ワンヘルスはWHOの恐ろしいパンデミック条約に組み込まれている

ワンヘルスはWHOの恐ろしいパンデミック条約に組み込まれている。
ローダ・ウィルソン
2024年5月10日

パンデミックの「予防」は、医学界で最も儲かる分野のひとつである。悲しいことに、この資金が "予防的"研究を奨励し、それがしばしば悲惨なリークを引き起こし、パンデミックの発生に対する効果的な解決策を抑制してきた。

Covid-19があまりにもひどい扱いを受けたため、多くの国民がこの不正行為に目覚め、パンデミック産業複合体は現在、そのビジネスモデルに対する存亡の危機に直面している。

この "脅威"に対処するため、世界保健機関（WHO）は、国家の主権を簒奪し、"保健上の緊急事態"の間、国際保健機関に恐ろしい支配権を与える条約を裏で密かに作成した。

米国では、健康の自由を擁護する草の根の活動家たちが、WHOの条約を頓挫させるための闘いにおいて、驚くべきことを成し遂げた。

WHOの恐ろしいパンデミック条約を阻止する方法

ジョセフ・マーコラ博士によって発表された中西部医師による記事

コビッド19を通して、コビッド19を緩和するためのWHOのガイドラインを遵守するために各国がお金をかければかけるほど、より多くの人々が死亡した。1 このため、アフリカの多くの国のコビッド19による死亡率は、西欧諸国全体の死亡率の1％以下であった。2

WHOはこのことを認めるどころか、これらの死者を利用して、各国のパンデミック対応を管理する権限を劇的に増大させる恐ろしい条約を正当化しようとしている。その最も邪悪な条項（例えば、反対意見に対する完全な検閲や、実験室からの漏えいを必至とする危険な生物兵器研究の推進）は、WHOによって効果的に隠蔽されているため、これを阻止するためには、その中身を正確に理解する必要がある。

パンデミック条約の歴史

WHOは、各国の医師がどのように医療を実践するかを規定することを目的としているため、通常の民主的プロセスを回避する必要がある。条約は国内法に優先する可能性があるため、WHOは各国に、WHOに莫大な権限を与える条約を採択するよう働きかけることを選んだ。

このキャンペーンは、2020年11月に開催されたG20（主要経済大国20カ国による年次総会）3において、世界各国が将来のパンデミックに「適切な」方法で対処することを保証する「パンデミック条約」の提案がなされたことから始まった。数ヵ月後の2021年3月には、G20での発言を引用して、世界経済フォーラム（以下、WEF）がこの呼びかけに賛同した4。

それ以来、WHO、国連、世界銀行、米国、EU、その他の多国籍組織は、国連やロックフェラー財団のようなグローバリスト組織の支援を受けながら、パンデミック対策の「欠陥」を是正するための一連の政策や規制を徐々にまとめてきた。

これらの政策や規制は、「パンデミック条約」の一部であり、既存の国際保健規則の改正でもある。両文書は国際条約であるため、署名した各国はそれに従わなければならない。

したがって、パンデミック条約には、グローバリストたちが何十年もかけて達成しようとしてきたそれぞれの願いが込められている。

[注：WHOは、パンデミック計画を実施するために、今月末に開かれる次の世界保健総会で2つの文書を採択しようとしている： 国際保健規則（IHR）の改正と、パンデミック協定、パンデミック合意、WHO条約合意＋（WHO CA＋）とも呼ばれているパンデミック条約である。］

気候変動とパンデミック

「気候変動との戦い」と「パンデミックとの戦い」は、グローバル・エリートにとって富と権力の最大の源泉の2つを象徴するものであるため、それぞれがもたらすとされる存亡の危機に怯えるよう、国民を条件付けることに多くの労力が費やされてきた。

パンデミック条約は、「気候変動」が悲惨なパンデミックの根本原因であり5、この「問題」によって、私たちが環境とどのように相互作用するかをグローバリストにコントロールさせる必要があると主張することで、これら2つを結びつけようとしている。例えば、彼らは生息地の減少が人類を致命的な病気と接触させると主張している。

しかし、これは生態学的に大きな問題ではあるが、パンデミックと関連づける証拠はほとんどない6。バイオ実験室からの流出以外では、動物から人への病気の感染は極めてまれだからだ。

ワン・ヘルス

ワン・ヘルスは2004年7、国際（グローバリスト）会議で始まった。そこでは、公衆衛生を私たちの生活のあらゆる側面を管理し、利益を得ることのできる傘へと拡大する必要があるという考えが提示された。

例えば、「気候変動」は、私たちが直面している悲惨な環境の脅威が、「生態学的健康」を公衆衛生の中核的な側面にする必要があるという理論的根拠に基づいて、公衆衛生に組み込まれた。そして「ワン・ヘルス」は、私たちが今直面している問題は非常に複雑であるため、（腐敗した）学際的な "専門家 "のパネルによって決定されるべきだという考え方と融合した。

ワンヘルスは現在、あらゆる大陸の政府や国際機関に組み込まれている。米国疾病管理予防センター（CDC）にはワンヘルス室があり8 、米国農務省（USDA）9 、魚類野生生物局（Fish and Wildlife Service）、食品医薬品局（FDA）、国立衛生研究所（NIH）など、他の多くの米国機関も同様である。その他多くの大規模な国際機関（国連、FAO、OIE、ユニセフなど）やグローバリスト・グループ（ロックフェラー財団10やWEF11など）も、ワンヘルスのメッセージを積極的に推進している12。

「ワン・ヘルス」が公衆衛生の柱として世界中に定着させるために、何十億もの助成金が世界的に与えられているが、健康にとって有益なことはまだ何も行われていない。

むしろ、コビッド-19で大儲けした人たち（ファイザーでさえ13）は皆、この信じられないほど曖昧な宣言を法律や公衆衛生制度の中に明記することで、自分たちの利益になるような政策を制定する手段を手に入れることができるため、「ワン・ヘルス」を推進しているのである。このように、「ワン・ヘルス」の推進は、WHOのパンデミック条約全体を通して重要なテーマとなっている。

パンデミック製品の保護

パンデミック騒動の主な収入源は、次のパンデミックを「緩和」するための独自製品の販売であるため、条約はその市場を保護する。

これは、（信じられないほど収益性の高い）緊急用医薬品の使用を再確認することによって行われる。緊急時使用許可（EUA）は、医薬品やワクチンについて最小限の試験、あるいは全く試験を行わずに発行することができるため、新薬の上市にかかるコストの大部分を排除することができる。

