「サル痘」はファイザー社のワクチンが配布された国でのみ発生し、技術系完了的グレート・リセットの推進に利用されている

「サル痘」はファイザー社のワクチンが配布された国でのみ発生し、技術系完了的グレート・リセットの推進に利用されている
2022年7月24日、エクスポーズ紙による

2022年5月中旬以降、あなたは「モンキーポックス（サル痘）」という単語を主要メディアで何度も見聞きしていることでしょう。

もしそうでないなら、これからそうなるのでしょう。

というのも、2022年7月23日（土）、世界保健機関のテドロス事務局長が、世界保健機関を覆し、単独でサル痘の発生疑惑を「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」と宣言したのです。(出典)

伝えられるところによれば、50年以上前にアフリカで人間の間で発見されて以来初めて、サル痘ウイルスがアメリカ、イギリス、カナダ、ブラジル、オーストラリア、ヨーロッパの大部分を含む数カ国で同時に流行しているとのことである。

しかし、偶然にも、サル痘が流行しているとされるすべての国が、ファイザー社の『コビッド19』注射を国民に配布している国でもある。過去50年あまりの間、この病気が流行しているアフリカの一部の国を除いては。

世界保健機関は、ファイザー社のワクチンが投与されなかった世界のどの国からも、サル痘の報告を一件も受けていない。

なぜだろう？

それは、過去2年間に世界を襲った2回目のパンデミックを目撃しているからではありません。

免疫系に計り知れないダメージを与える実験的なmRNA注射を何百万人もの人々に行った結果を目の当たりにしているからであり、公衆衛生当局は現在、コビド19ワクチンによる帯状疱疹を隠蔽しようと躍起になって、「大リセット」を実施するという技術的課題を進める機会としてこれを利用しているからなのだ。

下の画像をクリックして、2022年5月以降、どの国がサル痘の症例をW.H.O.に報告し、どの国がファイザー社のCovid-19注射を配布しているかをじっくりと比較してみてください。

猿痘の症例を報告したすべての国が、ファイザーの注射器を配布しているのです。そして、ファイザーのジャブが投与された国の中で、サル痘の症例をW.H.O.に報告していない国は、ほんの一握りしかありません。

ヒトのサル痘は、1970年にコンゴ民主共和国の9歳の男の子で初めて確認されました。それ以来、アフリカの11カ国でサル痘のヒトの症例が報告されています。アフリカ以外で初めてサル痘の発生が記録されたのは2003年で、これは米国でのことでした。

50年の間に、サルモドキはアフリカの数カ国以外では全く流行しなかったのに、Covid-19が出現したと言われてから2年以内に、サルモドキが突然すべての西洋諸国で流行し、公衆衛生当局、主要メディア、世界保健機関によって大げさに宣伝されているのは不思議に思わないか？

猿痘の症例を報告しているすべての国が、ファイザー社のワクチンを国民に配布していることを不思議に思わないのだろうか？

もし、そうでないなら、BBCニュースを見るのをやめていただきたい。なぜなら、あなたの目に映る世界はまったくのフィクションだからだ。

1988年に発表された科学的研究によれば、猿痘と水疱瘡を区別することは事実上不可能である。水疱瘡は水痘帯状疱疹ウイルスによって引き起こされ、その近縁種である単純ヘルペスウイルスと同様に、生涯にわたって体内に留まることになるのだ。

水痘は、近縁の性器ヘルペスと同様、長年にわたって神経細胞の中に潜伏し、後に再活性化して、水ぶくれや火傷を伴う皮膚障害である帯状疱疹という形で大惨事を引き起こす可能性があるのです。

出典

あなたが言われている「サル痘」は、本当はコビド19ワクチンによるヘルペス感染症、帯状疱疹、自己免疫性水疱症、その他コビド19ワクチン接種による免疫力低下によってもたらされる病気なのです。

CDC Wonder Vaccine Adverse Event Reporting System（VAERS）データベースによると、2022年6月3日現在、CDCはコビッド-19注射の副反応として発生したヘルペスおよび帯状疱疹感染症に関する18,026件の報告を処理しているとのことです。

