見出し画像

【SAP認定試験】C_TS4FI（旧：C_TFIN52）　財務会計（FI）　試験対策問題集

速攻合格！SAP認定試験
割引あり

このコンテンツは、C_TS4FI 財務会計（英語名：SAP Certified Associate – SAP S/4HANA Cloud Private Edition, Financial Accounting）試験に合格するための問題集です。実際の試験に限りなく近い形式の問題を収録しており、正答率も高く、本試験で高確率で出題される問題に絞っているため、最小限の努力で合格を目指すことができます。
※私もこの問題を何度も解くことで、本試験では90%超の高得点でラクに合格できました。


試験概要

C_TS4FI試験は、S/4HANA における財務会計（FI）の全般を学んでいきます。財務会計の基礎、 総勘定元帳、債権管理、債務管理の設定、固定資産管理、決算処理の設定と使い方を学習します。

試験情報の詳細はこちらをご覧ください。

対象者

  • 実務経験者：SIer、コンサルティングファームのPM・コンサルタント・開発者

    • 試験慣れのために、いきなり問題を解くことが可能です。

  • 試験直前の方：短期間での知識定着を目指す方

  • 初学者：経理部門、情シスのメンバー、実務経験の少ない新人・若手メンバー

    • どのSAP認定試験対策サイトよりも詳しい解説をじっくり読み込むことで、基礎から知識を定着させることができます。

学習方法

問題集を繰り返し解くことで、確実に知識を定着させて合格を目指すことができます。各レベルに応じた多様な学習スタイルに対応しているため、経験者から初学者まで幅広く利用できます。

試験の移行

  • リタイア試験：C_TFIN52（英語名：SAP Certified Application Associate – Financial Accounting with SAP ERP 6.0 EHP7）

  • 後続試験：C_TS4FI　財務会計（FI）（英語名：SAP Certified Associate – SAP S/4HANA Cloud Private Edition, Financial Accounting）

問題集本編

Session1　組織割当およびプロセス統合

No.1

あなたは国際的な企業を経営しており、事業運営と会計活動の実施のために、個別の法人を設立する必要があります。法人ごとに設定する必要のある組織ユニットは何ですか？

  • 会社コード

  • 会社

  • セグメント

  • 連結グループ

正解

  • 会社コード

解説

国際的な企業を経営する際には、異なる地域や国ごとに法的な義務や会計基準が異なるため、個別の法人（企業）を設立する必要があります。SAPシステムでは、これらの法人ごとに組織ユニットを設定し、業務運営や会計活動を行います。この問題では、法人ごとに設定する必要がある組織ユニットが何であるかを問われています。

正解の選択肢の解説
会社コード
会社コード（Company Code）は、SAP ERPシステムにおける基本的な組織ユニットであり、独立した会計単位を表します。各会社コードは、別個の法人を表し、個別の財務諸表を作成するために使用されます。したがって、国際的な企業が異なる法人を設立する場合、それぞれに対して会社コードを設定する必要があります。これにより、各法人の財務データを独立して管理し、報告することが可能になります。

不正解の選択肢の解説
会社
SAPでは「会社（Company）」という用語は、複数の会社コードをグループ化するための組織ユニットを指します。主に連結財務諸表を作成する際に使用されますが、法人ごとに独立した会計単位を設定するためには会社コードが必要です。

セグメント
セグメント（Segment）は、事業活動や地域ごとの業績を評価するための組織単位です。セグメント情報は、主に管理会計やレポーティング目的で使用されますが、法人の独立した会計単位を設定するためのものではありません。

連結グループ
連結グループ（Consolidation Group）は、複数の会社コードや会社を連結してグループ全体の財務諸表を作成するための単位です。これは、グループ全体の財務データを統合するためのものであり、個別の法人ごとの会計単位の設定には直接関係しません。

