研究者たちが、新たに発表された科学論文で、mRNA注射の世界的モラトリアムを支持するよう各国政府に要請

研究者たちが、新たに発表された科学論文で、mRNA注射の世界的モラトリアムを支持するよう各国政府に要請
ローダ・ウィルソン
2024年1月26日

水曜日に発表された論文の中で、研究者らはファイザー社のコビッド「ワクチン」第3相試験データを再解析し、ワクチン投与群に重篤な有害事象がより多く見られたことを発見した。

これはファイザー社の第3相試験で発表された報告とは異なる。研究者らは、「多くの重要な試験所見は、誤った報告か、あるいは発表された報告から完全に漏れていました」と述べている。

M・ナサニエル・ミード、ステファニー・セネフ、ラス・ウォルフィンガー、ジェシカ・ローズ、クリス・デンヘリンク、スティーブ・カーシュ、ピーター・A・マッカローの7人の研究者は、ファイザー社の試験データの再分析に着手した：

⚫︎ コビッドワクチンの接種とその健康および死亡率への影響に関する我々の理解は、最初のワクチン展開以来大きく発展している、
⚫︎ 極めて重要な第3相臨床試験の方法、実施、報告に問題があることが明らかになった。

水曜日、研究チームは『Covid-19 mRNA Vaccines：Lessons Learned from the Registrational Trials and Global Vaccination Campaign』と題する査読付き論文で発表した。この論文は医学雑誌『Cureus』に掲載された。

「ファイザー社の試験データを再解析したところ、ワクチン投与群で重篤な有害事象（SAE）が統計学的に有意に増加したことが確認されました」研究者は書いた。

さらに、「緊急時使用許可（EUA）後に、死亡、癌、心臓イベント、様々な自己免疫疾患、血液疾患、生殖器疾患、神経障害を含む多数のSAEが確認された」と付け加えた。

研究者らが言及しているEUAとは、米国食品医薬品局（FDA）がファイザー社に与えた認可のことである。

論文で指摘されているように、ファイザー社のコビッド「ワクチン」は、これまでに確立された科学的基準に従って十分な安全性と毒物学的試験を受けたことがない。さらに、絶対的なリスク低減、試験中の害の過少報告、移り変わるシナリオと保護の幻想、品質管理と製造工程に関連する不純物、有害事象（「AE」）の根底にある生物学的メカニズム、そして我々の免疫システムの仕組みに基づくと、ワクチンが無効である理由について詳述している。  

包括的レビューの最後に、研究者たちはこう書いている：

広範かつ十分に文書化されたSAEと、許容できないほど高い有害事象対効果比を考慮すると、我々は各国政府に対し、因果関係、残留DNA、異常タンパク質産生に関連するすべての疑問が解決されるまで、改変mRNA製品の世界的なモラトリアムを支持するよう強く要請する。

Mead M, Seneff S, Wolfinger R, et al. (January 24, 2024) COVID-19 mRNA Vaccines：登録試験と世界的なワクチン接種キャンペーンから得られた教訓。doi:10.7759/cureus.52876.

この論文では、遺伝子治療製品（「GTPs」）ワクチンプラットフォームは、実験的癌治療として30年以上研究されており、「遺伝子治療」と「mRNAワクチン接種」という用語はしばしば同じ意味で使用されていると述べている。

この論文では『ワクチン』や『ワクチン接種』という用語を用いているが、コビッド-19のmRNA産物は正確には遺伝子治療産物（GTP）とも呼ばれる。というのも、要するに、これはGTP技術がワクチン接種に応用されたケースだからです」と彼らは書いている。

そのため、彼らの分析を通して、「ワクチン」および「ワクチン接種」という用語は、注射、接種、生物学的製剤、あるいは単に製剤と同じ意味で使われている。

以下は論文からの抜粋である。  論文の全文はこちらからお読みいただけます。

EUA承認後に明らかになった深刻な有害性

この叙述的レビューでは、登録試験を再検討し、これらの試験およびその他の関連試験から得られたAEに関する分析をレビューする。過去数年間、ワクチン企業によって提示された一般的なシナリオに異議を唱えた医療専門家や研究科学者に対する広範な検閲が行われたため、ほとんどの暴露は最近になって明るみに出たものである。