一方、同じVAERSデータベースによると、CDCは、2008年から2020年の間に利用可能なすべてのインフルエンザ予防接種の副作用として発生したヘルペス/帯状疱疹感染症に関する1,052件の報告しか受け取っていないのである。

この数字だけでも、コビッド19注射のためにヘルペス/帯状疱疹に関連する有害事象が1,614%増加していることがわかります。

これは、コビッド-19注射が増えたからではありません。

CDCによると、2008年から2020年の間に17億回のインフルエンザ・わくちんが投与された（出典）。しかし、「Our World in Data」によると、2022年5月27日現在、米国で投与されたCovid-19の注射は5億8804万本に過ぎないのです。

この数字をもとに、100万回投与あたりのヘルペス／帯状疱疹感染症に関する有害事象の発生率を計算してみましょう。

その結果は以下の通りです。

コビット19注射100万回投与あたりのヘルペス/帯状疱疹感染症に関する有害事象発生率は、インフルエンザワクチン100万回投与あたりのヘルペス/帯状疱疹感染症に関する有害事象発生率より4925％高いことが、入手可能なデータから判明した。

したがって、この米国政府の公式データは、コビッド19のワクチン接種が、人の帯状疱疹の発症リスクを少なくとも4925％増加させることを証明しているのです。

FDAが75年間公表を遅らせようとしたファイザーの機密文書には、猿痘と極めて類似したもう一つの症状、自己免疫性水疱症も記載されている。

この症状は、ファイザーの再発行_5.3.6 postmarketing experience.pdf文書の最後にある9ページに及ぶ有害事象のリストの中に隠されているのである。

自己免疫性水疱症は、全身の皮膚や粘膜に水疱ができる病気です。口、鼻、喉、目、生殖器などが侵されることがあります。完全に解明されているわけではありませんが、「専門家」は、この病気になりやすい遺伝的傾向を持つ人が、環境上の引き金に接触したときに誘発されると考えています。これは化学物質や薬かもしれない。ファイザーのコビット19注射のようなものですか？

同じファイザーの文書には、mRNAのCovid-19注射剤に関連して特に関心のある有害事象として、ヘルペスウイルス感染症も挙げられています。

ファイザーワクチンが米国と英国の両方で緊急使用許可を得てからわずか2カ月後の2021年2月末までに、ファイザーはヘルペス感染に関連する8152件の報告を受け、このうち18件はすでに多臓器不全症候群に至っていた。

なぜファイザー社のワクチンは、我々が聞かされている猿痘病と驚くほど類似した病気を引き起こすのであろうか？それは、自然免疫系を壊滅させるからである。

次のグラフは、英国健康安全保障局の2022年の第3週、第7週、第13週COVID-19ワクチンサーベイランス報告書に見られるデータによると、イングランドの3回接種者におけるCOVID-19ワクチンの有効性を示している - 。

データによると、少なくとも2022年の初めからワクチン効果は前月比で低下し、最も低い効果を記録したのは60～69歳のマイナス391％という衝撃的なものでした。この年齢層はまた、第3週のマイナス104.69%から最も急激に低下しています。

ワクチン有効性がマイナスであることは、免疫システムの損傷を意味する。なぜなら、ワクチン有効性は、実際にはコバルト-19ワクチンの有効性を示す指標ではないからである。それは、ワクチン接種を受けた人の免疫システムのパフォーマンスを、ワクチン未接種の人の免疫システムのパフォーマンスと比較する指標です。

なぜコビッド-19ワクチンの指標にならないのでしょうか？なぜなら、この注射は私たちの細胞に侵入し、DNAを操作して、オリジナルのSARS-CoV-2ウイルスのスパイクタンパク質とされるものを何百万と作り出すよう指示するからです。そして、免疫システムはこれらのスパイク・タンパク質を体外に排出しようとするが、将来SARS-CoV-2ウイルスに遭遇した場合、再びそれを行うことを覚えているはずだという理論である。

