NFTアートには手を出すな！
まえがき
こんにちは。swmr(@sawamuradacun)と申します。こちらは、意欲的な一般個人による考察と議論のもと、日本国内でも急速に広がりつつあるNFTアートの危険性について手短に説明するページです。
NFTが経済活動や自然環境に与えるマクロな悪影響については、これまでにも散々指摘されていますが(「NFT 問題点」などでググってください)、こちらの記事では、主に「NFTアートという仕組みがアーティストにとってどれだけ危険であるか」という観点から、NFTアート市場のもつ構造的な欠陥と、そこから予想される将来的な影響(経済的または法的なリスク)について考察し、できる限りわかりやすい形で記述しています。これからNFTアート市場に参入したいと考えているアーティスト、または既に参入してしまったアーティストも必ず一読をおすすめします。
本文を読むにあたって特別な知識はほとんど必要ありませんが、その代わりに、全ての説明を確実に理解することが必要です。少しでも理解できない部分があるのであれば、その時点でNFTアート市場に参入するのはおすすめしません。これから説明することはそのぐらい基礎的な知識・知見であり、それらが少しでも欠けているのであれば、その人にとってNFTアート市場はまだ危険であると理解してください。
本稿の作成にあたり、以下の記事を参考しています(NFTの問題点を主に経済活動と環境破壊の面から述べています)。
また、米国在住のツイッターユーザーであるLystrialle(@Lystrialle)氏に取材を行ない、海外におけるNFT関連の事件やそれに対しての反応、風潮等々について多くのご意見を伺っています。本文に登場する海外事情の見識の多くは、氏の深い知識と洞察によって得られたものです。今一度お礼申し上げます。
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1.NFTとはそもそも何か？
このページを読んでいる方ならほとんど必要ないかとは思うが、一度NFTについて大ざっぱな説明を与えておこう。
NFTとは"non-fungible token"の略で、日本語では非代替性トークンと呼ばれる。主に暗号通貨に用いられるブロックチェーン技術をデジタルデータに適用したもので、NFTを付与されたデータは、「そのデータがそのデータ以外でないこと」および、「そのデータ以外がそのデータでないこと」が、デジタル台帳上で証明される。そして、NFTはそれ以外に何もしない。要するに、NFTは目に見える形でデータに干渉しない。例えば、データの複製を禁止したり、紛失を防止したりとか、そういったことは全くできない。NFTにできることは、デジタルデータの唯一性を(それが検証された際に)証明すること、ただその一点に尽きる。
（10月24日訂正：ここで述べているNFTの特徴は、現在のNFTアートプラットフォーム上に限ってのものです。筆者はNFTの構成要件を"唯一性の証明のための暗号化トークン"として理解していますが、その他の技術的な応用までは筆者の知見の及ぶところではありません。特に、以下に述べるNFTアートの問題点は、NFT技術の発展に伴って解消される可能性が大いにあります。この記事は2021年10月に書かれたものであり、その時点でのNFTアートの問題点について述べています。要するに、NFTという技術自体が悪であると決めつけてはならないということです。このことをよく了承して読み進めてください。）
2.NFTアートの基本的な仕組み
これに関しては、勘違いしている人がものすごく多いので、とにかく事細かに説明する。
まず、NFTアートの取引では、アートそのものの所有権や使用権その他の権限が取引されているわけではない。実際に取引されているものは、NFTアートに付随している“トークンの”所有権である。先ほど述べたように、トークンはデータの唯一性は証明するが、それ以外のことは何もしない。よって、NFTアートが取引されたところで、実際には何も起こらない。購入者に所有権が移動することもなければ、購入した作品を使って何かができるようになるわけでもない。NFTアートの購入者がその場でできることは、お金を出して絵を買ったような錯覚を覚えることと、その絵をずっと眺めていることだけであり、それ以外には何もない。しかも、取引はプラットフォーム(NFTアートの取引を可能にするサービスのこと)内で完結するから、プラットフォーム自体にアクセスできなければそれすらもできない。
では、NFTアートを購入するメリットは一体どこにあるのだろうか？