まとめ
国際的な企業が異なる法人ごとに独立した会計単位を設定するためには、SAPシステムにおいて「会社コード」を使用します。会社コードは、各法人の財務情報を独立して管理・報告するために必要な基本的な組織ユニットです。その他の選択肢（会社、セグメント、連結グループ）は、異なる用途や目的で使用されるため、法人ごとの会計単位を設定するためには適していません。

No.2

売上原価会計で推奨される組織ユニットは何ですか。

  • 管理領域

  • 機能領域

  • 事業領域

  • 販売エリア

正解

  • 機能領域

解説

売上原価会計（Cost of Sales Accounting）は、企業の収益性を分析するために、製品やサービスの売上に関連するコストを計算する方法です。この方法では、売上に直接関連するコストを分類し、財務諸表において分かりやすく表示します。この問題では、売上原価会計で使用される組織ユニットを尋ねています。

正解の選択肢の解説
機能領域
機能領域（Functional Area）は、売上原価会計において費用を機能別に分類するための組織ユニットです。例えば、製造費用、販売費用、管理費用など、各機能に関連するコストを区別するために使用されます。これにより、企業はどの機能にどれだけのコストがかかっているかを明確に把握できます。

不正解の選択肢の解説
管理領域
管理領域（Controlling Area）は、SAPの管理会計（CO）で使用される組織単位であり、複数の会社コードを統合して管理会計情報を処理するための単位です。売上原価会計で直接使用されるものではありません。

事業領域
事業領域（Business Area）は、企業内の独立した事業活動を表す組織ユニットです。主に財務報告のために使用されますが、売上原価会計における費用の分類には直接関係しません。

販売エリア
販売エリア（Sales Area）は、販売および流通プロセスを管理するための組織単位であり、売上組織、流通チャネル、および部門から構成されます。これも売上原価会計には直接関係しません。

まとめ
売上原価会計において、費用を機能別に分類するために「機能領域」を使用します。機能領域は、製造、販売、管理などの各機能に関連するコストを明確にするための組織ユニットです。他の選択肢（管理領域、事業領域、販売エリア）は、それぞれ異なる用途や目的に使用されるため、売上原価会計には適していません。

No.3

複数の会社コードによって転記できるオブジェクトはどれですか。（3つ選択）

  • 販売組織

  • 利益センタ

  • 事業領域

  • 原価センタ

  • セグメント

正解

  • 利益センタ

  • 事業領域

  • セグメント

解説

複数の会社コード（Company Code）を持つ企業では、異なる会社コード間で統合された会計データを処理・分析することが必要です。この問題では、複数の会社コードにまたがって使用できる組織単位を尋ねています。

正解の選択肢の解説
利益センタ
利益センタ（Profit Center）は、企業内の特定の部門やユニットの収益性を評価するための組織ユニットです。複数の会社コード間で収益とコストを集計し、各部門の業績を比較するために使用されます。

事業領域
事業領域（Business Area）は、企業内の独立した事業活動を表す組織ユニットです。複数の会社コードにまたがる事業活動の収益とコストを集計し、事業別の財務報告を行うために使用されます。

セグメント
セグメント（Segment）は、企業の特定の事業や地理的なエリアを表す組織ユニットです。セグメント報告は、企業全体の財務情報をセグメント別に分けて報告するためのものです。複数の会社コードにまたがる場合でも使用できます。

不正解の選択肢の解説
販売組織
販売組織（Sales Organization）は、特定の市場に対する販売活動を管理するための組織ユニットであり、通常は単一の会社コードに属します。複数の会社コード間で直接使用することはありません。

原価センタ
原価センタ（Cost Center）は、特定のコストを管理するための組織ユニットであり、通常は単一の会社コード内で使用されます。複数の会社コードにまたがって使用することはありません。

まとめ
複数の会社コードにまたがって使用できるオブジェクトとして、「利益センタ」、「事業領域」、「セグメント」が適しています。これらの組織ユニットは、異なる会社コード間で統合された会計データを処理・分析するために使用されます。他の選択肢（販売組織、原価センタ）は、単一の会社コード内で使用されるため、複数の会社コードにまたがる場合には適していません。