レトリックとは裏腹に、大規模な無作為二重盲検プラセボ対照試験では、SARS-CoV-2の感染、入院、死亡の減少を証明したものはない。

EUAにつながった重要な臨床試験のデザインは、mRNA接種が重症化や早期死亡の予防に役立つかどうかを判断することを意図したものではなかった。

試験を急いだことによる深刻な生物学的影響が明らかになったのは、EUAが実施された後であり、多数の心血管系、神経系、生殖系、血液系、悪性、自己免疫系のSAEが確認され、査読付き医学文献に発表された。

さらに、第1工程で製造され、臨床試験で評価されたコビッドmRNAワクチンは、最終的に世界中に配布された製品とは異なっていた。一般に公表されたコビッド-19 mRNA製品はすべて第2工程で製造されたもので、DNA混入の程度は様々であることが示されている。

登録試験で使用されたcovid-19 mRNA製品には、製法に関連した不純物は含まれていなかった。 これらの臨床試験で使用された用量は、事実上すべて、プロセス1と呼ばれる方法で製造された "臨床バッチ"に由来する。しかし、承認後の緊急供給措置として、世界的に流通させるために、細菌のプラスミドDNAを利用した、より大量生産に適した方法として知られるプロセス2が考案された。

これまで規制当局が製法に関連した不純物（SV40など）を公表しなかったため、mRNAワクチン製造工程の安全性と品質管理監督に関する懸念がさらに高まっている。

インセンティブが科学的評価の弱体化に重要な役割を果たした

EUAに至る科学的評価プロセスを弱体化させる上で、政治的・金銭的インセンティブが重要な役割を果たした可能性がある。

パンデミック前、米国国立衛生研究所はmRNAワクチン技術に1億1600万ドル（35％）、生物医学先端研究開発機構（BARDA）は1億4800万ドル（44％）、国防総省（DOD）は7200万ドル（21％）をmRNAワクチン開発に投資していた。

BARDAと国防総省はまた、モデルナ社のmRNAワクチンの共同開発において緊密に協力し、ワクチンの購入保証を含めて180億ドル以上を拠出した。これにはワクチンの購入保証も含まれており、臨床試験やモデルナ社の製造能力拡大のための直接的な資金援助と並んで、数億回分のmRNAワクチンの事前購入が含まれていた。

パンデミックが始まると、292億ドル（その92％は米国の公的資金による）がコビッド19のmRNA製品の購入に充てられ、さらに22億ドル（7％）が臨床試験の支援に回され、1億800万ドル（1％未満）が製造と基礎研究に割り当てられた。

これほど多くの投与量を事前に購入するために米国の税金を使うということは、EUAのプロセスの前に、米国の連邦機関が登録試験の成功に強く偏っていたことを示唆している。

確立されたワクチン試験期間の廃止

迅速承認プロセス以前は、少なくとも4年間の試験期間を経なければ、ワクチンの上市は認められていなかった。これまでの第3相試験期間は平均10年であった。保健省は、ワクチンの安全性評価には10年から15年が通常の期間であるとしている。

ワクチンの臨床評価にこれまで設定されていた10～15年の時間枠は、癌や自己免疫疾患などのAEの発生を監視するための十分な時間を確保するために必要であると考えられた。

ファイザーのコビッドワクチンは7ヶ月でこのプロセスを完了した。

確立された安全基準は廃止

コビッド・ワクチンの安全性は、これまで確立されていた科学的基準に見合った形で評価されることはなかった。FDAが通常遵守している数多くの安全性試験や毒物学プロトコルが横取りされたからである。

歴史的な証言によると、莫大なプレッシャーのもとワクチンが早々と市場に投入され、後になって障害を引き起こしたり、致命的な有害事象が明らかになった例がある。例えば、1955年のポリオワクチン汚染、1976年のインフルエンザワクチン接種者にみられたギラン・バレー症候群、2009年のナルコレプシーと特定のインフルエンザワクチンとの関連などである。