その答えは「投機」である。NFTアートは最初に発行された時点ではアートの作者の手もとにあるが、その後、(オークションのように)出品と落札を経て、誰かの手に渡る。そしてその誰かは、落札したNFTアートをさらに誰かに売りつけることができる。これはまさに株取引のようなもので、あるNFTアートを高く売ろうが安く売ろうがもとの所有者と購入者の間の合意の勝手であるし、もしも最初に買った値段よりも高く他の人に売ることができれば、その差額は利益となって売った人の懐に転がり込んでくる。取引によって所有者の間を移動しているNFTアートこそが株である。つまり、NFTアートの実態は、アーティストの作品というよりは、アーティストから発行された金融商品である。
株取引と似て非なる点は、作者以外どうしでの全ての取引で、そこで発生した利益の1割程度がマージンとして作者に流れてくることで、これがNFTアートがねずみ講と呼ばれる理由のひとつになっている。
繰り返しになるが、NFTアートは所有権を取引するものではなく、プラットフォームごとに個別でアートに紐づいたトークンを取引するものである。NFTアートを出品し、アートのトークンを発行したところで、そのアートについて何の権限も発生しない。トークンはアートの唯一性を証明するが、それ以外に何もしない。当然、トークンを購入しても何も起こらない。トークンがそこにあるのと無いのとで、アートに対する状況は何も変わらない。
要するに、そもそもNFTアートの市場には、投機的な、あるいは収集的な目的以外は何もない。これは、NFTアートの市場が売り手にリスクのない理想的な市場であることを意味しない。むしろ、構造の中に無視された重大な欠陥があることを意味している。少しずつ見ていこう。
3.NFTアートの問題点①(仕組みについて)
問題点を論ずるために、抑えておかなくてはならない経済(学)的事実を確認しておく。ここは少し難しいが、NFTアートの不健全さの理解のため絶対に必要な知識である。
1.金融商品(従来のもの。株やETFなど)の取引やそこに付随する損得は、政府、企業、証券会社の協力により、膨大な量の法律と契約書面、そしてそれによる金融商品自体の厳密な価値(株であればそれが企業の資本の一部であるという事実、ETFであればそれが目指す値動き)の保障によって、買い手と売り手の双方向の合意が得られているから是認される。
2.投機とは是認できる中で最も危険な金融取引の一形態であり、先行者利益が大きくなりやすく、弱者が割を食いやすい。この構造を正しく見破るためには、靴磨き少年の逸話を参照するのが最も手っ取り早い。簡単に説明すると、ふだん街で靴磨きなんかしてるズブの素人は、うまい儲け話を遅れて聞きつけ、先に参入していた投資家に食い物にされるということ。
3.サブプライムローン問題に見られるように、投資行動においては、「取引商品の実質的価値を見定めない」という態度がバブルの成立と崩壊を一挙に招く危険性がある。2.を踏まえて考えると、投機的な市場では、バブルの成立と崩壊というひとつのスキームによって、資本は大資本に集中する。
※サブプライムローン問題については以下を参照。
まず、NFTアートは1.をみたしていない。法整備も契約書面もないどころか、金融商品はアートそのものであり、その価値を保障する(=値動きの責任をもつ)ものがない。これはただ不健全というだけでなく、将来かなりの問題を生む可能性がある。これについては後述する。
次に、NFTアートは現状ほぼ投機目的で稼働しており、2.にみられるように、先行者が後続を搾取する食物連鎖の構図が成立している。
そして、前項で述べたように、NFTアートの市場には目的以外に何もないため、3.にみられる態度が一貫しており(投機目的で取引されている金融商品の価格が本当に適切かどうかなど誰にも判断できないのである。ましてそのパッケージがアートなら尚更)、これも食物連鎖的要素の一つである。
これらの条件が揃った結果、NFTアートの市場はまさに、法に左右されない、弱者搾取の、知識と経験に富んだ投資家のための領域となっている。最後に場に残っていた靴磨き少年だけが大損をする。NFTアートがねずみ講と呼ばれる理由のもうひとつがこれ。この不健全さだけでも、NFTアートを廃止すべき理由になる。
4.NFTアートの問題点②(法整備と責任の所在について)
ところが、NFTアートの実態はねずみ講よりもひどい。
ねずみ講についてどれくらいの説明を与えるべきかわからないが、全てのねずみ講には個としての元締め=首謀者がおり、取引物の発行も取引の斡旋も元締めが行なう。そそのかされて参加してしまったとしても、下位会員が行なうのは取引だけなので、金銭的に損こそするかもしれないが、明確な意図をもって元締めに加担したことにはならない。法的には、既に流通している取引物を売買しただけという扱いになる(厳密には他の人を巻き込んで参入させ組織を拡大することで元締めに加担する可能性があるが、だからと言って何か罪に問われることはない)。
