9・11アメリカ同時多発ハイジャックテロの実質的な犯人は中国です！
この文では「China 2049」という本を材料として、9・11アメリカ同時多発ハイジャックテロの実質的な犯人は中国であると断定したいと思います。
「China 2049」 （英語では The Hundred-Year Marathon:） (文末にアマゾンのリンクがあります゜)
この本は ＣＩＡ の エクセプショナル・パフォーマンス 賞 を 受賞 し た、 マイケル・ピルズベリー氏 の ＣＩＡ における 経験 に 基づいて書か れ たものです。 「パンダハガー（ 親 中 派）」 の ひとり だっ た 著者 が、 中国 の 軍事 戦略 研究 の 第一人者 となり、 親 中 派 と 袂 を 分かち、 世界 の 覇権 を 目指す 中国 の 長期 的 戦略 に 警鐘 を 鳴らす よう に なる までの 驚く べき 記録 で す。
ＣＩＡ から賞を受賞しているような本ですから、説得力が違います。また、本の最後に大量の脚注がある本であり、「証拠」が豊富にある本だと言えると思います。
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この文では「China 2049」を材料として、9・11アメリカ同時多発ハイジャックテロの実質的な犯人は中国であると断定したいと思います。
((なお、アメリカのCIA関係者が書いたこの本を材料とするということは、アメリカ寄りの見方になるんじゃないの、と思われるかもしれません。でも、この本に目を通していただければご理解いただけるのではないか、と思いますが、事実の存在や証明力を重視して書かれた本であり、一方の側に偏った見方をしていると私には思えません。 (今、中国に関することが多く問題になっています。が、中国は証拠が残らないように徹底して悪行を繰り返していると考えられます。西欧的な証拠主義をかわすことを至上命題として行動しているのではないかとさえ思えます。国家ぐるみともいえる規模で。中国のような力を持った国が国家ぐるみで徹底して証拠を残さないように悪行を繰り返していると考えられる以上、中国サイドの悪行に対して何が何でも裁判で必要とされる証拠を要すると捉えるのは無理があると思います。中国サイドの悪行に対しては、いわゆる証拠までを求めずに解決を探っていくのが重要だと思われます。)
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9・11同時多発テロについて、馬渕睦夫先生は著書(後述)の中で、以下のように書かれています。
p79
「ニューヨークの世界貿易センタービルにハイジャックされた航空機二機が相次いで突入した同時多発テロは、21世紀の戦争を特徴づける象徴的な悲惨な事件となりました。アルカイダによる犯行とされましたが、常識的に考えて素直に受け取ることは出来ません。世界の情報機関の見立てでは、たとえ実行犯がアルカイダのメンバーであったとしても、どこかの国の情報機関の協力がないと、あれほど大規模なテロを同時に起こすことは不可能だということです。確かに、セキュリティの厳格な航空機をハイジャックするためには、空港のセキュリティ・チェックを潜り抜けなければなりません。武器を持っていれば通常は不可能です。」
p80
「少なくともアルカイダの単独犯行ではないことは確かです。」
（なお、アルカイダが実行犯であったことに関し後述。）
（著書名「2017年 世界最終戦争の正体」(宝島社)
馬渕睦夫先生は世界情勢について、鋭い視点から書かれた本を多数、発行されていることと思います。少しだけ片寄りがあるところもあるかもしれませんが、総合評価ではとても高く評価できる著書を書かれていらっしゃるのではと思います。最新作といえる「馬渕睦夫が読み解く2019年 世界の真実」(ワック)もお勧めです。)
上記のp79. p80の記述はアメリカ同時多発テロに関する説明として妥当なものだと思いますが、記述を前提にして以下の問題提起をしたいと思います。
１、同時多発テロの実行犯はアルカイダだと考えられているが、どこかの国の情報機関の協力でもないと、あれほど大規模なテロを同時に起こすことは不可能だと考えられる。とすると、アルカイダに協力、支援した、どこかの力を持った国（の情報機関）が存在したのではないか？
２、また、セキュリティの厳格な航空機をハイジャックするには、アメリカにおける航空システム等について熟知していなければならない。アルカイダに協力した力を持った国（の情報機関）が存在したとすれば、その国（の情報機関）はアメリカにおける航空システム等について熟知していたと考えられないか？