むしろ、EUAがあれば、メーカーはその安全性と有効性を実証することなく、医薬品を発売することができる。ただし、メーカー、政府、WHO、その他関係者全員が、その結果発生する負傷に対する責任を免れる場合に限る。

WHOのパンデミック条約は、各署名国がこのようなEUA製品を市場に押し出すことを期待し、製造業者に免責を与えることを規定している。

同様に、国民の抗議によって無謀な研究が非合法化されれば、生物兵器産業は莫大な損失を被ることになるため、この条約はそのビジネスを保護するものでもある。同様に、WHOの新しいバイオハブ構想15も同様である：

WHOバイオハブシステムとは？世界保健機関

"誤った情報 "との闘い

パンデミック・カルテルが今直面している最大の問題のひとつは、彼らのワクチンの嘘の大胆さのために、国民の多くがもはや彼らを信用していないことである。このため、そして自分たちの過ちを認め、行動を改めようとしないため、彼らに残された唯一の選択肢は、反対意見をすべて非合法化することである。

最近のユネスコ報告書16は、言論を抑制するための世界的な対策を概説しており、「誤報」、「偽情報」、「ヘイトスピーチ」、「陰謀論」に焦点を当てた「信頼のインターネット」を創設するとしている。また、パンデミック条約は、健康イベント時の偽情報に対抗することを強調している（例えば、「インフォデミック」とは、疾病発生時の過剰な誤解を招く情報であると定義している）。

注：皮肉なことに、パンデミックを通じて当局が私たちに伝えたことの多くは、後に致命的な誤報であることが証明されたが、同時に、検閲がなければ何百万人もの命を救うことができたであろう重要な科学的証拠を抑圧した。パンデミック条約には、オーウェル的な二重表現が浸透している（たとえば、検閲を「人権と基本的自由を守る」ものとしている）。

国家主権の簒奪

国際法における主要な議論のひとつに、国際条約がいつ国内法（あるいは国家法）に優先するのかという問題がある。

WHOのパンデミック条約の根底にある目的は、WHOの忌まわしい命令に対する民衆の抵抗を迂回するメカニズムを提供することであるため、条約は国内法に取って代わろうとし、また、条約の「緊急」パンデミック条項が効力を発揮するまで、何が合意されたのか地元の立法者が気づかないように、秘密裏にそうしようとしている。例えば、ある国際弁護士と元WHO医師科学者の言葉を引用しよう17。

問題の文章を合理的に検討すると、次のことがわかる：

1. この文書は、社会機能の基本的側面に関する決定権をWHOに移譲することを提案しており、各国はその制定を約束する。

2. WHOのDG（事務局長）は、いつ、どこで、この文書が適用されるかを決定する唯一の権限を持つ（「パンデミック」と「その他の健康被害」の両方に適用されることを忘れてはならない）。

3. この提案は、国際法上の拘束力を持つことを意図している。

これらの権限には、渡航先の規制、検疫の強制、接触者追跡の実施、治療やワクチン接種の義務付け、競合治療の禁止などが含まれる。

さらに、この条約の条項の多くは、既存の法律にも違反している（例えば、基本的な医療プライバシー保護を侵害する大規模な監視、署名国のメンバーから知的財産権18を取り上げること、潜在的なパンデミック病原体を他国やWHOと共有することを義務づけることなど）。

WHO条約を破壊するメリル・ナス

[以下のビデオは、2023年11月8日にエポックTVによって公開されたものです。 米国の思想家たちとのインタビューは、メリル・ナス博士がスピーチを行った米国議会議事堂でのイベント「WHOの変貌『保健アドバイザーから独裁者へ』」の後に行われた。］

Sen. Ron Johnson, Advocates Brief on WHO’s Transformation ‘From Health Advisor to Dictator’

出口WHO なぜWHOの新計画は皆を心配させるのか｜メリル・ナス博士、2024年1月29日（16分）

メリル・ナス医学博士は、メイン州の片田舎にある目立たない家に住み、ガーデニングが大好きな、物静かで控えめな田舎医者19である。彼女は何十年もの間、医療産業複合体の激しいとげとなってきたのだから（例えば、彼女は軍の壊滅的な炭疽菌ワクチンに反対した代表的な活動家の一人だった）。

コビッド時代、メリルはコビッド患者の多くを再利用された薬剤プロトコル（ヒドロキシクロロキンなど）で治療し始め、コビッド-19の治療に特許切れの治療法を使用する者を取り締まり、ビジネスの利益を守ろうとする州の動きがあった後も、それを続けた。メリルはこれに反対し、後には実験的ワクチンにも反対した。

医療業界は彼女を見せしめにする必要があると判断し、医師免許を停止することを選んだ。その罪状と正当性があまりに馬鹿げていたため、メイン州議会議員13人が、まもなくさらに9人が加わり、医師会の行為に正式に抗議した。医師免許の停止は、メリルの多くの時間を解放することになったからだ。

自由への扉

2023年6月2日、彼女は医師免許を守るために戦っていた20。メリルは、WHOの権力掌握に対して何かする必要があると考え、WHOプッシュバック・プロジェクトを立ち上げた。当初、彼女は貯蓄から25,000ドルを捻出し、23サブスタックの購読料から得た資金を加えた。それ以来、彼女の駆け出しの非営利団体は『自由への扉』として知られるようになり、外部からの支援も徐々に増えていった。

そしてメリルは、パンデミック条約について世界中の議会で演説するために、何十ものポッドキャストや数多くの過酷なツアーをこなしてきた（例えば、最近の旅では5つの異なる議会でブリーフィングを行った23）。こうした努力の結果、多くの国の国会議員が、自国はパンデミック条約と改正国際保健規則に抵抗すべきだと確信するに至った。

その結果、現在では多くの政党が声高に反対している（ドイツ、オランダ、フィリピン、エストニアなど）24,25,26,27。さらに、コビッド19の災難に加担した者を告発する国さえ出始めている（例えば、イタリアは元保健相をワクチンによる死亡を隠蔽したとして殺人容疑で捜査し28、スロバキアの首相はコビッド対応全体を調査している29）。

メリルはまた、ロン・ジョンソン上院議員30が主催したような議会シンポジウムで、選挙で選ばれた議員たちにも話をした。一方、ドア・トゥ・フリーダムは、その立場を利用してパンデミック条約に反対しようとする選挙で選ばれた議員たちに法的支援31を提供した。これらは途方もない政治的変化であり、この組織が数ヶ月のうちにこれを成し遂げることができたとは信じられない。

