恐怖や惧れ、心配、不安による人心支配は、ディープ・ステートの情報戦

ディープ・ステートは、心理戦に長けています。心理学者の知見を多分に活用していると思います。そして、これは共産主義者の方法論との共通点も多くあると思います。人は不安の中では誤った決断を容易にしてしまうものです。併せて集団心理の作用、権威の影響も利用しているのだと思います。そして、マスメディアの利用と言論統制です。

人々の心配事は、自身や家族の健康や病気についてのものから治安や生活、自然環境、そして株価（通貨）暴落やインフレ、デフレ、不況による企業倒産など経済的な不安と色々な方面でネタは尽きません。個人レベルで心配する人がいるのは当然ですが、ディープ・ステートが狙っているのは大きな範囲（国や地域、世界中など）での心配事を起こすことです。これらはすべてディープ・ステートが儲けるために仕掛けていると思って間違いないです。当然、やり口は如何にも自然に意図せず発生した体を取ります。

直ぐに思いつくのが生命保険といビジネスです。誰がはじめたのでしょうか？彼らは銀行のように絶対に表にでてこないと言われています。銀行と違って顧客の預金を運用して利益を得る事業と違って、。毎月保険料としての収入を安心感を与える以外には何も提供しなくて得ることができるビジネス・モデルです。そのビジネスの源泉は、「人は不安を持つ」ということです。不安はディープ・ステートにとって欠かせないビジネスのネタなのです。できるだけ多くの心配事があれば、それだけ保険商品が増やせる訳です。それも彼らが必ず儲かるような金融設計がでてきています。

個人的に体験した古くは、石油ショックです。1970年代でしたか、中東の石油が後10年ほどで枯渇することから消費者心理でパニックになりトイレットペーパーを先を争って購入するニュース映像がよく流れたことが記憶にあります。その後、何度か石油の枯渇とか言われてましたが、今ではまったく説得力はありません。未だにどれくらいあるの埋蔵量があるのか分からないくらい石油があり、原油価格は下落したままです。

病気を治す薬もそうです。どの疾病にはどの薬と処方箋があるので、疾病の種類や流行によって薬のビジネスがあるということです。一番よいビジネス・モデルは、患者が死なずにずっと薬を使い続けてくれることです。自己免疫を無くして、ずっと高価なワクチン接種を続けてくれる患者は製薬企業にとっては有力な顧客になります。その数が多ければ大きな市場となります。ただ、製薬会社は彼ら自身で、その疾病にはこの薬或いはワクチンを使えとは言えませんので、各国や世界の保健衛生機関（医師に強制できる）のお墨付きが必要になります。すなわち、WHOや米国ではCDC、そして許認可を行うFDAとの関係がとても大切になります。よく考えれば、彼らを巻き込めば世界中でなんでもできることになります。昨今のパンデミックが典型です。少し前の1980年代には、エイズのHIVウィルスが世界的に恐怖を与えました。その後はエボラ出血熱などです。今は、全く聞こえてきません。

戦争はそう簡単になんどもやれませんが、当然人々の大きな関心事であり当事者にとっては大きな心配事です。そして、なぜ戦争に向かったのかを明確に国民に訴える必要が当事者の政府にはあります。当然、色々陰で仕掛けを作って戦争へ誘導している組織があります。米国ではCIAがそうです。彼らは世界中で麻薬取引や人身売買に関わっていたと言われています。よく考えれば分かることですが、なぜ麻薬が世界中に蔓延するのか？結構厳しく空港や港湾で捜査や検査しているのにと思っていましたが、米軍基地のある国ではCIAは自由に持ち込めるのだと分かりました。CIAは、各国が心配して軍事強化すれば軍事産業が儲かる、そして定期的（10年～15年くらいの間隔）に戦争が起きれば武器弾薬の消費が一気に進みさらなる新型兵器の量産が可能になります。彼らにとって米兵の死はまったく眼中にないようです。

