画のトランスクリプトを以下に添付します。

DrMercola-EdwardDowd-PreparingForTheInevitableFinancialCollapseDownloadをダウンロードする。

好景気と不景気の教育

ダウド氏は、大学を卒業してすぐに金融に興味を持ちました。ヨーロッパ最大の銀行であるHSBCホールディングスに就職し、機関投資家向けに債券を販売するセールスマンとして働いた。

「教科書で学ぶことはすべてゴミです。私はウォール街について、それがどのように機能し、どのようなインセンティブがあるのかを学びました。

「1990年から95年まで債券のセールスマンだったころは、スキャンダルが続出した。ウォール街は、基本的に好景気と不景気の繰り返しです。連邦準備制度が資金を投入することで、通常は好況が生まれます。連邦準備制度は、資金の行き先をコントロールできないので、ウォール街はそれを利用するのです。そして、たいていの場合、それは詐欺で終わる。

「90年代初頭のスキャンダルは、住宅ローン担保証券に関する詐欺事件でした。あるウォール街の大企業が、引き出しの中に取引内容を入れていたために、潰れてしまったのです。コンピュータ・システムがまだそれほど強固でなかったため、一部のトレーダーが損失を隠し、その会社は倒産してしまったのです。

「興味深いことに、当時のブラックロックは、この問題の解決に貢献しました。彼らは、住宅ローン担保証券を分析するためのコンピュータ・システム（アラジン・システム）を持っていました...基本的にはリスク管理ソフトウェアです。

「それで、ウォール街のエンジンを学んだのですが、株式ビジネスに参入したかったんです。インディアナ大学のビジネススクールに戻り、97年に卒業してウォール街のDonaldson, Lufkin & Jenretteに行きました。そこでは、すべてのIPO（新規株式公開）を行っていたインターネット関係者と同じホールで、電力会社のアナリストをしていました。

「基本的に、IPOに関する不正はどの投資家にもあり、それはハードな不正ではなく、ソフトな不正でした。かつて金融機関が行っていたようなデューデリジェンスを行っていなかっただけです。IPOする前に、その会社に収益があることを確認していたのですが、90年代後半になると、それが通用しなくなったのです。

「結局、FRB（連邦準備制度理事会）は、金利を引き締め、バブルは崩壊しました。金利を引き締め、バブルは崩壊し、企業の不正の数々が露呈したのです。ワールドコム、エンロン、ルーセント・テクノロジー、ノーテル・ネットワークスなどだ」。

バブル崩壊後、連邦準備制度は再び紙幣を増刷し、2008年に不動産バブルが崩壊して、大不況に陥った。その当時と現在の勢力については、"経済崩壊の背後にいるのは誰か "で説明している。その経済崩壊の時、ダウド氏は、ブラックロックに買収されたステート・ストリート・インベストメント・リサーチに勤務していた。

資産運用会社とグローバル・キャバール

多くの人にとって、ブラックロックは、グレート・リセットを先導するグローバリストの陰謀において重要な役割を担っているように見える。ダウド氏は、Non-disparagement agreementに署名しているため、ブラックロックについての見解を自由に述べることはできませんが、ブラックストーンやバンガードなど、同様のプレイヤーについては話すことができます。

「私は、彼らがこれらの企業（株式を所有している企業）を支配しているとは思っていませんが、バークシャー・ハサウェイのチャーリー・マンガーが書いているように、彼らは不当な影響力を持っています」と、ダウド氏は言います。

「基本的に、パッシブETF（上場投資信託）の増加により、これらの株式の議決権はその会社の上級役員に移っています。だから、バンガード社では、取締役会の議決に何らかの影響を及ぼしているのだ。

"昔は......ほとんどのお金の不公平は、ファンダメンタル・ポートフォリオ・マネージャーによって管理されていました。私は取締役会の投票に参加していましたが、私たちはとても忙しく、ポートフォリオには80社ほどあったので、Institutional Shareholder Services, ISSという会社があり、投票内容を把握するのに役立っていました。

「これは、すべての議案を分析し、それに応じた投票方法を教えてくれるソフトウェア・システムでした。そして、投票を控えたり、投票を変更したりしたい場合は、そうしました。だから、投票に力が集中しているように見える。昔はもっといろいろな人に票が分散していたんですけどね。

"だから、彼らは（自分たちが所有する会社を）コントロールできない。バンガードとブラックロックは代理人です。彼らは他人のお金を管理しているのです。しかし、彼らは株主の取締役会の提案のいくつかに投票します。ですから、彼らはファイザーのブルラに電話をして、「私たちの言うとおりにしてください」と言うわけではありません。もっとソフトな影響力です。

「しかし、マーケットシェアの集中度から言えば、バンガードとブラックロックが最大のパッシブ投資資産運用会社であると私は考えています。チャーリー・マンガーは、「あまりにも少ない人数で、あまりにも多くの意思決定をしている」と指摘した。

また、「彼らが会社を経営しているとは思わない。しかし、権力が集中しているところでは、間違いなく、うまくいかないことがあり、それは正確には正しいことではないが、それを証明するものはない。ただ、権力が集中すると、たいてい悪いことが起こるんだ」。

金融の破滅の缶を蹴り飛ばす

最近、私は金融崩壊の到来を論じる記事を多く書いている。世界的な兆候は全てその方向に向いており、ダウド氏によれば、それは数学的に確実なことだという。

借金による通貨制度である連邦準備制度は、1913年に作られました。国税庁と税制が作られたのと同じ年です。借金でお金を作るというシステムは、本質的に不正なものである。初期には、銀行が借金を貸し付け、その借金が様々な分野の成長につながり、それが過熱していきました。お金が簡単すぎたために不正が起こったのですが、それはほとんど自由市場の不正でした。