これに対し、NFTアートでは取引物の発行は各アーティストが行なう。しかもその発行は、「作品を売る」という明確な目的のもとに行なわれる。つまり、NFTアートが取引された時点で、その発行体であるアーティストは、NFTアートの市場という投機的領域の形成に明確な意図をもって加担したことになる。この責任はかなり大きくて、例えば何やかやあってNFTアートが「詐欺だ」ということになったら(そしてそうなる可能性は大いにある、これも後述する)、アーティストによる“意図的な”取引物の発行がなければその詐欺は成立していなかったわけだから、当然アーティストに対して法的な賠償の義務が発生する可能性がある(少なくとも、ねずみ講の下位会員よりは重い責任を背負わされることになる)。このリスクが事前に示されていない時点で、NFTアートってかなり「食えない」システムなんじゃないかと疑わなければならない。
もう一つ、この「発行体がアーティストである」という事実が将来引き起こしかねないこと(「後述」に当たる部分)、これは非常にややこしいんだけれども、
そもそも株式やETFの取引において、損したり破産したりした人はなぜ株式の発行元の企業や証券会社を訴えられないのか？(すなわち、株式やETFの取引による損益はなぜ不当ではないのか？)という話で、
前項1.で述べたように、既存の金融商品の取引では、株なら株券が会社の資産の一部であるという事実、ETFなら各銘柄が目指す値動きが、発行元や証券会社、法律によって保障されていて、トレーダーはその保障を全面的に信用して市場全体と契約する。そのため、実際に投資を行なう上で値動きの予測が立てやすいし、それら金融商品の購入によって誰かが破産したとしても、その可能性は契約内容に織り込み済みであるということで、訴訟も成立しないということになる。
ところがNFTアートの場合、先に述べたように、そういった保障は現状全く機能していない。まさかプラットフォーム側がNFTアートによる損失の全責任を負うわけはないだろうし、そうなると、株と同じように考えれば、NFTアートの価値の保障は当然発行元である作家が行なう「べきだ」、という話になる(さもなければ、NFTアートによる損益は不当であるということになる)。
この「当然〜べきだ」というのがものすごく問題で、つまりこれは、作家による価値の保障が明示的に行なわれている例は全く見当たらないにも関わらず、有事の際の責任は作家が負うことに何となく勝手に決まっているということを意味する。しかし、実際に責任を負う用意なんて作家側には無いわけだから、本当に何かしらの事故が起きた時には、損をした側からすれば、作家もプラットフォームも解決してくれないなら法廷で解決しましょうよということになる可能性は大いにあって、しかもその場合、1.にあるようなまともな法整備や契約のないNFTアートでは、何の障壁もなく訴訟が成立してしまう。さらに悪いことに、NFTアートという概念のわかりにくさも相まって、実際に損をした側が法廷内で有利に動ける可能性が高い(裁く側からしても、普通は売って得した側じゃなく買って損した側を擁護したくなるだろう)。
結局、最悪の場合、現行法からいくと、NFTアートを発行したアーティストに対して詐欺罪が適用されることになる可能性がある。
まとめると、
○NFTアート市場に構造上の問題があると認定された際、アーティストは免責の対象にならない。
○NFTアートの取引による損を取り返すために、NFTアートを取引していた側がアーティストに対して訴訟を起こす可能性がある。
最も恐ろしいのは、アーティストが無意識にこの構造に参加させられていることである(少なくとも実際にこのような事態が起こるまでは)。アーティストは無責任なのではなく、そもそも責任があることを知らない。にも関わらず、「作品を売る」という目的や意図は明確に存在している。実際に訴訟が起こったとき、このような二重の意識状態が、法的にどのように作用するか(故意になるのか過失になるのか)現時点では全くわからない。
その一方で、元締めには、プラットフォームを立て投資家どうしの取引を斡旋したという責任はあっても、それ以上に何か、例えば投資家の損を賠償してやる必要とかは全くないということになる。
つまり、この構造においては、アーティストは計画の最も重要な加担者として扱われ、有事の際には投資家やプラットフォームの代わりに靴磨き少年の前に引きずり出され、損失の弁明をさせられる羽目になる。
