石油産業の放射能の秘密を暴く（パート３）：業界は知っていた
石油産業の放射能の秘密を暴く（パート３）：業界は知っていた
2022年8月1日、ローダ・ウィルソン著
2000年8月1日、キース・マクドナルドはシリアの油井「テイエム107」を点検するよう命じられた。それは、運命的な仕事だった。坑井で放射能検査が行われ、その数値は桁外れだった。 皮膚を通過し、遺伝子の突然変異や細胞の損傷を引き起こし、がんにつながる可能性のあるベータ線が、坑口で毎秒6,336カウントと、バックグラウンドレベルの1,584倍という驚異的な数値を示していたのだ。
「シリアで働く人たちに、放射線があることを知ってるかと聞いたら、まるで火星から降りてきたような顔をしていたよ」とマクドナルドは言う。「彼らは明らかに秘密にしていたのです」。
2020年、ジャスティン・ノーベルは、あの日起こったこと、その後に起こった個人的な悲劇、そしてマクドナルドが責任者の責任を追及するためにとった手段（成功しなかったが）を詳細に記した記事を執筆した。ノーベルの記事は一度には読み切れないほど長いので、4回に分けて再掲載しています。 この記事はその第3部である。第1部はこちらで、完全版はこちらでお読みいただけます。
ジャスティン・ノーベル著、DeSmogより再掲載
業界は知っている
地球上のほぼすべての人が石油・ガス製品を使用しています。しかし、ほとんどの人は、石油やガスの生産が大量の放射能を地表にもたらすことを全く知らない。
最初の科学的記録は、トロント大学の研究者がオンタリオ州南部の農家の畑にある井戸から採取した原油を調べた1904年の論文にある。このラドンは、現在、米国環境保護庁（EPA）によって、米国における肺がんの原因の第2位に挙げられている。ラドンは、石油やガスが地表にもたらす多くの放射性元素のひとつに過ぎません。1991年のEPAの報告書によれば、「石油貯留層に自然に存在するこれらの放射性核種の存在は、炭化水素を見つけるための方法の一つとして実際に使われてきた」のである。
石油やガスの生産に伴って地表に出てくる放射能の多くは、塩分を含んだ有毒な液体の一部であり、業界ではこれをブライン（かん水）あるいは随伴水と呼んでいる。ほとんどの油井は石油よりもブラインを多く産出し、中には10倍も産出する油井もある。地質学者は、地層中に散在し、適度に溶解する放射性元素のラジウムが、かん水とともに地表に流れ出ることを昔から知っていた。米国の核科学者カルトフェン氏は「我々は地下から放射能を取り込み、人間や環境と相互作用する生物圏まで運ぶ輸送システムを作ったのです」と言う。
ラジウムは油田の配管やタンクの底にたまる「スケール」と呼ばれる除去しにくい沈殿物の一部に蓄積されるため、作業員がラジウムを含んだ廃棄物にまみれてしまうことがある。また、放射性元素は粉塵として空中に舞い上がりやすく、誤って飲み込んだり、吸い込んだりすることもある。米国環境保護庁は、油田1本あたり年間約100トンのスケールが発生し、在来型石油生産だけでも年間23万トンの放射性スラッジが発生すると報告している。
米国では、1980年に民主党の二人の下院議員によって書かれた免責条項により、この有害廃棄物は、米国EPAによれば、潜在的に問題となるレベルの放射能だけでなく、ベンゼンなどの発癌物質や鉛やヒ素などの有毒重金属を含むが、「非危険物」とみなされてきた。これは、家庭ゴミとして埋立処分できることを意味する。世界中の大量の放射性石油・ガス廃棄物の行き先について、簡単に入手できる情報はほとんどない。
ノルウェー放射線防護局の2005年の報告書によると、北海油田では、有毒なラジウムを含むブラインを海に投棄するのが標準的な方法であったことが明らかになった。報告書によると、ほとんどの地域でラジウムのバックグラウンドレベルは変わらないが、「北海の限られた地域では、放射能濃度が2倍になる可能性がある」。
この放射能の多くは、ノルウェー沿岸に運ばれると報告書は指摘している。シェル社の元放射線専門家ゲルト・ヨンカーズ氏が共同執筆した国際石油ガス生産者協会（IOGP）の2016年の報告書によると、北海石油産業の排出量は、ある放射能指標によると、「原子力産業が報告する量の40倍」であるという。
現在、石油・ガス産業は、放射能が労働者にもたらすリスクについて公然と語ることはないが、かつてはそうであった。「油田やガス田に自然放射能が存在することは、世界中で認識されている」と、1987年に英国の石油・ガス産業の主要な業界団体であるUK Offshore Operators Associationが出した文書には書かれている。
シェル社もこの問題を認識している。同社自身の資料から、石油・ガスの巨大企業は、放射性物質への曝露を含む石油・ガス作業による様々な曝露が癌につながることを70年前から知っていたことが明らかになった。
カリフォルニアのエメリービル研究所の毒物学者による1950年の報告書には、「すす、カーボンブラック、ピッチ、アスファルト、粗石油、頁岩油、パラフィン油、潤滑油、燃料油、アントラセン油、その他石炭や石油の蒸留・分留生成物と人間が接触すると、明らかに人間の環境癌の大部分を引き起こす」と書かれている。「ヒ素」や「放射性元素」のような物質は、「環境ガンの起源を突き止めることができる」「確立された発ガン性の性質を持っている」という点でユニークであると報告書は指摘している。
シェル社の最近の資料では、2000年代のフラッキングブームを通じて、放射能のリスクに関する知識が失われたわけではないことが示されている。実際、シェルの放射線専門家を退職したゲルト・ヨンカーズは、このテーマについて半ダースの論文を執筆または共著している。