No.4

顧客は特別会計期間のある会計期間バリアントを使用しており、あなたは特定のユーザがこれらの特別会計期間に転記するのを許可する必要があります。会計期間バリアントで何を割り当てればよいですか。

  • 権限グループを期間範囲1に割当

  • 権限グループを期間範囲2に割当

  • 権限グループを期間範囲1と2に割当

  • 権限グループを期間範囲2と3に割当

正解

  • 権限グループを期間範囲1に割当

解説

会計期間バリアント（Fiscal Year Variant）は、企業の会計年度を設定するためのSAPの機能です。特別会計期間（Special Periods）は、通常の会計期間とは別に、年度末の調整や締め作業のために設定される追加の期間です。この問題では、特別会計期間に対するユーザーの転記権限の設定方法を尋ねています。

正解の選択肢の解説
権限グループを期間範囲1に割当
期間範囲1は、通常の会計期間を指し、これに権限グループを割り当てることで、ユーザーは通常の会計期間および特別会計期間に対して転記が可能になります。特別会計期間は通常、年度末の調整や締め作業に使用されますが、期間範囲1に権限を割り当てることで包括的な権限管理が行えます。

不正解の選択肢の解説
権限グループを期間範囲2に割当
期間範囲2は、通常、特別会計期間を指しますが、特別会計期間だけに権限を割り当てると、通常の会計期間には転記できない制限があります。

権限グループを期間範囲1と2に割当
期間範囲1と2に権限を割り当てることは冗長であり、通常の会計期間と特別会計期間を分ける必要はありません。期間範囲1に権限を割り当てることで十分です。

権限グループを期間範囲2と3に割当
期間範囲2と3は特別会計期間とさらなる特別期間を指すことがありますが、これも通常の会計期間には転記できない制限があります。

まとめ
特別会計期間に対するユーザーの転記権限を設定するには、「権限グループを期間範囲1に割当」を行います。これにより、ユーザーは通常の会計期間と特別会計期間の両方に対して転記が可能になります。他の選択肢は、特定の期間に対してのみ権限を割り当てるため、包括的な権限管理には適していません。

No.5

伝票タイプによって何が制御されますか。（2つ選択）

  • どの勘定タイプを転記で使用できるか

  • マイナス転記が許可されるかどうか

  • どの転記キーを転記で使用できるか

  • 明細のテキストを必須入力にするかどうか

正解

  • どの勘定タイプを転記で使用できるか

  • マイナス転記が許可されるかどうか

解説

伝票タイプ（Document Type）は、SAPシステムで伝票の分類を行うための設定です。伝票タイプは、特定のビジネストランザクションに対応し、伝票の処理方法を制御します。この問題では、伝票タイプによって制御される項目について問われています。

正解の選択肢の解説
どの勘定タイプを転記で使用できるか
伝票タイプは、特定のビジネストランザクションに使用される勘定タイプ（例えば、顧客勘定、仕入先勘定、資産勘定など）を制御します。これにより、伝票の整合性を確保し、適切な勘定が使用されるようにします。

マイナス転記が許可されるかどうか
伝票タイプによって、負の金額（マイナス転記）を許可するかどうかを制御できます。これにより、特定の伝票において、金額の訂正や返金処理などを適切に行うことができます。

不正解の選択肢の解説
どの転記キーを転記で使用できるか
転記キー（Posting Key）は、勘定科目の借方・貸方を決定するための設定であり、伝票タイプとは独立しています。転記キーは、勘定科目ごとに設定されるため、伝票タイプによって直接制御されません。

明細のテキストを必須入力にするかどうか
明細テキストの必須入力は、伝票タイプではなく、フィールドステータスバリアントによって制御されます。フィールドステータスバリアントは、特定のフィールドの入力必須、任意、表示のみなどの制御を行います。

まとめ
伝票タイプによって制御されるのは、「どの勘定タイプを転記で使用できるか」と「マイナス転記が許可されるかどうか」です。これにより、伝票の適切な処理とデータの整合性が確保されます。他の選択肢（転記キーや明細テキストの必須入力）は、伝票タイプとは独立した設定で制御されます。

