WHOのパンデミック条約は生物兵器拡散条約と呼ぶべき

WHOのパンデミック条約は生物兵器拡散条約と呼ぶべき
ローダ・ウィルソン
2023年8月24日

メリル・ナス博士は、私たちがいくつかの大きなテーマについて考える助けとなるような報告書を書いた：パンデミックや生物兵器による戦争をどう防ぐか、パンデミックに対応するためのWHOとその加盟国の提案をどう評価するか、そして、保健当局者がこれらの分野を、理にかなった方法で、住民の役に立つようにナビゲートしてくれることを信頼できるかどうか。

「これらの問題は、全人類にとって重要な問題であり、私は、すべての人がこれらの問題に注意を払い、考え、この非常に重要な会話の一部となることを勧めます」と彼女は語った。

ナス博士は、世界最大の炭疽菌の流行が生物兵器によるものであることを証明した医師であり研究者である。彼女は炭疽菌ワクチンの危険性を明らかにした。彼女はコビド薬の処方と "誤った情報"のために免許停止処分を受けた。

彼女は2020年以来、コビッドの偽情報を解き明かし、「メリルのCOVIDニュースレター」と題した自身のSubstackページに定期的に記事を書いている。  ナス博士はまた、「Door to Freedom」の創設者でもある。このウェブサイトは、私たちの世界の変化に関する多くの関連情報を一箇所に集め、私たちが権利と自由を取り戻すのを助けるために作られた。

以下は、『WHOのパンデミック条約は人為的パンデミックを増加させる』と題されたナス博士の報告書からの抜粋である。報告書の全文はこちらをご覧いただきたい。ナス博士は以前、この報告書の短縮版をBrownstone Instituteで発表しており、こちらで読むことができる。また、最近のポッドキャストでは、サーシャ・ラティポヴァとこの報告書について議論した。  ポッドキャストはこちらからご覧いただけます。

大量破壊兵器化学兵器／生物兵器

大量破壊兵器（「WMD」）には、化学兵器、生物兵器、放射線兵器、核兵器（「CBRN」）というラベルが付けられている。  大量破壊兵器は、多数の人々を迅速に殺傷する安価な方法である。

その開発と使用を防ぐために、国際条約が作られた。最初のものは1925年のジュネーブ議定書で、戦争における生物化学兵器の使用を禁止した。多くの国が署名したが、米国が批准するまでに50年を要し、その50年の間、米国は条約に拘束されないと主張した。米国はこの50年間、生物兵器と化学兵器の両方を使用した。

ニクソン大統領は1969年11月、米国が生物兵器プログラムを終了すると世界に発表した。1970年2月、ニクソンは米国の毒素兵器も廃止すると発表した。毒素兵器には、暗殺やその他の目的に使用可能なヘビ、カタツムリ、カエル、魚、細菌、真菌の毒素が含まれていた。

ニクソンは世界に向けて、米国はこれらの兵器を二度と使用しないための国際条約を発効させると述べた。1975年、「細菌（生物）兵器及び毒素兵器の開発、生産及び備蓄の禁止並びにその破壊に関する条約」、略して「生物兵器禁止条約」（BWC）が発効した。

しかし1973年、米国人のハーバート・ボイヤーとスタンリー・コーエンが遺伝子工学（組み換えDNA）を発見した。この発見によって、生物兵器戦争は一変した。

40年以上の歳月を要したが、2022年、米国、ロシア、その他193の加盟国によって、申告された化学兵器の在庫はすべて廃棄された。

現在2023年であるが、生物兵器禁止条約が発効して48年の間に、生物兵器の開発、製造、使用に対して築かれるはずだった壁は、着実に侵食されている。

生物兵器やパンデミックに対する防御を準備するという名目で、各国は「デュアルユース」（攻撃と防御の両方）の研究開発を行ってきた。その結果、より致死性の高い、より感染力の強い微生物が生み出された。そして、この努力を監視の目から隠すために、生物兵器研究は「ゲイン・オブ・ファンクション（機能獲得）」研究と改名された。