「自然起源放射性物質（NORM）が石油・ガス産業に与える懸念は、放射線安全面だけでなく、環境面でも高まっている」と、1997年に米国石油協会に掲載されたある論文には書かれている。別の論文では、NORMが "ガスや石油の生産中にしばしば遭遇し"、"作業員の健康被害の増大をもたらす "ことを論じています。
ヨンカーズが国際石油・ガス生産者協会のために共著した2016年の放射能に関する報告書は、これらの危険に関する有益なフィールドガイドとして機能します。"要員が放射線にさらされる可能性があるのは、外部からの照射と、吸入・摂取による汚染の2つである "と報告書は述べています。
添付された図には、放射能が噴出するパイプの上に立つ石油・ガス会社の作業員が描かれているが、これはマクドナルドさんがテイエム107で体験した状況と酷似している。放射能は皮膚を傷つけますが、粉塵を吸い込んだり摂取したりすると、ヒッチハイカーの放射性元素（核種）が体内に入り、肺や腸に留まって放射性崩壊を続け、「組織や臓器の放射線被曝」につながる可能性があるのです。
しかし、シェル社の科学者たちは、この問題をよく理解しているが、マクドナルドさんのように、遠く離れた油田やガス田で働く労働者は、自力で解決するしかないように見える。しかし、同社はその空白を埋めようとはしない。
シェル社の広報担当者カーティス・スミスさんは1月初め、「操業の一部で放射性物質にさらされるリスクは低いが、放射能を監視するための厳格でよく整備された安全手順と、放射能が検出された場合の安全手順の包括的リストを持っている」と答えてくれた。
3月にこれらの安全手順の詳細とマクドナルドのような事例の一般性について質問されたとき、スミスは、「残念ながら、我々のすべてのリソースは、COVID-19発生に関連する現在の/流体事象に専念しています」と答えた。「そのため、この話題をもう一度取り上げる時間はないでしょう」と答えた。4月に、テイエム-107の放射線報告書のコピーを含む、マクドナルドのケースの詳細について再び質問されたとき、スミスは次のような声明で答えた。
「私たちは、事業会社が従業員、請負業者、地域社会に悪影響を及ぼす可能性があるという主張を真摯に受け止めています。しかし、シェルはシリアにおけるオペレーターではなく、アル・フラート・ペトロリウム・カンパニー（AFPC）の少数株主であるため、これらの主張を立証できるAFPCが所有する操業レベルのデータを保有しておらず、アクセスすることもできない」と述べた。
米国在住の放射線管理コンサルタントで、石油・ガス産業の放射性廃棄物の処理に長年携わり、現在は独立したコンサルタントとして活動しているアンドリュー・グロス氏は、責任の所在を疑う余地はないという。
「シェルにしても何にしても、目的はただ一つ、利益を最大化することなんだ」とグロスさんは言う。「もしあなたが労働者なら、このことを理解することが重要です。自分たちのことは自分たちで守らなければならないのです」。
規制の失敗
マクドナルドは20年来、自分の話を真剣に聞いてくれる人を探しつづけている。
彼が連絡を取った多くの法律事務所のひとつが、ロンドンに本社を置くThompsons Solicitorsでした。2018年6月のスティーブン・アイルランド弁護士からの手紙は、マクドナルドがテイエム-107で遭遇した状況を認めていることを伝えている。"あなたはこの被曝の結果として、精神医学的／心理学的障害と皮膚病変を発症したと考えています "と手紙には書かれていた。しかし、アイルランドの書簡は、マクドナルドさんの法的主張が確実とは言い難いことも指摘している。
スコットランドのスターリング大学の労働環境衛生研究者、アンドリュー・ワッターソン博士によると、補償を受けるのは例外的に難しいとのことだ。"政府の職場補償制度は不浄の混乱である "と、彼はHazards Magazineに共同執筆した2015年の記事で述べている。労働者が補償を受けるためには、通常、自分の病気が一般人と比べて職業上2倍の確率で発生することを示す必要がある。これは "オールオアナッシングの保守的な疫学 "であり、"できるだけ多くの被害者に大きな脂肪ゼロを与えるように設計されている "とワッターソンは書いている。
ワッターソン氏は、英国で油田放射能に関する労働者の訴訟が法廷に持ち込まれたことは１件もないという。この問題に対する「認識不足」である。つまり、詳細な科学的調査もなければ、根拠となる判例もないのだ。しかし、彼の考えでは、一番の問題は、「歯切れの悪い」安全衛生規制当局にある。「英国では、職業性ガンの悪循環に陥っている」とワッターソン氏は言う。「見ていない、見つけていない、問題ない」。
デスモッグが、職場の安全衛生の規制と執行を担当する英国安全衛生庁に、石油・ガス労働者のガンを調査して、職業性放射能被曝との関連を調べたことがあるかと尋ねたところ、HSEの広報担当者はデスモッグに次のように答えた。「過去70年以上にわたって英国内で放射線被曝に関する数多くの疫学的研究が行われてきたが、私の知る限り、英国の石油・ガス（産業）には今のところ何もない」。
HSEの放射能政策の他の側面は、石油・ガス産業にとって、規制は政府の規制当局に頼るのではなく、自己執行に大きく依存していることを伝えている。HSEの176ページに及ぶApproved Code of Practice and Guidance for Work with Ionizing Radiationの中で、石油・ガス産業に関する言及はわずか1つである。HSEの「Offshore Radiation Essentials」という文書には、業界向けにこう書かれている。「ガイダンスに従うことは強制ではないので、他の行動をとるのは自由である」。HSEはDeSmogに、"労働者の保護は企業の責任である "と言った。