このような背景から、多くの医療や公衆衛生の専門家が、通常の安全性試験プロセスを回避したコビッドmRNAワクチンについて懸念を表明したことは驚くべきことではない。

不十分な安全性試験に関する懸念は、通常の規制当局の承認基準や慣行を超えて広がっている。

迅速な承認プロセスの時点では特別な規制がなかったため、規制当局は迅速に製品を「適合」させ、「ワクチン」の定義を一般化して対応し、その後、ウイルス性疾患に対して史上初めてEUAを承認した。

GTPはワクチンとして再分類されているため、その構成成分の安全性はまだ十分に評価されていない。主な懸念は、一言で言えば、コビドmRNA産物が体細胞をウイルス性タンパク質工場に変えてしまう可能性があるということである。このウイルス性タンパク質工場にはオフスイッチがないため、つまり、このような増殖を止めたり調節したりするメカニズムが組み込まれていないため、スパイクタンパク質（「Sタンパク質」）が長期間生成され、慢性的な全身性の炎症と免疫機能障害を引き起こす可能性がある。

S-タンパク質が血流にのって全身に拡散すると、感受性の高い人々の多様なAEの一因となる可能性がある。

世界的なモラトリアムの実施

十分に文書化されたSAEと容認しがたい害対利益の比率を考慮すると、我々は各国政府に対し、因果関係、残留DNA、異常タンパク質産生に関するすべての関連する疑問が解明されるまで、これらの改変mRNA製品の世界的なモラトリアムを支持し、実施するよう強く要請する。

スペイン語訳：
Los investigadores instan a los gobiernos a aprobar una moratoria mundial de las inyecciones de ARNm en un artículo científico publicado recientemente
POR RHODA WILSON
26 DE ENERO DE 2024

En un artículo publicado el miércoles, los investigadores volvieron a analizar los datos del ensayo de fase 3 de la "vacuna" covídica de Pfizer y descubrieron más acontecimientos adversos graves entre los del grupo de la vacuna.

Esto no es lo que decían los informes publicados de los ensayos de fase 3 de Pfizer.  Según los investigadores, "muchos de los resultados clave de los ensayos se comunicaron erróneamente o se omitieron por completo en los informes publicados".

Siete investigadores -M. Nathaniel Mead, Stephanie Seneff, Russ Wolfinger, Jessica Rose, Kris Denhaerynck, Steve Kirsch y Peter A. McCullough- se propusieron volver a analizar los datos de los ensayos de Pfizer porque:

nuestra comprensión de las vacunas contra el covirus y su impacto en la salud y la mortalidad ha evolucionado sustancialmente desde los primeros lanzamientos de la vacuna; y,
han surgido problemas con los métodos, la ejecución y los informes de los ensayos pivotales de fase 3.
El miércoles publicaron sus conclusiones en un documento revisado por pares titulado "Vacunas de ARNm Covid-19: Lessons Learned from the Registrational Trials and Global Vaccination Campaign". El artículo se publicó en Cureus, una revista de ciencias médicas.

"El nuevo análisis de los datos del ensayo de Pfizer reveló un aumento estadísticamente significativo de los acontecimientos adversos graves en el grupo de la vacuna", escribieron los investigadores.

Y añaden: "Se identificaron numerosos EAG tras la Autorización de Uso Urgente (AUE), entre ellos muertes, cáncer, eventos cardíacos y diversos trastornos autoinmunes, hematológicos, reproductivos y neurológicos".

La EUA a la que se refieren los investigadores es la autorización concedida a Pfizer por la Food and Drugs Administration ("FDA") estadounidense.

Como se señala en el documento, las "vacunas" covíricas de Pfizer nunca se sometieron a pruebas toxicológicas y de seguridad adecuadas de acuerdo con las normas científicas previamente establecidas.  A continuación, detalla la reducción absoluta del riesgo, la infranotificación de los daños durante los ensayos, los cambios de narrativa y las ilusiones de protección, el control de calidad y las impurezas relacionadas con el proceso de fabricación, los mecanismos biológicos subyacentes a los efectos adversos ("EA") y por qué, según el funcionamiento de nuestro sistema inmunitario, la vacuna es ineficaz.  