No.6

財務会計伝票番号範囲に関する正しい説明は次のどの文ですか。（3つ選択）

  • 財務会計伝票番号範囲は、それが使用される会計年度に対して定義する必要がある。

  • 財務会計伝票番号範囲には数字と文字を混在させることができる。

  • クライアントレベルで定義された財務会計伝票番号範囲は、重複してはならない。

  • 財務会計伝票番号範囲は、会社コードレベルで定義される。

  • 同じ財務会計伝票番号範囲を複数の伝票タイプに割り当てることができる。

正解

  • 財務会計伝票番号範囲は、それが使用される会計年度に対して定義する必要がある。

  • 財務会計伝票番号範囲は、会社コードレベルで定義される。

  • 同じ財務会計伝票番号範囲を複数の伝票タイプに割り当てることができる。

解説

財務会計伝票番号範囲（FI Document Number Range）は、伝票番号の管理を行うための設定であり、伝票の一意性を確保するために使用されます。この問題では、財務会計伝票番号範囲の正しい設定方法について問われています。

正解の選択肢の解説
財務会計伝票番号範囲は、それが使用される会計年度に対して定義する必要がある。
伝票番号範囲は、会計年度ごとに定義されます。これにより、各会計年度で一意の伝票番号が使用され、年度ごとの伝票の整理が容易になります。

財務会計伝票番号範囲は、会社コードレベルで定義される。
伝票番号範囲は、会社コードレベルで定義されます。これにより、各会社コードごとに独立した伝票番号範囲が設定され、異なる会社コード間での伝票番号の重複を防ぎます。

同じ財務会計伝票番号範囲を複数の伝票タイプに割り当てることができる。
同じ番号範囲を複数の伝票タイプに割り当てることができます。これにより、異なる種類の伝票に対しても一貫した番号範囲管理が可能です。

不正解の選択肢の解説
財務会計伝票番号範囲には数字と文字を混在させることができる。
SAPの伝票番号範囲は通常、数字のみで定義されます。文字を混在させることはできません。

クライアントレベルで定義された財務会計伝票番号範囲は、重複してはならない。
伝票番号範囲はクライアントレベルではなく、会社コードレベルで定義されます。したがって、クライアントレベルでの重複を避けるための設定は必要ありません。

まとめ
財務会計伝票番号範囲は、会計年度および会社コードレベルで定義され、複数の伝票タイプに対して同じ番号範囲を割り当てることが可能です。これにより、伝票の一貫性と整理が保たれます。他の選択肢（数字と文字の混在、クライアントレベルでの重複防止）は誤りです。

No.7

非SAPシステム（外部システム）からインタフェースを通じて得意先請求書を転記します。その外部システムと同じ伝票番号を使用するために、特定の伝票番号範囲を使用する新しい伝票タイプを定義する必要があります。伝票番号範囲はどのように定義しますか。

  • 内部番号割当、または外部番号割当を使用することができる。

  • 内部番号割当、または外部番号割当を使用することができるが、連続番号を使用する必要がある。

  • 内部番号割当を使用する必要がある。

  • 外部番号割当を使用する必要がある。

正解

  • 外部番号割当を使用する必要がある。

解説

外部システムからのインタフェースを通じて得意先請求書を転記する場合、外部システムで使用されている伝票番号をSAPシステム内でも使用する必要があります。この問題では、その場合にどのように伝票番号範囲を定義するかを尋ねています。

正解の選択肢の解説
外部番号割当を使用する必要がある。
外部システムからのデータ転記において、外部システムで使用されている伝票番号をそのままSAPシステムに反映するためには、外部番号割当（External Number Assignment）を使用します。これにより、一貫した伝票番号管理が可能となり、外部システムとSAPシステム間でのデータ整合性が保たれます。