生物兵器はどのようにして作られるのか？

ゲイン・オブ・ファンクション（「GoF」）は非常にリスキーであるため、何百人もの科学者からの世論の反発を受け、2014年に米国政府によって資金提供が禁止された（ただしSARSコロナウイルスと鳥インフルエンザウイルスに限る）。そして2017年、トニー・ファウチ博士とフランシス・コリンズ博士は、実質的な保護措置がないまま、モラトリアムを解除した。

GoFとは、科学者たちがさまざまな技術を使って、普通の、あるいは病原性のあるウイルスや細菌を生物兵器に変えることができることを意味する。ウイルスやその他の微生物が生物兵器に変身させるために獲得する機能は、感染力の増強と病原性（病気の重症度）の増強の2つに分類される。

毎年のインフルエンザを含む（自然）パンデミックへの資金援助は、生物兵器防衛のための資金援助と一緒くたにされた

おそらく、このような資金の混在は、議会や国民が、何にどれだけの税金がGoFの活動に使われているのかを理解しにくくするためのものだろう。

エコヘルス・アライアンスやカリフォルニア大学デービス校獣医学部のジョナ・マゼット教授との提携のような非営利団体や大学は、米国の納税者がコロナウイルスに関するGoFの研究を含む研究のために、中国を含む数十カ国の外国の科学者を支援しているという事実を隠蔽するために仲介者として利用された。

莫大な資金が動いていることを知れば、米国人はなぜこのような研究が行われているのか疑問に思うだろう。そして、おそらく有利な資金を維持するために、パンデミックに対する恐怖は過去数十年にわたって意図的に増幅されてきた。私たちは20年以上にわたって、感染症に対する深い恐怖を引き起こすような警告や脅しを受け続けてきた。それは功を奏したようだ。

SARS-CoV-2と2022年のモンキーポックス（Mpox）ウイルスのゲノムから、両者とも研究所で作られた生物工学的病原体である疑いが浮上した。

心筋炎による重傷を負わせる

米国の2種類のサル痘／天然痘ワクチン（JynneosとACAM2000）はいずれも心筋炎を起こすことが知られており、現在米国で入手可能な3種類のコビッドワクチン（ファイザーとモデルナのmRNAワクチン、Novavaxワクチン）もすべて心筋炎を起こすことが知られている。

心筋酵素の上昇を指標とした場合、ACAM2000を初めて接種した30人に1人が心筋炎を起こした。心臓MRIやエコーの異常など他の指標を用いた場合、CDCによればワクチン接種者の175人に1人が心筋炎を発症している。

「私はジンネオスの心筋炎の発生率に関する研究を見たことがありませんが、FDAのウェブサイトで入手可能な2つの未発表の認可前研究において、ジンネオス接種者の10％と18％に特定不能の心筋酵素上昇が認められました」とナス博士は書いている。

「私の推測では、mRNAコビッドワクチンはこのような一般的な範囲（1回の接種で10人から250人に1人）で心筋炎を起こすが、症例の大部分はおそらく無症状で診断されることはない」と彼女は言う。

コビッドワクチン：鶏か卵か？

以前は無知だったと仮定して、2021年8月に保健当局がコビッド・ワクチンはコビッドに感染することも、コビッドを伝染することも防げないと理解し、発表までしたのに、なぜ保健当局はコビッド・ワクチンよりもワクチンの副作用の方が明らかにリスクが高い低リスク集団にコビッド・ワクチンを勧めるだけでなく、義務付けたのだろうか？また、時代が進み、新しい亜種の病原性が低くなるにつれて、なぜ義務化を倍加させたのだろうか？