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１、アルカイダ（とアルカイダをかくまっていたタリバン）を中国が強く支援していたことについて
「China 2049」の記述に、9・11テロ前後にアルカイダとタリバンを中国が強く支援していた記述(引用は12行下～)が出てきます。
9・11テロのまさにその日に中国当局者グループとアルカイダをかくまっていたタリバンは経済的・技術的支援に関する協定を結んでいます。
また、9・11テロのわずか1週間後に、タリバンとアルカイダに中国製のミサイルが供給されたという、武器に関する中国とタリバン、アルカイダとの直接的な関係も記述されています。
アルカイダとタリバンを、中国が強烈に支援していたことがこれらの記述から読み取れると思います。
(以下の % は「China 2049」アマゾンKindleでの位置 )(アマゾンkindleは電子書籍です。)
「（1998年の (引用者注)）3年後、まさに9・11の攻撃の日に、カブールの中国当局者グループとタリバンは経済的・技術的支援を約束するもう一つの協定を結んだ。」52%
「アルカイダと中国との協力は、必ずしも間接的になされたわけではなかった。2001年12月にアメリカ国防総省が入手した情報により、9・11テロ攻撃後に中国がアルカイダに武器を供給したことが明らかになった。9・11のわずか1週間後に、タリバンとアルカイダの兵士が、中国製の地対空ミサイルを受け取ったのだ。」52%
「2001年にアメリカの諜報機関は、ウサマ・ビンラディン配下のテロリストをかくまっていたタリバンを、中国が支援していることを知った。具体的には中国の二大電気通信会社が、タリバンがカブールに大規模な電話システムを構築するのを手伝っていた。この支援は9・11のテロ終了後も続けらていた。
この点について説明を求められた中国政府は、 (・・・中略 引用者注・・・) 民間企業がやっていることなので、政府は関知していない、と装ったのだ。しかし、それらは民間企業ではなく、北京が知らないはずはなかった。そのうちの一社は少なくとも人民解放軍の関係者が設立し、中国軍のための通信ネットワークを作る手助けをしている。
中国のタリバンとの関係は、電話システムの構築だけにとどまらなかった。1998年にタリバンは、中国政府からさらに支援を受けた。」52%
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２、中国がアメリカにおける航空システム等に熟知していたのは間違いないこと。
9・11テロを引き起こした直接の実行犯は、たしかにアルカイダだったのでしょう。
ただ、あの事件はアメリカにおける航空システム等に熟知していた必要があると思います。 むしろ、それがテロを起こすとしたら一番大事なことだったと思います。
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「China 2049」の中に以下の記述もあります。
(以下の % は同書アマゾンKindleでの位置 )
「世界において中国ほど、アメリカの軍、経済、情報、インフラに関わるコンピュータ・システムの防御体制と脆弱性の探求に熱心な国はない。」42%
「中国政府がアメリカに対して大規模なサイバー諜報活動を指示し、実行していることを示す強力な証拠があがっている。」42%
「21世紀の最初の年、これらのスパイ部門（および、その他のサイバー戦士たち）は、そのとてつもない力を見せつけた。アメリカ国防総省のコンピュータ・ネットワークから「中国が10〜20テラバイトのデータをダウンロードしていた。」ことに、米空軍の (・・・中略 引用者注・・・) 少将が気づいたのだ。」42%
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これらの記述から、中国が、アメリカのインフラに関わるコンピュータ・システムの防御体制と脆弱性を探求し、情報をサイバー諜報等で得てきていたことも間違いないといえることと思います。 とするとインフラである航空システム等の情報についても、当然に得ていたと考えて間違いないのではないでしょうか。地引網のように情報を広範に奪い取ることができるサイバー攻撃の性質を考えても。 21世紀の最初の年に中国は国防総省のコンピュータ・ネットワークに入り込んで大量のデータを盗んでいた。が、だとすると、民間の航空会社、航空システム等のネットワーク、システムに入り込むくらいは当時、容易なことだったといえるのではないでしょうか。