90年代後半には企業の不正に支配され、株式市場は50%も調整されました。連邦準備制度理事会は、金利を引き下げ、その資金が不動産市場に流れ込み、持続不可能なバブルとなった。

不動産は、担保付債務保証やモーゲージ担保証券を通じて抵当権が設定された。ウォール街は、20対1、30対1のバランスシートでレバを上げ、収益を上げ、パーティーは永遠に続くと考えたのです。しかし、必然的にFRBが金利を上げ始め、全体が崩壊した。

ダウド氏によれば、この銀行詐欺の問題は、それがシステム的なものであったということである。中央銀行が介入して、この不正な債権を買い取らなければならなかったのだ。そのため、この不正は今日でも連邦準備銀行のバランスシート上に残っており、他の無数の銀行のバランスシート上にも残っている。他の無数の銀行のバランスシートに残っています。言い換えると、不正はなくなりませんでした。隠蔽されただけなのです。

金融崩壊は数学的に確実

「その後、世界経済が崩壊したため、各国政府は酔っぱらいの船乗りのように支出を始めた」とダウド氏は言う。「この12年間は、私が中央銀行-政府バブルと呼ぶ、国債バブルが膨らみ続けているのです」。

誰がそのバブルを救うのだろうか？このバブルが最終的に爆発したとき、誰がその負債の買い手になるのだろうか？答えは、「誰もいない」だ。誰もいない。この状況を知っている多くの人は、このシステムがこれほど長く続いていることにただただ驚いている。

2019年に崩壊する準備が整ったかに見えたが、都合よくコビッドが現れ、すべての中央銀行に緊急権が付与された。政府は再び支出に走り、お金を印刷し、これによってさらに2年間、ことわざの缶を蹴ることができたのです。

「2022年の今、再び崩壊が始まろうとしている」とダウドは言う。「Covidが重要だった理由は、連邦準備制度が流動性債務危機となり始めていた穴を塞ぐことができたからです。

"65%"のお金を増刷したのです。2020年にマネーストックが前年比65％増になり、それで紙くずができたのです。その後、経済が停止したとき、それは内部ショックではなく外部ショックだったので、お金を全部入れて再開したとき、1年半の間、回復したのです。株式市場も信用市場も大騒ぎになり、再び上昇に転じました。

「しかし、それから2年後、バイデン政権やEUの悪政、貨幣の増加によるインフレが発生し、さらにコビドによって多くのサプライチェーンが破壊されました。資産、株式、債券のインフレが起こっていたのです。

「今起きていることは、実体経済がインフレと悪政の影響を受けていることです。ドルは世界の基軸通貨です。過去22年間で、ドル建て債務と呼ばれるものは驚異的に増加しています・・・約15兆ドルのドル建て債務があるのです。

「ですから、ドルが上がるということは、債務危機を意味します。世の中のドルが少なくなっているのです。人々はドルを手に入れようと躍起になっています。そして、なぜ私たちがすぐに崩壊すると思うかというと、ドルが上昇する商品インフレサイクルを同時に見たことが無いからです。

"エネルギー生産を停止させるほど政策が悪いから意図的だ "という言い方もできる。ウクライナ戦争前、バイデンが政権発足初日に出した大統領令は、キーストーン・パイプラインを停止させることだった。それで、今に至るわけです。もう終わりかな

"コビド "は中央銀行と政府に隠れ蓑を提供しましたが、制御システムも可能にしていました。もし全てが崩壊するならば、旅行が制限され、ウイルスのせいにできるような管理システムがあっても良いのではないでしょうか。ワクチンパスポートを作り、それをデジタルIDとリンクさせ、中央銀行のデジタル通貨とするのです。コビットは都合のいい言い訳だったということですね。

"時間 "を巻き戻すと、これは計画的なものだったと思えてくる。証拠は無いが、この事態を止められないのは、利害関係者の陰謀で、このワクチンの展開を止めたくないからだろう。

"Covid "は計画的なものだったのかもしれない、と確信するようになりました。以前は、都合のいい言い訳だと言っていましたが、これが長引けば長引くほど、ばかばかしいと思うようになりました。だから、悪意があったと思うんです」。

いつ起こるかの問題

ダウド氏は、最初の金融崩壊は、今後6カ月から18カ月、長くても24カ月以内に起こると考えている。もし、株式市場が深刻に動揺し、株価指数が40％以上下落し始めたら、連邦準備制度が株式を買い占め始めるかもしれない。そうなれば、新封建制度となり、すでに存在している持つ者と持たざる者の間の格差が拡大するだけである。その理由を、ダウド氏はこう説明する。

「間違った決断をした人を罰する市場メカニズムがないからだ。モラルハザードは非常に高く、フォーチュン500の大企業の経営幹部にさえなれば、驚異的な富を手に入れることができ、本当に優秀である必要はない。あなたは領主の一人となり、労働者や他のみんなは生活に苦しむことになるのです。

「それが、この12年間続いているのです。経済というのは、大部分は大企業と印刷機の近くにいる人たちの経済だ...実際に小さなビジネスを作ろうとしているのなら、こういう企業の労働者で、たくさんのストックオプションをもらっていないのなら、出世はできないだろう」。