この問題の一因は、米国や英国などの国々で規制緩和が進み、環境法やそれを執行する規制機関が弱体化していることにある。ここ数十年、保守党主導の政府は安全衛生庁の資金を削減し、労働党の前政権はその資金をないがしろにした。ワッターソン氏は、「お役所仕事の削減というイデオロギーがある一方で、職員や規制当局の削減という現実的な行為もある」と説明する。「保守党のサッチャー首相は、英国でよりソフトな規制を望んでおり、それを労働党のブレア首相とブラウン首相が引き継ぎました」。
マクドナルドのような労働者には、希望の兆しがある。米国の在来型石油・ガス地帯の中心であるルイジアナ州で2016年に決着した裁判では、荒くれ者、ルスタブー、パイプクリーナー、トラックドライバーといった一般的な業界のさまざまな仕事に従事する数十人の労働者ががんを発症したことが明らかにされている。
放射線の専門家が書いた報告書は、米国疾病管理予防センターが作成した分析プログラムを使って、これらの労働者の癌と仕事中に受けた放射能被曝との関連性を明らかにしている。作業員が発症したがんには、非ホジキンリンパ腫、各種白血病、結腸がん、肝臓がんなどが含まれる。
ニューオリンズでこの訴訟を担当したスチュアート・スミス弁護士は、「彼らはモルモットだ」と言う。「私は、油田廃棄物が癌を引き起こすことを示すいくつかのケースを訴訟で扱ったことがあります。大手企業は何十年も前からこのことを知っていた。規制当局も当然知っているが、政治的に手を出せないだけだ」。
著者について
ジャスティン・ノーベルは、ローリングストーン、デスモッグ、その他様々な出版物に科学と環境の問題について執筆しています。2017年から2020年にかけて、ノーベルは全米の石油・ガス開発を取材する一方、石油・ガス放射能に関する本を調査・執筆していた。上記の当記事は、ノーベルが執筆し、DeSmogが出版した2020年の記事「The Syrian Job：石油業界の放射能の秘密を暴く」から抜粋したものです。
原文：
Uncovering the Oil Industry’s Radioactive Secret (Part 3): The Industry Has Known
BY RHODA WILSON ON AUGUST 1, 2022
On 1 August 2000, Keith MacDonald was called out to check the Thayyem-107 well in Syria. It would be a fateful job. A radioactivity inspection was conducted at the well and the numbers were off the charts. The report indicated readings at the wellhead for beta particles – a type of radioactivity that can pass through the skin and cause genetic mutations and cellular damage that leads to cancer – of 6,336 counts per second, an astonishing 1,584 times background levels.
“I asked the Syrian workers if they knew there was radiation there and they looked at me like I had just landed from Mars,” says MacDonald. He had the impression that “it was obvious they were being kept in the dark.”
In 2020, Justin Nobel wrote an article detailing what happened that fateful day, the personal tragedy that ensued, and the steps MacDonald had taken, without success, to hold those responsible accountable. As Nobel’s article is longer than most would read in one sitting, we are republishing it in sections in a four-part series. This article is the third part. You can read Part 1 HERE and Nobel’s full article HERE.
By Justin Nobel, republished from DeSmog
The industry has known
Nearly everyone on earth uses oil and gas products. But most people are completely unaware that oil and gas production brings large amounts of radioactivity to the surface.