これらの基本的な事実を認めれば、もしかしたらワクチンはパンデミックのために作られたのではなく、パンデミックはワクチンを普及させるために作られたのかもしれないことに気づくだろう。確信することはできないが、少なくとも疑ってかかるべきである。

パンデミック条約と改正案：過去3年間を誤って管理した同じ人々が、私たちを自分たち自身から救うためにもたらしたもの？

WHOと各国政府は、私たちにワクチン接種を強制し、危険で高価な実験薬を服用させ、効果的な治療を差し控え、コビッドでICUでの治療が必要な人のほとんどがビタミンD欠乏症であることを告げず、ビタミンDを摂取すればコビッドの重症度が軽減するとは決して言わなかった。なぜか？将来のパンデミックや生物学的戦争を予防・改善するためである。WHOがそれを管理する。

ロナルド・レーガンの言葉を借りれば、"WHOから来ました、助けに来ました "という言葉は、コビッド騒動から学んだ後では、英語で最も恐ろしい言葉になるはずだ。

コビッドを誤って処理した同じ当局者が、前回の大失敗の首謀者であったコビッドに適用したのと同じ戦略を採用することで、私たちをまたもや医療的・経済的大惨事から救いたいと主張するのを、誰がまともに受け止められるだろうか？

WHOの命令に永久に従うよう各国政府を縛るような国際条約や、既存の国際保健規則（IHR）の新たな改正案を、なぜ彼らに作らせるのだろうか？

WHOのパンデミック条約草案は、潜在的なパンデミック病原体の共有を要求している。これは生物兵器の拡散の婉曲表現である。

パンデミックから私たちを救う最善の方法は、GoF研究への資金提供を直ちに停止し、既存のGoF生物をすべて処分することであることは明らかだ。しかし、WHOが2023年6月に発表したパンデミック条約草案では、これとは正反対の計画を立てている。

WHOの条約草案では、ほとんどの国の統治者がこれを支持しているようだが、すべての政府は「パンデミックの可能性」があると判断されたすべてのウイルスや細菌を共有する。そうすれば、WHOや世界中のファウチが、新たに特定された危険なウイルスすべてにアクセスできるようになる。ハッカーもその配列にアクセスできるのだろうか？このパンデミック計画は、あなた方に安心感を与えるものではない。

この稚拙なコンセプトの計画は、かつては大量破壊兵器の拡散と呼ばれていた。しかし、これはWHOの計画であり、多くの指導者の計画でもある。各国政府は武器を共有する。

ゲノム解読の難問

なぜ各国が独自のゲノム解読研究所を設置する必要があるのか、その理由は説明されていない。もちろん、WHOの条約草案によれば、各国が行わなければならない病原体監視活動の結果、検出されるであろう多くのウイルスの塩基配列を決定することになる。

しかし、同じ技術はヒトゲノムの配列決定にも使える。EU、英国、米国が現在、約200万人の自国民のゲノムの塩基配列を決定するプロジェクトに取り組んでいるという事実は、アフリカ人やアジア人などのゲノムをさらに収集したいと考えるヒントになる。

ゲノムは潜在的な利益をもたらすだけでなく、デザイナー・ベビーなどを含むトランスヒューマニスト的実験の基盤にもなる。

機能獲得研究を奨励するWHO条約草案

GoF研究（微生物の感染性を高めたり、病原性を高めたりすることを目的とした研究）は、条約によって明確に奨励されている。条約は、このような研究に対する管理上のハードルを最小化し、予期せぬ結果（パンデミック）を防止することを求めている。しかしもちろん、この種の研究を行う場合、薬剤の漏れや損失は必ず発生する。例えば、連邦選択薬剤プログラム（FSAP）の報告書によれば、米国内の研究所では年間約200件の事故や漏出が発生している。米国外での事故は報告されていない。

科学者たちは自分たちの身を守り、研究室の安全を維持するために最善を尽くしているが、致死性の病原体の研究は、研究者と外部世界の両方に対するリスクなしに行うことはできない。