ダウドがコビッド・ジャブについて発言し始めた理由

マウイ島に住むダウドが初めてワクチン接種運動に参加したのは、ワクチンが義務化されたときだった。マウイ島では、レストランやジムに入るのに、ワクチンのパスポートが必要だった。

「マウイ島ではレストランやジムに入るのにワクチンのパスポートが必要だった。ワープ作戦は、何でもかんでも大失敗に聞こえる。そして2つ目は、実験的なものであること。ほとんどのワクチンは、人の手に渡るまでに7年から10年の安全性データを検証する必要があることも知っていました。

「だから、みんな私のように理性的になって、ワクチンを打たないだろうと思っていたんです。でも、プロパガンダや社会的圧力を目の当たりにして、何かが進行している、何かが起こっていると感じ、そこから本格的に参加するようになりました。マウイ島での集会に参加するようになりました。そして、マウイ島でロバート・マローン博士に出会ったんです。

"今、私はこの犯罪を暴こうとする一味の一員です。2021年10月に(マローンに)会ったとき、私はワクチンで悪いことがたくさん起こっている疑いがあると言いました・・・私は保険会社や葬儀社の会社を監視し、私の論文が正しければ、それらの結果に現れるだろうと言いました-そして案の定、そうなりました。"

ここ数ヶ月、CDCが死亡率統計に妥協し始めたので、非政府のデータベースに注目したのは先見の明があった。サーバーをアップグレードして全死因死亡率データを再ロードしたはずなのに、何万件もの死亡報告が消えているのだ3。

全死亡率はどんな薬にとっても重要なエンドポイント

"私は2021年の秋にファイザーに関して詐欺という言葉をかなり自由に使っていました"とダウド氏は言い、FDAがファイザーのデータを75年間隠そうとしたことを見るやいなや、彼は完全に確信しました。"これは隠蔽の一応の証拠だ "と彼は言う。今、これらの文書が毎月55,000ページのペースで流出し始めているので、FDAとファイザーが何をそんなに隠したかったのかが分かってきたのである。

「全死亡のエンドポイントについてですが、これは話しておかなければなりません。通常、単一製品のバイオテクノロジー企業が臨床試験を行い、全死亡エンドポイントに失敗した場合、その薬剤は（FDAによって）承認されることはありません。

結局のところ、リスクがベネフィットを上回れば、この薬は承認されないのです」。ファイザー社のワクチンの全死亡エンドポイントは、その有効性を誇示したとき、都合よくそのデータポイントを皆から隠しました。秋の情報公開請求で明らかになったが、やはり試験は28日間だけだった。

「これもまた前代未聞です。28日間で、ワクチン群で23人、プラセボ群で17人の死亡があり、全死因死亡率が23％超過しているのです。それだけで承認されるべきではなかった。私の考えでは、これは詐欺です」。

ダウドが指摘するように、ここ数ヶ月のファイザーに対する不正訴訟事件で出てきた最も注目すべき反論は、ファイザーの弁護士が、たとえ不正があったとしても、政府はそれを知っていたのでファイザーは起訴されないと主張していることである。"なぜ、これが主要メディアの最大の見出しにならないのか？" とダウドは問う。「この問題に敏感なエコーチェンバーの人間だけが知っているようだ」。

現実の世界では、ファイザーの試験で示された全死因過剰死亡率は、的を得ていることが判明している。例えば、英国では、予防注射が実施されて以来、死亡率が10％から20％上昇した。他の地域では、あるいは特定の年齢層では、過剰死亡率ははるかに高い。しかし、FDAとCDCは、そのリスクについて誰にも警告するために全く何もせず、ただこのまま行っているのである。

過剰死亡率の衝撃的な増加

ダウドが指摘するように、保険会社は2021年秋の間に、労働年齢の成人の超過死亡率が40％上昇したと報告していた。全死因死亡率が10％上昇するのは200年に一度の大惨事ですから、40％というのはまさに桁外れです。

CDCが死亡統計の操作を始める前は、これも全死因死亡率が約40％上昇していたとダウド氏は言う。CDCのデータで決定的なのは、死亡率を年齢別に分けたときである。ミレニアル世代（25歳から44歳）は、2021年秋の超過死亡率がなんと84％も上昇していたのです。

"ロックダウンは絶望死、自殺、ドラッグやアルコール、がん検診を欠席する人の原因だ "と言って説明しようとするんです。3ヶ月という時間枠の中で、夏には40％から50％の超過死亡率だったのが、秋には84％の超過死亡率になりました。ミレニアル世代の年齢層では、21年3月から22年2月の間に約61,000人が死亡しています。

「6万1千人の過労死は、その年齢層にとっては1年でベトナム戦争が起きたようなものです。6万1,000人の過労死は、この年齢層の1年間のベトナム戦争に相当します。しかも、この年齢層は25歳から44歳。事故や自殺、薬物乱用でない限り、その年齢で死ぬことはないはずです。3ヶ月の間に全員が自殺と薬物の過剰摂取を決めたなんて、ありえない。筋が通りません」。

また、2021年の死亡者数は、高齢者から若者へと大きくシフトしており、現在、若年層の死亡率が驚くほど高くなっています。

"現時点では、犯罪の証拠があります。"とダウド氏は言います。「私がショックを受けているのは、主要メディアがまだこのことを隠蔽していることです。良いニュースは、口コミで広がっているようで、ワクチンが効かないので、ブースターを受けない人が増えていることです。"