当然、このリスクは、取引者の行動に大きく依拠するため、確実的なものではない。しかしそれは同時に、確実に回避することもまた不可能であることを示している。
※詐欺罪の話題についてTwitterの方で少しだけ補足しています。よろしければこちらもご確認ください。（スレッド）
記事の中に、「アーティストに詐欺罪が適用される可能性がある」というくだりがありますが、文脈を理解していない人が多いので、これについてもう少し詳しく説明しておきます。
— swmr (@sawamuradacun) October 25, 2021
5.NFTアートの問題点③(海外で既に指摘されている問題)
この項では、日本よりも先にNFTアートが普及した国で、NFTアートによって実際にどんな問題が起きたかを見ていく。
まず、最も重大で緊急的な事態として、「多くのアーティストの作品が勝手に盗用され、NFTアートとして売り出されている」という状況がある。例を挙げるとキリが無いが、最新の事例では、ビジュアルアーティストであるDavison Carvalhoは自身のツイッターで、自分の作品がNFTアートとして無断で売り出され、その利益総額は17万ドルにも登っていたと明かしている。同様の報告は未だに増え続けているし、いずれ日本国内でも同様のことが起こり始めるに違いない。そもそもNFTアートの仕組みは、無断盗用者にとって簡便すぎる。綺麗な写真か絵を1枚ダウンロードしてきてプラットフォームにアップロードし直し、あとは投機家に任せておけばいつの間にか莫大な利益が発生している。しかもこの場合、著作権法には確実に違反するだろうけれど、(ふつう、人の物を勝手に売ると横領罪になるが、)売れた後も元の画像データは残っているわけだから、横領罪まで適用されるかは怪しい。不正に挙げた利益に対する適切な罰則がまだ設定されていないから、犯罪の抑止力が全く働いていないと言える。
次に、マネーロンダリング(資金洗浄)の問題がある。マネーロンダリングとは、簡単に言えば、脱税などの犯罪によって不正に得られた資金の出所をわからなくするため、自作自演による資金の移動を繰り返すことだ。日夜大量の送金が頻繁に行なわれ、かつ政府の監視の目の行き届かないNFTアート市場はまさにマネーロンダリングにうってつけであり、さらに、特定のアーティストがこのような資金移動の操作に巻き込まれる可能性もあるという指摘がある。日本でもpixivにリクエスト機能が導入された際に同様の懸念が生じたが、NFTアート市場においては決済処理速度も移動する資金の額もpixivとは桁違いであり、専門家による早急な対策が期待されている。
あとは、最初に述べたように、NFTには環境破壊の問題があり、こちらも海外では盛んに指摘されている。ただし、NFTが実際にどれくらいの電力を消費し環境を破壊しているかについてはまだ正確なデータが十分に蓄積しておらず、結果的に要領を得ない議論になっていることが多い。とにかくひとつ事実として、現在NFTはイーサリアムを使用しているが、イーサリアムはその運用に少なくない電力消費と二酸化炭素の排出を必要とする。後は自分で調べてもらったほうが早い。
主な問題として列挙できるものは以上の3つだろう。他に議論されているものとしては、アーティストのモラルを問うものや、芸術作品の取り扱いに関する主張などがあるが、客観性に欠けるためここでは取り上げない。そもそも、海外においてもNFTアートに対する理解度は多岐に渡っており、否定派の意見だけ取り出しても、「NFTアートの市場は既存の経済の概念を否定している」といった学術的(に見える)主張から、「こんな金稼ぎのやり方は許せない」といった感情的なものまで多種多様にあるので、その全てに対してそれが妥当であるかどうかの判断を与えることは難しい。NFTアートという構造がいかに難解であるかを痛感させられる。
6.総括
少々話が脱線したが、項目3から項目6に渡って、NFTアート市場がアーティストに対してどのような悪影響を生じうるかを説明してきた。NFTアートプラットフォームは常にアーティストの救済を謳っているが、(意図して、意図せずしてに関わらず、)それらがいかに投資家目線で作られた都合のいい構造であるかは明白であるように思える。特に、NFTアート市場に金融商品の発行体として参入するということは、自身の責任を投資家に貸し、投資家の利益を少しわけてもらうというだけのことであり、この構造を成立させるための依代としてたまたまアーティストが標的にされただけであって、投資家はアートの価格は評価してもアートそのものは評価していないのではないかとすら思う。