The first scientific record comes from a 1904 paper by a University of Toronto researcher who examined crude oil from a well in a farmer’s field in southern Ontario. He discovered a radioactive gas we now know to be radon, which is currently pegged by the US Environmental Protection Agency (EPA) as the second leading cause of lung cancer in the United States. Radon is just one of many radioactive elements oil and gas bring to the surface. “The presence of these naturally occurring radionuclides in petroleum reservoirs,” states a 1991 EPA report, has actually been used, “as one of the methods for finding hydrocarbons.”
Much of the radioactivity brought to the surface in oil and gas production is part of a salty toxic stream of liquid the industry calls brine or produced water. Most oil wells produce far more brine than oil, and some wells can produce 10 times as much. Geologists have long known that the radioactive element radium, peppered throughout earth’s layers and moderately soluble, flows with brine to the surface. “We have created a transit system for taking radioactivity from underground,” says Kaltofen, the US nuclear forensic scientist, “bringing it up to the biosphere where it can interact with people and the environment.”
Because radium accumulates in oilfield piping — part of a difficult to remove deposit called “scale” — and sludge at the bottom of tanks, certain workers can become coated in radium-laden waste. The radioactive element can also easily be made airborne with dust, and accidentally ingested or inhaled. The US EPA has reported that each oil well generates approximately 100 tons of scale annually and that conventional oil production alone produces 230,000 metric tons of radioactive sludge a year.
In the United States, because of exemptions written in 1980 by a pair of Democratic Congressmen, this hazardous waste, which according to the US EPA contains not just potentially concerning levels of radioactivity but also potentially concerning levels of carcinogens like benzene and toxic heavy metals like lead and arsenic, has been deemed “non-hazardous.” This means it can be disposed of in landfills intended to hold household garbage. There is little easily accessible information available on just where the rest of the world’s massive amounts of radioactive oil and gas waste ends up.
A 2005 report of the Norwegian Radiation Protection Authority reveals it has been standard practice in the North Sea oilfields to dump toxic radium-laden brine into the ocean. While the report indicates that in most areas background levels of radium would not change, “in limited areas in the northern North Sea, a doubling of the activity concentration … could be encountered.”
