気候関連ニュース：山火事、都市火災、気候変動、経済不況には共通点があるが、それはCO2ではない

気候関連ニュース：山火事、都市火災、気候変動、経済不況には共通点があるが、それはCO2ではない
ローダ・ウィルソン
2023年9月21日

企業メディアは陰謀論を頻繁に流すが、それは決して認知されない。企業メディアはまた、自分たちの給料主の意向に従ってプロパガンダを流す。そのプロパガンダには、"人為的な気候変動の危機"に関するあらゆるものが含まれている。

科学的証拠を使えば、人為的気候変動に関する企業メディアとそのスポンサーのヒステリックな主張に反論するのは簡単だ。また、最近の山火事や都市火災など、最近の出来事が気候変動と関連しているという企業メディアの主張の多くに反論するのも簡単だ。

最も重要なことは、誰がなぜ極悪非道な「気候変動」アジェンダの背後にいるのか、十分な証拠を見つけるのは簡単だということだ。では、どうすればこのアジェンダを阻止し、気候ファシズムや共産主義、あるいはその両方の進撃を食い止めることができるのだろうか？

以下は、様々な情報源から最近発表された記事である。

企業メディアとその陰謀論：企業メディアを通じて陰謀論が広まる場合、振り返ってみても、それが陰謀論であると認められることはほとんどない。その一方で、ある記事が主流のシナリオに反すると、それはすぐに--あまりにもすぐに--陰謀説のレッテルを貼られる。  コロナウイルス政策への批判、気候変動に関する言説への批判、グローバリストの組織構造とそのプロパガンダ・キャンペーンに対する批判的な分析など、すべてが自動的に陰謀論とされるのだ！  このように批判的な分析を事実上の陰謀論と決めつけることは、たとえその理論が正しかったとしても、発言者に汚名を着せ、言論を停滞させるために使われる。  もっと読む

「気候緊急事態」はデマだ ：人のノーベル賞受賞者を含む1,600人以上の科学者や専門家が、次のような宣言に署名した：「気候に緊急事態は存在しない」。この宣言が企業メディアから注目されることはないだろうが、人々は大規模な気候ヒステリーについて知る必要がある。そして、国家の破壊を止める必要がある。詳しくはこちら。

メディアの誤報：昨年、遺伝子組み換え作物のための科学同盟のチーフ・ロビイストであるマーク・ライナスは、2人の共著者とともに、遺伝子組み換え作物（「GMO」）を批判する人々を、気候変動、コビッド、ワクチンに関する「誤った情報」を広める人々と同一視する論文を査読付き学術誌に発表した。  『メディアの誤報：遺伝子組み換え作物に関する世界の報道2019-2021』の著者は、遺伝子組み換え食品は従来の食品と同様に安全であるというコンセンサスがあると主張している。彼らは、遺伝子組み換え作物の安全性についてそのようなコンセンサスはないとする声明に署名した300人以上の科学者を、"自称専門家 "とレッテルを貼って退けた。

この記事が明らかに党派的であることから、GMWatchは、この記事がアフリカのメディア報道を検閲しないまでも形作ろうとし、アフリカ政府に遺伝子組み換え作物に対する規制や禁止を撤回するよう圧力をかけるために使用されていることを発見し、懸念を抱いた。  詳しくはこちら。

出生率に異変が起きている。私たちは世界中で前例のない崩壊を目の当たりにしている。  気候変動マニアはよく「人口過剰」について語り、地球を救うためには少子化が必要だと言うが、実際は人口不足の危機に直面している。欧米の多くの国では出生率が非常に低く、早ければ人口崩壊が起こるだろう！私たちには、より多くの赤ちゃんが必要なのだ。  詳しくはこちら。

科学的証拠を使って "気候変動"に反論する：NASAによると、2023年7月現在、二酸化炭素（「CO2」）濃度は地球大気の約0.04％、100万分の422（「ppm」）である。もし私が、今が最も二酸化炭素の少ない時期のひとつだと言ったらどうなるだろうか？そして、地球はそれよりはるかに高いCO2濃度でも容易に生き延び、繁栄してきたのだ。数百万年前のCO2 ppmの数値は、NASAのような政府系機関が "言い逃れ "するための大きな問題なのだ。しかし、これはすべて、あなたが「CO2が気候を動かす」という説を支持していることを前提としている。詳しくはこちら。