ワクチン事故に対する製造者と政府の責任は "管理"されなければならない

各国は、パンデミックワクチンによる傷害に対する補償の参考として、「既存の関連モデル」を使用することになっている。もちろん、ほとんどの国にはワクチンによる傷害の補償制度はなく、あったとしてもその恩恵はごくわずかである。

米国の法律では、EUA製品による傷害の補償を受ける方法は1つしかない。  というのも、PREP法により、製造業者、政府管理者、ワクチンや医薬品を投与する医療関係者に対する訴訟は禁止されているからである。

コビッド・パンデミック製品による傷害に対する米国政府の唯一の制度は、Countermeasures Injury Compensation Program（「CICP」）と呼ばれるものである。  たとえ医師があなたの傷害がEUA製品に起因するものであると主張したとしても、このプログラムを通じて給付金を得ることは極めて困難である。

CICPの時効は12カ月と非常に短く、つまり、医療製品を受け取ってから12カ月以内に、あなたの傷害がワクチンや医薬品によるものであることを証明しなければならない。  連邦保健機関がそのような傷害の存在を否定している場合、これは非常に困難となります。

まとめると、CICPが審査したコビッド・ケースの2％が給付金を受け取る資格があると判断されたが、コビッド・ケガの申請全体のうちCICPから支払いを受けたのはわずか0.2％だった。わざわざ申請する人が少ないのも頷ける。  これが、おそらく世界中で使用されるべき「既存の関連モデル」なのだろうか？

"規制強化"

パンデミック条約草案では、"規制強化 "という名目で、緊急時の医薬品やワクチンの国内規制を厳しくすることも要求している。

最近英国で発表されたように、医薬品の認可を早めるために「信頼できるパートナー」の承認が使われることになる。つまり、医薬品やワクチンが相手国で承認されている場合、英国は相手国の認可決定を採用し、英国の規制当局による独立した分析をバイパスすることができる。これは、各国を単一の規制機関による承認・認可の方向へ向かわせるものであり、他国も即座にこれを採用することになる。

次へ：100日間で開発されたワクチン

ワクチンの開発には通常10年から15年かかる。ウイルス配列の入手から米国初のコビド・ワクチンの認可まで326日というコビド・ワクチンの開発には時間がかかりすぎると思っているかもしれないが、WHOの条約草案では試験期間を短縮する計画がある。

さらに、100日でワクチンを開発し、さらに30日で製造するという計画が、ビル・ゲイツと現在WHOの主任科学者であるジェレミー・ファーラー博士によって2017年に設立されたワクチン非営利団体CEPIによって広く公表されている。この計画は米国政府と英国政府によって反響を呼び、2021年にはG7から一定の賛同を得ている。

この計画はさらに、少なくとも最初のワクチン展開の間は、実際に病気を予防することを示すのではなく、免疫原性と呼ばれる抗体を誘導する能力についてのみワクチンが試験されることに依存している。しかし、抗体ができたからといって、それが感染を防いでいるかどうかはわからない。時には感染を促進することもある。

100日ワクチンの安全性テストはできない

動物が薬やワクチンに反応するのは人間とは異なるからである。従って、動物での限定的なテストは、本当の安全性テストが行われなかったことを意味する。しかし、ワクチンを短期間しかヒトでテストしないことも容認できない。

100日ワクチンの製造工程の健全性は評価できない

最後に、この迅速な製造計画に従うと、製造工程における潜在的な不具合を徹底的にテストすることができない。パイロット・ロットの製造から大規模製造へのスケールアップには、まったく新しい評価が必要である。現在、すべての人に公平なワクチンを提供するために必要だと言われている、遠く離れた分散型製造施設の計画では、ワクチン製造業者を検査する方法を知っている規制当局がほとんどいない。