Como conclusión de su exhaustiva revisión, los investigadores escribieron:

Dados los extensos y bien documentados EAS y la inaceptablemente alta relación daño-recompensa, instamos a los gobiernos a que aprueben una moratoria mundial sobre los productos de ARNm modificado hasta que se responda a todas las preguntas pertinentes relativas a la causalidad, el ADN residual y la producción de proteínas aberrantes.

Mead M, Seneff S, Wolfinger R, et al. (24 de enero de 2024) COVID-19 mRNA Vaccines: Lessons Learned from the Registrational Trials and Global Vaccination Campaign. Cureus 16(1): e52876. doi:10.7759/cureus.52876

En el documento se señalaba que la plataforma de vacunas con productos de terapia génica ("GTPs") se ha estudiado durante más de 30 años como tratamiento experimental del cáncer, y que los términos "terapia génica" y "vacunación con ARNm" suelen utilizarse indistintamente.

Aunque empleamos los términos "vacuna" y "vacunación" a lo largo de este artículo, los productos de ARNm covid-19 también se denominan con precisión productos de terapia génica (PTG) porque, en esencia, se trata de un caso de aplicación de la tecnología PTG a la vacunación", escribieron.

Por ello, a lo largo de su análisis, los términos "vacunas" y "vacunaciones" se utilizan indistintamente para referirse a inyecciones, inoculaciones, productos biológicos o, simplemente, productos.

A continuación figuran algunos extractos del documento.  Puede leer el documento completo AQUÍ.

Se revelan graves daños tras la concesión de la EUA

En esta revisión narrativa, volvemos a los ensayos de registro y revisamos los análisis de los EA de estos ensayos y de otros estudios relevantes. La mayoría de las revelaciones han salido a la luz recientemente, debido a la amplia censura de los últimos años a los profesionales de la salud y a los investigadores científicos que desafiaron la narrativa predominante establecida por la empresa de vacunas.

A pesar de la retórica, ningún gran ensayo aleatorizado doble ciego controlado con placebo ha demostrado reducciones en la transmisión del SRAS-CoV-2, hospitalizaciones o muertes.

Los diseños de los estudios de los ensayos pivotales que dieron lugar a la EUA nunca pretendieron determinar si las inoculaciones de ARNm podían ayudar a prevenir la enfermedad grave o la muerte prematura.

Sólo después de la EUA se hicieron evidentes las graves consecuencias biológicas de apresurar los ensayos, con numerosos EAS cardiovasculares, neurológicos, reproductivos, hematológicos, malignos y autoinmunes identificados y publicados en la literatura médica revisada por pares.

Además, las vacunas de ARNm covid producidas mediante el Proceso 1 y evaluadas en los ensayos no eran los mismos productos que finalmente se distribuyeron en todo el mundo; todos los productos de ARNm covid-19 que se hicieron públicos se produjeron mediante el Proceso 2 y se ha demostrado que presentan diversos grados de contaminación por ADN.

Las impurezas relacionadas con el proceso no estaban presentes en los productos de ARNm covid-19 utilizados en los ensayos de registro. Prácticamente todas las dosis utilizadas en esos ensayos procedían de "lotes clínicos" producidos mediante lo que se conoce como Proceso 1.  Sin embargo, como medida de suministro de emergencia posterior a la autorización para la distribución mundial, se ideó un método mucho más adecuado para la producción en masa, conocido como Proceso 2, que utiliza ADN plasmídico bacteriano.

El hecho de que las autoridades reguladoras no hayan revelado hasta ahora las impurezas relacionadas con el proceso (por ejemplo, SV40) ha aumentado aún más la preocupación por la seguridad y la supervisión del control de calidad de los procesos de fabricación de vacunas de ARNm.

Los incentivos desempeñaron un papel clave en el debilitamiento de la evaluación científica

Los incentivos políticos y financieros pueden haber desempeñado un papel clave en el debilitamiento del proceso de evaluación científica que condujo a la EUA.

Antes de la pandemia, los Institutos Nacionales de Salud de EE.UU. invirtieron 116 millones de dólares (35%) en la tecnología de vacunas de ARNm, la Autoridad de Investigación y Desarrollo Biomédico Avanzado ("BARDA") había invertido 148 millones de dólares (44%), mientras que el Departamento de Defensa ("DOD") contribuyó con 72 millones de dólares (21%) al desarrollo de vacunas de ARNm.