中国がアメリカにおける航空システム等に熟知していたのは、間違いないと言い切ってしまってもいいのではないでしょうか。少なくともその可能性は非常に高かった。2001年においても。
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３、実行したのは、たしかにアルカイダだったのかもしれない。しかし、ハイジャックテロを実行するために、1. 当時アルカイダに武器を供与していたように、アルカイダの武力行使について強力に支援し、密接な関係にあったのは中国であり、2. 中国はアメリカにおける航空システム等に熟知していた。
実行犯そのものではない。しかし、中国の企画で、中国が背後から強力に支援し、中国がテロを実行したと同視できるほどに9・11テロに介入していた。
中国の企画で、というのは、中国の覇権国家に対する強力な対抗意識、最後には覇権国家をも凌ぐという意識。さらには、覇権国家アメリカをも乗っ取ってしまうという中国の野望から強く想定できることと思います。（中国の覇権国家アメリカに対する意識は「China 2049」の中でも触れられています。）
中国が企画したハイジャックテロで中国の存在がなければ、行われるはずがなかったものと言える。9・11ハイジャックテロの実質的な犯人は中国です。 中国がテロを実行したと同視できるほどに介入していたものであり、9・11アメリカ同時多発ハイジャックテロの実質的な犯人は中国です。
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なお、同時多発テロの話題からは逸れますが、中国の悪行と関連するものとして以下、述べます。
「China 2049」の中には、中国がイラクのサダム・フセイン政権を支援していたことに関する記述も出てきます。イラク戦争に関し、イラクの大量破壊兵器は存在しなかったとされたかと思います。が、中国がイラクのサダム・フセイン政権を支援していたとすれば、大量破壊兵器の破棄・隠匿等を中国が支援していたとも考えられると思います。
また、中国が大量破壊兵器を作る技術を売ったことについての記述もあります。パキスタンとイランの核開発に中国が関わってきたことの記述もあります。今、問題となっているイランの核開発にも中国は関わってきている。 大量破壊兵器を作る技術をパキスタン、イランに売っていたのなら、当時、同じ中東のイラクが大量破壊兵器を保持し、それに中国が関与していた可能性もあると思います。(大量破壊兵器とは大規模な破壊、殺傷能力を持つ核・生物・化学兵器・放射線兵器などをいう。 引用者注)
中国がイラン等他国の化学兵器の開発計画にも関わっていた記述も出てきます。中国が他国の化学兵器の開発計画にも関わっていたとすると、シリアで化学兵器が使われたとされたことに中国が関わっていた可能性もあり得ると私は思います。
「中国はアメリカの敵と同盟を結ぶ」52%
「アメリカの対テロ戦争において、中国がアメリカの敵を繰り返し支援してきた」52%
「中国はイラクのサダム・フセイン政権への支援も拡大した。タリバンに協力した中国の電気通信会社の一つが、イラクに対する国連制裁の妨害に加わっていた。」52%
「中国人は、「イラクの防空システムをより良くするために、光ファイバー接続ネットワークの構築を手伝っている。」52%
「米軍パイロットを危険にさらすシステムの構築を、中国人が助けているというのは、厄介きわまりないことだ」
「中国はその申し立てを否定した。」
「中国の軍人も民間人も、イラクで働いてはいない（と中国サイドは主張した。 引用者注）」
「実際は、中国の企業はイラクにオフィスを持っており、イラク当局者は、中国南部にある同社のオフィスを訪問していた。イラクは2000年から2001年にかけて注文しており、2002年に中国企業との違法な関係が確認された。1万2000ページに及び関係書類をイラクが国連に提出したのだ。それによると、中国の三つの企業が、光ファイバーや通信交換器をイラクの防空ネットワークに提供していた。
2003年3月、米軍主体の「有志連合」軍が、イラクに侵攻し、イラク戦争が勃発した。開戦にいたるまでの数カ月間、中国の電気通信専門家だけでなく、軍当局者も、イラク軍を支援する重要な役割を果たしたことを、イラク軍の元防空部隊長が同年の後半に認めた。」52%