2010年の『ガーディアン』紙の記事は、ビル・ゲイツの雲を白くする実験がいかに "危険な実験 "であるかを述べている。ビル・ゲイツが支援する、雲を白くして地球温暖化を抑制する地球工学プロジェクトは "危険 "だと、キャンペーン活動家たちは言う。ゲイツから30万ドルを受け取った米国の研究機関シルバー・ライニングは、海水を雲に散布するための微細な粒子に変換する機械を開発している。  詳しくはこちら。

気象学者と科学者が「気候に緊急事態はない」理由を説明する。欠陥のあるモデリングと大げさなレトリックが、金と権力のために科学的現実をかき消している、と気候専門家は言う。気候に緊急事態はない。そして、世界のエリートたちが押しつける警戒論的メッセージは、純粋に政治的なものなのだ。  『エポック・タイムズ』紙の記事はこちら。

2022年、HAARPは新しい観測所で最大の実験を開始した。 HAARPにSubauroral Geophysical Observatoryを設置するため、全米科学財団が昨年授与した5年間で930万ドルの助成金では、実験回数はこれまでで最高となった。詳しくはこちら。

スマートメーターが火災を引き起こす  ハワイ・エレクトリック社は、2020年のロックダウンによってマウイ島の住民が困窮していることを利用し、スマートメーターの導入を強要した。彼らはマウイ島の火災で主に燃えた地域と同じ、中・低所得者層の住宅地をターゲットにした。

ハワイ州マウイ島のラハイナは、火災が発生した地域であり、スマート水道メーターが設置されていた。政府関係者は送水を拒否したが、いったいどうやって全員の水道を止めたのだろうか？スマート水道メーター？もうひとつの好奇心：マウイ島のキヘイは、スマートメーターに批判的な団体「ストップ・スマートメーター・ハワイ」がある地域だが、ここも燃えた。

電力会社は以前、火災の原因を隠蔽するためにスマートメーターの火災証拠を改ざんしたことがある。このようなことが各国政府を悩ませるのだろうか？英国政府は違う。抵抗する者には最高15,000ポンドの罰金か禁固刑を科すと脅している。  詳しくはこちら。

問題。反応。解決策。山火事は "CO2による気候変動 "以上の問題である。メディアの報道によると、カナダの山火事の経験は前例がないという。家を失った多くの取り乱した人々が、夜空を暗澹たる気持ちで見つめ、問いかける：なぜ？

このシナリオを説明するために、大学や企業のメディアは気候変動という最も利用しやすい答えを出す。しかし、このような森林の多くで放火行為が行われていることを指摘しておかなければならない。また、ピーター・ケーニッヒは、環境改変技術（"ENMOD"）がここ数年目撃されている異常気象を引き起こしている可能性があると述べている。詳しくはこちら。

デビッド・マーティン博士によれば、最近の森林火災の波は気候変動によるものではなく、もっと不吉なものだという。詳しくはこちら。

安価な風力発電神話は吹き飛んだ。豊富で安価な洋上風力発電のおかげで英国のエネルギー代は暴落するだろうという神話は、差金契約補助金制度の最新のオークションが入札者を集められなかったことで、ついに粉々に吹き飛んだ。

風力産業が苦戦しているのは英国だけではない。米国では、シェルやアバングリッドといった開発業者が洋上風力発電所の建設契約から撤退している。デンマークの大手風力発電会社Oerstedは、2週間前に資産を評価損計上する可能性があると警告して以来、市場価値の3分の1を失っている。ヨーロッパの風力タービンメーカーも、より条件の厳しい洋上で稼働する大型タービンのコストと問題を過小評価していたようで、苦境に立たされている。  詳しくはこちら

G20対BRICS：どちらがより持続可能か？ 2023年8月23日、ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカは、BRICSが持続可能性を追求することを約束する共同宣言を発表した。その2週間後、ブラジル、ロシア、インド、中国、その他十数カ国は独自の共同宣言を発表し、G20は世界を極めて持続可能なものにするために全力を尽くすと誓った。

