経営者に必須?　矛盾を現実化する。

私は最近、お笑いコンビ「タイムマシーン3号」に嵌っています。

私が嵌った理由は明確です。それは見た目とのギャップ。その嵌るギャップは常に予想を超えるプラス方向へのギャップです。

一方、私達士業のうち特に税理士は「事務代行屋派」と「参謀派より」の2派に大きく分かれます。私は圧倒的に「参謀派」です。

実は「参謀派」は「事務代行屋派」の行う作業を仕事以前の”心得”程度だと感じています。「参謀派」はスタート時に事務代行を【我々より時給の安い人】に【短時間】で【機械的に】、かつ、【世間の動態変更※】に対応する経営指標＝indexを有用性を持つように毎月協議と変更をする仕事をしています。あ

そして、経営者の把握しているindexの直近の変遷と短期的未来の見通しについて、経営者と共に金融機関に訪問し、indexの認識と短期・中期の資金需要・資金支援の実効性を共有できるよういつもラブコールを送っているのです。

そこで「ギャップ」の問題です。皆様は税理士は税金を安くするために雇うと思っているようですが、中小企業の経営者の抱えている重圧を必要以上に抱えないように伴奏するセラピストの役割として振舞っている人もいます。

数字の話になると近視眼的になる経営者の方が多いのですが（当然です。来週の支払いに神経を尖らせているのですから。）、しかし、単純に考えて「儲けの半分程度ー25%でも―は税金で持っていかれる」と考えれば、【私の手元資金を最大化する】ためには税金を多く払うのが最適解になります。

そこでタイトルを考察します。心理的帰結と経済合理的帰結は何故か日本人は特に乖離する【ギャップが多くて無駄な節税をしている例】が多いようです。理論的には理解できても合理的に理解できる経営者が少ないとすれば、経営者の心の在り方（脳に送り届けるフィルターの選択）だけで、世界を幸せにできるのではないでしょうか？

そう、従業員や顧客の方々も常識的な生き方をしております。そんな現状でも心理的帰結と経済合理的帰結を自身の言葉で説明できれば、矛盾を現実化できるのではないでしょうか？…という提言です。

※（例えば2019年11月現在であれば、国が行うキャッシュレス還矛盾Aを元事業と事業者が独自に行うキャッシュレス還元事業の取り扱いなど。）や、事業形態の進化（設計事務所が来訪者に提供するボールペンを販売促進費とするか製造原価と捉えるか。）によって各コストセンター（組織内の最小単位の責任者）に与えられた仕事の評価（販売促進費なら広報効果、製造原価なら時間効率など）など。