国家間の大きな戦争ができなくなるとテロを仕組みます。見えない国、相手を探してテロ退治を行うのです。この標的になったのがアフガニスタンです。そもそもディープ・ステートとタリバンは協力的だったと言われてますが、タリバンが政権を取ってから麻薬栽培を止めさせようとしてディープ・ステートとの対立が始まります。そして、ニューヨーク・マンハッタンの世界貿易センタービルの爆破、崩壊が象徴的になった同時多発テロを起こして、その首謀者のオサマ・ビン・ラディンを囲まっていることからアフガニスタンのタリバン政権が標的にされました。CIAが傀儡政権を作ってタリバン政権を追い出し20年にも渡り戦争ビジネスを続けてきたのです。同時多発テロは、CIAが仕組んだものだと言われています。国民感情を戦争に焚きつけるには偽旗作成（自作自演）が効果的であることは良く分かっているのです。

戦争、テロ、経済危機などで活躍するのはマスコミです。世論誘導にマスコミが大きく影響していることは言うまでもありません。彼らは中立でもなければ、純粋にジャーナリズムを実現しているのでもありません。世間が勝手に信じているマスコミの中立性やジャーナリズムが世論誘導に利用されていると考える方が当たっていると思います。彼らはプロパガンダ機能として働いています。マスコミのオーナーは特定の財閥で、ディープ・ステートの核心をなす人たちです。

インターネットが今日のように普及する前の時代、過去の戦争、ベトナム、湾岸、イラク、アフガニスタンなどはすべて偽旗作戦から開戦になった戦争です。そこで重要な役割を果たしたのはメディアです。しかし、現代ではインターネット上の報道統制は、ディープ・ステートにとっては必須なものになっています。偶然にも、ロックフェラー財団やロスチャイルドが出資した企業は、Google、Twitter、Facebook、Appleなどです。他にもシリコンバレーの企業はディープ・ステートの影響を受けています。当然、大学もです。彼らは米国大統領選挙と新型コロナ・ウィルス、パンデミック、ワクチン接種では情報統制、言論検閲に大活躍をしています。

自然災害はどうでしょうか？大雨洪水、台風（ハリケーン）、巨大地震、巨大津波などはどうでしょうか？その原因を気候変動に結び付けられたら信じてしまいます。地球環境サミットと称して、その音頭取りを国連がやってたとしたらどうでしょうか？心ある科学者が地球温暖化は太陽光線の影響であり、人間活動で生じる二酸化炭素量はあまりにも微量で考慮しなくて良いレベルだと科学論文で発表したらどうでしょか？マスメディアは無視するのだと思います。気象の影響による農作物の不作はどうでしょうか？これを自然災害と同じように気候変動に結びつけてしまい、人間活動から発生する二酸化炭素を原因としてそれを削減することにしてはどうでしょうか？　植物に成長を促進する光合成を行うには二酸化炭素は必須です。光合成に必要な太陽光をケムトレイルで遮って作物の育成を意図的に鈍らせたり、長雨を降らせたり、干ばつを意図的に起こされたら気候変動は人間活動から放出される二酸化炭素なのかと信じてしまいそうです。タイミングを合わせるようにマスメディアがさまざまな特集で地球環境の危機を訴えたとしたら、二酸化炭素排出税も仕方ないなと思ってしまいます。それがディープ・ステートのやり方なのです。必ず科学的なように見せかけ、世界的な権威学者や国際機関の権威を利用して反対意見の学者や一般市民の発言を見えなくしてしまいます。