BRICS諸国の公約のひとつは、気候変動への対応が極めて重要であるというものだった。「我々は、気候変動がもたらす課題に取り組むと同時に、（気候変動枠組条約の）原則に沿って、低炭素・低排出経済への公正かつ安価で持続可能な移行を確保することに合意する。「我々は、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）とそのパリ協定を実施することの重要性を改めて強調する。  詳しくはこちら

反化石燃料の抗議活動中に、南アフリカのスタンダード銀行本社から強制退去させられた気候活動家とジャーナリスト。抗議活動の傍らでDaily Maverickの取材に応じたExtinction Rebellionの活動家、ラッセル・フローレンス氏は、「私たちは（受付に）座り、私たちの未来のため、子供たちの未来のため、汚いエネルギーは必要ないことを平和的に訴えました」と語った。  詳しくはこちら。

バイデンに "化石燃料撲滅"を求める数千人がニューヨークでデモ行進 ：グレタ・トゥンバーグがニューヨークで数千人の群衆を前に、世界の指導者たちに地球温暖化対策を求める演説を行ってから4年、抗議者たちが再び行動を起こした。国連事務総長のアントニオ・グテーレスが主催するニューヨークでの「気候野心サミット」に向けて、米国は石油やガスからの脱却を図る時だ。

「この行進は、米国、ヨーロッパ、アジアでの歴史的な熱波から、マウイ島での致命的な山火事、ブラジルから中国、リビアまでの壊滅的な洪水まで、気候変動によって悪化した異常気象に見舞われた夏の後に行われる」とNPRは書いている。NPRの記事はこちら。

元軍事長官が政府に気候変動に対する防衛策を策定するよう要請。オーストラリア政府は、気候変動という最大の敵からオーストラリア国民を守るための防衛計画を策定するよう求められている！「気候変動は今、われわれの安全保障にとって最大の脅威となっている。政府は、気候変動リスクとその対応策についての理解を深めるために、有権者を巻き込むべきだ」とバリー提督は語った。中国共産党の習近平指導者も、このメッセージに賛同している。詳しくはこちら。

明日の "気候イノベーター"を紹介しよう。多くの聡明な頭脳が気候変動の解決策に取り組んでいると、MITテクノロジーレビューが報じた。その一部はこちらで紹介されている。「炭素の回収、送電網における需要応答への取り組み、気候監視のための衛星の構築は、今年の先進的な思想家たちが取り組んできたトピックのほんの一部に過ぎない。しかし、バッテリーと燃料という2つの魅力的な分野に特に集中していた。"  MITの気候レポーター、ケイシー・クラウンハートの記事はこちら。[RWからの注：この若者たちが誤った科学に洗脳されてしまったことは残念だが、彼らのプロジェクトがすぐに冗長になることを願っている。］

社会の "善"のために、カルトを推進する。政府、プロパガンダ、諜報機関による、もうひとつの第5世代戦争の手段。  ロバート・マローン博士のように、コヴィッド19にヒステリーを起こした私たちの社会が、その後180度方向転換して、「気候変動科学」や「ジェンダー・イデオロギーの科学」、つまり世界保健機関（WHO）が定義した新しいジェンダーの科学的定義にヒステリーを起こすようになったことを不思議に思っているなら、ネットフリックスのドキュメンタリー『カルトリーダーになる方法』は必見だ。WHOが健康の真実性の世界的裁定者であることは周知の事実だからだ。詳しくはこちら。

このドキュメンタリーの公式予告編は、人々がなぜカルトに参加するのかを描写しているが、同時に人々がどのように操られるのかについての洞察も提供している。

ネットフリックスカルトリーダーになる方法』公式予告編 2023年7月13日（2分）

オーストラリアにおける「政府全体」の戦略。このおぞましい新世界秩序の企業用語の多くは、トニー・ブレアからも生まれている。そして、彼の当時のミューズであり、「第三の道」の発明者であるアンソニー・ギデンズは、ポール・コリッツが「インクルージョン」という無意味な流行語について議論しているときに、こう書いている。

コリッツは、ブレアがジャシンダ・アーダーンやその他大勢のグローバリストたちとともにカナダに飛び立ち、またもや歓談しているところを目撃されたことを指摘している。幸いなことに、アーダーンが罵声を浴びせられている「衝撃的なシーン」がRebel Newsによって撮影された。このイベントは「グローバル・プログレス・アクション・サミット」と呼ばれている。「衝撃的な映像」は、ジャシンダ・アーダーンが気候変動会議に出席するためにカナダに飛んだ後、街頭で罵声を浴びせられた瞬間をとらえている。Daily Mail reported。詳しくはこちら。