BARDA y el DOD también colaboraron estrechamente en el codesarrollo de la vacuna de ARNm de Moderna, dedicando más de 18.000 millones de dólares, que incluían compras garantizadas de vacunas. Esto supuso la compra anticipada de cientos de millones de dosis de la vacuna de ARNm, junto con el apoyo financiero directo a los ensayos clínicos y la ampliación de las capacidades de fabricación de Moderna.

Una vez iniciada la pandemia, se dedicaron 29.200 millones de dólares -el 92% de los cuales procedía de fondos públicos estadounidenses- a la compra de productos de ARNm covid-19; otros 2.200 millones de dólares (el 7%) se canalizaron hacia el apoyo a los ensayos clínicos, y 108 millones de dólares (menos del 1%) se destinaron a la fabricación y la investigación básica.

Utilizar el dinero de los contribuyentes estadounidenses para comprar tantas dosis por adelantado sugeriría que, antes del proceso de la EUA, las agencias federales estadounidenses tenían un fuerte sesgo hacia el éxito de los ensayos de registro.

Se suprime el periodo de prueba establecido para las vacunas

Antes del proceso de autorización rápida, no se permitía la comercialización de ninguna vacuna que no hubiera pasado por un periodo de prueba de al menos cuatro años. Los plazos anteriores para las pruebas de ensayo de fase 3 eran de 10 años de media. Los departamentos de sanidad han declarado que entre 10 y 15 años es el plazo normal para evaluar la seguridad de las vacunas.

El plazo de 10-15 años establecido anteriormente para la evaluación clínica de las vacunas se consideró necesario para garantizar un tiempo adecuado para el seguimiento del desarrollo de EA, como cánceres y trastornos autoinmunes.

La vacuna contra el covirus de Pfizer completó el proceso en siete meses.

Abolición de las normas de seguridad establecidas

Con las vacunas covídicas, la seguridad nunca se evaluó de forma acorde con las normas científicas establecidas previamente, ya que se eludieron numerosos protocolos de pruebas de seguridad y toxicología seguidos habitualmente por la FDA.

Los relatos históricos dan testimonio de casos en los que las vacunas se introdujeron prematuramente en el mercado bajo una inmensa presión, sólo para revelar posteriormente efectos adversos incapacitantes o incluso mortales. Algunos ejemplos son la contaminación de las vacunas contra la polio en 1955, los casos de síndrome de Guillain-Barré observados en receptores de vacunas contra la gripe en 1976 y la conexión entre la narcolepsia y una vacuna específica contra la gripe en 2009.

Con este telón de fondo, no es de extrañar que tantos expertos en medicina y salud pública manifestaran su preocupación por el hecho de que las vacunas de ARNm covídico eludieran el proceso normal de pruebas de seguridad.

La preocupación por las pruebas de seguridad inadecuadas va más allá de las normas y prácticas habituales de aprobación reglamentaria.

Al no existir una normativa específica en el momento del rápido proceso de aprobación, las agencias reguladoras "adaptaron" rápidamente los productos, generalizaron la definición de "vacuna" para darles cabida y, a continuación, los autorizaron para la EUA por primera vez contra una enfermedad vírica.

Debido a la reclasificación de las GTP como vacunas, no se ha evaluado a fondo la seguridad de ninguno de sus componentes. La principal preocupación, en pocas palabras, es que los productos de ARNm covídico puedan transformar las células del cuerpo en fábricas de proteínas víricas que no tengan un interruptor de apagado -es decir, ningún mecanismo incorporado para detener o regular dicha proliferación-, generándose la proteína pico ("proteína S") durante periodos prolongados, lo que provocaría una inflamación sistémica crónica y una disfunción inmunitaria.

Cuando la proteína S entra en el torrente sanguíneo y se disemina sistémicamente, puede convertirse en un factor que contribuya a diversos EA en personas susceptibles.

Imponer una moratoria mundial

Dados los EAE bien documentados y la inaceptable relación daño-recompensa, instamos a los gobiernos a que aprueben y apliquen una moratoria mundial sobre estos productos de ARNm modificado hasta que se respondan todas las preguntas pertinentes relativas a la causalidad, el ADN residual y la producción de proteínas aberrantes.