障害者の大量増加

ダウド氏によると、保険会社も2022年第1四半期の障害者支給額の増加を報告しており、保険会社、葬儀社ともに超過死亡率の上昇も続いているとのこと。

「第2四半期は、保険会社が引当金を取り崩して、価格を引き上げているので、それほど悪くはないように見えますが、まだ良いとは言えません。

「葬儀社は、想定を上回る成長を続けています。葬儀社は、トレンドラインに戻ると思っていたのに、まだ前年比の伸びを示しています。2021年に対しての成長であることを忘れてはいけません。

「つまり、成長するはずがないのです。これは既存店売上高であり、買収によるものではありません。つまり、これは既存店売上高を前年比で比較したものです。そして、私が調べた第2四半期の葬儀社2社は、既存店売上高が2％から3％の伸びで、2021年の第2四半期と同等です。20％、30％と崩れているはずなのに、そうなっていない。

"障害者データ "の話をしましょう。これは超重要です。最悪の有害事象である死が悲劇的であるのと同様に、死よりも悪いことがあります。人生を左右するような障害を持つことで、生活ができなくなり、一緒に暮らす人があなたの世話をしなければならなくなるのです。

「社会への影響は、突然死よりもずっとひどいのです。元ウォール街の保険アナリストだった私のパートナーは、連邦政府のデータベース、米国労働統計局を発見しました。

「労働統計局は毎月、家計調査を行います。毎月、雇用統計が送られてくるのですが、その中に障害に関する質問もあります。

「2021年までの5年間、この数字は2900万人から3000万人の間でした。2021年までの5年間は、2900万人から3000万人でした。そして、2021年の5月、6月から本格的に増え始めたのです。博士号を持つ物理学者が統計分析をしたところ、標準偏差をほぼ4つ上回っており、その傾き、変化率には憂慮すべきものがあると言っています。

"障害者 "を10％増やしました。さて、これは障害者手帳とは関係ありません。これは自己申告です。医師の診断書や障害者手帳の取得とは関係ありません。ただ、誰かが自発的に自分は障害者だと言っているだけなのです。

「だから、障害者の数はもっとずっと多いかもしれない。私たちは、まだ表面を見ているに過ぎません。しかし、この信号は、変化、変化率、標準偏差が4であることを意味します。標準偏差が3というのは異常です。4は「すごい！」という感じです。つまり、これが起こっていることなのです。なぜ人手不足なのか、と問われれば このことがよくわかると思います。

「そして、これをグローバルに展開すると、サプライチェーンや人材不足の話になりますが、これは間違いなく起こっていることです。また、インフレの大部分は、人々が働けないことに起因していると思います。

明るい兆し

この混乱に明るい兆しがあるとすれば、親たちがコビドジャブだけでなく、小児用予防接種スケジュール全体の危険性に目覚めていることだろう。2022年8月上旬の時点で、5歳未満の子どものうちコビドジャブを受けたのはわずか3％だった4。また、多くの人が成人向けワクチンを含む他のワクチンについても再検討している。

小児用予防接種のワクチンは、いずれも真のプラセボと比較して安全性や有効性を確認したことがなく、複数のワクチンを同時に接種することが実際に安全であるかどうかを確認する研究も行われていないため、これは長い間待たれていたことなのです。

「このスキャンダルが崩壊し、展開するにつれて、我々の組織の多くが作り替えられると思います」と、ダウド氏は言う。あなたのように、荒野で活動してきた人たちの正当性が証明されるでしょう。私はもう二度とワクチンを打たないし、インフルエンザの予防接種も受けません。私はもう終わりです。私は抜ける"

あなたは準備できていますか？

避けられない金融危機に備えるために何ができるかについて、ダウドさんは言う：

「投資のアドバイスを求められることがある。投資のアドバイスはしたくないが、これだけは言える。金融資産が暴落するのであれば、インフレを心配する必要はない。金融資産が暴落しても、インフレを心配する必要はない。みんなが売っているときに、かつてのJPモルガンがやったように、買うのです。いい考えだ」。

金融資産を守るだけでなく、食料、水、エネルギーの不足など、他の関連するシナリオにも備えるのが賢明です。日常生活の便利さが突然失われた場合に備えて、物資を備蓄し、「オフグリッド」シナリオで生活する方法を考えておく。

また、グローバリストの陰謀団が「グレート・リセット」を推し進め、より多くの「緊急事態」を必要とするため、ストレスフルで困難な時代になる可能性があるので、精神的、感情的、霊的に準備をすることだ。

「中間選挙を控えている。権力者たちは犯罪が行われたことを死ぬほど恐れている。だから、私は悪ふざけを疑っている」とダウド。とダウド氏は言う。「彼らは、猿真似をしようとしている。しかし、それは国民の想像力をかきたてないようだ。戦争は多くの問題を解決してくれる。戦争は多くの問題を解決してくれる。

「しかし、私たちが心配しなければならないのは、中国です。中国には人口問題がある。80年代と90年代、誰もが日本は米国を追い抜くと言ったが、日本は人口減少に見舞われた。

「崩壊し、20年を失ったのです。中国は今、ちょうどその時期にさしかかっています。Larry Finkは優秀なビジネスマンですが、中国に進出するタイミングを逸しています。私の考えでは、中国はもう終わりだと思う。これは逆張りだが、データに裏打ちされている。

「中国には過剰債務があり、文字通り崩壊しつつある。ここ数ヶ月のCovidのロックダウンの多くは、銀行の融資をカバーする以外の何ものでもない。彼らが最も恐れているのは......自分たちの国民です。