もし、上記のUKHSAのデータが証明するように、免疫システムがそれを行えないばかりか、ワクチン未接種の人の免疫システムよりもはるかに悪い仕事をしているとすれば、これはコビッド19注射が長期にわたって免疫システムにダメージを与え、与え続けていることを意味します。

その結果、ヘルペス感染が再燃し、帯状疱疹、自己免疫性水疱症、多臓器不全症候群などの症状を引き起こし、あなたはそれが猿痘であると言われているのです。

しかし、これは単に隠蔽のために言われているのではなく、当局が自分たちの科学技術政策を推進するために使っているのである。

政治家や企業のリーダーたちの隠れた同盟は、国家経済を崩壊させ、グローバルなデジタル通貨を導入する道を開く目的で、Covid-19のパンデミック疑惑を利用したのだ。これらの指導者には、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、カナダのジャスティン・トルドー首相、ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相、イギリスのボリス・ジョンソン首相が含まれる。

"サル痘"は、彼らが恐怖のキャンペーンを再導入し、さらなる強硬な制限を実施することを可能にし、私たち全員が当然と思ってきた基本的人権が永遠に失われるデジタルID/社会的信用システムの実施への切符となるのです。

今年に入ってから、多くの国がオンライン検閲の拡大、実質的な社会信用システムの導入、デジタルアイデンティティの導入計画を発表し、国家デジタル通貨導入のアイデアも浮上しています。

以下は、そのいくつかの例に関する記事のリストであるー

●　英国政府、2022年に社会的信用制度を開始へ
●　ウィーンも中国型社会的信用システムの実験場へ
●　イタリア、ディストピア的な社会的信用システムの導入を発表、準拠した市民は "良い行動 "で報われる
●　EUが「デジタルサービス法」でネット検閲の拡大に合意、世界各国政府はデジタルID＆社会的信用システムの導入で足並みをそろえる。
●　導入されるデジタルIDシステムの危険性
●　もし、当局があなたやあなたの子供たちのためにどのような社会を作ろうとしているのか知りたければ、中国を見ればいいのです。
●　金融機関を利用したソーシャルエンジニアリング。オランダの銀行、顧客の支出とCO2排出量を関連付ける
●　マクロン大統領再選後、数日でデジタルIDが導入される。
●　英国政府は、ディストピア的な全国的デジタル・アイデンティティ推進の一環として、新しいデジタルID技術を22年4月に開始する予定だ。

しかし、これがうまくいくには、世界経済フォーラムのテクノクラート（出典）が入り込んでいる当局が、国民を味方につける必要がある。

そして彼らは、過去2年間にわたるCovid-19の制限を大多数の人々が疑うことなく遵守してきたことから、特に買収して金を払った主流メディアがあれば、これが問題にはならないことを知っているのだ。

原文：
“Monkeypox” is only circulating in countries where the Pfizer Vaccine has been distributed & is being used to advance a Technocratic Great Reset
BY THE EXPOSÉ ON JULY 24, 2022

Since around the middle of May 2022, you will have most likely heard or seen the word Monkeypox mentioned numerous times in the mainstream media.

If you haven’t then you’re about to.

This is because on Saturday 23rd July 2022, the Director General of the World Health Organization, Dr Tedros, overruled the World Health Organization to single-handedly declare the alleged monkeypox outbreak a Public Health Emergency of International Concern. (Source)

Allegedly, for the first time since its discovery among humans in Africa over 50 years ago, the monkeypox virus is circulating throughout several countries including the USA, UK, Canada, Brazil, Australia and most of Europe all at the same time.

But it just so happens that every single country where monkeypox is allegedly circulating is also a country that has distributed the Pfizer Covid-19 injection to its population; excluding some countries in Africa where the disease has been endemic for the past 50 or so years.

The World Health Organization has not received a single report of monkeypox from any country in the world where the Pfizer vaccine was not administered.

Why is this?

Well, it’s most definitely not because we’re witnessing what we will soon be told is a second pandemic to hit the world within the past two years.