不正解の選択肢の解説
内部番号割当、または外部番号割当を使用することができる。
内部番号割当（Internal Number Assignment）は、SAPシステムが自動的に連続する伝票番号を割り当てる方式です。外部システムの番号を使用する場合には適していません。

内部番号割当、または外部番号割当を使用することができるが、連続番号を使用する必要がある。
連続番号の使用は、内部番号割当の特徴であり、外部システムの番号使用には適していません。

内部番号割当を使用する必要がある。
外部システムからの番号使用には適していないため、内部番号割当は不適切です。

まとめ
外部システムと同じ伝票番号を使用するためには、「外部番号割当」を使用する必要があります。これにより、外部システムとSAPシステム間で一貫した伝票番号管理が実現します。その他の選択肢（内部番号割当）は、外部システムの番号使用には適していません。

No.8

会社コードに対してカスタム通貨タイプZ1を定義します。次のどの通貨タイプをデータ入力ビューに保存する必要がありますか。（2つ選択）

  • 対象通貨

  • 会社コード通貨

  • 伝票通貨

  • カスタム通貨タイプZ1

正解

  • 会社コード通貨

  • 伝票通貨

解説

SAPシステムでは、会社コードごとに異なる通貨を設定することができます。これは、各会社コードの財務データをその通貨で管理するために重要です。この問題では、カスタム通貨タイプZ1を定義する際に、どの通貨タイプをデータ入力ビューに保存する必要があるかを問われています。

正解の選択肢の解説
会社コード通貨
会社コード通貨（Company Code Currency）は、特定の会社コードの主要な通貨を表し、すべての財務取引がこの通貨で記録されます。会社コード通貨はデータ入力ビューに保存する必要があります。

伝票通貨
伝票通貨（Document Currency）は、各取引伝票に使用される通貨を表します。伝票通貨もデータ入力ビューに保存する必要があります。これにより、取引ごとに異なる通貨を使用することが可能になります。

不正解の選択肢の解説
対象通貨
対象通貨（Target Currency）は、特定の分析や報告のために使用される通貨ですが、データ入力ビューに保存する通貨タイプとしては一般的ではありません。

カスタム通貨タイプZ1
カスタム通貨タイプZ1は特定のカスタマイズされた通貨タイプを指しますが、データ入力ビューには通常、主要な会社コード通貨や伝票通貨が保存されます。カスタム通貨タイプは補助的なものであり、直接保存する必要はありません。

まとめ
会社コードに対してカスタム通貨タイプZ1を定義する際には、「会社コード通貨」と「伝票通貨」をデータ入力ビューに保存する必要があります。これにより、会社コードの主要通貨と取引ごとの通貨を適切に管理できます。他の選択肢（対象通貨、カスタム通貨タイプZ1）は、データ入力ビューに保存するための主要な通貨タイプではありません。

No.9

元帳0Lで、会社コードに通貨タイプ40を割り当てます。選択できる元通貨タイプは次のどれですか。（2つ選択）

  • グループ通貨

  • 管理領域通貨

  • 伝票通貨

  • 会社コード通貨

正解

  • 伝票通貨

  • 会社コード通貨

解説

SAPの元帳（Ledger）設定では、特定の通貨タイプを使用して会社コードの取引を記録できます。この問題では、元帳0Lで会社コードに通貨タイプ40を割り当てる際に選択できる通貨タイプを問われています。

正解の選択肢の解説
伝票通貨
伝票通貨（Document Currency）は、取引が記録される通貨を示します。元帳0Lで通貨タイプ40を設定する際に使用される主要な通貨タイプです。

会社コード通貨
会社コード通貨（Company Code Currency）は、各会社コードの主要通貨を示します。この通貨も元帳0Lで通貨タイプ40を設定する際に使用されます。

不正解の選択肢の解説
グループ通貨
グループ通貨（Group Currency）は、企業全体で使用される統一通貨を示します。これは主に連結財務報告に使用され、会社コードごとの取引には直接関連しません。