ブラックロックはいかに世界を征服したか 。2019年8月22日、ラリー・フィンクは、アル・"気候詐欺師 "ゴア、クリスティア・"口座凍結 "フリーランド、マーク・"GFANZ "カーニー、そしてあのクラウス・"ボンド・ヴィラン "シュワブといった著名人とともに、世界経済フォーラムの評議員会に加わった。(しかし、それはいったいどの価値観なのか？「そして、ヨーヨー・マはそれと何の関係があるのだろうか？）

誰も驚かなかったが、ラリー・フィンクはブラックロックに、ESGとして知られる「環境・社会・ガバナンスの実践と方針」という数兆ドル規模の詐欺にサインした。ESGについてまだ知らない人は、今年初めのジェームズ・コーベットによる「ESGとビッグ・オイルの陰謀」というプレゼンテーションで、このトピックについて理解を深めてほしい。あるいは、コモンズのグローバル化（いわゆる「自然資産企業」による自然の金融化）に関する記事の中で、アイアン・デイヴィスがESG詐欺についてまとめている。

2020年、ブラックロックは自動運用システム「アラジン」の新モジュールを発表した：「アラジン気候」である。

以下のビデオのトランスクリプトはこちら。

How BlackRock Conquered the World

コルベット・レポート：ブラックロックはいかにして世界を征服したか、2023年9月19日（58分）

世界はどのように運営されているのか。デビッド・ロックフェラーが1950年代にロックフェラー特別兄弟基金の下でまとめた新世界秩序の引き金となりうる危機のリストは、テロ、パンデミック、金融災害、そして......気候だった！  これだけあれば十分だ。9.11以降、私たちはそれぞれ1つずつ経験した。よく言われるように、世界的な問題には世界的な解決策が必要なのだ。  そして、しばしば戦争も。詳しくはこちら。

世界はどのように運営されているのか - ジェームス・デリングポールのポッドにアイヴァーが登場！2023年8月15日（84分）

「気候変動関係者」は「地球温暖化」から地球を救うために経済恐慌を引き起こすのだろうか？  世界経済フォーラム（「WEF」）とその協力者たちは、地球の気候が今後壊滅的に変化すると信じている。彼らのデータによれば、破滅的な非連続的気候変動を防ぐことができるのは、断固とした迅速な行動のみである。彼らの基準では、経済恐慌を回避する唯一の確実な方法は、1年以内にCO2排出量を最大70％削減できる経済恐慌を引き起こすことである。WEFが複数の中央銀行を支配しているのであれば、それは驚くほど簡単なことである。この記事で、イゴール・チュドフは、世界経済フォーラムとその盟友たちの思考と動機を理解しようと試みている。詳しくはこちら。

健康と気候のファシズムの進撃を止めるには？世界政府の狂信者たちは支配下にあり、その意図は明確だ。2024年のサミットに向けた国連の「行動志向の願望」を考えてみよう。より良い明日のための多国間解決策」と「現在と未来の世代のためのグローバル・ガバナンスの強化」を夢見ながら。 詳しくはこちら。  

気候変動の黙示録を生き抜く方法。気候ファシズムこそ真の危険  ユーリ・ベズメノフは、最近の映像や出来事を映画『アポカリプト』のハイライトと比較し、この2つがいかに似ているかを示す。 詳しくはこちら。

この記事の情報源は以下の通り：

⚫︎ 裸の皇帝
⚫︎ ポールのニュースレター
⚫︎ スポックスのジレンマ

原文：
Climate Related News: Wildfires, urban fires, climate change and economic depression have something in common but it is not CO2
BY RHODA WILSON
ON SEPTEMBER 21, 2023

Corporate media frequently spread conspiracy theories but this is never acknowledged.  Corporate media also spreads propaganda according to the wishes of their paymasters.  Propaganda which includes all things related to a “human-caused climate change crisis.”

Using scientific evidence, it is easy to refute corporate media and their sponsors’ hysterical claims about anthropogenic climate change.  It is also easy to refute many of the claims made in corporate media about recent events being linked to climate change such as recent wildfires and urban fires.