「人々を養い、仕事を与えている限り、彼らは心配する必要はないのです。経済が崩壊した場合、伝統的にほとんどの国が行うのは、みんなを団結させる外的な悪魔を作り出すことです。もし私が中国で、私が悪人だとしたら、中国国内の問題以外に皆の関心を集めるために、台湾と何かを始めるでしょう。

情報源と参考文献

1 証拠の総体 エド・ダウド
2 ルー・ロックウェル 2022年3月22日
3 The Ethical Sceptic 8月20日号（2022年）その1
4 ヘルスライン 2022年8月2日

原文：
Edward Dowd: A Global Financial Collapse Is a Mathematical Certainty
BY RHODA WILSON ON SEPTEMBER 6, 2022

Edward Dowd is a hedge fund “guru” and former equity portfolio manager for the largest asset manager in the world, BlackRock. Over the past two years, Dowd has courageously come forward to awaken people to the collateral damage of the Covid pandemic.

A global financial collapse is a mathematical certainty. Dowd predicts the collapse will begin in earnest within the next six to 24 months.

Covid provided cover for central banks and governments, allowing them to temporarily hide the reality that the financial system is crashing.

Covid also allowed for the erection of a control system to shield governments and central banks from the fallout from collapsing food, energy and finance systems. It allowed them to restrict travel and introduce digital IDs and central bank digital currencies by linking them together with vaccine passports.

Insurance companies report a 40% increase in excess mortality among working-age adults during the fourth quarter of 2021. Millennials aged 25 to 44 had an 84% increase in excess mortality in that same timeframe. Since the rollout of the Covid jabs, the number of Americans who claim to be disabled has risen by at least 10%, possibly more.

By Dr. Joseph Mercola

In this video, I interview Edward Dowd, a hedge fund “guru”1 and former equity portfolio manager for BlackRock, one of the two largest asset managers in the world, Vanguard being the other. Over the past two years, Dowd has courageously come forward to awaken people to the collateral damage of the Covid pandemic.

For example, in early March 2022, Dowd shared mortality statistics on Steve Bannon’s War Room,2 showing Millennials aged 25 to 44 had an 84% increase in excess mortality during the fall of 2021.

Click on the image below to watch the video on Bitchute.

Dr. Joseph Mercola: Finance ‘Guru’ Reveals Financial Collapse and Covid Jab Data- Interview with Edward Dowd,
1 September 2022 (74 mins)

The transcript for the video above is attached below.

DrMercola-EdwardDowd-PreparingForTheInevitableFinancialCollapseDownload
An Education in Booms and Busts
Dowd became interested in finance right out college. He got a job with HSBC Holdings, the largest bank in Europe, as an institutional, fixed income salesperson, selling bonds.

“That was a five-year education in what really happens in the capital markets,” he says, “and everything you learn in the textbooks is garbage … I learned about Wall Street, how it worked and how it was incentivised.

“Back when I was a bond salesman from 1990 to ’95, there were a bunch of scandals. Wall Street is basically a boom-and-bust operation. There’s usually a boom created by the Federal Reserve that puts money into the system. They don’t control where their money goes and Wall Street takes advantage of that. And usually, it ends in fraud.

“The scandal in the early ‘90s was the fraud with the mortgage-backed securities. There was a big Wall Street firm that went under because they had some trades in the drawer. Computer systems weren’t as robust, so some traders were hiding losses and that firm went belly up.

“Interestingly enough, BlackRock at the time helped fix that problem. They had computer systems [the Aladdin system] that helped analyse the mortgage-backed securities … it’s just risk management software basically.

“So, I learned the engines of Wall Street, but I wanted to get into the stock business. I went back to business school at Indiana University, graduated in ’97 and went to Wall Street to Donaldson, Lufkin & Jenrette, where I was an electric utility analyst down the hall from the internet folks who were doing all the IPOs [initial public offerings].

“Basically, fraud on the IPOs was at every investment house, and it wasn’t hard fraud, it was soft fraud. They just were not doing the due diligence that the institutions used to do. Before they would IPO a company, they would make sure that the company had things like revenues, and in the late ‘90s that went by the wayside.

“So, a lot of firms without revenues and just ideas were IPO’d … Eventually the Fed [Federal Reserve] did what they do. They tightened interest rates, the bubble popped and a whole host of corporate fraud was exposed: WorldCom, Enron, Lucent Technologies, Nortel Networks.”

After that bust, the Federal Reserve went back to printing money and, in 2008, the real estate bubble burst, resulting in a massive recession. I describe the forces at work — then, and now — in “Who’s Behind the Economic Collapse?” At the time of that economic collapse, Dowd was working for State Street Investment Research, which was bought up by BlackRock.

Asset Managers and the Global Cabal
To many, BlackRock appears to play an important role in the globalist cabal’s effort to usher in The Great Reset. Dowd, having signed a non-disparagement agreement, is not free to discuss his views on BlackRock, but he can talk about similar players, such as Blackstone and Vanguard, the latter of which is a similarly sized institution.

“I don’t believe they control these corporations [the companies they own shares in], but they have undue influence, which Charlie Munger of Berkshire Hathaway has written about,” Dowd says.

“Basically, because of the growth of passive ETFs [exchange-traded funds] the voting of those shares goes to the senior executives of the firm. And so, there is some influence at Vanguard over some of the board votes.