管理領域通貨
管理領域通貨（Controlling Area Currency）は、管理会計で使用される通貨を示します。これは管理領域内の活動に関連し、元帳0Lでの会社コード取引には直接関連しません。

まとめ
元帳0Lで会社コードに通貨タイプ40を割り当てる際には、「伝票通貨」と「会社コード通貨」が選択されます。これにより、取引ごとの通貨および主要通貨で取引が記録されます。他の選択肢（グループ通貨、管理領域通貨）は、会社コードごとの取引には直接関連しません。

No.10

G/L勘定と利益センタの組合せに対するチェックを定義する必要があります。このチェックは、どの呼出位置に対して定義しますか。

  • 伝票ヘッダ

  • 伝票明細

  • 完了伝票

  • 売上原価会計

正解

  • 伝票明細

解説

G/L勘定（General Ledger Account）と利益センタ（Profit Center）の組合せに対するチェックは、財務取引の整合性を確保するために重要です。このチェックは、各取引の詳細レベルで行う必要があります。この問題では、どの呼出位置でこのチェックを定義するかを尋ねています。

正解の選択肢の解説
伝票明細
伝票明細（Line Item）は、各取引の詳細を記録する部分であり、G/L勘定と利益センタの組合せをチェックする最も適切な場所です。各明細行でのチェックにより、取引の一貫性と正確性が確保されます。

不正解の選択肢の解説
伝票ヘッダ
伝票ヘッダ（Document Header）は、伝票全体の概要を記録する部分ですが、個別のG/L勘定と利益センタの組合せチェックには適していません。

完了伝票
完了伝票（Completed Document）は、取引が完了した後の伝票ですが、チェックは取引記録時に行う必要があります。

売上原価会計
売上原価会計（Cost of Sales Accounting）は、費用と収益の分類に関するものであり、G/L勘定と利益センタの組合せチェックとは直接関係ありません。

まとめ
G/L勘定と利益センタの組合せに対するチェックは、「伝票明細」で定義するのが最適です。これにより、各取引の詳細レベルで一貫性と正確性が確保されます。他の選択肢（伝票ヘッダ、完了伝票、売上原価会計）は、このチェックを行う適切な位置ではありません。

No.11

財務会計で代入を定義します。代入の各ステップに対して、次のどのパーツを定義する必要がありますか。（2つ選択）

  • 代入

  • 前提条件

  • メッセージ

  • チェック

正解

  • 代入

  • 前提条件

解説

SAPシステムの財務会計において、代入（Substitution）は、特定の条件に基づいてフィールドの値を自動的に置き換える機能です。この機能を使用することで、データの一貫性と正確性を確保することができます。代入を定義する際には、特定のパーツを設定する必要があります。

正解の選択肢の解説
代入
代入そのものは、置き換えるフィールドの新しい値を定義するステップです。特定の条件が満たされた場合に、フィールドの値を自動的に置き換えるルールを設定します。

前提条件
前提条件（Prerequisite）は、代入が実行される条件を定義する部分です。例えば、特定の勘定科目や取引タイプに対してのみ代入を実行する場合に、この前提条件を設定します。

不正解の選択肢の解説
メッセージ
メッセージは、ユーザーに通知するための情報を表示するものであり、代入そのものの定義には直接関与しません。

チェック
チェックは、データの整合性を検証するための機能であり、代入とは異なる機能です。チェックは主に検証ルールを定義するために使用されます。

まとめ
財務会計で代入を定義する際には、「代入」と「前提条件」を設定する必要があります。これにより、特定の条件下でフィールドの値を自動的に置き換えることができます。メッセージやチェックは、代入の定義に直接関与しません。