Most importantly, it is easy to find sufficient evidence for who is behind the nefarious “climate change” agenda and why.  So, how do we survive the agenda and halt the march of climate fascism or communism, or both – without the help of corporate media, obviously?

The following are some recent articles published by a variety of sources.

Corporate media and its conspiracy theories: When a conspiracy theory is spread through corporate media it is almost never acknowledged as such, even in retrospect. On the other hand, if a story goes against the mainstream narrative, it is quickly – far too quickly – labelled a conspiracy theory.  Any criticism of coronavirus policy, any criticism of climate discourse, any critical analysis of the structure of globalist institutions and their propaganda campaigns, and so on – all automatically conspiracy theories!  This branding of critical analyses as de facto conspiracy theories is used to stigmatise the speaker and thereby bring the discourse to a standstill, even if the theory is correct.  Read more HERE.

The “climate emergency” is a hoax.  More than 1,600 scientists and professionals, including two Nobel laureates, have signed a declaration saying that: “There is no climate emergency.” The declaration is unlikely to get any attention from corporate media but people need to know about the mass climate hysteria. And the destruction of nations needs to stop.  Read more HERE.

Misinformation in the media. Last year the Alliance for Science’s chief lobbyist for GMOs, Mark Lynas, teamed up with two co-authors to publish in a peer-reviewed journal an article that equated people who criticise genetically modified organisms (“GMOs”) with those who spread “misinformation” on climate change, covid, and vaccines.  The authors of ‘Misinformation in the media: global coverage of GMOs 2019-2021’ claim that there is a consensus that genetically modified foods are as safe as conventional foods. They dismiss the more than 300 scientists who signed a statement saying there was no such consensus on GMO safety – labelling them “self-proclaimed experts.”

Given the obviously partisan nature of the article, GMWatch was concerned to discover that it was being used to try and shape, if not censor, media coverage in Africa and to pressure African governments to drop their restrictions and bans on GMOs.  Read more HERE.

Something weird is happening with the birth rates.  We are seeing unprecedented collapses around the world.  Climate change fanatics often talk about “overpopulation” and that we need to have fewer children to save the planet, but the fact is that we are facing an underpopulation crisis. Many countries in the West have fertility rates so low that, fast forward, there will be a population collapse! We need more babies born, not less.  Read more HERE.

Using scientific evidence to refute “climate change.” As of July 2023, according to NASA, carbon dioxide (“CO2“) levels are approximately 0.04% of Earth’s atmosphere or 422 parts per million (“ppm”). What if I told you this is actually one of the lowest CO2 periods? And Earth has easily survived – and thrived – in far higher? CO2 ppm figures from millions of years ago are actually a big problem for government-funded agencies like NASA to “explain away.” However, this all assumes you subscribe to the “CO2 drives climate” narrative – which it doesn’t.  Read more HERE.

A 2010 article in the Guardian describes how Bill Gates’ cloud-whitening trials are “a dangerous experiment.” Campaigners say a Bill Gates-backed geoengineering project to whiten clouds and reduce global warming is “risky.” A US-based research body, Silver Lining, which has received $300,000 from Gates, is developing machines to convert seawater into microscopic particles to be sprayed into clouds.  Read more HERE.

Meteorologists and scientists explain why there is “no climate emergency.” Flawed modelling and overblown rhetoric drowning out scientific reality for the sake of money and power, climate experts say. There’s no climate emergency. And the alarmist messaging pushed by global elites is purely political.  Read more in The Epoch Times HERE.

In 2022, HAARP began the largest set of experiments at its new observatory. The number of experiments is the highest so far under a five-year, $9.3 million grant awarded last year by the National Science Foundation to establish the Subauroral Geophysical Observatory at HAARP.  Read more HERE.

Smart meters cause fires.  Hawaii Electric exploited the impoverished situation of Maui residents due to the 2020 lockdowns to coerce them to adopt smart meters.  They targeted the medium to low-income residential areas – the same areas that primarily burned during the Maui fires.

Lahaina in Maui, Hawaii, an area that burned, had smart water meters. Government officials refused to send water, but how exactly did they turn off everybody’s water supply? Smart water meters? Another curiosity: Kihei in Maui, an area that housed an organisation critical of smart meters – Stop Smart Meters Hawaii – also burned.