“Back in the day … most of the money inequities were managed by fundamental portfolio managers. I used to vote for the board but because we were so busy, we had like 80 companies in our portfolio, there was a firm called Institutional Shareholder Services, ISS, which would help us figure out the votes.

“It was a software system that would analyse all the proposals and then tell us how to vote accordingly. And, if we wanted to withhold a vote or change a vote, we would. So, there seems to be a concentration of power in the votes. The vote used to be more spread out over many, many different people.

“So, they don’t control [the companies they own]. Vanguard and BlackRock are agents. They manage other people’s money. But they do vote on some of the shareholder board proposals. So, they don’t get on the phone and call Bourla at Pfizer and say, ‘Do what we say.’ It’s more soft influence.

“But I do believe, as concentration of market share, Vanguard and BlackRock are the biggest passive investment asset management firms. Charlie Munger had a point that it’s too much decision making in too few hands.

“Again, I don’t think they run the companies. But where there’s a concentration of power, there’s definitely things that can go awry and aren’t exactly above board, but I have no proof of that. Its’ just when power’s concentrated bad things usually happen.”

Kicking the Financial Doomsday Can Down the Road
Lately, I’ve written many articles discussing the coming financial collapse. Worldly signs all point in that direction, and according to Dowd, it’s a mathematical certainty.

The Federal Reserve system, which is a debt-based monetary system, was created in 1913, the same year the IRS and tax system were created. The system of creating money through debt is inherently fraudulent. In the early days, banks would lend the debt and the debt would find its way into different areas of growth, which would then get overheated. Fraud occurred because money was too easy, but it was mostly free market fraud.

In the late ‘90s, corporate fraud took over and we had a 50% stock market correction. The Federal Reserve responded by turning on the money spigot: They lowered interest rates and the money found its way into the real estate market, which turned into an unsustainable bubble.

Real estate was being hypothecated through collateral debt obligations and mortgage-backed security. Wall Street levered up 20-to-1, 30-to-1 on their balance sheets to make money and thought the party would go on forever. But inevitably, the Fed started to raise interest rates and the whole thing collapsed.

According to Dowd, the problem with this bank fraud was that it was systemic in nature. The central banks had to step in and buy this fraudulent debt. So, this fraud still remains, today, on the Federal Reserve’s balance sheet, and on the balance sheets on countless other banks. In other words, the fraud didn’t go away. It was just baked in and hidden.

Financial Collapse Is a Mathematical Certainty
“Then, governments, because the economy collapsed globally, started spending like drunken sailors,” Dowd says. “The last 12 years have been a ballooning of what I call the central bank-government bubble, the sovereign debt bond bubble.”

Who’s going to save that bubble? Who’s going to be the buyer of all that debt when this bubble finally blows up? Answer: No one. Many who are aware of the situation are just surprised the system has lasted this long.

It looked like it was ready to burst in 2019, and then, conveniently, Covid showed up, which granted emergency powers to all central banks. Governments went on another spending spree, printing money, and this allowed them to kick the proverbial can down the road for another two years.

“Here we are in 2022 and it’s unravelling again,” Dowd says. “And the reason why Covid was important is because the Federal Reserve was able to plug the hole in what was beginning to become a liquidity debt crisis.

“They printed 65% more money. The money stock went up 65% year over year in 2020, and that was able to paper it over. Then, when the economy was shut down, it was an external shock, not in the internal shock, so when they reopened with all the money in the system, we had a recovery for a year and a half. Stock markets went crazy, credit markets went crazy, and we went back up again.

“But here we are two years later, [with] inflation caused by the bad policies of the Biden administration, the EU, the money growth … also, Covid broke a lot of supply chains … Basically, we hadn’t had inflation in goods and services for the last 12 years. We had inflation in assets, stocks and bonds.

“What’s going on now is the real economy is feeling the effects of the inflation, the bad policies. We’re starting to see the U.S. dollar go up, and the dollar is a reserve currency of the world. Over the last 22 years, there’s been a tremendous growth in what’s called dollar denominated debt … We have about $15 trillion in dollar denominated debt.

“So, when you see the dollar going up, that’s indicative of a debt crisis because money’s becoming tight. There are fewer dollars out there. People are scrambling for dollars. And the reason why I think we’re imminently going to collapse is we’ve never seen a commodity inflation cycle with the dollar going up at the same time …

“You can make the case that it’s intentional because the policies are so bad that they’re shutting down energy production. Before the Ukraine War, Biden’s first executive order on Day 1 of his administration was to shut down the Keystone pipeline. So, here we are. I think we’re at the end.

“Covid provided cover for the central banks and the governments, but it also allowed for a control system. If everything’s going to collapse, wouldn’t it be nice to have a control system where travel is restricted, you can blame it on a virus, you create vaccine passports, which then get linked to digital IDs, and then central bank digital currency. So, I think Covid was a convenient excuse.

“As we roll through time, I’m starting to think this was a plan. I don’t have evidence, but the fact that we’re not stopping what’s going on suggests to me that it’s a conspiracy of interests, and they don’t want to stop the rollout of these vaccines.

“And the longer this goes on, the more convinced I become that Covid may have been a plan. I used to say it was a convenient excuse, but the longer this goes on, the more ridiculous this becomes. So, I think there was ill intent.”

