国際金融資本家の悪事と現在の政治状況　その６

2024年の大統領選挙への出馬をTVインタビュー番組で訊かれたトランプは、”Yes”と答えました。そして各地を回り演説するラリーも始め開催地で多くの人々に熱狂的に迎え入れられてます。ところが、それを面白く思わないディープ・ステートと米国民主党は、ニューヨーク州検事を使って企業であるトランプ・オーガニゼーションのCFOを起訴しました。これは暗に大統領選挙出馬を辞めろとのメッセージだと言われています。そうしないと次は暗殺という手段に進むと思われます。

今回のパンデミックは、やはりおかしな事が多過ぎます。新型コロナ・ウィルスの検体は米CDCには無く、あるカリフォルニアの大学連合で行ってる感染者調査ではコロナ感染と言われた患者の殆どが通常のインフルエンザAまたBだったと言います。その大学連合の研究者チームはCDCを詐欺で訴えています。日本の厚労省も同じでコロナ・ウィルスの検体は無いようです。これだけ感染者数が多く出ているのにです。

つまり今世界中の国の政府がパンデミックの騒ぎをマスコミを使って国民をパニックに追い込み、一斉にワクチン接種をさせるように指令を受けているのではないかと噂されています。即ち、ディープ・ステートの中でも金融を中心に世界を牛耳るロスチャイルドが動いているとの噂です。当然、世界中の大手企業はどこかでロスチャイルド銀行と繋がりがある筈ですから、経団連のような経済界も従うのでしょう。

あるYouTuberがスロバキア政府が子供達の教育を考えトランスジェンダーを公の場に登場させない法律を成立させた途端にEUから排除するような扱いを受け始めたと言います。各国政府はその国の国民に選ばれた人たちで運営されているにも拘らずEU機関の職員から指図される支配体制が垣間見られます。そもそもEUは米国のような経済規模の経済圏を作ろうと誕生したのに実は各国政府を支配することが目的だったことが分かってきました。即ち、世界政府樹立に向けた前段階の試みなのでしょう。

ディープ・ステートにとって厄介な政治リーダーは、トランプ、プーチン、そして習近平と言われています。彼らを失脚させるのが当面の目的であり、パンデミックを利用してワクチンで人口削減、その後は気候変動を理由にさまざまな規制を世界規模で行い中小企業を淘汰させ、大企業だけで世界のビジネスを行うことになり、その時に世界政府を樹立するのでしょう。全てが金で繋がった集団ですから愛国心など無く、もちろん愛国者でないから混乱に乗じてビジネス仕掛け、新たな規制でもビジネスを仕掛け、労働者は今後どんどん奴隷化が顕著になると思います。日本は同調圧力の国ですから企業にしても医師会にしても一斉にワクチン接種をやらせようなどとするのです。国民は何も知らない、判断できないのだから厚労省のHPに真実が書かれているなど平気で言えるんだと思います。

メディア社内も言論統制されているようですから完全にグルです。今後、必ず明らかになるでしょう。