以上の事柄から、少なくとも、確実かつ永続的な法整備が済むまで、NFTアート市場には基本的には参入するべきではないと結論する。よほどのことがあってもしも参入する際には、法的なリスクを熟慮し、投機的取引や仮想通貨に対する十分な知見をもって投資家に相対すべきだ。ただし、これはNFTアートの取引を個人的な尺度で捉えた場合に限った話であり、最初に述べたように、経済活動、および自然環境への影響についてはまだまだ議論の余地がある。
忘れてはならないのは、NFTアートに関する議題は膨大であり、ひとつの論点に固執していても解決することはできないということである。特に、直観に任せて対立する論者をカルトと罵るようなことは全く容認されない。このような態度は議論の輪郭をぼやかすし、相手を煙に巻き、さらに対立を深める。どのような理由があっても議論の場では冷静な態度であるべきだし、また、そうありたい。
（10月30日追記：コンテンツNFT全般に対する法律の専門家の見解が出たので以下にリンクしておきます。
上記の記事内に「無体物であるデータに所有権は発生しない」との説明があります。「NFTアートには手を出すな！」本文中にも「トークンの所有権」という表現があり、これが誤りであることも理解しているのですが、とはいえ他に形容のしようもなく、文章の解りやすさ・とっつきやすさの為にもわざわざ修正を加えていません。どうぞご理解ください。）
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余談
ここからはかなり曖昧な話なので本文では言及を避けていましたが、
NFTアートを新しく始めようとする日本のアーティストに対して、海外のフォロワーが異常な反発を表明しているのが時々見られますね。これはどうやら、国内外でのNFTアートに対する理解度の差に起因するもののようで、
そもそも、日本でNFTアートが普及し始めたのはごく最近のことで、NFTアートの長所と短所について完全に正しく把握できている人は恐らく一人もいないです。
一方、海外では既にNFT技術に関するフォーマルな論文とかが出たりしていて、NFTアートの理解度に関しては、第一線で活躍しているアーティストならまあ大体のことは把握しているぐらいには日本より進んでいます。
で、やっぱり全体的に見てアーティストにとって不利益が多すぎるということで、然るべき改善をしないとさすがに使えないですねって感じである程度一致した見解も出ているみたいなんですが、何せ先行者利益が大きく、早いうちからやってて儲かってる人にとっては別にやめるメリットもないのでそのまま続けているらしいんですけど。この辺は本当に主観的な話です。データとかはないし地域にもよると思います。
で、そうなると否定派はやきもきしますよね。結論は出てるんだから一旦やめなさいよあなたたちと。そういう折にNFTアートがアジア圏に本格的に進出して、すました顔して新しいアーティストと顧客を集め始めたので、お前ら何やってんねんとなったわけです。NFTアートが現状親切じゃない仕組みになってることはもうわかってるので、後はみんなにその理由を説明してやめさせるだけなんですけど、ここで問題が。アジア圏の人たち、言葉が通じん。あと、説明することが多すぎて何から説明したらいいかわからん。
NFTアートが徐々に発展した国では、はじめのうちから議論も盛んに行なわれていたし、ある種試行錯誤的にNFTアートの良い部分も悪い部分も探そうとし続けてきたので、みんながある程度一致した結論に導かれる土壌があるんですけど。日本は完成したNFTアートのプラットフォームを輸入した立場なので、しばらくの間はどうしても手探り状態になるし、それは仕方のないことなんですが、海外から見たら何じゃこのトンチキとしかならないんですね。そもそも目線が合ってない。
だけど、相変わらず言葉は通じない。で、結局どうなるかと言うと、まあ怒るかがっかりするかの2択ですよね。怒りに任せて、「○○先生、残念です」とかリプ送ったりフォロー解除したりとかするんですけど、その態度が何も知らない我々からすると異常に反発しているように見えるんですよね。何でそこまでする必要が？ってなる。
正直、時間が経つにつれて日本も海外と同じ道を歩むことにゆくゆくはなると思うんですが、こういう無駄なギスギスはあんまり見たくないですね。仲良くしようよ。
まあ。といった感じです。たぶん。
あと、Lystrialle氏との会話の中で、NFTアートへの理解度の差は、導入時期だけでなくて、コミッション制のお絵描き文化の発展の仕方にも起因しているんじゃないかって話になって、これが結構面白かったので炎上とかしなければまた後日書くと思います。
長くなってしまいました。それでは。
※ご意見等は全てTwitter:swmr(@sawamuradacun)まで。アカウント作ったばかりでフォロワーがめちゃ少ないですが、ID間違ってないです。