旺文社実践問題　14頁①

第２番のB問題は、一種の社会問題なので、少し抽象的になります。それで、予備知識が必要だったり、語彙レベルも難度が高かったりするのですが、その割には配点が２点なので、後回しにする方が得策だと考えています。つまり、最後の最後、時間を少し余して、大急ぎで解く箇所です。もしかしたら、選択肢だけを見て、マークするだけになりかもしれません。それは配点が２点だからですね。ですが、社会問題は、予備知識があれば、選択肢だけ見て、正解が分かることがあるんですね。あるいは、読む必要のある部分が少なかったりとか。ですから、政経の授業を大切にしながら、予備知識を身につけて、英文読解にアドバンテージを与えて欲しいですね。それでは15頁の問１から見ていきます。

設問の内容は、「日本政府は〜しようとしている」なんですね。ここで14頁のタイトルをちょこっと見ます。すると、テーマが「キャッシュレス」なんですね。いわゆる、現金で買い物をしないことですね。この程度のテーマだと、選択肢だけ見て答えられる可能性が高いのですが、とりあえずは２択くらいに絞れればと思います。そこは「プラスマイナス判別」を使います。選択肢①は、「キャッシュレスの利用を減らす」とあるのですが、テーマの逆になるので❌ですね。こんなに簡単に消せても良いものかと、目を疑ってしまうかもしれません。選択肢②は、「万博前に新しいキャッシュレスの方法を開発する」とあり、これは置いておきましょう。選択肢③は、「キャッシュレスの割合を２倍にする」とあり、これは正解の可能性が高いと考えます。選択肢④は、「キャッシュレスを40％の割合で増やす」とあり、③と④は、数値が少し違うだけで基本線は同じなので、どちらかで迷う問題になるのかなと。そこで、１段落を見ることになりますね。

③と④で迷うということは、50％なのか？40％なのか？の違いですから、４行目の「40」に着目します。３行目から読むと、現在は20％のキャッシュレス率を、40％にまで上げたいという政府の意向が書かれていて、それは選択肢④の内容と異なります。20％を40%にするとなると、それは２倍ですね。つまり「double」です。よって、選択肢③を正解にするわけです。これはですね、良問です。選択肢に「40%」があって、本文にも「40%」があれば、どうしてもその選択肢を選びたくなるものです。それは、安直なんですね。受験問題ですから、何らかの足し算や引き算をしなくてはならないことを、念頭に置いておく必要があります。ここでは掛け算でしたが、それでも「２を掛ける」だけですから、複雑な計算はありません。ですが、本文に「40」があるから、「40」の含まれる選択肢を選ぶのは、受験問題として、相応しくないんですね。ということで、４行ほど読めば、選択肢③は選べるので、そんなに時間を使う必要のない設問だったと思います。このスピード感が欲しいですね。