あなたにできること

この忌まわしい事態を阻止するために、皆さんができることは大きく分けて3つある。まず第一に、この問題が影に隠れたままになってしまわないように、この問題についての認識を広める必要がある。できる限り身近な人と話し合い、ネットワーク内でこの問題に関する記事を共有する。パンデミック条約の中身を実際に理解していれば、この条約を支持する人はほとんどいないでしょうから、ぜひ知ってもらいましょう！

第二に、ロン・ジョンソン上院議員の法案S444とトム・ティファニー下院議員の法案HR1425は、上院にWHO条約の審査を義務づけ、上院の2/3が承認しない限り批准を阻止するものである。

すでに49人の共和党上院議員が共同提案者となっているため、これらの法案を通過させることができれば、条約は上院で阻止されることがほぼ確実となる。WHOに対する国民の不満に耳を傾けてくれる選出議員はたくさんいる。選出された議員に連絡を取り、何が起きているのかを知ってもらうことが重要である。

直近では、これらの上院議員がジョー・バイデン氏に正式な書簡を送り、条約から脱退するか、批准のために上院に送るか、つまり通過させることができないようにしなければならない、と規定した。

合衆国憲法は医療を州の権限としているため、各州もWHOを拒否している。オクラホマ州、テネシー州、ルイジアナ州では、少なくとも1つの議会がWHOの管轄権を拒否する法案を可決した。あなたの州でもWHOの管轄権を拒否するよう、州議会議員、司法長官、知事に要請してください。上院議員同様、彼らにもあなたの声と支援が必要なのです。

第三に、私のようにDoor to Freedomに直接寄付するか、メリルのSubstackを支援することで、彼らの活動を支援することを検討してください。彼らはわずかな予算で活動していますが、それでも多くのことを成し遂げています（非営利の世界ではめったに見られないことです）。

時間が最も重要である。改正国際保健規則とパンデミック条約は、2024年5月に開催される世界保健総会で採決される32 。このため、これを阻止し、採決を否決させるためには、あと1カ月ほどしかない。

私たちは今、歴史の中で、今後何世代にもわたって深刻な影響を及ぼす2つの異なる道をたやすく歩むことができる瞬間にいる - 私たちの社会は、パンデミック産業複合体の奴隷になってしまうかもしれない。しかし、私たちはまた、権力と利益を執拗に追い求めるあまり、世界中で何世代もの人間を犠牲にしてきた略奪的な産業を解体する、千載一遇のチャンスを手にしているのだ。

メリル・ナスのような活動家の草の根的な努力と、このような独立系報道機関の存在が、世界を変革する火種となるのだ。私たちは皆、声を上げ、健康の自由のために闘うためにできることをしよう。

筆者注：これは要約記事です。追加情報、リンク、より詳細な分析をご希望の方は、こちらから記事全文をご覧ください。

マーコラ博士からのメモ 著者について

A Midwestern Doctor (AMD)は米国中西部の認定医であり、Mercola.comの長年の読者である。幅広いトピックに関する彼の卓越した洞察力に感謝し、それを共有できることに感謝している。また、彼は現在も最前線で患者を治療しているため、匿名でありたいという彼の希望も尊重している。AMDの仕事については、Substackの'The Forgotten Side of Medicine'をぜひご覧ください。

情報源と参考文献

⚫︎ 1 The Forgotten Side of Medicine、2024年2月7日号
⚫︎ 2 ジョンズ・ホプキンス、2023年3月10日
⚫︎ 3, 4, 23, 26, 27, 28 メリル・ナス・サブスタック、2023年12月20日
⚫︎ 5 ロックフェラー財団、2023年5月23日
⚫︎ 6, 7, 14, 29, 31 メリル・ナス・サブスタック、2024年1月28日
⚫︎ 8 CDC
⚫︎ 9 米農務省
⚫︎ 10 ワンヘルス委員会
⚫︎ 11 世界経済フォーラム 2022年8月18日（アーカイブ）
⚫︎ 12 Tropical Medical Infectious Diseases, June 2019; 4(2)： 88
⚫︎ 13 ファイザー 2023年1月27日（PDF）
⚫︎ 15, 32, 33 WHO
⚫︎ 16 The Epoch Times、2023年11月28日
⚫︎ 17 ブラウンストーン研究所、2023年12月11日
⚫︎ 18 ジェームズ・リッシュ、2023年3月14日
⚫︎ 19 メリル・ナス・サブスタック、2023年8月25日
⚫︎ 20, 21 メリル・ナス・サブスタック、2023年6月2日
⚫︎ 22 メリル・ナス・サブスタック、2023年9月20日
⚫︎ 24, 25 メリル・ナス・サブスタック、2023年11月30日
⚫︎ 30 ロン・ジョンソン上院議員、2023年11月8日

画像はイメージ： 過去から学ぶ： なぜワンヘルスが必要なのか, Impakter, 2022年9月4日

スペイン語訳：
One Health está incrustado en el horrible Tratado de Pandemia de la OMS; hay que detenerlo
POR RHODA WILSON
EL 10 DE MAYO DE 2024

La "prevención" de pandemias es una de las áreas más lucrativas de la medicina. Lamentablemente, este dinero ha incentivado la investigación "preventiva", que a menudo conduce a filtraciones desastrosas y suprime soluciones eficaces para las pandemias que surgen.

Covid-19 fue manejado de forma tan atroz que despertó a gran parte del público a esta estafa y el complejo pandémico-industrial se enfrenta ahora a una amenaza existencial a su modelo de negocio.

Para hacer frente a esta "amenaza", la Organización Mundial de la Salud ("OMS") ha creado encubiertamente entre bastidores un tratado que usurpa la soberanía nacional y otorga a las agencias sanitarias internacionales un control aterrador durante las "emergencias sanitarias".

En Estados Unidos, un movimiento activista de base que aboga por las libertades sanitarias ha logrado algo notable en su lucha por desbaratar el tratado de la OMS y necesitan tu ayuda.

Cómo podemos detener el horrible tratado pandémico de la OMS

Por Un Médico del Medio Oeste según lo publicado por el Dr. Joseph Mercola

A lo largo del covid-19, cuanto más dinero gastaban los países en cumplir las directrices de la OMS para mitigar el covid-19, más gente moría.1 Debido a esto, muchos países de África tenían una tasa de mortalidad por covid-19 inferior al 1%2 de la observada en todo el mundo occidental.

En lugar de admitirlo, la OMS está utilizando esas muertes para justificar un horrible tratado que aumenta drásticamente su poder para controlar la respuesta pandémica de cada nación. Dado que sus disposiciones más perversas (por ejemplo, la censura total de las voces disidentes y la promoción de la investigación de armas biológicas peligrosas que inevitablemente conducen a fugas catastróficas de laboratorio) han sido efectivamente ocultadas por la OMS, es necesario entender exactamente lo que contiene para que podamos detenerlo.

