清掃専門誌『ビルクリーニング』が本noteに投稿する理由

ビル清掃業界で唯一の専門雑誌である月刊『ビルクリーニング』。1988年7月の創刊で、32年間発行を続けています。私たち、株式会社クリーンシステム科学研究所のスタッフが、独自の人脈を駆使して取材を重ね、施設清掃に関するさまざまな情報をお届けしています。

月刊『ビルクリーニング』の表紙の一部

清掃の情報を業界内外へ

私たちが集めた情報は、基本的に月刊誌という出版物にしてお届けしていますが、情報は活字情報だけでなく、電子情報もあれば、対話による伝達もあります。

出版物がますます読まれなくなっている時代に、私たちはどのように情報を届けられるのか、これまでWEBサイトを構築し、各種セミナーを開催するなど、模索を続けてきました。

そんな折、このたびの新型コロナウイルス感染症に直面しました。

いくら専門誌を購読したくても、企業の経営環境に変化が起これば、購読は中止されます。どんなに頑張って良い雑誌をつくっても、読まれなければ意味がない。ましてや、情報提供を通して業界を良い方向に変えていこうという理想にはとうてい届きません。

これまでの考え方を180度変え、違う視点でビジネスを捉えるべきだと思うようになりました。

われわれがターゲットとするお客様を、施設清掃業界に置く限り、業界の価値観のなかでしかビジネスができません。われわれが考える理想的な清掃業界を実現するには、もっと先にまで情報を、清掃のすばらしさを伝えるべきではないか。そのためには、業界外にまで発信力をもった媒体とタッグを組み、われわれの持っている専門情報をどんどん提供しよう。

まさにそんなタイミングで、ソフトバンクロボティクス様から「アフターコロナの施設清掃」noteに協力いただけないかと声をかけていただきました。

施設清掃の意義

施設清掃（建築物清掃）は、建築物衛生法（建築物における衛生的環境の確保に関する法律）に規定された業の一つです。まさに公衆衛生に関する仕事といえます。

しかしながらこの法律には、清掃業務の実施によってどのレベルの衛生状態にしなさい、という数値基準がありません。基本となるのは日常清掃を行い、必要に応じて定期清掃をやりなさいというものです。数値基準がないために、どんな人が、どんな方法で作業をしても、契約上の回数を満たせば良いということになってしまいます。

数値基準がないのは評価方法が難しいからですが、新型コロナを契機として、施設を利用する人の認識が変われば、当然、清掃に対する見方や評価も変わるでしょう。「ごみを処分し、目に見える汚れを除去すれば終わり！」ではなく、目に見えないほこり、化学物質、菌やウイルスなどから生命を衛ること、すなわち衛生管理や感染制御としての役割も求められるに違いありません。

しかも、かねてからの少子高齢化の時代にあって、従来のようなマンパワーによる労務提供が困難な状況で、どのように品質を担保していけばよいのか――。

私たちはそうした視点からも情報を集め、月刊誌でお届けするとともに、本noteにおいても、バックナンバーの記事を含め、多様な角度から情報をお届けする予定です。

次回紹介予定の月刊『ビルクリーニング』６月号の特集記事の一部

次回予告

次回は、新型コロナによってニーズが高まっている消毒作業の、作業マニュアル作成のためのビルクリーニング誌版ガイドラインについてご紹介します。題して、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を防ぐ施設の清掃と消毒」です！

また、新型コロナによって清掃業者がどれくらい影響を受けたのか――。アンケート調査の結果についてもレポートを準備中です。

今後の記事も、ぜひお読みくださいね！

筆者プロフィール

月刊『ビルクリーニング』編集部
株式会社クリーンシステム科学研究所
http://www.cleansys.co.jp/

1988年7月、ビル清掃業界で唯一の専門雑誌『ビルクリーニング』。毎月、実際の清掃現場を取材し、「清掃スタッフのための技術情報マガジン」として現場情報や使用資機材紹介、スタッフ教育に欠かせない危険予知訓練、現場責任者を育成するマネジメント講座など、他にも清掃業界の最新トピックスを発信中！

近年は、オフィスビルなどを中心に導入が進んでいる清掃ロボットやICT・IoTを活用した事例も追い、業務の省力化・効率化についての記事掲載も行っている。

今回執筆：編集長　坂上逸樹
大学時代のアルバイトでカーペットクリーニングを経験。出版社にて営業および雑誌編集を学んだ後、クリーンシステム科学研究所に入社。月刊ビルクリーニングの制作に携わる。2007年12月に代表取締役に就任。2008年12月から編集長を兼務。