No.12

財務会計で代入を定義するには、次のどのステップが必要ですか。（3つ選択）

  • 管理領域に代入ルールを割り当てる。

  • 有効化レベル2を選択する。

  • 論理式エディタを使用して、異なるステップを持つ代入ルールを定義する。

  • 正しい呼出位置を選択する。

  • 必要な権限設定を行う。

正解

  • 有効化レベル2を選択する。

  • 論理式エディタを使用して、異なるステップを持つ代入ルールを定義する。

  • 正しい呼出位置を選択する。

解説

SAPシステムで代入を定義する際には、特定のステップを順守する必要があります。これにより、代入ルールが正確に適用され、データの一貫性が保たれます。

正解の選択肢の解説
有効化レベル2を選択する。
有効化レベルは、代入がどのレベルで有効になるかを設定するためのものです。有効化レベル2を選択することで、代入ルールが適用される範囲を指定します。

論理式エディタを使用して、異なるステップを持つ代入ルールを定義する。
論理式エディタを使用することで、複雑な条件を持つ代入ルールを設定できます。これにより、特定の条件下でのみ代入を実行するように細かく定義することができます。

正しい呼出位置を選択する。
呼出位置は、代入ルールが実行されるタイミングを指定します。これにより、特定のプロセスやトランザクション中に代入が適用されるように設定します。

不正解の選択肢の解説
管理領域に代入ルールを割り当てる。
管理領域（Controlling Area）は主に管理会計で使用されるものであり、財務会計の代入ルールの定義には直接関係しません。

必要な権限設定を行う。
権限設定はシステムのセキュリティに関するものであり、代入ルールの定義自体には関与しません。

まとめ
財務会計で代入を定義するには、「有効化レベル2を選択する」、「論理式エディタを使用して異なるステップを持つ代入ルールを定義する」、および「正しい呼出位置を選択する」ことが必要です。これにより、適切な条件下で代入が実行されるように設定されます。管理領域の割り当てや権限設定は、代入の定義には直接関与しません。

No.13

SAP S/4HANA Financeでデータエージングを使用するには、次のどの要件を満たす必要がありますか。（2つ選択）

  • データエージングのグローバルパスとして、論理ファイルパスを定義すること

  • 法的に不要になった取引データをアーカイブすること

  • データエージングビジネス機能に切り替えること

  • データエージングに必要な権限をロールに追加すること

正解

  • データエージングビジネス機能に切り替えること

  • データエージングに必要な権限をロールに追加すること

解説

SAP S/4HANA Financeにおけるデータエージング（Data Aging）は、大量のデータを効率的に管理し、システムパフォーマンスを向上させるための機能です。この機能を使用するには、特定の要件を満たす必要があります。

正解の選択肢の解説
データエージングビジネス機能に切り替えること
データエージング機能を有効にするためには、SAP S/4HANAシステムでデータエージングビジネス機能に切り替える必要があります。これにより、データエージングがシステム全体で使用可能になります。

データエージングに必要な権限をロールに追加すること
データエージング機能を使用するためには、ユーザーに適切な権限を与える必要があります。これには、データエージングに関する特定の操作を実行する権限が含まれます。

不正解の選択肢の解説
データエージングのグローバルパスとして、論理ファイルパスを定義すること
論理ファイルパスの定義は、主にデータのアーカイブやバックアップに関連する設定であり、データエージング機能の必須要件ではありません。

法的に不要になった取引データをアーカイブすること
データアーカイブは、データエージングとは異なるデータ管理手法であり、データエージングの前提条件ではありません。

まとめ
SAP S/4HANA Financeでデータエージングを使用するには、「データエージングビジネス機能に切り替えること」と「データエージングに必要な権限をロールに追加すること」が必要です。これにより、データエージング機能がシステムで適切に動作します。他の選択肢（論理ファイルパスの定義、データのアーカイブ）は、データエージングの必須要件ではありません。