It’s because we’re seeing the consequences of injecting millions of people with an experimental mRNA injection that causes untold damage to the immune system, and public health authorities are now scrambling to cover up Covid-19 vaccine-induced shingles and using it as an opportunity to advance their technocratic agenda of implementing ‘The Great Reset’.

Click on the below image and take a good long look to compare which countries have reported cases of monkeypox to the W.H.O. since May 2022, and which countries have distributed the Pfizer Covid-19 injection.

Every single country that has reported cases of monkeypox has also distributed the Pfizer jab. And there are only a handful of countries where the Pfizer jab has been administered that haven’t reported a case of monkeypox to the W.H.O.

Human monkeypox was first identified in humans in 1970 in the Democratic Republic of Congo in a 9-year-old boy. Since then, human cases of monkeypox have been reported in 11 African countries. It wasn’t until 2003 that the first monkeypox outbreak outside of Africa was recorded, and this was in the United States.

Do you not find it curious how in the space of 50 years, monkeypox has never really gotten off the ground outside of a couple of countries in Africa, but then within two years of the alleged emergence of Covid-19, monkeypox is suddenly in every Western nation and being hyped up by public health authorities, the mainstream media and the World Health Organization?

Do you not find it curious how every country reporting cases of monkeypox has also distributed the Pfizer vaccine to its population?

If you don’t then we urge you to please stop watching BBC News, because how the world appears to you is absolute fiction.

According to a scientific study published in 1988, it’s virtually impossible to distinguish between monkeypox and chickenpox. And chickenpox is caused by the varicella-zoster virus, and just like its close relative the herpes simplex virus, it becomes a lifelong resident in the body.

And like its other cousin, genital herpes, varicella may be silent for many years, hiding out inside nerve cells and can reactivate later, wreaking havoc in the form of the excruciating skin disorder, shingles, which is a blistering, burning skin rash.

Source
What you’re being told is “monkeypox” is really Covid-19 vaccine-induced herpes infection, shingles, autoimmune blistering disease and other ailments brought on by a weakened immune system caused by Covid-19 vaccination.

According to the CDC Wonder Vaccine Adverse Event Reporting System (VAERS) database, as of June 3rd 2022, the CDC has processed 18,026 reports relating to herpes and shingle infections that have occurred as adverse reactions to the Covid-19 injections.

Meanwhile, according to the same VAERS database, the CDC only received 1,052 reports relating to herpes/shingle infections that have occurred as adverse reactions to all available Flu jabs between the years 2008 and 2020.

This figure alone shows there has been a 1,614% increase in adverse events related to herpes/shingles because of the Covid-19 injections.

This isn’t because more Covid-19 injections have been administered.

According to the CDC, 1.7 billion Flu jabs were administered between 2008 and 2020 (source). But according to ‘Our World in Data’, only 588.04 million Covid-19 jabs were administered in the USA as of May 27th 2022.

Now that we know these figures we can use them to calculate the rate of adverse events related to herpes/shingles infections per 1 million doses administered.

The results are as follows –

he available data shows the rate of adverse events relating to herpes/shingles infections per 1 million doses of Covid-19 injection administered is 4,925% higher than the rate of adverse events relating to herpes/shingles infections per 1 million doses of Flu vaccine administered.

Therefore, this official U.S. Government data proves that Covid-19 vaccination increases a person’s risk of developing Shingles by 4,925% at the very least.

The confidential Pfizer documents that the FDA attempted to delay releasing by 75 years also list another condition that has extreme similarities to monkeypox: autoimmune blistering disease.

The condition is hidden within the 9 page long list of adverse events of special interest at the end of Pfizer’s reissue_5.3.6 postmarketing experience.pdf document.

Autoimmune blistering disease causes blisters on the skin and mucous membranes throughout the body. It can affect the mouth, nose, throat, eyes, and genitals. It is not fully understood but “experts” believe that it is triggered when a person who has a genetic tendency to get this condition comes into contact with an environmental trigger. This might be a chemical or a medicine. Such as the Pfizer Covid-19 injection?