「元イラク当局者によると、中国は有志連合軍の軍用機が投下する誘導爆弾をそらすハイテクのおとり装置を開発した。そのせいで誘導爆弾はたびたび的を外した。」52%
「無法国家中国の、もうひとつ悪名高い仲間は、中国北方工業工司、またはノリコンと呼ばれる国営の兵器メーカーだ。2002年に同社は、ミサイル開発のために特殊化した鋼鉄をイランに売って捕まり、翌年、経済制裁を受けた。アメリカ国務次官補（軍備管理協定の検証・遵守・履行担当）のポーラ・ドサッターは、中国合同安全保障検討委員会において、「中国政府はノリコンの行動の拡大を野放しにしていました。」と証言した。「それでも中国政府は、ミサイル拡散には反対だ、中国の企業や事業体がアメリカとの約束に反する輸出を行うのを禁止している、と主張したのです」と彼女は続ける。「しかし現実はずいぶん異なります」。彼女はミサイルや危険物をパキスタンなどの国に輸出しないという中国の約束をリストアップし、それぞれについて、中国の嘘をアメリカ政府がどのように立証したかを述べた。
ドサッターは、中国が大量破壊兵器を作る技術を無責任に売ったことについても証言した。中国は多くの核兵器拡散防止の合意書に署名しているが、「中国がパキスタンとイラン両国の核開発計画に関与しているのは明らかです」と彼女は言った。さらに中国は、イランを含む多くの無法国家の毒ガスや化学兵器の開発計画にも関わっている。また、ドサッターによると「生物兵器禁止条約の締結国であるにもかかわらず、中国はそれらの協定に違反する（生物兵器）計画を持続しています」。中国が政府の計画として世界に話すことの大半と同様、生物兵器は研究も製造も保有もしたことがないという主張は「真実ではありません」。」53%
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アルカイダが実行犯であったことに関し
馬渕先生の著作にもあるように、同時多発テロの「実行犯がアルカイダ（のメンバー）」であるとするのが、アメリカ政府、圧倒的大多数の捉え方だと思われます。
また、Wikipedia の記述で、「アメリカ合衆国政府はこれらの捜査の結果から、このテロ攻撃がサウジアラビア人のオサマ・ビンラディンをリーダーとするテロ組織「アルカーイダ」によって計画・実行されたと断定」とあります。
ただ、一応、念のため触れますが、
「（アルカーイダはこれを否定しなかったが、肯定もしていない）」
「彼らが潜伏するアフガニスタンのターリバーン政権に引き渡しを要求。」
「しかし、ターリバーン側は、「証拠があれば引き渡す。しかし、今の段階ではアルカーイダのやったこととは断定できない。」と主張し、引き渡しを拒否。」
（wikipedia アメリカ同時多発テロ事件 「犯人引渡し要求」 https://ja.wikipedia.org/wiki/アメリカ同時多発テロ事件 ）
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「China 2049」 （英語では The Hundred-Year Marathon:）のアマゾンのリンク
((China 2049 秘密裏に遂行される「世界覇権100年戦略」、マイケル ピルズベリー氏著
https://www.amazon.co.jp/China-2049-%E3%83%9E%E3%82%A4%E3%82%B1%E3%83%AB-%E3%83%94%E3%83%AB%E3%82%BA%E3%83%99%E3%83%AA%E3%83%BC/dp/4822251047/ref=tmm_hrd_swatch_0?_encoding=UTF8&qid=&sr=
The Hundred-Year Marathon: China's Secret Strategy to Replace America as the Global SuperpowerMar 15, 2016
by Michael Pillsbury
https://www.amazon.com/s/ref=nb_sb_noss/130-5078829-1459813?url=search-alias%3Daps&field-keywords=THE+HUNDRED-YEAR+MARATHON+CHINA%E2%80%99+S+SECRET+STRATEGY+TO+REPLACE+AMERICA+A
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