Historia del Tratado sobre Pandemias

Dado que la OMS pretende dictar cómo los médicos de las naciones individuales practican la medicina, esto ha requerido eludir el proceso democrático normal, ya que los crecientes movimientos populistas de muchas naciones rechazarían los edictos de la OMS. Como los tratados pueden sustituir a la legislación nacional, la OMS optó por presionar a cada nación para que adoptara un tratado que otorgara amplios poderes a la OMS.

Esta campaña comenzó en noviembre de 20203 en el G20, la reunión anual de las 20 principales potencias económicas, donde se presentó una propuesta de "tratado sobre pandemias" para garantizar que las naciones del mundo gestionarían futuras pandemias de forma "adecuada". Unos meses más tarde, en marzo de 2021, citando las declaraciones realizadas en la reunión del G20, el Foro Económico Mundial ("FEM") se hizo eco de este llamamiento.4

Desde entonces, la OMS, la ONU, el Banco Mundial, Estados Unidos, la UE y otras organizaciones multinacionales -con la ayuda de otras organizaciones globalistas como la ONU y la Fundación Rockefeller- han ido elaborando gradualmente una serie de políticas y reglamentos para remediar las "deficiencias" de nuestra respuesta a la pandemia.

Esas políticas y normativas forman parte, a su vez, de un "tratado sobre pandemias" y de enmiendas al Reglamento Sanitario Internacional vigente. En virtud de que ambos documentos son tratados internacionales, deben ser obedecidos por todos los países firmantes.

El tratado pandémico contiene, por tanto, una lista de deseos de cada cosa por la que los globalistas han estado trabajando durante décadas.

[Nota: La OMS está intentando que se adopten dos instrumentos en la próxima reunión de la Asamblea Mundial de la Salud, a finales de este mes, para poner en práctica sus planes contra la pandemia: Enmiendas al Reglamento Sanitario Internacional ("RSI"); y, el Tratado Pandémico, al que también se ha hecho referencia como Acuerdo Pandémico, Acuerdo Pandémico y Acuerdo de la Convención de la OMS + ("CA+ de la OMS")].

Cambio climático y pandemias

Dado que la "guerra contra el cambio climático" y la "guerra contra las pandemias" representan dos de las mayores fuentes de riqueza y poder para la élite mundial, se ha dedicado mucho trabajo a condicionar al público para que se aterrorice ante el riesgo existencial que cada una de ellas supuestamente plantea.

El Tratado sobre Pandemias trata de vincular ambas cosas argumentando que el "cambio climático" es la causa fundamental de las desastrosas pandemias5 y que, por tanto, este "problema" exige dar a los globalistas el control sobre cómo interactuamos con el medio ambiente. Por ejemplo, argumentan que la pérdida de hábitat pone a los humanos en contacto con enfermedades mortales.

Sin embargo, aunque se trata de un enorme problema ecológico, hay muy pocas pruebas que lo relacionen con las pandemias6 , ya que, fuera de las fugas de los laboratorios biológicos, las transmisiones de enfermedades de animales a humanos son bastante raras.

Una Salud

One Health comenzó en 2004,7 en una conferencia internacional (globalista) en la que se propuso la idea de que la salud pública debía ampliarse para convertirse en un paraguas que pudiera controlar, y sacar provecho, de todos los aspectos de nuestras vidas.

Por ejemplo, el "cambio climático" se incorporó a la salud pública con la justificación de que las graves amenazas medioambientales a las que nos enfrentamos exigían hacer de la "salud ecológica" una faceta central de la salud pública. A su vez, "Una sola salud" se fusionó con la noción de que los problemas a los que nos enfrentamos ahora eran tan complejos que debían ser decididos por paneles (corruptos) de "expertos" multidisciplinares.

En la actualidad, "Una sola salud" está integrada en gobiernos y organizaciones internacionales de todos los continentes. Los Centros para el Control y la Prevención de Enfermedades (CDC) de Estados Unidos cuentan con una oficina de "Una sola salud "8 , al igual que muchas otras agencias estadounidenses como el USDA9 , el Servicio de Pesca y Vida Silvestre, la FDA y los NIH. Muchas otras grandes organizaciones internacionales (por ejemplo, la ONU, la FAO, la OIE y UNICEF) y grupos globalistas (por ejemplo, la Fundación Rockefeller10 y el FEM11) también promueven enérgicamente el mensaje de "Una sola salud".12

Se han concedido muchos miles de millones en subvenciones a nivel mundial para establecer "Una sola salud" como pilar de la salud pública en todo el mundo, a pesar de que todavía no ha hecho nada que beneficie a la salud.

Más bien, todos los que ganaron mucho dinero con el covid-19 (incluso Pfizer13) promueven "Una Salud" porque consagrar esta declaración increíblemente vaga dentro del sistema legal y de salud pública les proporciona los medios para promulgar cualquier política que les beneficie. La promoción de "Una sola salud" es, por tanto, un tema clave en todo el tratado sobre pandemias de la OMS.

Protección de los productos pandémicos

Dado que la principal fuente de ingresos del fraude pandémico es la venta de productos patentados para "mitigar" la próxima pandemia, el tratado protege ese mercado.

Esto se hace reafirmando el uso de productos farmacéuticos de uso de emergencia (increíblemente rentables), que, como vimos a lo largo del covid-19, fueron un desastre. Dado que una Autorización de Uso Urgente ("EUA", por sus siglas en inglés) puede emitirse con pruebas mínimas o nulas de un fármaco o vacuna, eso elimina la mayor parte de los costes de llevar un nuevo producto farmacéutico al mercado.

Más bien, con una EUA, el fabricante puede lanzar el producto farmacéutico sin una demostración de su seguridad y eficacia, pero sólo si el fabricante, el gobierno, la OMS y todos los demás implicados están protegidos de la responsabilidad por las lesiones resultantes.

A su vez, el tratado de pandemia de la OMS deja muy claro14 que se espera que cada nación signataria introduzca dichos productos EUA en el mercado y ha estipulado que se otorgue inmunidad de responsabilidad a los fabricantes.

Del mismo modo, dado que la industria de las armas biológicas puede perder mucho dinero si las protestas públicas prohíben su temeraria investigación, el tratado también protege ese negocio. Del mismo modo, la nueva iniciativa Biohub de la OMS15 también lo hace:


¿Qué es el sistema BioHub de la OMS? Organización Mundial de la Salud
Combatir la "desinformación

Uno de los mayores problemas a los que se enfrenta ahora el cártel de la pandemia es que, debido a la audacia de sus mentiras sobre las vacunas, gran parte de la población ya no confía en ellos. Debido a ello -y a su falta de voluntad para admitir sus errores y reformar sus acciones- la única opción que les queda es proscribir todas las voces discrepantes.