原文：
Researchers urge governments to endorse a global moratorium on mRNA injections in a newly released science paper
BY RHODA WILSON
ON JANUARY 26, 2024

In a paper published on Wednesday, researchers re-analysed the Pfizer covid “vaccine” phase 3 trial data and found more serious adverse events among those in the vaccine group.

This is not what published reports from Pfizer’s phase 3 trials said.  “Many key trial findings were either misreported or omitted entirely from published reports,” the researchers said.

Seven researchers – M. Nathaniel Mead, Stephanie Seneff, Russ Wolfinger, Jessica Rose, Kris Denhaerynck, Steve Kirsch and Peter A. McCullough – set out to re-analyse Pfizer’s trial data because:

our understanding of covid vaccinations and their impact on health and mortality has evolved substantially since the first vaccine rollouts; and,
problems with the methods, execution, and reporting of the pivotal phase 3 trials have emerged.
On Wednesday, they published their findings in a peer-reviewed paper titled ‘Covid-19 mRNA Vaccines: Lessons Learned from the Registrational Trials and Global Vaccination Campaign’. The paper was published in Cureus, a journal of medical science.

“Re-analysis of the Pfizer trial data identified statistically significant increases in serious adverse events (SAEs) in the vaccine group,” the researchers wrote.

Adding, “Numerous SAEs were identified following the Emergency Use Authorisation (EUA), including death, cancer, cardiac events, and various autoimmune, haematological, reproductive, and neurological disorders.”

The EUA the researchers are referring to is the authorisation granted to Pfizer by the US Food and Drugs Administration (“FDA”).

As the paper noted, Pfizer’s covid “vaccines” never underwent adequate safety and toxicological testing according to previously established scientific standards.  It goes on to detail the absolute risk reduction, the underreporting of harms during trials, the shifting narratives and illusions of protection, quality control and manufacturing process-related impurities, the biological mechanisms underlying adverse events (“AEs”) and why, based on how our immune systems work, the vaccine is ineffective.  

Concluding their comprehensive review, the researchers wrote:

Given the extensive, well-documented SAEs and unacceptably high harm-to-reward ratio, we urge governments to endorse a global moratorium on the modified mRNA products until all relevant questions pertaining to causality, residual DNA, and aberrant protein production are answered.

Mead M, Seneff S, Wolfinger R, et al. (January 24, 2024) COVID-19 mRNA Vaccines: Lessons Learned from the Registrational Trials and Global Vaccination Campaign. Cureus 16(1): e52876. doi:10.7759/cureus.52876

The paper noted that the gene therapy products (“GTPs”) vaccine platform has been studied for over 30 years as an experimental cancer treatment, with the terms “gene therapy” and “mRNA vaccination” often used interchangeably.

“Although we employ the terms ‘vaccine’ and ‘vaccination’ throughout this paper, the covid-19 mRNA products are also accurately termed gene therapy products (GTPs) because, in essence, this was a case of GTP technology being applied to vaccination,” they wrote.

As such,  throughout their analysis, the terms “vaccines” and “vaccinations” are used interchangeably with injections, inoculations, biologicals, or simply, products.

The following are some excerpts from the paper.  You can read the full paper HERE.

Serious Harms Revealed after EUA was Granted

In this narrative review, we revisit the registrational trials and review analyses of the AEs from these trials and other relevant studies. Most of the revelations have only recently come to light, due to the past few years of extensive censorship of healthcare professionals and research scientists who challenged the prevailing narrative set forth by the vaccine enterprise.

Despite the rhetoric, no large randomised double-blind placebo-controlled trials have ever demonstrated reductions in SARS-CoV-2 transmission, hospitalisation or death.

The study designs for the pivotal trials that led to the EUA were never intended to determine whether the mRNA inoculations could help prevent severe disease or premature death.

It was only after the EUA that the serious biological consequences of rushing the trials became evident, with numerous cardiovascular, neurological, reproductive, haematological, malignant, and autoimmune SAEs identified and published in the peer-reviewed medical literature.