No.14

過去に使用されたことのあるG/L勘定マスタをアーカイブするには、次のどの要件を満たす必要がありますか。（3つ選択）

  • 会社コードレベルのデータの転記ブロックが設定されている。

  • そのG/L勘定に対する取引金額が存在しない。

  • 勘定コード表レベルのデータの削除フラグが設定されている。

  • そのG/L勘定に対して、カスタマイズで定義された期間の取引金額が存在しない。

  • 会社コードレベルのデータの削除フラグが設定されている。

正解

  • そのG/L勘定に対する取引金額が存在しない。

  • 勘定コード表レベルのデータの削除フラグが設定されている。

  • 会社コードレベルのデータの削除フラグが設定されている。

解説

G/L勘定マスタ（General Ledger Account Master）は、SAPシステムで会計取引を記録・管理するための基本的な設定です。過去に使用されたG/L勘定マスタをアーカイブする際には、いくつかの条件を満たす必要があります。

正解の選択肢の解説
そのG/L勘定に対する取引金額が存在しない。
アーカイブするためには、そのG/L勘定に対して未処理の取引がないことを確認する必要があります。取引金額が存在しないことが前提条件です。

勘定コード表レベルのデータの削除フラグが設定されている。
勘定コード表レベルで削除フラグが設定されていることが必要です。これにより、そのG/L勘定が使用されないことをシステムに示します。

会社コードレベルのデータの削除フラグが設定されている。
会社コードレベルでも削除フラグが設定されていることが必要です。これにより、その会社コード内でG/L勘定が使用されないことを示します。

不正解の選択肢の解説
会社コードレベルのデータの転記ブロックが設定されている。
転記ブロックは、新しい取引を防止するための設定ですが、既存の取引データが存在する場合にはアーカイブできません。

そのG/L勘定に対して、カスタマイズで定義された期間の取引金額が存在しない。
この選択肢は特定の期間に焦点を当てていますが、アーカイブの要件としては、全期間にわたって取引が存在しないことが必要です。

まとめ
過去に使用されたG/L勘定マスタをアーカイブするには、「取引金額が存在しないこと」、「勘定コード表レベルのデータの削除フラグが設定されていること」、および「会社コードレベルのデータの削除フラグが設定されていること」が必要です。これらの要件を満たすことで、G/L勘定マスタが安全にアーカイブされます。

No.15

得意先の前受金が販売管理（SD）で処理される過程を的確に説明している文は次のどれですか。

  • 前受金請求がFI 備忘明細として登録された後、SD 受注が自動生成される。

  • 前受金請求がFI 備忘明細として登録された後、SD 請求伝票が自動生成される。

  • 前受金請求がSD 受注として登録された後、備忘明細としてFI に自動的に転記される。

  • 前受金請求がSD 請求伝票として登録された後、備忘明細としてFI に自動的に転記される。

正解

  • 前受金請求がSD 受注として登録された後、備忘明細としてFI に自動的に転記される。

解説

SAPシステムにおける前受金（Advance Payment）は、顧客から前払いで受け取る金額を管理するためのものです。販売管理（SD）モジュールで前受金が処理される過程を理解することが重要です。

正解の選択肢の解説
前受金請求がSD 受注として登録された後、備忘明細としてFI に自動的に転記される。
前受金請求は、まず販売管理（SD）モジュールで受注として登録されます。その後、FIモジュールに備忘明細（Noted Item）として自動的に転記され、会計処理が行われます。これにより、前受金の受領が適切に管理されます。

不正解の選択肢の解説
前受金請求がFI 備忘明細として登録された後、SD 受注が自動生成される。
FIでの備忘明細としての登録は、SD受注の生成後に行われるべきです。この順序は逆です。

前受金請求がFI 備忘明細として登録された後、SD 請求伝票が自動生成される。
同様に、SD請求伝票は前受金請求の後に生成されるべきではありません。受注が先に必要です。

前受金請求がSD 請求伝票として登録された後、備忘明細としてFI に自動的に転記される。
前受金請求は受注として登録され、その後にFIで備忘明細として転記されるべきです。

まとめ
得意先の前受金が販売管理（SD）で処理される過程は、「前受金請求がSD 受注として登録された後、備忘明細としてFI に自動的に転記される」が正解です。これにより、前受金の処理が適切に管理され、各モジュール間のデータ連携が確保されます。

ここから先は

58,515字

期間限定 PayPay支払いすると抽選でお得に！

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？