Un reciente informe de la UNESCO16 esboza medidas globales para frenar la expresión, creando una "Internet de la confianza" centrada en la "desinformación", la "desinformación", la "incitación al odio" y las "teorías conspirativas". A su vez, el tratado sobre pandemias hace hincapié en contrarrestar la información falsa durante acontecimientos sanitarios (por ejemplo, define una "infodemia" como el exceso de información engañosa durante brotes de enfermedades).

Nota: Irónicamente, mucho de lo que nuestras autoridades nos dijeron a lo largo de la pandemia se demostró más tarde que era desinformación mortal, mientras que, al mismo tiempo, suprimieron las pruebas científicas críticas que, de no haber sido censuradas, habrían salvado millones de vidas. El doble lenguaje orwelliano impregna a su vez el Tratado sobre la Pandemia (por ejemplo, enmarca la censura como "protección de los derechos humanos y las libertades fundamentales").

Usurpación de la soberanía nacional

Uno de los principales debates del derecho internacional es la cuestión de cuándo exactamente un tratado internacional sustituye a la legislación nacional (o estatal).

Dado que el propósito subyacente del Tratado de la OMS contra la Pandemia es proporcionar un mecanismo para eludir la resistencia populista a los aborrecibles edictos de la OMS, el Tratado está tratando de sustituir a la legislación local y hacerlo en secreto para que los legisladores locales no se den cuenta de lo que se ha acordado hasta que entren en vigor las disposiciones de "emergencia" del tratado contra la pandemia. Por ejemplo, citando a un abogado internacional y a un antiguo médico científico de la OMS:17

Un examen racional de los textos en cuestión muestra que

1. Los documentos proponen una transferencia de poder de decisión a la OMS sobre aspectos básicos del funcionamiento de la sociedad, que los países se comprometen a promulgar.

2. El DG (Director General) de la OMS tendrá autoridad exclusiva para decidir cuándo y dónde se aplican [recuérdese que se aplican tanto a "pandemias" como a "otros peligros para la salud"].

3. Las propuestas pretenden ser vinculantes en virtud del Derecho internacional.

Estos poderes incluyen controlar dónde pueden viajar las personas, obligarlas a permanecer en cuarentena, implantar el rastreo de contactos, obligar a recibir tratamiento o vacunación y prohibir tratamientos competidores.

Además, muchas de las disposiciones del tratado también violan las leyes existentes (por ejemplo, la vigilancia masiva que viola las protecciones básicas de la privacidad médica, quitar derechos de propiedad intelectual18 a los miembros de las naciones firmantes y exigir a las naciones que compartan posibles patógenos pandémicos con otras naciones y con la OMS).

Meryl Nass la bola de demolición del Tratado de la OMS

[El siguiente vídeo fue publicado originalmente por Epoch TV el 8 de noviembre de 2023.  Su entrevista con American Thought Leaders tuvo lugar tras el evento "La transformación de la OMS: de asesora sanitaria a dictadora" en el Capitolio de EE.UU., durante el cual la Dra. Meryl Nass pronunció un discurso].


exitWHO: Por qué el nuevo plan de la OMS debería preocupar a todo el mundo | Dra. Meryl Nass, 29 de enero de 2024 (16 mins)
La doctora Meryl Nass es una tranquila y modesta médico rural19 que vive en una casa discreta en la zona rural de Maine y a la que le encanta la jardinería. Resulta apropiado, ya que durante décadas ha sido una espina clavada en el costado del complejo médico-industrial (por ejemplo, fue una de las principales activistas que se opusieron a la devastadora vacuna militar contra el ántrax).

Durante la era del covirus, Meryl empezó a tratar a muchos de sus pacientes con protocolos de fármacos reutilizados (por ejemplo, hidroxicloroquina) y continuó haciéndolo incluso después de que su estado se movilizara para proteger los intereses empresariales tomando medidas enérgicas contra cualquiera que utilizara terapias no protegidas por patentes para tratar el covirus 19. Meryl se manifestó en contra de esto y en contra de los protocolos de fármacos reutilizados (por ejemplo, hidroxicloroquina). Meryl se pronunció en contra de esto y, más tarde, en contra de las vacunas experimentales.

La industria médica, a su vez, decidió que tenía que darle un escarmiento y decidió suspenderle la licencia médica. Los cargos y la justificación para hacerlo eran tan ridículos que trece miembros de la legislatura de Maine, a los que pronto se unieron otros nueve, protestaron formalmente por la conducta de la junta médica. La suspensión de la licencia acabó siendo contraproducente, porque perder la capacidad de ejercer la medicina liberó mucho tiempo de Meryl.

La puerta a la libertad

El 2 de junio de 2023,20 mientras luchaba por proteger su licencia médica, Meryl decidió que tenía que hacer algo contra el acaparamiento de poder pendiente de la OMS y puso en marcha el proyecto "Contra la OMS", que financió inicialmente con 25.000 dólares de sus ahorros,21 junto con el dinero que ha recibido de las suscripciones a Substack.22 Desde entonces, su incipiente organización sin ánimo de lucro pasó a llamarse "Puerta a la Libertad" y ha ido recibiendo cada vez más apoyo externo.

Meryl, por su parte, ha realizado docenas de podcasts y numerosas giras agotadoras para dirigirse a parlamentos de todo el mundo sobre el Tratado de Pandemia (por ejemplo, en un viaje reciente informó a 5 parlamentos diferentes23). Gracias a estos esfuerzos, los parlamentarios de numerosos países se han convencido de que sus países deben resistirse al Tratado Pandémico y al Reglamento Sanitario Internacional modificado.

A su vez, muchos partidos políticos se oponen ahora a él (por ejemplo, Alemania, Países Bajos, Filipinas y Estonia).24,25,26,27 Además, algunos países incluso están empezando a presentar cargos contra los cómplices del desastre del covid-19 (por ejemplo, Italia investigó al antiguo ministro de sanidad por homicidio28 porque encubrió las muertes por vacunas, y el Primer Ministro de Eslovaquia está investigando toda la respuesta al covid29).

Meryl también ha hablado con nuestros cargos electos y en simposios del Congreso como el organizado por el senador Ron Johnson,30 mientras que Puerta a la Libertad ha proporcionado apoyo legal31 a los cargos electos que desean utilizar su posición para oponerse al Tratado Pandémico. Se trata de cambios políticos monumentales y es increíble que esta organización haya sido capaz de llevarlos a cabo en cuestión de meses.