WHOは人権を尊重するのか？

IHR改正案からは、人権、尊厳、人の自由を保証する文言が、説明もなく、容赦なく削除された。人権保護が削除されたことは注目されず、WHOは広く批判されている。

WHOはこうした批判に応え、IHRの草案から削除された人権を保障する文言が、パンデミック条約の最新版に挿入されたようだ。

結　論

私たちは100日でワクチンを製造し、130日で製造することができる。しかし、その製品が安全で、有効で、適切に製造される保証はない。また、大きな利益は期待できるが、法的に保護された製造業者や政府関係者が一般市民を傷つけたとしても、何の影響もない。

私たちが再びパンデミックに直面した場合、再利用された医薬品にアクセスできることが、唯一の迅速かつ安全な解決策となるだろう。

私たちの遺伝子はゲノム解読によって解読され、個別化医療の成果を私たちが利用できるようになる。あるいは、私たちの遺伝子は特許を取得し、最高入札者に売却されるかもしれない。

新たな生物兵器が発見され、あるいは開発されるかもしれない。それらは共有されるだろう。そして、私たちをコントロールしようとする者たちは、GoF詐欺から利益を得るだろう。もし私たちがまともな未来を望むのであれば、これらの兵器を増殖させるのではなく、管理することが極めて重要なのだ。

原文：
WHO’s Pandemic Treaty should be called the Proliferation of Biological Weapons Treaty
BY RHODA WILSON
ON AUGUST 24, 2023

Dr. Meryl Nass has written a report designed to help us think about some big topics: how to really prevent pandemics and biological warfare, how to assess proposals by the WHO and its members for responding to pandemics, and whether we can rely on our health officials to navigate these areas in ways that make sense and will help their populations.

“These are important issues for all of humanity, and I encourage everyone to pay attention to them, think about them, and become part of this very important conversation,” she said.

Dr. Nass is a physician and researcher who proved the world’s largest anthrax epidemic was due to biological warfare. She revealed the dangers of the anthrax vaccine. Her license was suspended for prescribing covid medications and “misinformation.”

She has been disentangling covid disinformation since 2020 and regularly writes articles on her Substack page titled ‘Meryl’s COVID Newsletter’.  Dr. Nass is also the founder of ‘Door to Freedom’, a website that was created to help us get back our rights and freedoms by collecting lots of relevant information about the changes in our world, in one place.

The following are excerpts from Dr. Nass’ report titled ‘The WHO’s Pandemic Treaty Will Increase Man-Made Pandemics’.  We encourage you to read the full report HERE.  Dr. Nass had previously published a shorter version of this report on Brownstone Institute which you can read HERE. And, in a recent podcast, she discussed it with Sasha Latypova.  You can watch the podcast HERE.

Weapons of Mass Destruction: Chemical/Biological

Weapons of Mass Destruction (“WMD”) have been labelled Chemical, Biological, Radiologic, and Nuclear (“CBRN”).  They are cheap ways to kill and maim large numbers of people quickly.

To prevent their development and use, international treaties were created.  The first was the Geneva Protocol of 1925, banning the use of biological and chemical weapons in war.  Many nations signed it, but it took 50 years for the USA to ratify it, and during those 50 years, the US asserted it was not bound by the treaty.  The US used both biological and chemical weapons during those 50 years.

President Nixon announced to the world in November 1969 that the US was going to end its biowarfare program – but not the chemical program. In February 1970 Nixon announced we would also get rid of the USA’s toxin weapons, which included snake, snail, frog, fish, bacterial and fungal toxins that could be used for assassinations and other purposes.

Nixon told the world that the US would initiate an international treaty to prevent the use of these weapons ever again.  In 1975, the Convention on the Prohibition of the Development, Production and Stockpiling of Bacteriological (Biological) and Toxin Weapons and on their Destruction, or Biological Weapons Convention (“BWC”) for short, entered into force.

But in 1973, Americans Herbert Boyer and Stanley Cohen discovered genetic engineering (recombinant DNA).  This discovery changed the biological warfare calculus.