Utility companies have previously tampered with smart meter fire evidence to cover up the cause of fires. Does all this bother governments? Not the UK government, who threatens a fine of up to £15,000 or imprisonment for those resisting.  Read more HERE.

Problem. Reaction. Solution. Wildfires about more than “CO2 induced climate change.” According to media reports, Canada’s experience with wildfires is without precedent. Many, many distraught people who lost their homes look bleakly into the night-time sky and ask the question: Why?

The most available answer to explain the scenario comes up in the universities and corporate media – climate change. But, it should be pointed out that people have been caught committing acts of arson in many of these forests. And, Peter Koenig says Environmentally Modified Techniques (“ENMOD”) may be causing the extreme weather phenomena that we have been witnessing over the last few years.  Read more HERE.

The recent wave of forest fires is not due to climate change but something much more sinister according to Dr. David Martin.  Read more HERE.

Cheap wind power myth is blown away. The myth that the UK’s energy bills would come tumbling down thanks to the abundance of cheap offshore wind power has finally been blown to smithereens by the failure of the latest auction for the Contracts for Difference subsidy scheme to attract any bidders.

It is not only the UK where the wind industry is struggling. In the US developers such as Shell and Avangrid are pulling out of contracts to build offshore wind farms. The giant Danish wind company Oersted has lost a third of its market value since warning two weeks ago that it may be writing down its assets. European turbine makers are also in trouble, appearing to have woefully underestimated the costs and problems of building large turbines for operation offshore, where conditions are much more severe.  Read more HERE.

G20 vs BRICS: Who is more sustainable?  On 23 August 2023, Brazil, Russia, India, China, and South Africa released a joint declaration promising that BRICS would pursue Sustainability. Two weeks later, Brazil, Russia, India, China, and more than a dozen other countries published their own joint declaration, vowing that the G20 would do everything in its power to make the world extremely Sustainable.

One of the BRICS nations’ commitments was on the vital importance of addressing climate change. “We agree to address the challenges posed by climate change while also ensuring a just, affordable and sustainable transition to a low carbon and low-emission economy in line with the principles of [the United Nations Framework Convention on Climate Change],” they said. “We reemphasise the importance of implementing the United Nations Framework Convention on Climate Change (UNFCCC) and its Paris Agreement.”  Read more HERE.

Climate activists and journalist forcibly ejected from Standard Bank HQ, South Africa, during anti-fossil fuel protest.  Speaking to Daily Maverick on the sidelines of the protest, Russell Florence, an Extinction Rebellion activist, said, “We sat [in the reception area] and peacefully made the point that for our future, for our children’s future, we don’t need dirty energy.”  Read more HERE.

Thousands march in New York to demand that Biden “end fossil fuels.”  Four years after Greta Thunberg spoke to a crowd of thousands in New York demanding world leaders take action on global warming, protesters are at it again. Protesters marched with a specific message for President Biden: it’s time for the US to move away from oil and gas to set the stage for the ‘Climate Ambition Summit’ in New York, hosted by United Nations Secretary-General António Guterres.

“The march comes after a summer marked by extreme weather events exacerbated by climate change, from historic heat waves in the US, Europe and Asia, to the deadly wildfire in Maui and catastrophic flooding from Brazil to China to Libya,” NPR wrote. Read more as reported by NPR HERE.

Former military chiefs urge the government to develop a defence against climate change.  The Australian Government is being urged to come up with a defence plan to protect Australians from their greatest adversary … climate change!  “Climate change now poses the greatest threat to our security and the government should be engaging the electorate to build understanding of climate risks and how to respond,” Admiral Barrie said.  Chinese Communist Party leader Xi Jinping approved of this message.  Read more HERE.

Meet the “climate innovators” of tomorrow.  A lot of bright minds are working on solutions to climate change, MIT Technology Review reported. You can find some of them listed HERE.  “Carbon capture, tackling demand response on the grid, and building satellites for climate monitoring were just some of the topics this year’s forward thinkers have been working on. But there was a particular concentration in two fascinating areas: batteries and fuels.”  MIT’s climate reporter Casey Crownhart has more, read HERE. [Note from RW:  I’m sorry these youngsters have been indoctrinated with false science, but I hope their projects will be made redundant soon.]