Qué puede hacer usted para ayudar

Hay tres cosas importantes que cada uno de ustedes puede hacer para ayudar a detener esta abominación. Lo primero y más importante es concienciar sobre este problema para que no permanezca oculto en las sombras. Háblalo siempre que puedas con tus allegados y comparte artículos sobre el tema en tu red. Muy pocas personas apoyarían el Tratado Pandémico si realmente entendieran su contenido, ¡así que hágaselo saber!

En segundo lugar, el proyecto de ley S444 del senador Ron Johnson y el proyecto de ley HR1425 del representante Tom Tiffany exigirían que el Senado revisara los tratados de la OMS e impedirían su ratificación a menos que 2/3 del Senado lo aprobaran.

Dado que 49 senadores republicanos ya son copatrocinadores, está casi garantizado que los tratados sean frenados por el Senado si conseguimos aprobar estos proyectos de ley. Hay muchos cargos electos dispuestos a escuchar las quejas públicas sobre la OMS. Es fundamental que te pongas en contacto con tus representantes electos para que sean conscientes de lo que está ocurriendo.

Más recientemente, esos senadores enviaron una carta formal a Joe Biden estipulando que debe retirarse del tratado o enviarlo al Senado para su ratificación - donde no puede ser aprobado.



Los Estados también rechazan a la OMS porque la Constitución estadounidense reserva la sanidad como competencia estatal. Al menos una cámara ha aprobado un proyecto de ley rechazando la jurisdicción de la OMS en Oklahoma, Tennessee y Luisiana. Pida a sus legisladores estatales, al fiscal general o al gobernador que rechacen también la autoridad de la OMS en su estado. Al igual que nuestros senadores, necesitan su voz y su apoyo.

En tercer lugar, considere la posibilidad de apoyar su trabajo, ya sea donando directamente a Door to Freedom, como he hecho yo, o apoyando a Meryl's Substack. Funcionan con un presupuesto muy reducido, pero consiguen hacer mucho (algo que rara vez se ve en el mundo de las organizaciones sin ánimo de lucro).

El tiempo apremia. El Reglamento Sanitario Internacional modificado y el Tratado sobre Pandemias se votarán32 en la Asamblea Mundial de la Salud en mayo de 2024.33 Por ello, nos queda aproximadamente un mes para alcanzar la masa crítica necesaria para detener esto y que esa votación fracase.

Estamos en un momento de la historia en el que fácilmente podríamos ir por dos caminos diferentes con profundas implicaciones para las generaciones venideras: nuestra sociedad puede acabar esclavizada al complejo pandémico-industrial, pero también tenemos una oportunidad única en la vida para acabar con una industria depredadora que ha victimizado a generaciones de seres humanos en todo el mundo en su implacable búsqueda de poder y beneficios.

Son los esfuerzos de base de activistas como Meryl Nass junto a medios independientes como éste los que encienden una chispa que hace posible transformar el mundo. Hagamos todos lo posible por alzar la voz y luchar por las libertades sanitarias.

Nota del autor: Este es un artículo abreviado. Para aquellos que deseen información adicional, enlaces y un análisis más detallado, por favor vean el artículo completo AQUÍ.

Nota del Dr. Mercola Sobre el Autor

A Midwestern Doctor (AMD) es un médico certificado en el Medio Oeste y un viejo lector de Mercola.com. Aprecio su excepcional perspicacia en una amplia gama de temas y estoy agradecido de compartirlos. También respeto su deseo de permanecer en el anonimato, ya que sigue en primera línea tratando a pacientes. Para conocer más sobre el trabajo de AMD, no deje de visitar "El lado olvidado de la medicina" en Substack.

Fuentes y referencias

1 El lado olvidado de la medicina, 7 de febrero de 2024
2 Johns Hopkins, 10 de marzo de 2023
3, 4, 23, 26, 27, 28 Meryl Nass Substack, 20 de diciembre de 2023
5 The Rockefeller Foundation, 23 de mayo de 2023
6, 7, 14, 29, 31 Meryl Nass Substack, 28 de enero de 2024
8 CDC
9 USDA
10 Comisión "One Health
11 Foro Económico Mundial, 18 de agosto de 2022 (Archivado)
12 Tropical Medical Infectious Diseases, junio de 2019; 4(2): 88
13 Pfizer, 27 de enero de 2023 (PDF)
15, 32, 33 OMS
16 The Epoch Times, 28 de noviembre de 2023
17 Brownstone Institute, 11 de diciembre de 2023
18 James Risch, 14 de marzo de 2023
19 Meryl Nass Substack, 25 de agosto de 2023
20, 21 Meryl Nass Substack, 2 de junio de 2023
22 Meryl Nass Substack, 20 de septiembre de 2023
24, 25 Meryl Nass Substack, 30 de noviembre de 2023
30 Senador Ron Johnson, 8 de noviembre de 2023
Imagen destacada: Aprender del pasado: Why One Health is Needed, Impakter, 4 de septiembre de 2022

原文：
One Health is embedded in WHO’s Horrific Pandemic Treaty; it must be stopped
BY RHODA WILSON
ON MAY 10, 2024

“Preventing” pandemics is one of the most lucrative areas in medicine. Sadly, this money has incentivised “preventative” research which frequently leads to disastrous leaks and suppresses effective solutions for the pandemics that emerge.

Covid-19 was handled so egregiously that it woke much of the public up to this grift and the pandemic-industrial complex is now facing an existential threat to its business model.

To address this “threat” the World Health Organisation (“WHO”) has covertly created a treaty behind the scenes which usurps national sovereignty and gives international health agencies terrifying control during “health emergencies.”

In the USA, a grassroots activist movement advocating for health freedoms has accomplished something remarkable in their fight to derail the WHO treaty and they need your help.

How We Can Stop the WHO’s Horrific Pandemic Treaty

By A Midwestern Doctor as published by Dr. Joseph Mercola

Throughout covid-19, the more money countries spent complying with the WHO’s guidelines for mitigating covid-19, the more people died.1 Because of this, many countries in Africa had a covid-19 death rate which was less than 1%2 of that seen throughout the Western World.

Rather than admit this, the WHO is using those deaths to justify a horrific treaty that dramatically increases its power to control each nation’s pandemic response. Since its most evil provisions (e.g., complete censorship of dissenting voices and the promotion of dangerous bioweapons research that inevitably leads to catastrophic lab leaks) have been effectively concealed by the WHO, it is necessary to understand exactly what is in it so that we can stop it.