A Question of When
Dowd believes the initial financial collapse will occur within the next six to 18 months, or at most 24 months. If stock markets become seriously unhinged and we start getting declines of more than 40% in the indices, the Federal Reserve may start buying stocks outright, which will result in a neo-feudalism system that will only magnify already existing discrepancies between the have and the have nots. The reason for that, Dowd explains, is because:

“There’s no market mechanism to punish anybody for making bad decisions. Their bad decisions are bailed out by the central banks. The moral hazard is so high that if you just are a C-suite executive at a major Fortune 500 company, you’re going to become phenomenally wealthy and not have to really be good. You’re going to be one of the lords and the workers and everybody else are going to be struggling to make ends meet.

“That’s what’s been going on for the last 12 years. The economy for the most part has been an economy of the big and those close to the printing machine … If you’re trying to actually create a small business, if you’re a worker at one of these corporations and you don’t get a lot of stock options, you’re not getting ahead.”

Why Dowd Started Speaking Out About the Covid Jab
Dowd, who lives in Maui, first got involved in the anti-jab fight when the mandates were rolled out. In Maui, you had to have a vaccine passport just to enter a restaurant or gym.

“I was suspicious of the jab from the get-go,” he says, “because I knew two things: Operation Warp-anything sounds like a disaster. Seriously. And No. 2, it was experimental, and I knew that most vaccines took seven to 10 years of safety data to be vetted before they were put into people’s arms.

“So, I just thought everybody would be like me — rational — and not take it. Then, when I saw the propaganda machine, the social pressure, I knew something else was afoot, that something was going on, and that’s when I got super involved. I started going to rallies on Maui. I started meeting like-minded people and that’s how I got hooked up with Dr. [Robert] Malone here on Maui.

“Now I’m part of the crew that’s trying to expose this crime. When I met [Malone] in October of 2021, I told him I had a suspicion there were lots of bad things going on with the vaccines … I said I would be monitoring the insurance companies and the funeral home companies, and if my thesis was correct, they’d show up in those results — and sure enough, they did.”

The choice to focus on nongovernment databases was prescient, as the CDC in recent months has started compromising mortality statistics. They’re supposedly upgrading servers and reloading all-cause mortality data, and now tens of thousands of death reports are missing.3

All-Cause Mortality Is a Crucial Endpoint for Any Drug
“I was using the fraud word pretty liberally in the fall of 2021 in regards to Pfizer,” Dowd says, and as soon as he saw that the FDA wanted to hide Pfizer’s data for 75 years, he was utterly convinced. “That’s prima fascia evidence of cover up,” he says. Now, as those documents are starting to pour out, at a pace of 55,000 pages per month, we’re coming to realise what the FDA and Pfizer were so eager to hide.

“The all-cause mortality endpoint, this is something we need to talk about. Normally, if you’re a single product biotech company and you do a clinical trial that fails the all-cause mortality endpoint, the drug does not get approved [by the FDA].

“At the end of the day, if the risk is higher than the benefit, this thing doesn’t get approved. The all-cause mortality endpoint for the Pfizer vaccine, when they touted its effectiveness, they conveniently hid that data point from everybody. It came out in the FOIA request in the fall and, again, the trial was only 28 days.

“This is also just unprecedented. So, in 28 days, there was something like 23 deaths in the vaccine group and 17 in the placebo group, which gives all-cause mortality excess of 23%. It should not have been approved on that alone. That’s fraud in my humble opinion.”

As noted by Dowd, one of the most remarkable counterarguments to come out of a fraud litigation case against Pfizer in recent months is Pfizer’s attorneys claiming that even if there is fraud, Pfizer cannot be prosecuted because the government knew about it. “Why is this not the biggest headline in the mainstream media?” Dowd asks. “Only those of us in the echo chamber that are on top of this issue seem to know this.”

In the real world, the all-cause excess mortality demonstrated in Pfizer’s trial is turning out to be on the money. The U.K., for example, has seen excess mortality rise between 10% and 20% since the shots rolled out. In other areas, and/or in certain age categories, excess mortality is far greater, yet the FDA and CDC are just going along with it, doing absolutely nothing to warn anyone of the risks.

Shocking Increases in Excess Mortality
As noted by Dowd, insurance companies were reporting a 40% increase in excess mortality among working-age adults during the fall of 2021. A 10% all-cause mortality rise is a once in a 200-year catastrophe, so 40% is just off the charts.

Before the CDC started manipulating its death statistics, that too showed all-cause mortality was up by about 40%, Dowd says. The smoking gun in the CDC data was found when excess mortality was broken down by age group. Millennials, those between the ages of 25 and 44, had a whopping 84% increase in excess mortality during the fall of 2021.

“They try to explain it away by saying, well, lockdowns cause deaths of despair, suicides, drugs and alcohol, and people missing their cancer screenings. Well, in a three-month timeframe, we went from 40% to 50% excess mortality in the summer, to 84% excess mortality into the fall for the millennial age group, which represented about 61,000 people between March of ’21 and February of ’22.

“Sixty-one thousand excessive deaths represent a Vietnam War in one year for that age group. That’s what occurred. And look, these are ages 25 to 44. You shouldn’t be dying at that age unless it’s accidental or self-induced via suicide or drug abuse. And you can’t tell me that everyone decided, in a three-month timeframe, to commit suicide and overdose on drugs. Makes no sense.”

There was also a huge shift in deaths during 2021 from the old to the young, with younger people now dying at an alarming rate.

“At this point, we have evidence of the crime,” Dowd says. “What I’m shocked at is the fact that the mainstream media are still blacking this out. The good news is there seems to be word of mouth, and more and more people, because the vaccine doesn’t work, aren’t getting boosters.”