Moreover, the covid mRNA vaccines produced via Process 1 and evaluated in the trials were not the same products eventually distributed worldwide; all of the covid-19 mRNA products released to the public were produced via Process 2 and have been shown to have varying degrees of DNA contamination.

The process-related impurities were absent from the covid-19 mRNA products used in the registrational trials. Virtually all doses used in those trials originated from “clinical batches” produced using what is known as Process 1.  As a post-authorisation emergency supply measure for global distribution, however, a method much more suitable for mass production known as Process 2 was devised utilising bacterial plasmid DNA.

The failure of regulatory authorities to heretofore disclose process-related impurities (e.g., SV40) has further increased concerns regarding safety and quality control oversight of mRNA vaccine manufacturing processes.

Incentives Played a Key Role in Undermining Scientific Evaluation

Political and financial incentives may have played a key role in undermining the scientific evaluation process leading up to the EUA.

Before the pandemic, the US National Institutes of Health invested $116 million (35%) in mRNA vaccine technology, the Biomedical Advanced Research and Development Authority (“BARDA”) had invested $148 million (44%), while the Department of Defence (“DOD”) contributed $72 million (21%) to mRNA vaccine development.

BARDA and the DOD also collaborated closely in the co-development of Moderna’s mRNA vaccine, dedicating over $18 billion, which included guaranteed vaccine purchases. This entailed pre-purchasing hundreds of millions of mRNA vaccine doses, alongside direct financial support for the clinical trials and the expansion of Moderna’s manufacturing capabilities.

Once the pandemic began, $29.2 billion – 92% of which came from US public funds – was dedicated to the purchase of covid-19 mRNA products; another $2.2 billion (7%) was channelled into supporting clinical trials, and $108 million (less than 1%) was allocated for manufacturing and basic research.

Using US taxpayer money to purchase so many doses in advance would suggest that, before the EUA process, US federal agencies were strongly biased toward successful outcomes for the registrational trials.

Established Vaccine Testing Period Abolished

Before the rapid authorisation process, no vaccine had been permitted for market release without undergoing a testing period of at least four years. Previous timeframes for phase 3 trial testing averaged 10 years. Health departments have stated that 10-15 years is the normal timeframe for evaluating vaccine safety.

The previously established 10-15-year timeframe for clinical evaluation of vaccines was deemed necessary to ensure adequate time for monitoring the development of AEs such as cancers and autoimmune disorders.

Pfizer’s covid vaccine completed the process in seven months.

Established Safety Standards Abolished

With the covid vaccines, safety was never assessed in a manner commensurate with previously established scientific standards, as numerous safety testing and toxicology protocols typically followed by the FDA were sidestepped.

Historical accounts bear witness to instances where vaccines were prematurely introduced to the market under immense pressure, only to reveal disabling or even fatal AEs later on. Examples include the 1955 contamination of polio vaccines, instances of Guillain-Barré syndrome observed in flu vaccine recipients in 1976, and the connection between narcolepsy and a specific flu vaccine in 2009.

Against this backdrop, it is not surprising that so many medical and public health experts voiced concerns about covid mRNA vaccines bypassing the normal safety testing process.

Concerns about inadequate safety testing extend beyond the usual regulatory approval standards and practices.

As there were no specific regulations at the time of the rapid approval process, regulatory agencies quickly “adapted” the products, generalised the definition of “vaccine” to accommodate them, and then authorised them for EUA for the first time ever against a viral disease.

Due to the GTPs’ reclassification as vaccines, none of their components have been thoroughly evaluated for safety. The main concern, in a nutshell, is that the covid mRNA products may transform body cells into viral protein factories that have no off-switch – i.e., no built-in mechanism to stop or regulate such proliferation – with the spike protein (“S-protein”) being generated for prolonged periods, causing chronic, systemic inflammation and immune dysfunction.

When the S-protein enters the bloodstream and disseminates systemically, it may become a contributing factor to diverse AEs in susceptible people.

Enforce a Global Moratorium

Given the well-documented SAEs and unacceptable harm-to-reward ratio, we urge governments to endorse and enforce a global moratorium on these modified mRNA products until all relevant questions pertaining to causality, residual DNA, and aberrant protein production are answered.