Promoting a cult, for the “good” of society.  Another fifth generation warfare tool of governments, propagandists and intelligence agencies.  The Netflix documentary ‘How to Become a Cult Leader’ is a must-watch if, like Dr. Robert Malone, you are still mystified as to how our society, which became so hysterical over covid-19, then managed to pivot 180 degrees to becoming just as hysterical about “climate change science” and “the science of gender ideology” – you know, that new scientific definition of gender as defined by the World Health Organisation (“WHO”). Because we all know the WHO is the global arbiter of health truthiness.  Read more HERE.

The official trailer from the documentary describes why people join cults, but it also offers insights into exactly how people can be manipulated.


Netflix: How to Become a Cult Leader Official Trailer, 13 July 2023 (2 mins)
A “whole of government” strategy in Australia. A lot of this ghastly new world order corporate-speak also came from Tony Blair and, his then muse the academic inventor of the “third way”, Anthony Giddens, Paul Collitts wrote when discussing the latest meaningless drivel buzzword “inclusion.”

Collitts noted that Blair was last seen jetting into Canada with Jacinda Ardern and other assorted globalist types for yet another gabfest.  Mercifully, there were “shocking scenes” of Ardern being heckled and captured by Rebel News.  The event is called the ‘Global Progress Action Summit’.  “Shocking footage has captured the moment Jacinda Ardern was heckled on the streets after flying to Canada to attend a climate conference,” Daily Mail reported.  Read more HERE.

How BlackRock conquered the world.  On 22 August 2019, Larry Fink joined such illustrious figures as Al “Climate Conman” Gore, Chrystia “Account Freezing” Freeland, Mark “GFANZ” Carney, and the man himself, Klaus “Bond Villain” Schwab, on the World Economic Forum’s Board of Trustees, an organisation which, the WEF informs us, “serves as the guardian of the World Economic Forum’s mission and values.” (“But which values are those, precisely?” you might ask. “And what does Yo-Yo Ma have to do with it?”)

To the surprise of absolutely no one, Larry Fink signed BlackRock on to the multi-trillion-dollar scam that is “environmental, social, and governance practices and policies,” better known as ESG. For those who don’t know about ESG yet, they might want to get up to speed on the topic with James Corbett’s presentation earlier this year on ‘ESG and the Big Oil Conspiracy’. Or they can read the summary of the ESG scam by Iain Davis in his article on the globalisation of the commons (aka the financialisation of nature through so-called “natural asset corporations”).

In 2020, BlackRock announced the launch of a new module to its automated Aladdin system: Aladdin Climate.

Read the transcript HERE for the video below.


The Corbett Report: How BlackRock Conquered the World, 19 September 2023 (58 mins)
How the world is run. Well, David Rockefeller’s list of crises that could trigger a new world order, put together in the 1950s under the Rockefellers’ Special Brothers Fund, were terrorism, pandemics, financial disasters and … climate!  There is enough there to be going on with.  We have had one of each since 9/11.  Remember that global problems require global solutions, as they say (often).  And, often, war.  Read more HERE.


How the World is Run – Ivor on James Delingpole’s Pod! 15 August 2023 (84 mins)
Will “climate stakeholders” engineer an economic depression to save the planet from “global warming”?  The World Economic Forum (“WEF”) and its collaborators believe in upcoming catastrophic changes in Earth’s climate. According to their data, only decisive rapid action can prevent a catastrophic discontinuous climate change.  Within their frame of reference, the only sure way to avert it is to engineer an economic depression, which could reduce CO2 emissions by up to 70% within a year. Doing so is surprisingly easy if the WEF controls several large central banks, which is indeed the case. In this article, Igor Chudov attempts to understand the thinking and motivations of the World Economic Forum and its allies.  Read more HERE.

How do we halt the march of health and climate fascism? The world-government fanatics are in control and their intentions are clear. Consider the “action-orientated aspirations” of the United Nations as they prepare for their 2024 summit, salivating while they dream of “multilateral solutions for a better tomorrow” and “strengthening global governance for both present and future generations.”  Read more HERE.

How to survive the climate change Apocalypto.  Climate fascism is the real danger.  Comparing recent images and events to highlights from the movie Apocalypto, Yuri Bezmenov shows how similar the two are.  Read more HERE.

Sources for this article include:

The Naked Emperor
Paul’s Newsletter
Spox Dilemma