Massive Increase in Disabilities
According to Dowd, insurance companies are also reporting increases in disability payments for the first quarter of 2022, and both insurance companies and funeral homes are also seeing a continued rise in excess mortality.

“In the second quarter, insurance companies are playing games right now where they’re releasing reserves, they’re increasing pricing, so, it doesn’t look as bad, but it’s still not good.

“The funeral home companies are still seeing growth above what they thought they’d be seeing. They thought they’d be returning to trend line and they’re still getting year over year growth. You got to remember their year over year growth is versus 2021.

“So, they shouldn’t be growing. And these are same store sales, not via acquisitions. So, these are same store sale comparables year over year. And both funeral home companies that I looked at for Q2 grew same store sales between 2% and 3%, which is comparable to Q2 of 2021. It should be collapsing 20%, 30%, and it’s not.

“Let’s talk about the disability data. This is super important. I think we’re going to find — as tragic as the worst adverse event, death, is — there are some things worse than death; life-altering disabilities that make your life unliveable, and those who live with you have to take care of you.

“And the impacts to society are way worse than a sudden death … My partner, who was an ex-Wall Street insurance analyst, discovered a Federal database, the U.S. Bureau of Labour Statistics, and the good news about them is they don’t have any skin in this game.

“They do a household survey every month. Every month we get the employment numbers that comes from them, and they do a bunch of different questions, some of which are in regards to disability, which essentially come down to ‘Are you disabled and/or is anybody in your household disabled of working age?’

“For the five years prior to 2021, that number was between 29 million and 30 million. It’s now 33 million and growing significantly since 2021. And it really started to take off in May, June of 2021. I had some Ph.D. physicists who’ve done some statistical analyses, and they’re saying that it’s almost a four-standard deviation above the norm, and the slope of it, the rate of change, is alarming.

“We’ve increased the disabled by 10%. Now, this has nothing to do with disability claims. This is self-identification. This is not tied to a doctor’s note or getting on disability. This is just someone saying, voluntarily, that they’re disabled …

“So, the number of disabled could be way, way more. We’re just scratching the surface here. But the signal is the change, the rate of change, the standard deviation above the norm, which is four. Three standard deviations is crazy. Four is like, ‘WOW!’ So, this is what’s going on. If you ask yourself, why is there a labour shortage? I think this explains a lot.

“And you multiply this globally, and they talk about supply chains and inability to hire people — this is definitely going on. I also think a large part of the inflation we’re seeing is due to people not able to work.”

Silver Linings
If there’s a silver lining to this mess, it’s that parents are waking up to the dangers of not just the Covid jab but also the childhood vaccination schedule as a whole. As of early August 2022, only 3% of children under age 5 had received the Covid jab.4 Many are also taking a second look at other vaccines, including adult vaccines.

This is long overdue, as none of the vaccines on the childhood vaccination schedule has ever been compared to true placebo to confirm safety and effectiveness, and no studies have been done to confirm that giving multiple vaccines simultaneously is actually safe.

“I think as this scandal collapses and unfolds, it’s going to remake a lot of our institutions,” Dowd says, “and I think that’s a good thing. I think people like yourself and others who’ve been out in the wilderness are going to be vindicated. I’ll never take another vaccine again, or a flu shot. I’m done. I’m out.”

Are You Prepared?
With regard to what you can do to prepare for the inevitable financial crash, Dowd says:

“People ask me for investment advice. I’m loathe to give it, but I will say this: If financial assets are going to collapse, don’t worry about inflation. It’s probably a good idea to have some of your portfolio … in cash, to take advantage of the blood in the streets scenario that’s coming. So that, when everyone’s selling, you’re doing what JP Morgan of old did — you’re buying. That’s not a bad idea.”

Aside from protecting your financial assets, you’d be wise to prepare for other related scenarios as well, such as food, water and energy shortages. Shore up supplies and figure out how to live in an “off grid” scenario, in case daily conveniences suddenly vanish.

Also prepare yourself mentally, emotionally and spiritually for what could be stressful and challenging times as the globalist cabal continues to push The Great Reset forward, which will require more “emergencies.”

“We got the midterms coming up. The people in power are deathly afraid because crimes have been committed, so I suspect shenanigans,” Dowd says. “They’re trying to get monkeypox going. That doesn’t seem to be capturing the imagination of the people. They may try, I suspect, good old-fashioned war. War usually takes care of a lot of problems.

“The thing we need to worry about is China. China has a demographic problem. They’re in a demographic decline that started in 2020 … In the ‘80s and ‘90s, everyone said Japan was going to overtake the U.S. Well, Japan had a demographic bust.

“They collapsed and they’ve lost two decades. China is just hitting that now. Larry Fink’s a good businessman, but he is going into China at exactly the wrong time. China is done in my humble opinion. It’s a contrarian viewpoint, but it’s backed by data …

“They’re over-indebted and they’re literally imploding as we speak. A lot of these Covid lockdowns you see in the last couple months are nothing more than covering up bank runs. One of their biggest fears … is their own population.

“As long as they kept people fed and getting jobs, they didn’t have to worry. If there’s an economic collapse, what traditionally most countries do is they create an outside demon that unites everybody. If I’m China, and I’m running the show and I’m an evil person, I would start something with Taiwan just to get everybody focused outside of the internal issues in China.”

Sources and References

1 Totality of Evidence Ed Dowd
2 Lew Rockwell March 22, 2022
3 The Ethical Sceptic August 20, 2022 Part 1
4 Healthline August 2, 2022