国際金融資本家の悪事と現在の政治状況

先日6月8日にシティ オブ ロンドンが解散したというニュースが報じられました。世界には、金融、宗教、軍事の総本山があると言われて、それぞれロンドン、バチカン、ワシントンD.C.となっています。その一角の世界の金融センターであるシティ オブ ロンドンが解散って本来世界的な大ニュースになっていいのではないかと思います。世界の金融システムがSWIFTからQFS（量子金融システム）へ変わったことブレグジットが影響しているとも聞きます。

そもそもシティ オフ ロンドンが世界金融の中心と言われてたのは過去200年くらいの歴史と言われています。英国ロスチャイルド家による世界金融システム支配の歴史になります。有名な話ですが、世界各国の中央銀行と通貨発行権というもの取得して金融詐欺の仕組みを作り上げたと言われています。構図は単純で、ロスチャイルドが投資した民間企業である各国の中央銀行に通貨発行権を持たせることから始まります。原価が極わずかな紙とインクを使ってその国の通貨を印刷して各国政府の国債を買い上げることで国は予算の執行ができます。そして、その国の銀行へ公定歩合を決めて通貨を貸し出すことです。国債の償還期には金利を伴った元本が政府から中央銀行へ支払われます。銀行も金利を付けて返済をします。ただ同然の原価から巨万の富を生み出す仕組みです。中央銀行の利益の処分方法は分かりませんが、、。

米国では1900年初頭に連邦準備制度理事会（FRB）が設立され中央銀行として機能します。これが英国ロスチャイルドや米国ロックフェラーによって設立、運営されます。そして、世界の石油決済を米ドルで行うルールの導入によって米ドルが世界の基軸通貨になりました。そして、国際間の決済はすべてSWIFTを経由してFRBで決済される仕組みができたようです。そのシステムが無くなりQFSに切り替わったというのがシティ解散の理由のようです。でも、これって大ニュースじゃないでしょうか？なぜ大々的に報道しないのでしょうか？ほとんどのメディアがしたくないのでしょうね。

国際金融資本家が莫大な利益を上げる仕組みも良く言及されていますが、表向きは世界で展開している金融（銀行業、保険業、証券業など）ですが、石油や発電事業などのエネルギー産業、海運産業、軍事産業にも大きな影響力を持っているようです。その他にも食品事業もやっています。そして裏事業として麻薬、人身売買、臓器販売などとも言われています。基本的に表には現れず資本力で世の中を思い通りに動かしていると思われます。

中でも英国ロスチャイルドは戦争で儲けてきた歴史があります。戦況を逐次知るためには情報網を持たなければならず、ロイター通信はそのうちの一つだと思います。その後も戦争があれば両国には莫大な戦費が必要になりますので、その資金を提供することで稼いだと言われています。日露戦争の時も彼らは両国へ資金提供をしてます。これはイスラエル人から聞きました。半ば世界の常識になっているのでしょう。実は、それより以前の明治維新からそのような繋がりがあり、欧州の各国に分散したロスチャイルドは、薩長を支援すると同時に別支店は江戸幕府も支援していたと言われています。

そして先の大戦である、日米戦争について、林 千勝氏はこれがなぜ起きたかを正しく関わる理解には以下の４段階あると言います。
１．東京裁判史観（自虐史観）：日本がアジア諸国に向けて侵略戦争を行ったとされる考え方。これが一般的です。
２．東京裁判史観からの脱却（自存自衛だった）：アジアの欧米列強による植民地支配からの解放の意義があったされる考え方。これはある程度勉強した人でないと分からないから数は多くは無い。しかし、そもそもなぜ戦争に向かったかを考えると左派の活動や人脈を理解しなければならないとして、
３．コミンテルンの罠の存在：共産主義者の罠があったという考え方。近衛文麿の周りは左派人間ばかりだったという事実。そして、そもそもソ連のクレムリンも世界中で共産革命の活動をする資金をどのように調達していたのかと考えた時にでてくるのが、
４．コミンテルンを動かした「国際金融資本家」の存在：最後はここにたどり着くということです。

そもそも国際金融資本家は世界が安定した平和では稼げないのです。戦争、自然災害、テロ、経済危機、パンデミックなんでも良いのです。世界中の人が不安になる材料であれば。古くは情報網は完全に独占した状態だったのでメディアをすべて押さえていれば問題無くなんでもできたと思われますが、インターネットがそれを崩しました。しかし、ビッグ・テックの検閲がそれに代わってでてきているのが現在です。米国は、親子ブッシュ、クリントン、オバマのすべてがロックフェラーによって政権の座についたと言われています。本来ならヒラリーがトランプを破って大統領になるのがロックフェラーのシナリオだったのです。その為、トランプ降ろしが政権中も政権後も続いたのですが、流石にやり過ぎてボロがでてきたのです。英国のEU離脱の国民投票は国際金融資本にコントロールされたEUにはNOを言ったのです。米国民も同じでロックフェラーに繋がるディープ・ステートにNOを言ったのです。

日本は戦後、完全に国際金融資本家、ロックフェラーとロスチャイルドに操られてきたと言われています。日本の平和と安定は彼らにとっては本意ではありません。ロシアとの領土問題、韓国とも領土問題、北朝鮮の核兵器、中国とも領土問題を作られ、おまけに自然災害まで起こされています。民主党政権の時でした。彼らにとって日本の首相を黙らせることは容易なのでしょう。ロックフェラーに立ち向かったのが結局、田中角栄だったのです。そして、キッシンジャーに嵌められて犯罪者となりました。日本の特捜はCIAと繋がっていることから政治家を怖がらせているのです。中国は完全にロスチャイルドにアヘン戦争の時代からコントロールされていると言います。

このように見てくるとトランプがどれほど異常な政治家であるかが分かります。ただ、彼もロスチャイルドの支援を若い頃に受けていたいと言いますから、完全に国際金融資本家と縁が無い訳でもなさそうですが、少なくとも米国一般人を第一に考える政策をやっていることは間違いないと思います。そこが日本との違いになるのでしょう。日本は、これからも搾取されるでしょう。水道事業を外国企業に経済原理だけで売り渡すかも知れませんし、親中派政党もあり、親朝鮮半島の政治家も多いようです。今後も多難が続くのか？シティの解散がどう影響してくるのか気になるところです。