It has taken over 40 years, but in 2022 all declared stocks of chemical weapons were destroyed by the USA, Russia, and the other 193 member nation signatories.

It is now 2023, and during the 48 years the Biological Weapons Convention has been in force the wall it was supposed to build against the development, production, and use of biological weapons has been steadily eroded.

Under the guise of preparing their defences against biowarfare and pandemics, nations have conducted “dual-use” – both offensive and defensive – research and development, which has led to the creation of more deadly and more transmissible microorganisms. And, employing new verbiage to shield this effort from scrutiny, biological warfare research was renamed as “gain-of-function” research.

How Would You Create a Biological Warfare Agent?

Gain-of-function (“GoF”) is so risky that funding it was banned by the US government – but only for SARS coronaviruses and avian flu viruses – in 2014 after a public outcry from hundreds of scientists. Then in 2017 Drs. Tony Fauci and Francis Collins lifted the moratorium, with no real safeguards in place.

GoF means that scientists are able to use a variety of techniques to turn ordinary or pathogenic viruses and bacteria into biological weapons. The functions gained by the viruses or other microorganisms to turn them into biological warfare agents consist of two categories: enhanced transmission or enhanced pathogenicity (illness severity).

Funding for (Natural) Pandemics, Including Yearly Influenza, was Lumped Together with Biological Defence Funding

Perhaps the co-mingling of funding was designed to make it harder for Congress and the public to understand what was being funded, and how much taxpayer funding was going to GoF work?

Non-profits and universities – like EcoHealth Alliance and its affiliation with Professor Jonna Mazet at the University of California, Davis Veterinary School – were used as intermediaries to obscure the fact that US taxpayers were supporting scientists in dozens of foreign countries, including China, for research that included GoF work on coronaviruses.

Understanding the huge sums involved might have led Americans to question why this research was being done at all.  And, perhaps to keep the lucrative funding going, fears about pandemics have been deliberately amplified over the past several decades. We have been assaulted with warnings and threats for over 2 decades to induce a deep fear of infectious diseases. It seems to have worked.

The genomes of both SARS-CoV-2 and the 2022 monkeypox, or Mpox, virus led to suspicions that both were bioengineered pathogens originating in laboratories.

Maiming with Myocarditis

Both of the two US monkeypox/smallpox vaccines (Jynneos and ACAM2000) are known to cause myocarditis, as do all 3 covid vaccines currently available in the US:  the Pfizer and Moderna mRNA vaccines and the Novavax vaccine.

If you use elevated cardiac enzymes as your marker, ACAM2000 caused myocarditis in 1 in 30 people receiving it for the first time. If you use other measures like abnormal cardiac MRI or echo, according to the CDC it occurs in 1 in 175 vaccinees.

“I have not seen a study with rates of myocarditis for Jynneos, but there was an unspecified elevation of cardiac enzymes in 10 per cent and 18 per cent of Jynneos recipients in two unpublished prelicensure studies available on the FDA website,”  Dr. Nass wrote.

“My guess for the mRNA covid vaccines is that they cause myocarditis in this general range (between 1 in 10 and 1 in 250 recipients per dose), while the vast majority of cases are probably asymptomatic and never diagnosed,” she said.

Covid Vaccines: The Chicken or the Egg?

Assuming they were ignorant before, once health authorities figured out and even announced in August 2021 that the vaccines did not prevent catching covid or transmitting it, why did our health authorities still not only encourage but mandate covid vaccines on low-risk populations who were clearly at greater risk from vaccine side effects than from covid? And why did they double down on mandates as time went on and newer variants were less and less virulent?

Once you acknowledge these basic facts, you realise that maybe the vaccines were not made for the pandemic, and instead, the pandemic was made to roll out the vaccines. While we cannot be certain, we should at least be suspicious.

A Pandemic Treaty and Amendments:  Brought to You by the Same People Who Mismanaged the Past 3 Years, to Save Us from Themselves?