Much of this radioactivity is transported towards the Norwegian coast, the report notes. “To place this into context,” states a 2016 report of the International Association of Oil & Gas Producers (IOGP), co-authored by retired Shell radiation expert Gert Jonkers, the North Sea oil industry’s emissions, by one measure of radioactivity, “are forty times those reported by the nuclear energy sector.”
While today the oil and gas industry does not talk openly about the risks radioactivity poses to their workers, they once did. “The presence of natural radioactivity in oil and gas fields has been recognised worldwide,” states a 1987 document from the UK Offshore Operators Association, a leading trade association for the UK’s oil and gas industry.
Shell is aware of the issue too. The company’s own documents reveal that the oil and gas giant has known for 70 years that various exposures from oil and gas work, including exposure to radioactive materials, can lead to cancer.
“Human contacts with soot, carbon black, pitch, asphalt, crude petroleum, shale oil, paraffin oil, lubricating and fuel oil, anthracene oil and other distillations and fractionation products of coal and petroleum apparently cause the majority of environmental cancers in man,” states a 1950 report produced by a toxicologist working at Emeryville Research Centre, a bygone Shell lab in California. Substances like “arsenic” and “radio-active elements” are unique, the report notes, as they have “established carcinogenic qualities” for which the “origin of environmental cancer” can actually “be traced”.
Image: Opening pages of the Emeryville Research Centre report (1950).
More recent documents from Shell indicate that through the fracking boom of the 2000s, knowledge of the risks of radioactivity has not been lost. In fact, Gert Jonkers, the retired Shell radiation expert, has authored or co-authored half a dozen papers on the topic.
“The encounter of Naturally Occurring Radioactive Material (NORM) is of increasing concern for the oil and gas industry, not only because of radiological safety aspects but also from an environmental point of view,” states one 1997 article, published in the American Petroleum Institute. Another paper discusses how NORM “is often encountered during gas and oil production” and “gives rise to increased health hazards to personnel.”
The 2016 report on radioactivity that Jonkers co-authored for the International Association of Oil & Gas Producers serves as an informative field guide to these hazards. “There are two ways in which personnel can be exposed to radiation,” the report states, “irradiation from external sources and contamination from inhaled and ingested sources.”
An accompanying diagram features an oil and gas worker standing above an open pipe spewing radioactivity, a hauntingly similar version of the situation MacDonald found himself in at Thayyem-107. While radioactivity can damage the skin, breathing or ingesting dust allows the hitchhiker radioactive elements, or radionuclides, to enter our bodies, where they may lodge in the lung or gut and continue their radioactive decay, leading to the “irradiation of tissues and organs.”
Image: Diagram of NORM exposure from the International Association of Oil & Gas Producers report.
But while Shell scientists may be schooled on the matter, workers like MacDonald, labouring in the company’s gritty and far-flung oil and gas fields, appear to be left to fend for themselves. And the company does not seem willing to fill in the blanks.
“While the risk of exposure to radioactive elements in some phases of our operations is low,” Shell spokesperson Curtis Smith replied to me in early January, “Shell has strict, well-developed safety procedures in place to monitor for radioactivity as well as a comprehensive list of safety protocols should radioactivity be detected.”
When pressed in March on the details of these safety procedures, and the commonness of a case like MacDonald’s, Smith replied, “unfortunately, all of our resources are dedicated to current/fluid events related to the COVID-19 outbreak. As a result, I won’t have the time to revisit this topic with you.” When pressed again in April regarding the specifics of MacDonald’s case, including a copy of the Thayyem-107 radiological report, Smith replied with the following statement:
“Safety is a top priority in all our operations and we take seriously any allegations that our operating companies might have a negative impact on employees, contractors or local communities. However, since Shell is not the operator in Syria but a minority shareholder in Al Furat Petroleum Company (AFPC), we do not hold nor have access to any operational level data owned by AFPC which can substantiate these claims.”
Andrew Gross, a US-based Radiation Control Consultant who for years ran a business cleaning up the oil and gas industry’s radioactive waste, and now works as an independent consultant, has little doubt where the buck stops.
“These companies will pretend they are ignorant but you got to remember these are corporations, and Shell or whoever it is has one purpose in life, to maximise profits,” says Gross. “If you are a worker, that is something important to understand,” he adds. “These guys need to know that they have to take care of themselves.”