今、もっとも世界中で騒動になっているパンデミックはどうでしょうか？結局、人工ウィルスが武漢研究所から流出したとされる説が有力になってきているけど、変異株がどんどんでてきていると。それに対応するワクチンをどんどん供給して接種してもらうという流れは、どうでしょうか？パンデミックの当初から感染判定に疑問のあるPCR検査を世界中で導入して、一気に陽性者数を増やしました。不顕性感染者も含めて多くの陽性者を出しました。しかし、死亡者の集計にはさまざまな疑問がでています。兎に角PCR検査で陽性がでて死亡したらコロナ・ウィルス感染死亡とするように厚生労働省が指導していました。他国もどうような措置をしていたことからWHOの指導でそうした可能性もあります。そして、感染症の２種指定により隔離することが法律で確定してしまい、通常の病院での治療ができず保健所での対応となりましたが、それでは間に合わないのは必至です。結果、実際肺炎を悪化させて人工呼吸器でも助からなかったとのニュースが飛び交いました。メディアは医療崩壊を連呼して、十分に新型コロナの恐怖を印象付けることができたようです。

一方で、当初、国立衛生研究所は治療薬としてアビガンの声もありましたが、高額治療薬であるレムデシビル（エボラ出血熱治療薬）を推奨していました。イベルメクチンのことももしかしたら言及されていたのかも知れません。しかし、WHOはヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを治療に用いることを禁止しました。表向きの理由は、危険で症状を悪化させてしまうというものでしたが、実はファイザー製薬のコロナワクチンの緊急使用許可の条件に「COVID-19を予防するためのPfizer-BioNTech COVID-19 Vaccineの緊急使用には、適切で承認された利用可能な代替手段がないこと」があるため、ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを代替手段として承認するとファイザーワクチンの緊急使用許可は取り消されてしまうからです。

治療薬の使用を禁止して、ある程度の死者数が世界中で大きな数字になってきたところでワクチンが登場します。不思議なほど、早い段階からジョンホプキンス大学のコロナ感染を表示するウェブサイトが公開されていました。そもそもこの大学の創設に纏わる内容を確認すると、そもそも何を研究していたのかが分かります。ワクチンが登場すると、だんだんと変異株がメディアで話題になりだしました。それは感染力が強く致死率も高いというものでした。これでワクチン接種を加速させようとした意図もあったと思えます。

しかし、状況はワクチン接種による感染予防は、ほぼ意味を為さなくなり、重症化抑制率も低く、ワクチン未接種者よりも完全接種者の感染率が高いことや重篤化もでてきていることからワクチン接種の意味が無いと言われています。その中でワクチン・パスポートの発行や強制接種を推進する国がでてきています。まるで判で押したようにどこの国（欧州と豪州）も同じようにです。政治が機能してなく、WHOや国連のような選挙で選ばれてもいない国際エリートと呼ばれる人たちが政策を決定しているという事実があるようです。

WHOや国連は、完全にディープ・ステートに動かされている組織で、恐怖や恐れを利用した管理を導入しようとしています。ほとんどの政策に科学的な根拠が無いか、都合の良い自分たちの政策を信憑性を裏付けるデータだけを利用したり、世界的権威の言葉を引用して各国を従わせてきたのだと思います。今のまさにその最中であると思います。

情報戦で相手の罠に嵌ってはなりません。世界の普通の人がたちが発信するローカルなニュースに耳を傾ければ、色々な点と点が線で繋がってきます。そしてSNSで横のつながりを持つもとで勢力になっていくと思います。当然、ビッグテックが横槍を入れてくると思いますが、それも想定して色々なプラットフォームで情報収集や拡散をすることが良いと思います。

このような事態に世界がなってしまったのは政治家があまりに腐敗していたからだというのが結論です。国民のための政治を行う人が、自身の権力欲や金に目がくらみ、いつのまにが国際協調だの分かったような分からないようなことを言い出し、自国民へ我慢を強いる役をやるなどとんでもないことです。猛省してもらいたいです。

情報弱者では危険です。インターネット上の情報は信憑性が無いと言う人も多々いますが、多くの情報を目にしていれば、どれが信用できる記事かがだんだんと感覚で分かってくると思います。そして、敢えて「嘘です」「パロディです」と言っているサイトは、真実を語っている場合があります。できるだけ情報を収集して相手の手の内を理解すれば、合理的な判断ができるようになると思います。