History of the Pandemic Treaty

Since the WHO aims to dictate how individual nations’ doctors practice medicine, this has required bypassing the normal democratic process – as the growing populist movements of many nations would reject the WHO’s edicts. As treaties may supersede national law, the WHO chose to push each nation into adopting a treaty that grants vast powers to the WHO.

This campaign began in November of 20203 at the G20, the annual gathering for the 20 leading economic powers, where a proposal was put forward for a “pandemic treaty” to ensure the nations of the world would handle future pandemics in an “appropriate” manner. A few months later, in March of 2021, citing the statements made at the G20 meeting, the World Economic Forum (“WEF”) echoed this call.4

Since that time, a series of policies and regulations have gradually been put together by the WHO, the UN, the World Bank, the US, the EU and other multinational organisations – with the assistance of other globalist organisations like the UN and the Rockefeller Foundation – to remedy the “deficiencies” in our pandemic response.

Those policies and regulations in turn are part of a “pandemic treaty” and amendments to existing International Health Regulations. By virtue of both documents being international treaties, they must then be obeyed by each signatory country.

The pandemic treaty hence contains a wish list of each thing the globalists have been working for decades to attain.

[Please note: WHO is attempting to have two instruments adopted at the next World Health Assembly meeting at the end of this month to implement its pandemic plans: Amendments to the International Health Regulations (“IHR”); and, the Pandemic Treaty, which has also been referred to as to as the Pandemic Accord, Pandemic Agreement and WHO Convention Agreement + (“WHO CA+”).]

Climate Change and Pandemics

Since the “war on climate change” and the “war on pandemics” represent two of the greatest sources of wealth and power for the global elite, a lot of work has been put into conditioning the public to be terrified of the existential risk each allegedly poses.

The Pandemic Treaty seeks to link both of these together by arguing that “climate change” is the root cause of the disastrous pandemics,5 and that this “problem” thus necessitates giving the globalists control over how we interact with the environment. For example, they argue habitat loss brings humans into contact with deadly diseases.

However, while this is a huge ecological issue, there is very little evidence tying it to pandemics,6 as outside of bio lab leaks, consequential animal-to-human disease transmissions are quite rare.

One Health

One Health began in 2004,7 at an international (globalist) conference where the idea was put forward that public health needed to be expanded into an umbrella which could control, and profit off, every aspect of our lives.

For example, “climate change” was folded into public health under the rationale that the dire environmental threats we faced necessitated making “ecological health” a core facet of public health. “One Health,” in turn, was merged with the notion that the problems we now faced were so complex that they should be decided by (corrupt) panels of multidisciplinary “experts.”

One Health is now embedded within governments and international organisations on every continent. The US Centres for Disease Control and Prevention (“CDC”) has a One Health office8 – as do many other US agencies such as the USDA,9 the Fish and Wildlife Service, the FDA and the NIH. Many other large international organisations (e.g., the UN, FAO, OIE, and UNICEF) and globalist groups (e.g., the Rockefeller Foundation10 and the WEF11) are also aggressively promoting the One Health message.12

Many billions in grants have been given globally to establish “One Health” as a pillar of public health throughout the world, despite the fact it has not yet done anything that benefited health.

Rather, everyone who made a lot of money off covid-19 (even Pfizer13) is promoting One Health because enshrining this incredibly vague declaration within the legal and public health system provides them with the means to enact whatever policies benefit them. Advancing “One Health” is thus a key theme throughout the WHO’s pandemic treaty.

Protecting Pandemic Products

Since the pandemic racket’s primary source of revenue is selling proprietary products to “mitigate” the next pandemic, the treaty protects that market.

This is done by reaffirming the use of (incredibly profitable) emergency use pharmaceuticals, which, as we saw throughout covid-19, were a disaster. Since an Emergency Use Authorisation (“EUA”) can be issued with minimal or no testing of a drug or vaccine, that eliminates the lion’s share of the costs in bringing a new pharmaceutical to market.

Rather, with an EUA, the manufacturer can roll out the pharmaceutical product absent a demonstration of its safety and effectiveness – but only if the manufacturer, government, WHO and everyone else involved is shielded from liability for injuries that result.

The WHO’s pandemic treaty in turn makes it very clear14 each signatory nation is expected to push such EUA products onto the market and has stipulated that immunity from liability be given to the manufacturers.

Likewise, since the bioweapons industry stands to lose a great deal of money if public protests outlaw their reckless research, the treaty also protects that business. Similarly, the WHO’s new Biohub initiative15 does as well:


What is the WHO BioHub System? World Health Organisation
Combating “Misinformation”

One of the biggest problems the pandemic cartel now faces is that because of the audacity of their vaccine lies, much of the population no longer trusts them. Because of this – and their unwillingness to admit their mistakes and reform their actions – the only remaining option available to them is to outlaw all dissenting voices.

A recent UNESCO report16 outlines global measures to curb speech, creating an “Internet of Trust” focusing on “misinformation,” “disinformation,” “hate speech,” and “conspiracy theories.” The pandemic treaty in turn emphasises countering false information during health events (e.g., it defines an “infodemic” as excessive misleading information during disease outbreaks).

Note: Ironically, much of what our authorities told us throughout the pandemic was later proven to be deadly misinformation, while at the same time, they suppressed the critical scientific evidence which, had it not been censored, would have saved millions of lives. Orwellian doublespeak in turn permeates the Pandemic Treaty (e.g., it frames censorship as “protecting human rights and fundamental freedoms”).

Usurping National Sovereignty

One of the major debates in international law is the question of when exactly an international treaty supersedes national (or state) law.

Since the underlying purpose of the WHO’s Pandemic Treaty is to provide a mechanism to bypass populist resistance to the WHO’s abhorrent edicts, the Treaty is attempting to supersede local law and to do so in secret so local legislators don’t realise what has been agreed to until the treaty’s “emergency” pandemic provisions kick in. For example, to quote an international lawyer and a former WHO physician scientist:17

A rational examination of the texts in question shows that:

1. The documents propose a transfer of decision-making power to the WHO regarding basic aspects of societal function, which countries undertake to enact.

2. The WHO DG (Director General) will have sole authority to decide when and where they are applied [remember that they apply to both ‘pandemics’ and ‘other health hazards’].

3. The proposals are intended to be binding under international law.

These powers include controlling where people can travel, forcing them to quarantine, implementing contact tracing, mandating treatment or vaccination and prohibiting competing treatments.

Furthermore, many of the treaty’s provisions also violate existing laws (e.g., mass surveillance which violates basic medical privacy protections, taking away intellectual property rights18 from members of signatory nations, and requiring nations to share potential pandemic pathogens with other nations and the WHO).