Regulatory failures
MacDonald has been trying to get someone to take his story seriously for 20 years.
One of many legal firms he contacted was Thompsons Solicitors, headquartered in London. A June 2018 letter from attorney Stephen Ireland conveys an acknowledgement of the situation MacDonald encountered at Thayyem-107. “You believe that as a consequence of this exposure, you have developed a psychiatric/psychological disorder and skin lesions” the letter stated. But Ireland’s letter also noted that MacDonald’s legal claim was far from certain.
In fact, according to Dr Andrew Watterson, an occupational and environmental health researcher at the University of Stirling in Scotland, it is exceptionally difficult to get compensation. “The government’s workplace compensation scheme is an unholy mess,” he states in a 2015 article he co-wrote for Hazards Magazine. For workers to receive compensation they must usually show their illness is twice as likely to occur in their profession as compared to the general population. This is an “all-or-usually-nothing conservative epidemiology,” writes Watterson, “designed to give as many victims as possible a big fat zero.”
Watterson said he was not aware of a single worker case on oilfield radioactivity being brought before courts in the UK. There is a “lack of awareness” on the issue, he says, which means there are no detailed scientific studies and no case law to build from. But the primary problem in his opinion lies with “toothless” health and safety regulators. “In the UK, we have a vicious circle on occupational cancers,” says Watterson. “Don’t look, don’t find, no problem.”
When DeSmog asked the Health and Safety Executive, the UK agency responsible for regulation and enforcement of workplace health and safety, if it had ever assessed oil and gas worker cancers to determine whether or not a link could be drawn to occupational radioactivity exposures, an HSE spokesperson told DeSmog: “There have been numerous epidemiological studies into radiation exposure within the UK over the last 70 years but as far as I am aware there is nothing at present within the UK oil and gas [industry].”
Other aspects of HSE’s radioactivity policy convey that for the oil and gas industry, regulations largely rely not on government regulators, but on self-enforcement. In the agency’s 176-page Approved Code of Practice and Guidance for Work with Ionising Radiation, there is just one fleeting reference to the oil and gas industry. An HSE document entitled Offshore Radiation Essentials states to the industry: “Following the guidance is not compulsory and you are free to take other action.” HSE told DeSmog, “the protection of workers is the responsibility of the companies.”
Part of the problem is a trend in countries such as the US and UK toward deregulation, and the weakening of environmental laws and the regulatory agencies that enforce them. In recent decades, the Conservative-led governments have cut funding for the Health and Safety Executive, and the previous Labour government neglected its funding. “There is an ideological commitment to cutting red tape, then there is the practical act of cutting staff and regulators,” explains Watterson. “It goes back to [Conservative Prime Minister Margaret] Thatcher, she wanted to see softer regulation in the UK, and that was picked up by [Labour Prime Ministers] Blair and Brown.”
There is a sign of hope for workers like MacDonald. A court case settled in 2016 in the state of Louisiana, in the heart of America’s conventional oil and gas patch, reveals that dozens of workers working a variety of common industry jobs such as roughneck, roustabout, pipe cleaner and truck driver developed cancer.
A report written by radiation experts uses an analysis program created by the US Centres for Disease Control and Prevention to link these workers’ cancers to radioactivity exposures received on the job. Cancers the workers developed include non-Hodgkin’s lymphoma, various leukaemia, colon cancer and liver cancer, among others.
“These men are guinea pigs,” says Stuart Smith, the New Orleans-based attorney who tried the cases, and was the first attorney to try oil-field radiation cases. “I have litigated several cases that showed that oilfield waste caused cancer,” he says. “All the big majors have known about this for many decades. The regulators are obviously aware of it too, it’s just that they don’t have the political cojones to do anything about it.”
About the Author
Justin Nobel writes on issues of science and the environment for Rolling Stone, DeSmog and various other publications. During the years 2017 to 2020, Nobel was reporting on oil and gas development across the US whilst also researching and authoring a book on oil and gas radioactivity. Our article above is extracted from a 2020 article written by Nobel and published by DeSmog titled ‘The Syrian Job: Uncovering the Oil Industry’s Radioactive Secret’.
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