WHO and the governments that imposed draconian measures on citizens to force us to be vaccinated; take dangerous, expensive, experimental drugs; withheld effective treatments; refused to tell us that most people who required ICU care for covid were vitamin D-deficient; and, never said that taking vitamin D would lessen covid’s severity – decided in 2021 we suddenly needed an international pandemic treaty.  Why?  To prevent and ameliorate future pandemics or biological warfare events … so we would not suffer again as we did with the covid pandemic, they insisted. The WHO would manage it.

To paraphrase Ronald Reagan, the words, “I’m from the WHO, and I’m here to help” should be the most terrifying words in the English language, after what we learned from the covid fiasco.

How can anyone take seriously claims by the same officials who mishandled covid that they want to spare us from another medical and economic disaster–by employing the same strategies they applied to covid after they masterminded the last disaster?

Why would we let them draw up an international treaty and new amendments to the existing International Health Regulations (“IHR”) that will bind our governments to obey the WHO’s dictates forever?

The WHO’s Pandemic Treaty Draft Requires the Sharing of Potential Pandemic Pathogens. This is a Euphemism for Bioweapons Proliferation.

Obviously, the best way to spare us from another pandemic is to immediately stop funding GoF research and get rid of all existing GoF organisms.  But the WHO in its June 2023 Bureau Text of the Draft Pandemic Treaty has a plan that is the exact opposite of this.

In the WHO’s draft treaty, which most nations’ rulers appear to have bought into, all governments will share all viruses and bacteria they come up with that are determined to have “pandemic potential” – share them with the WHO and other governments, putting their genomic sequences online. Then the WHO and all the Fauci’s of the world would gain access to all the newly identified dangerous viruses. Would hackers also gain access to the sequences? This pandemic plan should make you feel anything but secure.

This poorly conceptualised plan used to be called the proliferation of weapons of mass destruction – and it is almost certainly illegal. But this is the plan of the WHO and of many of our leaders. Governments will all share the weapons.

The Genomic Sequencing Conundrum

No explanation has been forthcoming about why each nation needs to install its own genome sequencing laboratories. Of course, they would sequence the many viruses that will be detected as a result of the pathogen surveillance activities nations must perform, according to the WHO treaty draft.

However, the same techniques can be used to sequence human genomes. The fact that the EU, UK, and US are currently engaged in projects to sequence about 2 million of their citizens’ genomes provides a hint they may want to collect additional genomes of Africans, Asians, and others.

Genomes offer great potential profits, as well as providing the substrate for transhumanist experiments that could include designer babies among other things.

The WHO Treaty Draft Incentivises Gain-of-Function Research

GoF research – designed to make microorganisms more transmissible or more pathogenic – is explicitly incentivised by the treaty. The treaty demands that administrative hurdles to such research must be minimised, while unintended consequences (aka pandemics) should be prevented. But of course, when you perform this type of research, some leaks and losses of agents will always occur. For example, Federal Select Agent Program (“FSAP”) reports reveal that there are about 200 accidents or escapes yearly from labs situated in the US.  There is no accounting of accidents outside the US.

While scientists do their best to protect themselves and maintain lab safety, research on deadly pathogens simply cannot be performed without risks both to the researchers and the outside world.

Manufacturer and Government Liability for Vaccine Injuries Must be “Managed”

Nations are supposed to use “existing relevant models” as a reference for compensation for injuries due to pandemic vaccines. Of course, most countries do not have vaccine injury compensation schemes, and when they do the benefits are usually minimal.

There is only one way under US law to obtain compensation for an injury sustained from an EUA product.  This is because, under the PREP Act, lawsuits against manufacturers, government administrators and medical personnel administering vaccines and drugs are prohibited.