Meryl Nass the WHO Treaty Wrecking Ball

[The video below was originally published by Epoch TV on 8 November 2023.  Her interview with American Thought Leaders took place following the ‘WHO’s Transformation ‘From Health Advisor to Dictator’’ event at the US Capitol, during which Dr. Meryl Nass gave a speech.]


exitWHO: Why the WHO’s New Plan Should Worry Everyone | Dr. Meryl Nass, 29 January 2024 (16 mins)
Meryl Nass MD is a quiet and unassuming country doctor19 who lives in an inconspicuous house in rural Maine and loves to garden. That’s fitting since she has been a fierce thorn in the medical-industrial complex’s side for decades (e.g., she was one of the leading activists who opposed the military’s devastating anthrax vaccine).

During the covid era, Meryl began treating many of her covid patients with repurposed drug protocols (e.g., hydroxychloroquine) and continued to do so even after her state moved to protect business interests by cracking down on anyone using off-patent therapies to treat covid-19. Meryl spoke out both against this and later against the experimental vaccines.

The medical industry in turn decided they needed to make an example out of her, and chose to do so by suspending her medical license. The charges and justification for doing so were so ridiculous that thirteen members of Maine’s legislature, shortly joined by nine more, formally protested the medical board’s conduct. The licence suspension ended up backfiring because losing the ability to practice medicine freed up a lot of Meryl’s time.

Door to Freedom

On 2 June 2023,20 while she was fighting to protect her medical licence, Meryl decided that she needed to do something about the WHO’s pending power grab and started the WHO pushback project, which she initially funded with $25,000 of her savings,21 along with the money she has received from Substack subscriptions.22 Since that time, her fledgling nonprofit became known as ‘Door to Freedom’ and has gradually received more and more outside support.

Meryl, in turn, has done dozens of podcasts and numerous gruelling tours to address parliaments around the world about the Pandemic Treaty (e.g., on a recent trip she briefed 5 different parliaments23). These efforts have resulted in numerous countries’ parliamentarians being convinced their countries should resist the Pandemic Treaty and the amended International Health Regulations.

In turn, many political parties are now vocally opposed to it (e.g., Germany, the Netherlands, the Philippines and Estonia).24,25,26,27 Furthermore, some countries are even beginning to pursue charges against those who were complicit in the covid-19 disaster (e.g., Italy investigated the former health minister for homicide28 because he covered up vaccine deaths, and Slovakia’s Prime Minister is investigating the entire covid response29).

Meryl has also spoken to our elected officials and at Congressional symposia such as the one hosted by Senator Ron Johnson,30 while Door to Freedom has provided legal support31 to elected officials who wish to use their position to oppose the Pandemic Treaty. These are monumental political shifts and it is unbelievable this organisation was able to pull this off in a matter of months.

What You Can Do to Help

There are three major things each of you can do to help stop this abomination in its tracks. First and foremost, we need to spread awareness about this issue so that it doesn’t stay hidden in the shadows. Discuss it whenever you can with those close to you and share articles about it within your network. Very few people would support the Pandemic Treaty if they actually understood what was in it, so let them know!

Second, Senator Ron Johnson’s bill S444 and Rep. Tom Tiffany’s bill HR1425 would require that the Senate review the WHO treaties and would prevent their ratification unless 2/3 of the Senate approved.

Because 49 Republican Senators are already cosponsors, the treaties are almost guaranteed to be stopped by the Senate if we can pass these bills. There are many elected officials who are willing to listen to public complaints about the WHO. It is critical to contact your elected representatives to make them aware of what is happening.

Most recently, those senators sent a formal letter to Joe Biden stipulating he must withdraw from the treaty or send it to the Senate for ratification – where it cannot be passed.



States are rejecting the WHO as well because the US Constitution reserves healthcare as a state authority. At least one house has passed a bill rejecting the WHO’s jurisdiction in Oklahoma, Tennessee and Louisiana. Ask your state legislators, attorney general or governor to reject the WHO’s authority in your state as well. Like our senators, they need your voice and support.

Third, please consider supporting their work either by directly donating to Door to Freedom like I have or by supporting Meryl’s Substack. They are operating on a shoestring budget but nonetheless getting a lot done (something you rarely see in the nonprofit world).

Time is of the essence. The amended International Health Regulations and the Pandemic Treaty will be voted on32 at the World Health Assembly in May 2024.33 Because of this, we have about one month left to hit the critical mass to stop this and have that vote fail.

We are at a moment in history where we could easily go down two different paths with profound implications for generations to come – our society may end up becoming enslaved to the pandemic-industrial complex, but we also have a once-in-a-lifetime opportunity to break up a predatory industry which has victimised generations of human beings around the world in its relentless pursuit of power and profit.

It’s the grassroots efforts of activists like Meryl Nass alongside independent outlets like this one that light a spark that makes it possible to transform the world. Let’s all do what we can to raise our voices and fight for health freedoms.

Author’s note: This is an abridged article. For those of you who want additional information, links, and a more detailed analysis please view the full article HERE.

A Note From Dr. Mercola About the Author

A Midwestern Doctor (AMD) is a board-certified physician in the Midwest and a longtime reader of Mercola.com. I appreciate his exceptional insight on a wide range of topics and I’m grateful to share them. I also respect his desire to remain anonymous as he is still on the front lines treating patients. To find more of AMD’s work, be sure to check out ‘The Forgotten Side of Medicine’ on Substack.

Sources and References

1 The Forgotten Side of Medicine, February 7, 2024
2 Johns Hopkins, March 10, 2023
3, 4, 23, 26, 27, 28 Meryl Nass Substack, December 20, 2023
5 The Rockefeller Foundation, May 23, 2023
6, 7, 14, 29, 31 Meryl Nass Substack, January 28, 2024
8 CDC
9 USDA
10 One Health Commission
11 World Economic Forum August 18, 2022 (Archived)
12 Tropical Medical Infectious Diseases, June 2019; 4(2): 88
13 Pfizer, January 27, 2023 (PDF)
15, 32, 33 WHO
16 The Epoch Times, November 28, 2023
17 Brownstone Institute, December 11, 2023
18 James Risch, March 14, 2023
19 Meryl Nass Substack, August 25, 2023
20, 21 Meryl Nass Substack, June 2, 2023
22 Meryl Nass Substack, September 20, 2023
24, 25 Meryl Nass Substack, November 30, 2023
30 Senator Ron Johnson, November 8, 2023
Featured image: Learning From the Past: Why One Health is Needed, Impakter, 4 September 2022