Those same Pfizer documents also list herpes viral infections as adverse events of special interest in relation to the mRNA Covid-19 injection.

By the end of February 2021, just 2 months after the Pfizer vaccine was granted emergency use authorisation in both the USA and UK, Pfizer has received 8,152 reports relating to herpes infection, and 18 of these had already led to multiple organ dysfunction syndrome.

Why is the Pfizer vaccine causing all these diseases that bear remarkable similarities to the alleged monkeypox disease we’re all being told about? It’s because it decimates the natural immune system.

The following chart shows the Covid-19 vaccine effectiveness among the triple vaccinated population in England according to data found in the UK Health Security Agency’s Week 3, Week 7 and Week 13 COVID-19 Vaccine Surveillance reports of 2022 –

Data shows that vaccine effectiveness fell month on month since at least the beginning of 2022, with the lowest effectiveness recorded among 60-69-year-olds at a shocking minus-391%. This age group also experienced the sharpest decline, falling from minus-104.69% in week 3.

A negative vaccine effectiveness indicates immune system damage because vaccine effectiveness isn’t really a measure of the effectiveness of the Covid-19 vaccine. It is a measure of a vaccine recipient’s immune system performance compared to the immune system performance of an unvaccinated person.

Why isn’t it a measure of the Covid-19 vaccine? Because the injection invades our cells, and manipulates our DNA, instructing it to create millions of the alleged spike protein of the original SARS-CoV-2 virus. The immune system then attempts to rid the body of these spike proteins and the theory is that it should remember to do it again in the future if it ever encounters the SARS-CoV-2 virus.

So if the immune system is not only failing to do that but doing a far worse job than the immune system of an unvaccinated person, as the above UKHSA data proves, this means the Covid-19 injections have damaged and are continuing to damage the immune system over a long period of time.

This is in turn leading to flare-ups of herpes infections resulting in conditions such as shingles, auto-immune blistering disease and multiple organ dysfunction syndrome, and you are being told it is monkeypox.

But you’re not just being told this to cover it up, the authorities are also using it to advance their technocratic agenda.

A hidden alliance of political and corporate leaders exploited the alleged Covid-19 pandemic with the aim of crashing national economies and paving the way to introducing a global digital currency. These leaders include President of France Emmanuel Macron, Prime Minister of Canada Justin Trudeau, Prime Minister of New Zealand Jacinda Ardern, and Prime Minister of the United Kingdom Boris Johnson.

“Monkeypox” is going to allow them to reintroduce a campaign of fear and enforce further Draconian restrictions, and it is their ticket to implementing a digital identity / social credit system in which the basic human rights that we have all taken from granted will be lost forever.

Since the turn of the year, numerous countries have announced plans to expand online censorship, introduce what are in effect social credit systems, and implement digital identities whilst floating the idea of introducing national digital currencies.

Here’s a list of articles relating to just a few examples –

UK Government to launch Social Credit System in 2022
Vienna Is Also Becoming a Testing Ground for A Chinese-Style Social Credit System
Italy Announces Rollout of Dystopian Social Credit System; Compliant Citizens Will Be Rewarded For “Good Behaviour”
Governments worldwide are working in Lockstep to bring in Digital I.D. & Social Credit System as EU agrees to expand online censorship with ‘Digital Services Act’
Dangers of the incoming Digital ID system
If you want to know the sort of society authorities are trying to create for you and your children to live in then just look at China
Social Engineering Through Financial Institutions: Dutch Bank Links Customers’ Expenditure with CO2 Emissions
Within Days of Macron’s Re-Election France Rolls Out Digital ID
UK Government plans to launch new Digital ID Technology in April 22 as part of Dystopian Nationwide Digital Identity Push
But for this to work, the authorities, which have been infiltrated by World Economic Forum technocrats (source), need the public to be on side.

And they know through the mass majority of people’s unquestioning compliance with Covid-19 restrictions over the past two years that this won’t be a problem, especially when they have the bought and paid for mainstream media to help them.