The sole US government scheme for injuries due to the covid pandemic products is called the Countermeasures Injury Compensation Program (“CICP”).  It is extremely difficult to obtain any benefits through this program, even if your doctors assert that your injury resulted from an EUA product.

The statute of limitations for the CICP is a very brief twelve months, which means you must have documented that your injury was due to a vaccine or drug within 12 months of receiving the medical product.  This can be extremely difficult when federal health agencies deny such injuries exist.

In summary, 2% of the covid cases reviewed by the CICP were deemed eligible for benefits, while only 0.2% of all covid injury applications have received a payment from the CICP.  No wonder so few people even bother to apply.  Is this the “existing relevant model” that should be used, possibly worldwide?

“Regulatory Strengthening”

The pandemic treaty draft also demands weakening the strict national regulation of medical drugs and vaccines during emergencies, under the rubric of “Regulatory Strengthening.”

As announced in the UK recently, ‘trusted partner’ approvals will be used to speed the licensure of medical products. This means that if a drug or vaccine has been approved by a partner country, the UK can adopt the partner’s decision on licensure and bypass an independent analysis by UK regulators.  What this does is move nations in the direction of a single regulatory agency approval or authorisation, which would be immediately adopted by other nations.

Next Up: Vaccines Developed in 100 Days

Vaccines normally take 10-15 years to be developed. In case you thought the covid vaccines took too long to be rolled out – 326 days from the availability of the viral sequence to authorisation of the first US covid vaccine – the WHO treaty draft has plans to shorten testing.

Additionally, a plan to develop vaccines in 100 days and have them manufactured in 30 additional days has been widely publicised by the vaccine non-profit CEPI, founded in 2017 by Bill Gates and Dr. Jeremy Farrar, who is now the WHO’s Chief Scientist.  The plan has been echoed by the US and UK governments and received some buy-in from the G7 in 2021.

The plan furthermore depends on the vaccines only being tested for their ability to induce antibodies, which is termed immunogenicity, rather than being shown to actually prevent disease, at least during the initial vaccine rollout. However, the induction of antibodies does not tell you whether they prevent infection.  Sometimes they have promoted infection.

You Can’t Do Safety Testing for 100 Day Vaccines

It is really important for the public to understand that safety testing can only be accomplished in human beings, as animals react differently to drugs and vaccines than humans do. Therefore, limited testing in animals would mean there was no real safety testing. But, testing vaccines in humans for only short periods is also unacceptable.

You Can’t Assess the Soundness of the Manufacturing Process for 100 Day Vaccines

Finally, following this rapid manufacturing plan, thorough testing for potential failures in the manufacturing process could not be performed.  Scaling up from producing pilot lots to large-scale manufacturing requires a whole new evaluation.  With the current plan for far-flung, decentralised manufacturing facilities that are said to be necessary to achieve vaccine equity for all, there are nowhere near enough regulators who know how to inspect vaccine manufacturers.

Will the WHO Respect Human Rights?

The language guaranteeing human rights, dignity, and freedom of persons was peremptorily removed from the proposed IHR Amendments, without explanation. The removal of human rights protections did not go unnoticed, and the WHO has been widely criticised for it.

The WHO apparently is responding to these criticisms, and so the language guaranteeing human rights that was removed from the drafts of the IHR has been inserted into the newest version of the pandemic treaty.

Conclusions

We can produce vaccines in 100 days and manufacture them in 130 days – but there will be no guarantees that the products will be safe, effective, or adequately manufactured. And we can expect large profits, but no consequences for the legally shielded manufacturers and government officials from any injuries to the public.

If we do face another pandemic, being able to access repurposed drugs will be the only rapid and safe solution.

Our genes can be decoded by genomic sequencing, and the fruits of personalised medicine made available to us. Or perhaps our genes will be patented and sold to the highest bidder.

New biological weapons will be discovered or engineered. They will be shared. And those who seek to control us will benefit from the GoF scam. If we want a decent future, it is crucial that we control these weapons instead of proliferating them.